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2017年10月29日

button_15.jpg  iPhone XとGalaxy Note8の有機ELディスプレーを比較した

10/28(土) アスキー

iPhone Xと同じ有機ELでサイズも近いGalaxy Note8。この2台のディスプレーをスペック上で比較します。Galaxy Note8は様々な端末と並べて比較しました。

 iPhone Xで有機ELが搭載されたことは大きな話題となった。今回はiPhoneに先がけて有機ELを採用していた「Galaxy Note8」とディスプレーを比較してみたい。ただ、iPhone Xは発売前のため、発色などのチェックができないため、あくまでもサイズをベースにした比較になる。
 
 なお、価格はiPhone X(64GB)が各キャリア、SIMフリーともに約13万円、Galaxy Note8(64GB)もドコモのオンラインストアで12万6360円と、スペック的にも価格的にも直接のライバルと言える。
 
画面は大きいけど本体はそれほどでもない
 ディスプレーサイズと本体サイズから見ていこう。iPhone XはSuper Retina HDディスプレイで5.8型、解像度は1125×2436ドット、サイズは70.9×143.6×7.7mmで重さは174g。Galaxy Note8はQuad HD+ Super AMOLEDで6.3型、解像度は1440×2960ドット、サイズは75×163×8.6mmで重さは190g。どちらもフレームレス構造で、iPhone Xは「オールスクリーンディスプレー」、Galaxy Note8は「Infinity Display」と名乗っている。
 
 デザイン面の特徴は、iPhone Xが上部に凹みがあることに対し、Galaxy Note8は上下に細いフレームがあること。iPhone Xの場合はアプリが対応していないと画面の一部が欠けてしまいそうだ。
 
 それではサイズ比較に移ろう。Galaxy Note8は6.3型、iPhone Xは5.8型とどちらも縦長の変則的な比率になっている。ただ、そのおかげで横幅はGalaxy Note8で75mm、iPhone Xで約71mmと握りやすいサイズ感に収まっているのが特徴だ。たとえばiPhone 8 Plusは5.5型で横幅は78mmなので、フレームレスデザインと縦長の比率の恩恵をいかに受けているかがわかる。
 
 5.2型のXperia XZ1は横幅73mm。iPhone XとGalaxy Note8の中間だが、ディスプレーサイズを考えると端末は自体は大きい部類に入るだろう。ただ、Xperia XZ1が薄さが7.4mmなので、iPhone X、Galaxy Note8よりも薄くて軽いというメリットがある。
 
iPhone Xはどの端末に近い?
 サイズ的にiPhone Xに近いのは、前述のXperia XZ1(73×148×7.4mm)、もしくはUQ mobileの「arrows M04 PREMIUM」(71×144×8mm)の2台で、特にarrows M04 PREMIUMはやや厚みがあるくらいでほぼサイズは同じ。ディスプレーサイズは5型(720×1280ドット)なので、iPhone Xは5型クラスのスマホに5.8型を搭載していると考えると、オールスクリーンディスプレーのスゴサがわかる。
 
 逆にGalaxy Note8に近いサイズの端末は現状ほぼない。強いて挙げれば「Galaxy S8+」(73×160×8.1mm)だが、Note8は実質唯一無二のサイズ感と言えるだろう。
 
最近発売されたスマホたちと比べてみる
ペンが便利すぎるGalaxy Note8
iPhone Xは全面ディスプレーをどう活かすのか?
 Noteシリーズの歴史は長い。大きなディスプレーを活かす方法はサムスンのほうが一日の長がある。とくにSペンと呼ばれる入力デバイスは、人によっては便利過ぎて手放せないとも。逆にアップルがここまで攻めたモデルは初めてなので、はたしてこのディスプレーを活かしきるコンテンツやアプリが生まれるかが、1代で終了するか今後も受け継がれるかのカギを握るだろう。発売を楽しみに待ちたい。
 
【参考】iPhone X/8とGalaxy Note8のスペック比較
 
iPhone X
iPhone 8
iPhone 8 Plus
容量
64/256GB
ディスプレー
5.8型有機EL
4.7型液晶
5.5型液晶
画面解像度
2436×1125ドット
1334×750ドット
1920×1080ドット
画素密度
458ppi
326ppi
401ppi
コントラスト比
100万:1
1400:1
1300:1
サイズ
70.9×143.6×7.7mm
67.3×138.4×7.3mm
78.1×158.4×7.5mm
重量
174g
148g
202g
CPU
Apple A11、M11
カメラ
12メガ×2/F値1.8、2.4
12メガ/F値1.8
12メガ×2/F値1.8、2.8
インカメラ
7メガ/F値2.2
動画撮影
4K/60fps、フルHD/240fps、フルHD(イン)
手ぶれ補正
○(光学式)
生体認証
○(顔)
○(指紋)
販売キャリア
ドコモ、au、ソフトバンク、SIMフリー
4G対応周波数(ドコモ)
2.1GHz(1)/1.8GHz(3)/800MHz(19)/3.5GHz(42)
4G対応周波数(au)
2.1GHz(1)/800MHz(18)/WiMAX 2+(41)/3.5GHz(42)
4G対応周波数(SB)
2.1GHz(1)/1.8GHz(3)/900MHz(8)/AXGP(41)
最大通信速度
下り800Mbps
VoLTE

Wi-Fi
a/b/g/n/ac MIMO対応(2.4/5GHz)
防水防塵

3D Touch

FeliCa

SIMサイズ
nanoSIM
コネクター
Lightning
通話時間
21時間
14時間
21時間
ネット利用時間
12時間
12時間
13時間
連続再生時間(ビデオ/音楽)
13時間/60時間
13時間/40時間
14時間/60時間
ワイヤレス充電

カラバリ
スペースグレイ、シルバー
ゴールド、シルバー、スペースグレイ
ドコモ「Galaxy Note8 SC-01K」の主なスペック
メーカー
サムスン電子
ディスプレー
6.3型有機EL
画面解像度
1440×2960ドット
サイズ
約75×163×8.6mm
重量
約190g
CPU
Snapdragon 8352.35GHz+1.9GHz(オクタコア)
内蔵メモリー
6GB
内蔵ストレージ
64GB
外部ストレージ
microSDXC(最大256GB)
OS
Android 7.1
最大通信速度
下り最大788Mbps
VoLTE
○(HD+)
無線LAN
IEEE802.11ac(2.4/5GHz対応)
カメラ画素数
リア:1220万画素×2(F1.7+2.4)/イン:800万画素(F1.7)
バッテリー容量
3300mAh
FeliCa/NFC
○/○
ワンセグ/フルセグ
○/○
防水/防塵
○/○
生体認証
○(指紋、虹彩、顔認証)
USB端子
Type-C
連続待受時間(LTE/3G)
約310時間/約330時間
連続通話時間(LTE/3G)
約1370分/約1260分
カラバリ
Midnight Black、Maple Gold
 
文● スピーディー末岡/ASCII編集部

button_15.jpg  有機ELテレビ国内出荷は累計5万台。市場拡大でJEITAが統計開始

10/26(木) Impress Watch

 電子情報技術産業協会(JEITA)のAVC部会は26日、有機ELテレビの国内出荷統計を発表した。これまでの累計出荷実績は5万台で、出荷金額は201億円。

 JEITAはこれまでも薄型テレビの国内出荷統計を毎月実施しているが、薄型テレビの定義に有機ELテレビが含まれていなかった。従来から発売しているLGに加え、2017年には東芝、ソニー、パナソニックの3社から有機ELテレビが発売され、市場が立ち上ったことから、有機ELテレビの臨時統計(国内出荷)を開始した。

 発売開始から2017年6月までの合計は、数量が3万1,000台で、金額が120億円。7月は台数が8,000台で金額が31億円、8月は5,000台/23億円、9月は6,000台/27億円。9月の薄型テレビ市場全体に占める金額構成比は約8%。9月の薄型テレビ出荷台数が35万7,000台のため、数量構成比では1.68%となる。

AV Watch,臼田勤哉

button_15.jpg  [市況]4メーカーが出揃って4か月、伸び悩む有機ELテレビの現在地

10/27(金) BCN

 家電量販店のテレビ売り場では、一番目立つ場所に有機ELテレビを配置している店舗が増えている。また、8月にBCNが実施したテレビ購入意向者に対するアンケート調査でも、有機ELテレビの認知率は7割と高く、一般的にも浸透しつつあることが明らかとなった。現在、製品を販売しているメーカーは、LGエレクトロニクス、ソニー、パナソニック、東芝の4社。大手が出揃ってから、約4か月が経過する。本記事では、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに、市場の動向と、各メーカーの現在地を分析した。

 まず、有機ELテレビを販売している4社の製品が出揃ったのは、今年6月の第2週だ。その翌週(6/19週)の販売台数を「1.00」として、約4か月間の指数推移を算出した。その結果、4週目(7/17週)まではプラス域を維持し、順調な出だしであったが、それ以降は「1.00」を下回る週が目立っている。直近の10/16週も「1.01」と、4か月前とほぼ同一水準で、いまのところ急速な立ち上がりとはいえない状況が続いている。

 メーカー別の販売台数シェアをみると、4社が出揃った直後は、ソニーが5割以上を占めるスタートダッシュとなった。しかし、LGエレクトロニクスとパナソニックがそれぞれ存在感を出し始め、10月以降は3社がそれそれ3割前後で推移。シェア争いは三つ巴となっている。

 各社がしのぎを削る有機ELテレビ市場だが、薄型テレビ(液晶テレビと有機ELテレビの合計)に占める販売台数は、わずか1〜2%程度に過ぎない。まだまだ比率が低いのは、サイズ帯のラインアップ数が3種類(55型、65型、77型)と少ない点や、液晶テレビと比べて価格が高い点が挙げられる。特に価格面は、50型以上の液晶テレビの平均単価が18万円前後であるのに対し、6/19週の有機ELテレビは44.1万円と、2倍以上の開きとなっている。消費者サイドからすれば、「有機EL」という付加価値だけでは高価な製品を購入しにくいのが現状となっているようだ。

 ただし、その平均単価は4か月間で8万円ほど落ちている。元々価格が安い、LGエレクトロニクスの20万円台とは10万円以上の開きがあるが、パナソニックと東芝の平均単価は約15万円も下落しており、少しずつ手の届きやすい価格帯となりつつある。また、中長期的にはサイズが50型以下の製品や、新たなメーカーからの発売も考えられるだろう。現状は横ばいだが、直近では年末商戦に向け、各メーカーがどのような動きを見せるのか、期待したい。(BCNアナリスト 山口渉)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
2017年10月25日

button_15.jpg  韓国政府、LGディスプレーの中国工場建設に見直し勧告

10/23(月) 投信1

投信1編集部による本記事の注目点

 ・ LGディスプレー(LGD)の中国広州工場建設計画に、韓国政府(産業通商資源省)が否定的な見解を露わにし、見直しを勧告したことで波紋が広がっています。

 ・ LGDが建設する広州工場が広州地方政府と合弁投資の形態で進められるため、有機EL製造技術が流出することを憂慮したというのが、産業通商資源省が待ったをかけた表向きの理由と推察されます。

 ・ 10年ほど前、サムスン電子とSKハイニックスが中国現地における半導体工場建設を打ち出した際にも多くの関連筋から反対の声が上がりましたが、中国半導体メーカーの技術水準は、微細化や量産技術などでいまだに韓国に遅れを取っているのが現状です。

*****

韓国政府(産業通商資源省)は、このほどLGディスプレー(LGD)の中国広州工場建設計画について否定的な見解を露わにし、見直しを勧告した。先端の有機ELパネル製造技術が中国に流出する可能性を懸念したためだ。

この産業通商資源省の表明によって、LGDをはじめ、同社に有機EL製造装置を納入する多くの装置メーカーにも大きな波紋が広がっている。

韓国装置メーカーの喪失金額は4兆ウォンに
有機ELパネル製造装置のドライエッチャーをLGDに供給するある中堅装置メーカーは、2018年度の事業計画が立てられない状況に陥っている。同社がLGDの広州工場に納入予定の装置は700億ウォン(約70億円)にのぼり、全社売上高の20%に達するためだ。また、LGDに蒸着装置を提供する中堅メーカーの場合、売上高の減少だけではなく、追加の雇用計画も見直さざるを得ないといい、韓国政府の勧告に不満を吐露する。

万が一、LGDの広州工場計画が白紙になった場合、韓国におけるLGDの協力メーカーらは、約4兆ウォン(約4000億円)強のビジネスチャンスを喪失するかもしれないといわれている。

LGDが18〜20年までに、広州工場の建設に必要な設備と部品調達に費やす金額は5兆ウォン(約5000億円)にのぼると見積もられている。このうち、韓国装置メーカーが受注する金額は4兆ウォン程度で、全体の80%を占める。また、20年の工場完成以降における、毎年1兆ウォン(約1000億円)程度の施設維持およびメンテナンス費用も消滅してしまう。

有機EL製造技術の中国流出を懸念
産業通商資源省がLGDの広州工場建設に待ったをかけた表向きの理由は、「有機EL製造技術の流出」への憂慮であろう。

韓国は半導体や有機ELなど、国家のコア技術に関連した工場を海外で建設する際、産業通商資源大臣に申告して承認を得なければならない。同省は、LGDが建設する広州工場は広州地方政府と合弁投資の形態で進めることから、LGDの持つ大型有機ELパネル製造技術が中国に流出する懸念があると判断している。

だが、韓国ディスプレー産業界は、こうした政府の主張に全面的に賛同してはいない。これまで海外への技術流出は、産業通商資源部傘下の電気・電子専門委員会によって審査され、承認申請後45日以内に結果が通達されてきた。しかし、LGDの今回の件は、17年7月末に申請があったにもかかわらず、突然、特別小委員会が設置され、改めて審査がなされた。これは、「文在寅(ムン・ジェイン)政権が雇用創出を優先的な国政課題に位置づけていることから、国内の雇用が減少するような企業の活動を制限する傾向にあるためだ」と韓国ディスプレー業界の専門家は指摘している。

LGDにとって中国工場の建設は不可欠
LGDとしては、大型テレビ向け有機ELパネルの生産には、中国工場を建設するのが最も理想的な事業戦略だと強調している。

中国工場の建設が認められないとしても、韓国国内への建設に方向転換するのは困難である。LGDの韓国坡州(パジュ)工場には拡張余地がなく、新たな敷地を確保して工場を建設する場合、最短で5年はかかるといわれている。テレビ向け有機ELパネルは、6カ月〜1年前に発注を受けて生産するという流れであるため、工場の建設が遅れれば遅れるほどLGDの顧客に対する信頼が低下する。同社はすでに、14年9月から広州で大型テレビ向けの8.5G液晶パネル工場を運営している。

専門家らは「川上・川下産業への影響が大きいディスプレー産業の特性上、LGDの広州工場建設には、韓国政府の素早い決断が求められている」と警告している。

有機ELの韓国勢シェアは低下する見通し
こうしたなか、ディスプレー専門調査会社のDSCCが興味深いレポートを発表した。それによると、22年ごろには有機EL市場における韓国勢のシェア(キャパシティー基準)が63%に低下すると予測している。

韓国勢は16年にシェア94%を誇ったが、中小型フレキシブル有機ELを中心に中国勢の投資規模が継続的に増加し、韓国勢からシェアを奪い取ると予想している。中国勢は中小型フレキシブル有機ELに積極的に投資し、16年に市場の4%に過ぎなかった生産キャパシティーが22年には36%へ増大し、年平均114%ずつ成長するとDSCCは予測している。巨大な内需と中国政府の支援をバックに急成長し、韓国優位だった世界の有機EL市場の構図を大きく揺さぶっている。

実際、17年10月になって、BOEがフレキシブル有機ELをファーウェイに供給することが明らかになり、韓国ディスプレー業界に激震が走った。中国青島に位置するBOEの工場(B7)で10月末から有機ELパネルを生産し、ファーウェイなど主に中国セットメーカーに納品することになると、韓国経済紙が報じている。

国内投資誘導に悩む韓国政府
韓国ディスプレー産業界の大勢は、LGDの広州工場建設をビジネス的な観点から支持している。特に、「サムスン電子やSKハイニックスが中国現地工場を運営しているが、メモリー半導体技術が流出したという事例はなく、LGDの中国工場建設がすぐに有機EL技術の流出にはつながらない」と専門家らは分析している。

確かに、サムスン電子とSKハイニックスが10年ほど前、中国現地における半導体工場建設を打ち出した際、多くの関連筋から反対の声が上がったが、中国半導体メーカーの技術水準は、微細化や量産技術などでいまだに韓国に遅れを取っているのが現状だ。

韓国政府には、市場原理に基づく海外工場建設の許認可と、雇用促進のための国内投資誘導という狭間で、最適な判断が求められている。

電子デバイス産業新聞 ソウル支局長 嚴在漢
2017年10月24日

button_15.jpg  仮想現実(VR)と拡張現実(AR)に適した「有機ELディスプレイ」

2017年 10月 16日 UBIリサーチ

最近の第4次産業革命をリードしている仮想現実と拡張現実機器にOLEDディスプレイを採用することで、LCDと比べ応答速度が速く、多彩な色と高いコントラスト比の実現が可能になり、利用者は 現実感のある映像を体験できるようになった。

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイは、ゲーム、 広告、教育など全産業分野において、幅広く活用されており、関連出願も活発に行われていると見られる。

韓国特許庁によると、仮想現実(VR)と拡張現実(AR)用OLEDの出願件数は毎年、増加傾向にあり、特にこの3年間の関連出願が大幅に増加したことが分かった。


<仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの出願動向、参考:特許庁>

最近の出願件数を年度別に見ると、2014年240件、2015年263件、2016年439件と、2014年を基点に仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数が急増した。

仮想・拡張現実OLEDディスプレイ分野に関する出願件数が最近増加したのは、仮想・拡張現実機器を本格的に普及するための先決問題となる解像度、応答速度、活用性、フィット感、価格など、様々な条件が求められている中、OLEDディスプレイはリアルな映像が実現できるだけではなく、更にフレキシブル設計が容易という利点から、従来のLCDと比べてそのニーズに応えることができるためだと考えられる。

次に、2020年頃に仮想・拡張現実の市場規模は、約800億ドルまで大幅に拡大する見込みで、仮想・拡張現実機器に適したOLEDディスプレイは、フレキシブル、ローラーブル、ベンダブル、ストレッチャブルディスプレイなどと様々な形で開発されることから、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ技術に関する出願件数は、今後も増え続けると見られる。

この5年間(2007年〜2016年)の特許出願の内訳を出願者別に見ると、大手企業774件(60%)、中堅・中小企業142件(11%)、大学‧研究機関72件(6%)、個人70件(5%)、外国人237件(18%)という調査結果が出た。

主要出願メーカー別には、LG Electronics 465件、Samsung Electronics2 16件、Microsoft 51件、Samsung Display 29件、SK Planet 20件、Qualcomm 17件、LG Display 17件順に集計され、仮想・拡張現実用OLEDディスプレイ関連技術が韓国国内企業によってリードされていることが分かる。

仮想・拡張現実用OLEDディスプレイの応用分野別出願現況を見ると、個人向けエンターテイメント(ゲーム、テーマパーク、体験館)426件、防衛(戦争シミュレーション、武器開発、戦闘機操縦)169件、広告141件、医療(3次元シミュレーション、仮想内視鏡、模擬手術)131件、ヘルスケア123件、映画117件順となり、仮想・拡張現実用OLED技術は、ゲームや防衛産業分野で最も多く活用されていると考えられる。

特許庁のキム・ジョンチャンディスプレイ機器審査チーム長は「TVや携帯電話などの個人用製品を中心に進歩したOLEDディスプレイは、優れた映像を提供する技術力に基づき、仮想・拡張現実だけではなく、新たな産業分野へと活用領域が拡張すると見られる。また、OLEDディスプレイの寿命延長と使用温度範囲の拡大など、性能向上に向けた技術に関する出願件数が増加すると予想される」と語った。

特許庁はOLEDディスプレイ分野における特許競争力を高めるために、産業界と共同で「IP Together」を定期的に開催してきた。今後は「改正特許法説明会」などを通じ、関連情報を継続的に提供していく予定である。

UBI Researchが発刊した『2017 AR/VR用ディスプレイ市場レポート』では、AR/VR用OLEDディスプレイの出荷量は、2017年に260万個になり、AR/VR用ディスプレイタイプ別の出荷量全体の52%を占め、2021年には5,200万個になり、同市場全体の80%を占めると予想されている。


button_15.jpg  超高画質解像度(UHD)有機ELディスプレイのスマートフォン時代は来るのか?

2017年10月 12日 UBIリサーチ

最近スマートフォン機器によるVRコンテンツ体験が増える傾向にあり、高解像度スマートフォンが求められているが、2014年に初めてGalaxy Note4にQHD OLEDが採用されて以来3年間、OLEDスマートフォンの解像度は変わらずQHD程度に留まっている。

OLEDスマートフォンの解像度を決定する鍵は、発光層の蒸着工程である。現在、採用されている上向式蒸着方式は、基板とFMM(メタルマスク、Fine Metal Mask)を水平にして蒸着装置の上部に配置した後、下部のリニア蒸発源から有機物を蒸発させてRGB発光層を形成する方式である。

UHD以上の高解像度OLEDを製造するためには、厚さ15um以下の薄いFMMが必要となるが、FMMが薄くなるほどパターニング、引張、溶接などの技術的な問題が生じ、量産に採用することは容易ではい。

このような問題を改善するために、垂直型蒸着、面蒸発源蒸着、様々なメタルマスクパターニング(Metal Mask Patterning)技術が開発されている。

基板とFMMを垂直に配置する垂直型蒸着装置は日本の日立が初めて開発し、キヤノントッキもFinetech Japan 2013で、第6世代垂直蒸着方式の装置を公開したことがあるが、現在量産には採用されていない。




しかし、最近の電子新聞によると、米国Applied Materialsが第6世代フレキシブルOLED用垂直蒸着方式の蒸着装置を開発したことを明らかにし、日本のジャパンディスプレイでテストしている。

リニア蒸発源ではなく、面蒸発源を用いた蒸着方式も検討されている。面蒸発源蒸着方式は、まず有機物を金属面に蒸着した上で面蒸発源を製造し、それを再蒸発させて基板に有機物薄膜を形成する原理である。iMiD 2017でOLEDONのファン・チャンフン代表は、面蒸発源蒸着方式を採用することで、2,250ppi高解像度のOLEDを実現できると述べた。

Metal Mask Patterning技術としては、主に電気鋳造 (Electro Forming)とレーザーパターニング技術が挙げられている。電気鋳造方式は韓国のWave ElectronicsとTGO Technology、日本のアテネなどのメーカーが開発中で、レーザーパターニング技術は韓国AP Systemsが開発している。

このように様々な観点から高解像度OLEDを実現するための開発が、現在の問題を改善し、OLEDスマートフォンのUHD解像度の実現に貢献できるかという点に大きな注目が集まっている。


2017年10月21日

button_15.jpg  住友化学 有機EL向けタッチセンサー 韓国増強前倒し

○2017年10月20日 化学工業日報

 住友化学は韓国子会社の有機EL(エレクトロルミネッセンス)パネル向けフィルムタイプタッチセンサー新生産ラインの稼働を3カ月前倒し、今月から出荷を始めた。スマートフォンに搭載するフラットパネルディスプレイ(FPD)の有機EL化が急速に進み、中国大手も参入する。このため同社は増産を急いでいた。数年後には折りたためるスマホも市販される見通しで、これに対応する材料の開発も進めている。今後はセンサーと関連する高機能材料を一体的に揃えられる強みを生かす。次世代FPDである量子ドット、マイクロLED(発光ダイオード)の材料開発にも注力している。
2017年10月19日

button_15.jpg  サムスン電子が有機ELテレビの残像問題(ゴースト)でネガティブキャンペーン、 LG電子は一方的誹謗と反発

2017.10.16 ET News

サムスン電子がLG電子の有機ELテレビの「残像現象」について攻勢に出た。LG電子は、一方誹謗として反発しながらも、直接には対応は出ないことにした。

過去には3次元(3D)TV技術方式において攻防を繰り広げた両社が、再びTV技術の全面戦争に突入するのか、関心を集めている。

16日、業界によると、サムスン電子は先月末、YouTubeに「QLEDのOLED、12時間画面残像テスト(QLED vs OLED:The 12-Hour Image Retention Test)」というタイトルの動画を掲載した。



サムスンが公にLG OLED TVよりサムスンQLED TVが残像に強いテスト結果を表現した。LGは自社の製品を宣伝するのではなく、競合他社の技術を蔑視したものだと不満である。

1分43秒の映像には、QLEDとOLEDパネルを設置、ゲーマーが、12時間連続でビデオゲームをした後、画面を比較する姿を収めた。OLEDパネル残像を浮き彫りにして「12時間のテストの後QLEDは残像が表示されなかった」というメッセージで仕上げられる。

最近にLG OLEDパネルを使用したソニーTVの一部で、バーンイン現象(寿命では無いゴースト)が現れたことがある。

業界では、この動画公開で、サムスン電子がLG OLED TVを本格的に攻撃する火ぶたを切ったものとみなす。過去3次元(3D)TV技術競争、冷蔵庫で最大容量を置いて広げられたサムスン電子とLG電子の攻防が再燃することになるとの観測まで出ている。サムスンとLGは、2011年3D TVメガネ技術方式を置いて激しい攻防を繰り広げた。2013年には、冷蔵庫の容量の問題であり、2015年には、海外のイベントで、LG電子側は、サムスン電子の洗濯機を故意に毀損したとして訴訟になったりした。

年末TVシーズンを迎え、OLED TV市場シェアを拡大させたいサムスン電子の戦略という分析もある。市場調査会社IHSによると、OLEDパネルを搭載したTVの出荷量は、第2四半期の37万7000台で、前年同期比2倍近く増えた。QLED TVを戦略商品としているサムスン電子には困難な状況だ。サムスン電子が市場の流れをつかむためにOLEDの残像問題を公開したという見方が優勢だ。

button_15.jpg  折り曲げられる「iPhone」が2020年に?--LGと提携して開発とのうわさ

Gordon Gottsegen (CNET News) 2017年10月12日

「Face ID」やベゼルレスのスクリーンのことは忘れよう。未来の「iPhone」は曲げられるものになるかもしれない。報道によると、AppleはLG Displayと提携して、将来のiPhones向けに折り曲げられるOLEDディスプレイを開発する意向だという。韓国のニュースサイトThe Bellの報道に基づくThe Investorの記事によると、パネルの生産は2020年に開始される可能性があるという。

 先頃発表された「iPhone X」は、Appleにとって大幅なデザイン変更であり、ユーザーの顔を読み取る前面カメラ、新しいベゼルレスのOLEDスクリーン、ホームボタンの廃止などの特徴を備える。Appleが何年も先を見越して、次の大幅なデザイン変更について考えることは、理にかなっている。そして、折りたたみ可能なスクリーンは、その計画の一部なのかもしれない。

 曲げられるスクリーンを何年も前から試しているサムスンも、折り曲げ可能なスマートフォンの開発に取り組んでいる。The Bellによると、AppleがサムスンではなくLGを提携相手に選んだことは、サムスンから距離を置こうとする試みかもしれないという。

 iPhone XはOLEDスクリーンを採用した最初のiPhoneだが、これを実現するために、Appleは長年のライバルであるサムスンとの提携を余儀なくされた。サムスンは世界1位のOLEDメーカーだ。この提携の結果、 iPhone Xに高性能な新スクリーンが搭載されたが、サムスンはおそらくこの提携から巨額の利益を得るはずだ。そして、iPhone Xが成功を収めれば、サムスンは利益を獲得し続けることができるかもしれない。
2017年10月18日

button_15.jpg  有機ELの溶液プロセスでは、WOLEDより材料及び部品コストを最大40%まで削減できる

○2017年 10月 16日 UBIリサーチ

UBI Researchが発刊した『2017 Solution Process OLED Annual Report』によると、大面積OLEDにソリューションプロセス(インクジェット・プリント)工程を導入する場合、現在量産に適用している蒸着方式のWRGB工程と比べ、材料及び部品コストの最大40%、約18%以上の製造コストを削減する可能性があると分析した。

ソリューションプロセスは大面積OLEDパネルを第8世代以上の装置で、マザーガラスを分割せずにRGBピクセル構造で製造できる技術である。UBI Researchチャン・ヒョンジュン先任研究員は「ソリューションプロセスが導入されたOLEDは、20層積層構造で構成されたWRGB OLEDと比べ、5層構造になっているため、パネルの構造は比較的に単純と言える。WRGB OLED工程は発光材料の使用効率が約40%でしかないのに比べ、ソリューションプロセスの導入で発光材料の効率を90%以上に向上することができる。そのため、発光材料の使用量が大幅減少し、コスト削減に大きく貢献すると期待される。また、カラーフィルターを使わないという点もパネル製造コストを削減できる要因となる」と述べた。また「Soluble(可溶性)発光材料の1kg当たりの価格をどう設定するかが、コスト削減決定の重要な要素となる。しかし、Soluble発光材料の採用で、有機材料の使用量は大きく減少するものの、Solvent(溶媒)費用、製造費用、開発費用による価格上昇は考慮しなければならないことだ」と強調した。

ソリューションプロセス工程技術は、大面積OLEDの大衆化に貢献する主要技術として注目されつつ、主要AMOLEDパネルメーカーの開発が進んでいる。技術的な観点から見た場合、ソリューションプロセスOLEDは、既存の蒸着材料をインク化するために様々な溶媒を混合し、蒸着材料より純度や発光効率が低くて寿命も短い。過去数年間パネルメーカーと材料メーカーにおける主要課題であったため、それを改善するために米国DuPont、ドイツMerck、住友化学などが積極的にSoluble OLED発光材料の開発に取り組んできた。特に蒸着材料と同様に青色材料の性能改善で難航してきが、現在は技術開発が進み、蒸着材料に比べ約80%程度の効率と寿命が改善された。

今回発刊した『2017 Solution Process OLED Annual Report』では、WRGB OLEDとソリューションプロセスOLEDの競争力を工程、材料、コストの側面から比較分析し、主要事項とSoluble OLED発光材料の開発現況、主要メーカーの動向、ソリューションプロセスOLED市場を様々な観点で分析した。


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