有機ELディスプレイ・有機EL照明・有機EL材料の動向

3/19(月) ロイター

［１９日　ロイター］ - 米アップル＜AAPL.O＞は自社製の次世代マイクロＬＥＤディスプレーの開発に取り組んでおり、試験的にいくつかのディスプレーを製造している。ブルームバーグが１８日、関係者の話として報じた。

報道によれば、カリフォルニア州の秘密の製造拠点で同ディスプレーが開発されており、巨額の資金が投じられているという。

この極秘プロジェクトのコードネームは「Ｔ１５９」で、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」とアップルウオッチのディスプレー技術を統括するリン・ヤングス氏が責任者を務める。アップルは今回の新技術をウエアラブル端末に初めて採用することを目指しているという。

アップルからのコメントは現時点で得られていない。

マイクロＬＥＤディスプレーは、有機ＥＬディスプレー（ＯＬＥＤ）に比べ、端末の薄型化、高画質化、省電力化が可能。ただ報道によれば、マイクロＬＥＤディスプレーはＯＬＥＤよりも製造が難しく、アイフォーンに使われるには少なくとも３─５年以上かかる見込み。

ただ、マイクロＬＥＤの技術は実証されておらず、利用は難しいとみるアナリストもいる。

韓国の大手証券である東部証券のS.R. Kwon氏は「アップルがスマートウオッチで採用するディスプレーとして、マイクロＬＥＤの方がＯＬＥＤより優れているかどうかは分からない。現時点でマイクロＬＥＤは、現実的な代替技術というより、アップルが新技術を誇示しようとしているだけのように思える」との見方を示した。

今回のディスプレー開発により、韓国サムスン電子＜005930.KS＞、ジャパンディスプレイ＜6740.T＞、シャープ＜6753.T＞、韓国ＬＧディスプレー＜034220.KS＞などのディスプレーメーカーに長期的な打撃となる可能性があるほか、タッチスクリーンチップメーカーの米シナプティクス＜SYNA.O＞などアップルのサプライヤーにも影響が及ぶ可能性があるという。

＊内容を追加して再送します。

3/20(火) BCN

　「BCNランキング」日次集計データによると、2018年3月18日、有機ELテレビの販売台数シェア、1位はソニーで43.1％、2位はパナソニックで37.3％、3位はLGエレクトロニクスで16.0％だった。

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。

3/21(水) SankeiBiz

　デンソーがパナソニックとソニーの有機ＥＬ事業を統合したＪＯＬＥＤに出資することが２０日、分かった。デンソーは３００億円程度を出資して産業革新機構に次ぐ主要株主になる見通し。ＪＯＬＥＤは低コストで生産できる印刷方式の有機ＥＬの量産に向け、１０００億円の増資を行う予定で、４〜６月期には増資計画の全容を固める方針だ。

　ＪＯＬＥＤの増資にはデンソーのほか、パナソニックやソニー、住友化学なども応じる方向で調整している。ほかにも国内外の部材メーカーや商社などと増資を引き受けてもらう交渉を続けている。ＪＯＬＥＤは現在、株主で中小型液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の石川工場（石川県川北町）を間借りして有機ＥＬを生産するが、量産に向けＪＤＩが昨年末に稼働を停止した能美工場（石川県能美市）を引き継ぐ予定だ。

3/9(金) Forbes

iPhone Xの売れ行きが、アップルの予測を大幅に下回っていることが明らかになりつつある。昨年9月のリリース当初、iPhone Xは端末アップグレードの「スーパーサイクル」を喚起し、ここ数年のiPhoneの減速を一気に挽回することが期待された。しかし、アップルの狙いは大きく外れた格好だ。

iPhone Xの不振は、サプライヤーにも大きな影響を与えている。「フィナンシャルタイムズ」のBryan Harrisは次のように述べている。

「サムスンは過剰生産能力に悩まされており、最先端技術の設備投資を大幅に削減する見込みだ。iPhone Xは価格設定が高かったため、売れ行きは期待を大きく下回っている。このため、少なくとも今年前半はサムスンの生産設備に余剰キャパシティが発生することになる」

アップルが、今年第1四半期のiPhone Xの出荷台数をどの程度見込んでいたかは不明だが、フォーブスのChuck Jonesは、過去データの分析から2000万台にとどまることは最初から明白だったと指摘している。「iPhone 8」シリーズの売上を加味しても、2015年から続く下降トレンドを止めることは困難だ。Jonesは次のように説明している。

「これまでの季節ごとの売上、販売台数、平均販売価格の変化などから推計すると、アップルはQ1にiPhone全体で5300万台を販売する計画だったと考えられる。これは、アナリストがスーパーサイクルで予測していた数字を下回るが、過去3年間の下降トレンドが継続すると考えると妥当な水準だ」

しかし、仮に2000万台が現実的な数字であったとしても、ティム・クックが初めから下降トレンドが続くという前提で低い目標を立てるとは思えない。アップルは、iPhone 6以来2機種をリリースしてきたが、2017年には3機種をリリースした。

iPhone 8とiPhone 8 Plusで通常の買い替え需要に対応し、革新的なテクノロジーを搭載したiPhone Xで新規需要を喚起するのが狙いだった。その点では、iPhone Xは2015年にリリースされたアップルにとって最初のファブレット、iPhone 6 Plusと目的が似ている。

競合メーカーにはチャンス？
余ったOLEDは競合メーカーに

一方で、サプライヤーに対して実需をはるかに上回る生産体制を要求することは現実的でない。iPhone X用のOLEDディスプレイパネルを供給しているサムスンディスプレイは、余剰キャパシティをアップル以外の企業に割り当てる予定だ。このため、今年はミッドレンジからハイエンドまで、多くのAndroid端末がOLEDスクリーンを搭載し、iPhoneの優位性が損なわれる可能性が高い。

また、アップルがバッテリーの劣化したiPhoneのCPU処理速度抑制を行っていた問題もアップルの業績に大きな影響を与えることが予想される。バッテリー交換価格を29ドルに値下げしたことでユーザーの怒りは収まったかもしれないが、高額な新端末への買い替えが先送りされたことで、業績面で打撃を受けるのは必至だ。

アップルが、長期的な影響を考慮した上でバッテリー交換価格の値下げに踏み切ったかどうかは、かなり疑問だ。先日の決算発表でティム・クックは、「我々は顧客にとって正しい選択をしたが、今期の業績にどのような影響を及ぼすかは判断がつかない」と本音を吐露している。

今のところ、アップルの売上高も、iPhoneの平均販売価格も増えており、四半期記録の更新が続いている中でこれらの点が問題視されることはないだろう。しかし、アンドロイド端末との機能面での差別化や、市場シェア、販売台数が縮小傾向にあるのはまぎれもない事実だ。

iPhone Xの投入で2018年の売上を拡大する計画はもろくも崩れた。ティム・クックは大型端末やiPhone Xの進化版を9月に投入する計画のようだが、過去2回のプロダクトサイクルと同じ試みが通用するとはとても思えない。
Ewan Spence

3/12(月) Forbes

2012年に「Royole（柔宇科技）」を創業したビル・リウ（刘自鸿）は1983年生まれ。世界で最も薄い有機ディスプレイを世に送り出し、企業価値は30億ドルを突破。リウは2017年にMITテクノロジーレビューの「35歳以下のイノベーター」にも選出された。

風に舞うほど薄いフルカラーのディスプレイ──ビル・リウ（34）の脳裏にそのアイデアがひらめいたのは2006年、米スタンフォード大学の博士課程に留学中のことだった。

「キャンパスの芝生に寝ころんで研究テーマを何にしようか考えていた。当時はiPhoneが発表される少し前で、モバイルの画面はどんどん小型化が進んでいた。けれど、大きな画面にもメリットはあるはずだ。折り曲げ可能で自由自在に形を変えられるディスプレイがあれば、人々の暮らしを根本的に変えるものになると思った」

インターネットの黎明期の中国に育ち、北京の清華大学を2005年に卒業。カリフォルニアに留学後、今や企業価値30億ドル（約3200億円）を超える企業「Royole」を2012年、深圳で創業したリウは、成功する起業家に必須の"Right Time, Right Place（正しい時期に正しい場所で）"という条件を具現化した人物だ。

「担当教授はテキサス・インストゥルメンツの元CTOだった人。ディスプレイのアイデアを話したらやってみろよって言われた。その頃のスタンフォードはグーグルの創業者らを送り出したばかりで、新たなイノベーションを生み出す熱気にあふれていた。世界中から若い才能が集まり、次の時代を作ろうとしていた。まさに理想的な時期と場所に居た」

「Royole」が誇るテクノロジーは、薄さ0.01ミリのフルカラーの有機ディスプレイ──玉ネギの皮のように薄いフィルムに、半導体を組み込んで発光させる技術のベースには化学や物理学、そして電子部品の製造に関する膨大な知識の蓄積がある。1983年に江西省に生まれたリウは四人兄弟の末っ子として育った。

「三人の姉たちは中国の一人っ子政策が始まる以前の70年代生まれ。みんな化学や数学が大好きで、その影響で中学の頃に物理学に目覚めた。12歳の頃にはアインシュタインやジェームズ・クラーク・マクスウェルの本を読むようになった。この世界を作りだす原理を解き明かしたいと思っていた」

高校に入ると中国政府が開催する理系の全国大会にチャレンジし、一年生の時に三年生を負かした。その後、化学と数学分野で中国トップの成績を収め2000年に清華大学に入学した。

「物理学を学ぶことも考えたが当時はインターネットの普及期で、物理や数学の知識も活かせる電子工学部に進むことにした。そこでプログラミングを学びつつハードウェア製造の知識も身につけた」

米スタンフォードへ渡米
シリコンバレーと深圳の融合

卒業後、スタンフォードに進んだリウは2009年にフレキシブル・ディスプレイをテーマに博士論文を執筆。その時点で既に、世界最薄のディスプレイのコンセプトは完成していた。

「すぐにでも起業したかったけれど、当時は2008年の金融危機の直後だった。その後、3年間はニューヨークのIBMに務めた」

そして機が熟したのが2012年。深圳の投資家から100万ドルの資金を得、5人でRoyoleを立ち上げた。

「そのうち3人は自分と同じ清華大学からスタンフォードに進んだメンバー。そこに深圳の製造分野で経験を積んだ2名が加わり、シリコンバレーの知見を深圳で具体化するプロジェクトが始まった。深圳では政府のサポートも得られたが、ハードウェア製造には膨大な設備投資が必要だ。最初の資金はあっという間に消えていきそうになった」

時間との戦いの中で、ようやくプロトタイプを完成させたのが2014年の7月。「ラボのテーブルをみんなで囲み、スマホに繋いだディスプレイから映像が浮かんだ瞬間、ついにやったぞと思った」

Royoleのコア技術はフレキシブル・ディスプレイとフレキシブル・センサーテクノロジー。0.01ミリの極薄有機ディスプレイを2014年に発表後、世界初の折り畳み可能な3Dヴァーチャルモバイルシアター（2015年）やフレキシブル・ディスプレイで全面を覆った曲面カーダッシュボード（2016年）などを発表。

翌年にはIDGキャピタルや創新投資集団から1億7200万ドルを調達。社員数を一気に100名以上に増やしプロトタイプの製造を行った。2016年の家電見本市「CES」で、世界初の全面が曲面ディスプレイで覆われたスマートカーダッシュボードを発表。折り曲げ可能なディスプレイやキーボードを披露し、Royoleの名を世界に轟かせた。

2017年9月のシリーズDでは中国銀行を筆頭に中国農業銀行、平安銀行らから8億ドルの資金を調達。深圳郊外の工場では年間5000万台のディスプレイが生産可能な製造ラインが間もなく完成する。

Royoleのディスプレイはスマートフォンに限らず、ウェアラブルやスマート家電、業務用のタッチスクリーン等、様々な分野に適用可能。チャイナモバイルや中国南方航空、中国のスポーツ衣料大手の李寧（Li Ning）とも製品化に向けた最終調整が進んでいる。

「Royoleの強みはスタートアップとして、次世代のプロダクトにフォーカスして技術を磨き上げてきたこと。そして、世界のどの企業よりも早くフレキシブル・ディスプレイを発表したことで、様々なメーカーやブランドとのコンタクトが生まれ、今後数年の需要とトレンドを正確に把握できたことだ」
　
わずか5名で始まった企業が数年のうちに1000名を超える規模に成長した。「清華大学の校訓は"言葉よりも行動を"。そして、スタンフォード大学のモットーは"自由の風を吹かせろ"。この2つの信念が今の自分をつくっている」

Yuji Ueda

2018年3月19日

ジュネーブモーターショーで公開されなかったBMW『Z4』新型は、同じく、市販モデルの公開が見送られた兄弟車トヨタ『スープラ』とともに厳冬のスカンジナビアでウィンターテストをしていた。

スクープ班が捉えたZ4プロトタイプは、ブルーブレーキキャリパー、大径ホイール、大口ツインエキゾーストパイプ、アグレッシブな前後バンパーなどから、高性能バージョンの『M40i』と思われる。まだカモフラージュが残る開発車両だが、滑らかなヘッドライトのデザインや、ワイドグリル、そしてOLEDテクノロジーを採用していると思われる、美しいテールライトのグラフィックを見ることが出来る。

ベースモデルのパワートレインは、190psと250psを発揮する2リットル直列4気筒ターボエンジン、パワーモードで最大204psを発揮するハイブリッドのラインアップが予想される。現在のところ、最上級モデル「Z4 M」の登場は不明。“暫定的”最強モデルとなる「M40i」には、最高出力385psを発揮する3リットル直列6気筒ターボエンジンが搭載される予定だ。

最新情報では、Z4が8月の「ペブルビーチ・コンクール・デレガンス」、スープラ市販型は2019年1月のデトロイトモーターショーで初公開されるとレポートされている。

《レスポンス 子俣有司＠Spyder7》

March 15, 2018

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

March 11, 2018

　中国国有のパネル最大手、京東方科技集団（ＢＯＥ）は８日、重慶市に有機ＥＬパネル、湖北省武漢市に大型液晶パネルの新工場などを建設すると発表した。総投資額は965億元（約１兆６千億円）。ＢＯＥよりも地元政府の方が多額の資金を投じる仕組み。経済成長の「量から質への転換」をめざす中国政府の方針を追い風に新鋭工場の稼働で韓国勢を追う。

　重慶市に建設するのは、スマートフォン（スマホ）など向けの有機ＥＬパネルの生産拠点。「第６世代」（1500ミリメートル×1850ミリ）と呼ばれる基板を採用する計画で、月産能力は４万８千枚。工期は２年４カ月で、2020年末までの稼働をめざす。国内で４カ所目の有機ＥＬパネル工場となる見通し。

　中国のスマホ出荷が17年に減少に転じ、中国メーカーの多くはスマホの形状の自由度が高まる有機ＥＬパネルの採用で消費者への訴求力を上げようとしている。スマホ以外にも自動車やノートパソコンに用途が広がり、国内需要が増えると判断した。米アップルへの納入を狙っているとの観測も出ている。

　武漢市には液晶パネルの生産拠点を新設する。ガラス基板のサイズが世界最大の「10.5世代」（2940ミリ×3370ミリ）と呼ばれる最新鋭の工場で、65インチや75インチの大型テレビ向けに最適で高精細の４Ｋや８Ｋに対応する。

　10.5世代は韓国ＬＧディスプレーや中国の華星光電（ＣＳＯＴ）などが準備を進めているが、ＢＯＥは17年末に安徽省合肥市で世界で初めて工場を稼働した。大型テレビ販売の増加で需要が伸びると判断した。武漢の新工場の月産能力は12万枚。工期は２年間で、20年の稼働をめざす。

　重慶と武漢のほか、40億元を投じて江蘇省蘇州市にある液晶テレビや液晶モニターなどの組み立て工場の生産能力も引き上げる。具体的には液晶モニターなどの年産能力を1230万台から２千万台まで増やすという。

　ＢＯＥは習近平（シー・ジンピン）政権が掲げる量から質への成長モデルの転換と歩調を合わせて事業を伸ばす。重慶の新工場建設の発表文書では「中国政府の重点産業を育成する政策と適合している」ことなどを強調。重慶が進めるインフラ整備と合致するとも言及している。

　政府の後押しを受けた「国策」事業であることは資金面からも見て取れる。２つの新工場はそれぞれ、ＢＯＥと地元政府などが共同出資で工場の運営会社を設立。新会社が金融機関から借り入れする分を含め、重慶の場合、総投資額465億元のうちＢＯＥが100億元を負担するのに対し、重慶市は160億元を負う。武漢の新工場でも総投資額460億元のうち、ＢＯＥが責任を負うのは60億元にすぎないが、武漢市政府などは200億元を負担する。

　重慶では同市の優遇税制も活用。ＢＯＥは自社のリスクを抑えながら生産能力拡大を実現する格好で、液晶パネルに詳しいアナリストは「ＢＯＥの負担比率はたいてい総投資額の15％ぐらいにすぎない」と指摘する。

　中国メディアによると、福建省福州市の液晶パネル工場を巡っても、地元政府がＢＯＥに対して60億元規模の融資の返済を免除した。１月には政策金融機関の中国国家開発銀行との提携を発表しており、国家開発銀行が新工場建設時などの資金調達を支援する。

　ＢＯＥは17年12月期の純利益が16年12月期実績の４倍に相当する75億元から78億元に増える見込み。これまで利益水準は低かったが、高付加価値品強化の成果が出てきたとしている。

2018年3月10日 iPhone Mania

Appleが、iPhoneからノッチをなくすための特許を申請していたことが明らかになりました。ディスプレイのピクセルどうしの非常に小さな隙間に、カメラや各種センサー、マイクやスピーカーを埋め込む技術です。
ディスプレイの隙間に各種センサーを埋め込む技術

Appleが申請した、ディスプレイのピクセルの微細な隙間に各種センサーを埋め込む技術の特許を、米国特許商標庁（USPTO）が現地時間3月8日に公開しました。

先日、2019年にノッチを廃止した完全フルスクリーンデザインのiPhoneが発売される、と韓国メディアET Newsが報道しましたが、ノッチに収まっているセンサー類や通話用のレシーバーの行き場が課題と指摘されていました。

この技術を使えばノッチなしでTrueDepthカメラや通話用のレシーバーを埋め込むことが可能となり、先日公開されたコンセプトデザインのような完全なフルスクリーンのiPhoneが実現する可能性も高まります。

カメラ、各種センサー、スピーカー、セカンドディスプレイも埋め込む

「開口部を持つディスプレイを搭載した電子機器(Electronic Devices Having Displays With Openings)」と題された特許申請は、最初は2011年に申請され、後に内容が更新されています。

Appleはこの技術について、ディスプレイに、カメラや光センサー、光学式近接センサー、光学式タッチセンサー、ディスプレイの隙間を通して見えるセカンドディスプレイ、マイク、スピーカー、そしてアンテナなどを埋め込むための技術、と説明しています。
OLEDディスプレイの非常に小さな隙間にセンサー類を埋め込む

ピクセルどうしの隙間は非常に小さいので、隙間からセンサーが見えることはなく、ユーザーの目にはセンサー類が完全に消えたように見えます。

Appleは、センサー類を埋め込むディスプレイとして、有機EL（OLED）のような柔軟な素材のディスプレイと明記しています。OLEDは、iPhoneシリーズではiPhone Xで初めて採用されています。

バックライトを使って画像を表示する液晶ではなく、個々のピクセルが発光するOLEDなら、この技術も実現可能に思えます。

iPhone Xのノッチはデザイン上の妥協？

特許申請書には、発明の背景として「電子機器の表面はディスプレイに覆われることが多く、カメラなどの装置を搭載する場所に苦労することになる」とした上で、「デザイナーは美しさに欠けるデザインを選ぶことを強いられる」と記されています。

この記述は、iPhone Xのノッチがデザイン上の妥協であることを示唆しているようにも読むことができます。

Appleは数多くの特許を申請していますが、製品化されないままの技術も少なくありません。早ければ2019年に、センサー類を全て埋め込んだiPhoneが発売されるのか、注目が集まりそうです。

Source:USPTO via Digital Trends
Photo:Apple, ConceptsiPhone
(hato)

2018年03月13日 Optronics online

富士キメラ総研は，次世代テクノロジーによって需要が押し上げられ，かつ新規開発によりニーズが創出され成長が期待できるエレクトロニクス製品向け先端材料市場を調査し，その結果を「2018年 エレクトロニクス先端材料の現状と将来展望」にまとめた。その中で，光関連製品であるOLED用封止材とフォトレジストについて注目市場として纏めた。

OLED照明，OLEDディスプレイなどOLEDデバイスに使用される有機系封止材には，シート状とペースト状の製品がある。中小型AMOLEDやPMOLED，リジッド照明にはペーストが採用され，大型AMOLEDやフレキシブル照明にはシートが採用される。

OLEDの需要増加により市場は拡大しており，特に2017年はApple「iPhone X」でのフレキシブルOLEDの採用もありペーストが前年比3.1倍に急拡大し，全体としても2.6倍の259億円となった。

今後もTV向け大型AMOLEDの量産が進められることや，中小型AMOLEDの新規の設備投資計画もあることから，OLED用封止材の市場拡大は続き，2021年には548億円を予測する。

フォトレジストは，半導体素子などにパターンを形成するフォトリソグラフィーに利用される感光性材料のg線／i線レジスト，KrFレジスト，ArFレジスト，EUVレジストを対象として調査した。

数量ベースで6割以上を占めるg線／i線は，センサーやパワーデバイスなどでの採用が多く，IoTの進展やHV・EVの普及などで需要増加が期待される。g線／i線からのシフトが落ち着ついたKrFは3D-NANDで厚膜レジストとして採用されており，デバイスの需要増加と積層数増加により拡大している。

金額ベースで最も規模が大きいArFは微細化ニーズ増加にともなうマルチパターニングによりリソグラフィー工程数の増加で使用量が増えており，拡大を予想する。さらなる微細化に対応したEUVは2018年に量産化が期待されるが技術的な課題もあり，市場は変わらずArFがけん引していくと予想している。

市場全体では，半導体デバイスの需要増加，微細化の進行によるリソグラフィー工程数の増加によって各レジストの市場は拡大が予想されるとし，2021年には1,500億円を予測する。