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2017年07月27日

button_15.jpg  LG Display、韓国と中国で有機EL大型投資。テレビ向け10.5世代ラインも

7/26(水) Impress Watch

 韓国LG Displayは25日(現地時間)、有機EL(OLED)パネルへの大規模投資を発表した。韓国と中国の工場に合計9.6兆ウォン(約9,597億円/7月26日時)を投資し、テレビ向けの大型有機ELパネルやスマートフォン向けの中小型POLEDパネル生産を強化する。

 韓国・ソウル近郊のパジュ(paju)の同社工場内に、2.8兆ウォンを投資し、10.5世代の大型有機EL量産ラインを構築。有機ELテレビの好調な成長にあわせて、既存の第8世代ラインの1.8倍のマザーガラスを利用し、大型パネルの供給を加速する。

 さらに、スマートフォン向けの中小型plastec OLED(POLED)の第6世代ラインに5兆ウォンを投資。生産能力は月産3万シートで、同社全体のPOLED生産能力は65,000シートとなる。これは、6型スマートフォンで年間1億2,000万台分の供給能力に相当するという。

 これまでの7.8兆ウォンとあわせて、2020年までに総額約15兆ウォンをパジュ工場に投資。有機EL生産の中核拠点とする。

 また、中国・広州市には8.5世代のテレビ向け大型有機ELテレビ向けパネル工場を新設。現地でジョイントベンチャーを設立し、株式の70%、1.8兆ウォンを出資する。

AV Watch,臼田勤哉
2017年07月26日

button_15.jpg  iPhoneに独自開発の有機EL採用か、Appleが研究開発拠点を設立へ

BUZZAP! 2017年7月24日

Apple自らが有機ELの研究開発に乗り出すことが明らかになりました。詳細は以下から。

台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、Appleは韓国のSunic System社から有機ELパネル製造に必要な「化学蒸着装置(CVD)」を購入し、研究開発拠点および2.5Gのパネル製造ラインを台湾に設置する方針であることを韓国メディアが報じたそうです。

これはSamsungに対する有機ELパネルの依存度を引き下げ、製品の差別化を図ることが目的で、Appleは現在、有機ELに関する独自技術の開発に熱心とされています。

なお、有機ELパネルの製造に必要なCVD市場では日本のキヤノントッキが支配的地位を確立していますが、Appleの動向次第では同社の支配的地位が崩れる可能性もあるとのこと。

キヤノントッキは2017年現在でSamsungに5機のCVDを納入し、2018年導入分の10機のうち5機の製造も担当するほか、LGディスプレイやBOEなどの大手メーカーも顧客となっています。
2017年07月25日

button_15.jpg  スマホの主役は液晶から有機ELへ IHS調べ、1年で5割増

2017/7/25 日経新聞

 スマートフォン(スマホ)のディスプレーが液晶から有機ELに急速に切り替わっている。調査会社のIHSマークイットは25日、2017年の有機ELパネルの出荷金額が前年比53%増の216億ドル(約2兆4千億円)に急増すると発表した。今秋発売の米アップルの「iPhone」の一部に採用され、中国スマホメーカーも追従するため、市場が急拡大する見通しだ。

 IHSの予測では、スマホ向けディスプレーで今後5年間で有機ELパネルの市場は約3倍に拡大し、逆に液晶パネルの市場は14%減少する見通しだ。IHSシニアディレクターの早瀬宏氏は「スマホ向けでは有機ELの伸びしろは極めて大きい。需要に供給が追いついておらず、価格も当面下がらない」と分析する。

 現時点で有機ELパネルを安定供給できるのは韓国サムスン電子1社のみ。サムスンは毎年数千億円規模で設備投資を実行し、有機ELパネルの供給能力を拡充している。それでも供給不足が続いており、サムスンは先行者利益を享受する。

 10年から自社製スマホ向けに有機ELパネルを量産してきたサムスンに対して、2番手の韓国LGディスプレーはウエアラブル向けの超小型パネルのみ量産しており、スマホ向けは18年に開始する計画だ。3番手に付けるのは国を挙げて有機ELパネルの量産に資金を投じる中国勢。和輝光電(エバーディスプレー)、天馬微電子グループなどが歩留まり(良品率)向上に研究開発を続けている。

 1990年代に液晶でディスプレー市場を席巻した日本勢の存在感は薄い。IHSシニアディレクターの謝勤益(デイビッド・シア)氏は「日本勢はまだ試作段階で、量産化には時間がかかる」とみる。資金繰りに窮するジャパンディスプレイ(JDI)は自社での量産は難しく、シャープは基礎技術で後れをとる。

 アップルが号砲を鳴らし、スマホメーカーが雪崩を打って有機ELに移行する今、液晶に傾倒してきた日系メーカーは劣勢に立たされ、技術トレンドを読み誤った代償は数年単位で支払うことになる。新型ディスプレーの担い手は日本不在のまま韓中の戦いに突入しようとしている。

(細川幸太郎)

button_15.jpg  JDIが有機EL強化検討 再建策の柱に 石川3工場に影響か

7/25(火) 北國新聞社

 石川県を含む国内工場の統廃合を検討している中小型液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)が8月に公表する見通しの経営再建策で、有機ELパネル事業の強化を柱に据えていることが24日分かった。売り上げの5割以上を依存する米アップルに頼らない経営体質への転換を探る。「抜本的な構造改革」(広報室)は、石川サイトを構成する県内3工場の運営にも影響が出そうだ。

 米アップルは今秋にも発売するiPhone(アイフォーン)の新型モデルで、画面を従来の液晶から有機ELに変更するとの観測が強まっている。

 約1700億円を投じて昨年12月に稼働した白山工場(白山市)はスマートフォン向けの液晶パネルを製造する最新ラインを持つ。JDI全体の液晶パネル生産を牽引(けんいん)する拠点で、「もし観測が事実になれば、マイナスの影響は避けられない」(関係者)との見方がある。能美工場(能美市)もスマホ用の液晶パネルを中心に作っている。

 JDIは8月9日の第1四半期決算の発表時に、修正した中期経営計画(2017〜19年度)を示す方針だ。

 関係者によると、アップルに追随し、他のスマホメーカーも今後、画面を有機ELに切り替える可能性がある。JDIの広報担当者は「市況の変化に対応し、有機ELが主流になった時でも採算が取れる体制を整えなければならない」と話す。

 スマホ向けの有機ELパネルの製造は、韓国サムスン電子が先行している。

 JDIによると、茂原工場(千葉県茂原市)で今春、スマホ向けの有機ELパネルの生産試作ラインが完成した。夏から秋にかけて試作を重ね、量産化を検討する。一方で、有機ELの製造はまとまった投資が必要なため、「経営を圧迫する可能性があり、独自の技術をJDI以外に売り込むことを含めて、どうやって量産体制にもっていけるかを考えたい」(広報担当者)としている。

 JDIは「脱アップル依存」へ、車載向けの液晶パネル市場にも活路を見いだす。次世代車の開発が進むと、カーナビに加えて、メーターなど車内の多彩なディスプレーにも高精細な液晶パネルの活用が見込まれるためだ。

 JDIは車載向けの需要増を見据えた生産体制も、再建策に盛り込む見通しである。車載向けの液晶パネルを主に手掛ける石川工場(川北町)の製造に影響を与える可能性がある。

 JDIの広報担当者は「工場の統廃合を含めた具体的な再編は、市況の流れや生産の効率化を総合的に判断することになる」と話した。

北國新聞社
2017年07月24日

button_15.jpg  有機ELパネル量産化へ 材料や技術開発強化の動き拡大

7月24日 NHK News

次世代のディスプレーとしてテレビやスマートフォン向けの需要が見込まれる有機ELパネルを量産化しようと、大手化学メーカーの間では、生産に欠かせない材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。
このうち、住友化学は、有機ELパネルの生産に欠かせない新しい発光材料を開発しました。有機ELパネルは、液晶に比べて薄くて軽いうえ、曲げられるのが特徴で、電圧をかけるとみずから光を放つ発光材料が使われています。新たに開発された材料は、パネルに塗る際にムラが出にくいため、生産コストの大幅な削減が期待できるということです。

住友化学・有機EL事業化室の山田武部長は「有機ELパネルの量産では韓国が先行しているが、今回の開発は、日本のメーカーが作る有機ELの普及に貢献できるもので、販売を拡大させたい」と話していました。

また、出光興産は、韓国のLG化学と提携し、有機ELパネルの新しい材料の開発を加速させる方針です。有機ELの分野では、韓国メーカーが先行し、圧倒的な存在感を示していますが、日本の化学メーカーの間でも量産化に向けた材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。

button_15.jpg  韓国のKAISTで「フレキシブルハードコート」素材を開発

2017.03.09 ET News

早ければ、来年には畳んだり拡げれるスマートフォンが登場する。このフォルダブルスマートフォン商用化の難題の一つの`フレキシブルハードコート`技術が開発された。フレキシブルハードコーティングは、曲がるプラスチックフィルムの表面をガラスのように強化する技術である。透明フィルムに続いてフレキシブルハードコーティングなどの重要技術が次々と開発されて、フォルダブルスマートフォン時代が開かれる見通しだ。

9日にKAISTのベビョンス新素材工学科教授は、フォルダブルスマートフォンのカバーフィルム表面が、傷になりにくく、折ることができるフレキシブルハードコート材料を開発したと発表した。

スマートフォンは、外部の衝撃から画面を保護するために、ディスプレイの上にウインドウガラスを入れる。ガラスは衝撃に強いだけでなく、透明で鮮明な画面を示すに適当である。ところが、ガラスは折りたたみができない。壊れやすいので、折りたたみを繰り返しているフォルダブルスマートフォンに適していない。

代替として注目されるのが、透明ポリイミド(PI)のようなプラスチックフィルムである。ガラスのように透明でありながら耐久性が強く、繰り返し開閉も破損していない。ただし、ガラスを完全に置き換えるためには、衝撃やキズに強い性質がなければならない。ペ教授が開発した素材は、まさにプラスチックフィルムに、このような特性を付与した。 ペ教授は、プラスチックフィルムの表面に、ガラスのような硬さを実現し、外部からの衝撃から画面が割れたり損傷が生じることを防止した。

強度と柔軟性は、相反する性質である。同時に実現することが難しい。ペ教授の研究チームは、シリカガラス、シリコンゴム、プラスチックの分子構造が緻密に混在されたシロキサンハイブリッド材料でハードコート材料を完成したと説明した。 ペ教授は「シロキサンハイブリッド材料は、ナノ押印試験とナノ曲げ試験などを通じて、ガラスのように、高強度、プラスチックのような柔軟性、ゴムのような弾性を帯びることを確認した」とし「画面を内側に折りたたむ用途で、硬度9Hを示しながら、1o以下の半径で20万回以上の折りたたみができる」と説明した。逆に、 画面が外側に折れる曲がる折り畳みにも対応することができる。現在の主要なメーカーのニーズに合わせて、性能を向上させていると教授は付け加えた。


<シロキサンハイブリッド材料の概念図>


<シロキサンハイブリッド材料の弾性回復力の比較。強化ガラス、ナノ粒子複合体、プラスチック、シロキサンハイブリッド材料>

フレキシブルハードコーティング技術は、次世代ディスプレイとスマートフォンの実装に必要な素材を韓国で国産化するのにも意味がある。コーロンインダストリーが透明PIを開発したのに続き、透明PIをより強くするハードコーティング素材までの技術を確保し、次世代製品の商用化に弾みがつく見通しだ。韓国内の産業基盤が脆弱な素材分野で基礎技術が出てきたという点で注目される。

フォルダブルスマートフォンとディスプレイの開発は国内外の情報技術(IT)業界の最大の関心事だ。サムスン電子、サムスンディスプレイ、LG電子、LGディスプレーだけでなく、アップル、マイクロソフト(MS)、Lenovoなどが開発に参入している。 ペ教授は、2012年に教員の創業企業のための技術を確立し、フレキシブルハードコート材料を事業化している。KAISTのキャンパス内に生産設備も備えて、量産も進めている。 フレキシブルハードコート材料関連の研究結果は、材料分野の学術誌である`アドバンストマテリアルズ`に詳細に公開される予定である。


<ベビョンス教授がフレキシブルハードコーティング素材量産設備を示している。>

2017年07月22日

button_15.jpg  顕微鏡、目が疲れにくく、後藤電子、有機EL照明で

[ 2017年7月19日 / 日経産業新聞 ]

 【山形】コイル製造の後藤電子(山形県寒河江市)は顕微鏡用の有機EL照明を開発、今秋から販売を始める。発光ダイオード(LED)や蛍光管など既存の光源に比べ、対象物の影ができにくく、目が疲れにくい。大学・研究機関での利用だけでなく、金属加工や半導体など産業用検査の需要を開拓。カメラの接写用ライトとしての需要も見込む。

 開発したのは顕微鏡に後付けする「顕微鏡OLEDライト」。角度調節可能な有機ELパネル4枚で構成するライト本体、ACアダプター、明るさ調節用コントローラーのセットで、価格は税込みで2万3000円。

 LEDは明る過ぎて白く反射して目が疲れるため、検査作業を長時間続けるのが難しいといった課題があった。また点光源のLEDに対し、有機ELは面全体が発光する面光源のため均一な光が当てられ、透き間や穴の中などが見えやすく、対象物を動かす必要も減る。自然光(太陽光)に近いため色の判別もしやすい。

 印刷、金型製作、半導体や金属の切削面の検査など産業界で顕微鏡は広く使われており、作業時間の短縮につながる。

 後藤電子は自社の中国、フィリピン工場に800台を導入。量産に向けた性能評価に乗り出しており、作業時間が約4分の1に短縮できることを確認している。

button_15.jpg  アップル変心で苦境に 東芝危機で名前挙がる“救世主”が助ける企業、さらなるリストラか

7/21(金) 産経新聞

 経営危機に陥った東芝など日本の有名企業を支援する“救世主”として必ずといってよいほど名前が登場する官民ファンド「産業革新機構」が筆頭株主の企業が苦境にあえいでいる。液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)だ。主要顧客のアップルがスマートフォン(スマホ)に有機ELパネルの採用を想定より早く進める見通しとなり、液晶パネルの受注を大幅に減らす懸念が出ているからだ。JDIも有機EL技術の開発を急ぐが、量産開始は早くても来年だ。再建計画の練り直しが急務となっており、外部資本の受け入れやリストラなど抜本策が迫られる。

 「中期的な見通しが甘かった。経営者として責任を感じている」。JDIの有馬修二社長は5月10日に開いた平成29年3月期決算会見で、こう厳しい表情で語った。

 同期の連結最終損益は316億円の赤字となり、3期連続の最終赤字に沈んだ。2月の会見では「最終黒字に転換したい」と意気込んだが、新型液晶パネルの生産で不良品を出さない歩留まり改善が遅れたほか、スマホにおける有機ELの台頭を踏まえ、将来に一定の黒字を確保することを前提にしている繰延税金資産の取り崩しを余儀なくされた。29年4〜6月期も150億円の営業赤字を予測する。

 「想定していた以上に新製品の有機EL比率が高まる」。有馬社長はスマホが液晶から有機ELに急速に置き換わる構造転換を読み切れなかった“誤算”を認める。業界ではスマホ向けの有機ELパネルの比率は現在2〜3割だが、32年には5割に高まり、液晶パネルに拮抗(きっこう)するとの見方もある。

 JDIはアップルの要請に応じて、昨年12月に液晶パネルを生産する白山工場(石川県白山市)を新規稼働したばかり。だが、稼働率は低調で今後も改善が見込みにくい。背景にあるのは、売上高の半分以上を依存するアップルの変心だ。

 アップルは今秋販売のスマホ「iPhone」に有機ELパネルを採用し、量産技術を確立する韓国サムスンが独占供給する見通しだ。来年発売のモデルでは採用数を増やし、サムスンや韓国LGディスプレーが供給するとみられている。

 有機ELパネルは液晶より薄くできる上、画質が鮮明で画面を曲げられるなどの特徴があり、スマホのデザインの自由度を高められる。サムスンや中国メーカーなどはすでに有機ELを採用したスマホを発売するなど新たな潮流となりつつあり、アップルもシェア拡大に向け、早期に転換を進めるもようだ。

 JDIもこの間、手をこまねいていたわけではない。生き残りをかけ、スマホ用有機ELの量産を急いでいる。5年ほど前からサムスンなども手がける「蒸着方式」という製造方法を採用した有機ELの開発に着手し、今夏にようやく茂原工場(千葉県茂原市)に量産試作ラインを稼働するめどがついた。量産のための技術を確立した後に、30年度上期には量産にこぎつけたい考えだ。

 問題は3期連続の赤字など業績不振が響き、量産技術が整っても量産に回わせるまとまった資金が不足していることにある。

 そもそもJDIは産業革新機構が主導し、苦境に陥った日立製作所と東芝、ソニーの液晶パネル事業を統合して24年に発足した会社だ。昨年末にも資金繰りに困り、革新機構から750億円の追加支援を受けた。民間企業であるJDIの救済に革新機構の公的資金を活用するのは難しかったため、同じく機構が出資する有機ELパネル開発のJOLEDとの統合支援を名目にした。

 この時に発表したJDIの再建計画は、スマホ向けなど中小型パネルのJDIと医療機器などに使う大型パネルを開発するJOLEDが組むことで、有機ELの開発を加速し、技術で勝負できるビジネスモデルを構築することが柱だった。JOLEDはJDIに先駆け、蒸着方式より低コストの「印刷方式」と呼ばれる製造方法を用いた有機ELを既に開発済みで4月にサンプル出荷を開始。来年初めにソニーの医療用モニターへの採用が内定している。

 ところが、6月7日に、再建策の中核と位置付けたJOLEDの子会社化の時期について、予定していた12月下旬から延期し、「未定」にすると発表した。液晶パネル市場の環境が悪化して、JDIの経営や資金繰りが厳しくなり、自社の抜本的な経営再建が先決であると判断したためだ。

 JDIは6月21日に、JOLED社長の東入来信博氏が会長兼最高経営責任者として経営のかじ取りを担う体制に移行しており、新たな経営陣のもとで従来の再建計画を撤回して、8月上旬をめどに新たな再建策をまとめる方針だ。投資情報サービス会社ナビゲータープラットフォームの和泉美治アナリストは「今後の戦略次第で業績予想は大きく変わってくる」と指摘する。

 赤字体質の脱却に向けては、スマホパネルの液晶から有機ELへの構造転換を見据え、国内に6つある液晶工場の再編や人員削減などが必要になるとみられる。資金繰りが悪化する中で、構造改革に伴う費用だけでなく、今後の成長に向けた有機ELの量産投資費用なども確保する手立てを打たなければならない。これには外部からの資本受け入れが避けられない見通しだ。

 また、先行するサムスンを追撃するためには「技術的にも1社でやるよりは他社と手を組むのがベストだ」(和泉アナリスト)との見方もある。資金、技術の両面で、パネルの日の丸連合救済にどの企業が名乗りを上げるかが注目されている。(経済本部 万福博之)

button_15.jpg  “TOKYO 2020”に向けて開発が進む8K&HDR技術

7/21(金) ITmedia LifeStyle

世界の放送技術をリードするNHK、その原動力となっているNHK放送技術研究所で、今年も5月に一般公開(技研公開)が開催された。未来の放送技術として立体放送技術が大々的に押し出された昨年と異なり、今年は2020年の東京オリンピックという明確な目標に向かう発表内容が多く発表された。毎年、技研公開を見てきた麻倉怜士氏は今回の技研公開をどう捉えたのか。まずはスーパーハイビジョンの映像に関する技術や研究を中心にリポートをお届けしよう。

OLEDを使った常識をくつがえす薄さのディスプレイ。わずか2mm

●71回目の技研公開

麻倉氏:今年で71回めのNHK放送技術研究所公開です。今回は地下に放送歴史館歴の史的機材が出展され、テレビ放送の基盤となるビデオテープレコーダー(VTR)機材が、2インチ、1インチ、1/2インチ、デジタル、ハイビジョンと進化する流れが見られました。

 このように毎年5月下旬に放送にまつわる最先端のテクノロジーが披露されるわけですが、日本をはじめとした全世界の放送の基盤を作ってゆくというところが技研のミッションです。

――テレビ受像機や放送カメラといった華やかな映像製品を支える技術の多くは、ここ砧の基礎研究によって生まれました。技研発の放送技術が、世界中の人々の記録と記憶を紡ぐこと数知れず、というところでしょうか。

麻倉氏:現状はこれまで作ってきたフォーマットが実用化寸前です。スーパーハイビジョン(SHV)のスペックはほとんど完成しており、これからはより実用化精度と完成度を上げるというフェーズに入りました。今年の展示は3本柱で構成されていまして、メインステージではAI、VR、AR、IoTといった現代のバズワードが踊り、これらを取り入れた映像情報の効率化して的確に届けるという点に心血が注がれていました。これが今回のテーマの1つめ。2つめは2020年の東京オリンピック/パラリンピックに向けたスポーツ関連の映像テクノロジー、番組制作の開発で、それらに対する新しい切り口があちこちで見られました。そして3つめはSHVをベースに立体テレビへというもので、立体テレビそのものの改善、ストレージメディア、伝送メディアの開発が繰り広げられていました。

――これまでと比べて明らかに“TOKYO 2020”を意識したものが多かったように感じます。全体で大きな目標へ向かおうとしているみたいでした

麻倉氏:これまでの技研公開はテクノロジーが主体で、新方式の開発および実用化がメイントピックであり、ミッションでした。これがだんだん広がってきて、放送全般に関わる「作る、届ける、見る」という全プロセスにおいて、革新的なことをやろうというところが今回は目立っていました。特に顕著だったのは実用化とアプリケーションでしょう。そうはいっても私としてはやはりハードが気になります。まずはこの観点のお話からしたいと思います。

 今回、SHVは“フルスペック”が強調されていたことが印象的です。これ自体の展示は数年前からありましたが、従来は全て(のスペック)が完全にそろったSHVというのは、実はなかなかありませんでした。今回は映像撮影、編集、伝送、上映と、今回は上から下までフルスペックでやるという流れが顕著に出てきたので、まずはわれわれ視聴者に最も近い上映段でのフルスペックSHVを取り上げましょう。

●JVC 8Kレーザープロジェクター

麻倉氏:技研公開のオープニングは毎年常設ホールでデモムービーが流れていますが、今年はこのムービーが300インチの実験用スクリーンでの上映に移動しました。投影機材JVC製の特製8Kレーザープロジェクターで、これ自体は2015年に展示をしていたものと基本的に同じです。

 このプロジェクターの特筆すべき点は“最も色域が広い”という点でしょう。私のリファレンス機でもある「DLA-Z1」などの民生機は青以外を蛍光体で出すため、レーザー光はそこで遮断されます。ですがこれはRGBの3原色を直接レーザー発光していて、BT.2020比はおそらく100%といっていいでしょう。スペックを見ると、解像度8K、色域BT.2020、フレーム周波数120Hz、階調12bit、HDR(HLG)と、“フルスペック”の要件が全てそろっています。

――2階分くらいの高さの壁一面に特大の8K映像が映し出され、それを10m前後の距離で浴びるように観ました。「これぞ8K!」という映像体験に引き込まれる、見事な“つかみ”でしたね

麻倉氏:特に今回強調されたのが“120Hz”というフレーム周波数です。高解像度の大画面になると60Hzではブレが出て動きボケになってしまいますが、120Hzではこれがピタリと止まります。約6分の映像クリップのうち半分がダンス映像で構成されており、その効果はとても顕著なものでした。このデモンストレーションはとても“鮮やか”で、ダンスの動きだけでなく布の質感もよく出ており、途中でダンサーが増えてRGB各色の衣装にYが加わって色効果もよく確認できました。120Hz、12bit、HDRの精細感、動きに対する解像間の高さというところがとても鮮やかに見えたプレゼンテーションでした。

●薄型130インチ8K OLED

麻倉氏:次は0.9mm厚のLGディスプレイ製65インチ4Kパネルを4枚並べた“薄型130インチ8K OLED”です。実際には構造物が1mm入るので約2mm厚ですが、それでも常識破りの超薄いシート型130インチ8Kディスプレイには驚かされます。

 同じようなものは昨年も展示されていましたが、LGディスプレイ自身の進化もあり、今年は120HzとHDRに対応しました。色域のBT.2020にはもう一歩達していませんが、着実に進化しています。私の印象からすると、確かにコントラストが上がっていて、前面パネルのグレア率も向上しているのではと感じました。その反射も加わって、非常にシッカリとした解像感がありました。

――LGディスプレイのシート型OLEDは何度か見ていますが、あの大画面と薄さには「明らかに時代が違うぞ!」という“未来感”があります。何というか、薄い画面に映る鮮やかな映像が、未知の体験に対する夢をかき立てます

麻倉氏:OLEDがスゴいと思うのは「どんなに薄くとも画質は同じ」というところです。今LGエレクトロニクスはOLEDテレビを6機種出していますが、実は価格が相当違っても画質は同じなんです。これはつまりパネルは全く同じで、付加価値の部分で価格的なグレーディングをしているということです。なので今回のような、ものすごく薄いパネルを4枚使ったとしても、画質の均一性は非常に高いわけです。

●OLEDの改良

麻倉氏:OLED自体の進化に関する展示もありました。一般的には回路層の下に発光層を成形しますが、これを逆構造にした“トップエミッション方式”への試みです。

――イメージセンサーに裏面反射という技術がありますが、これの出力版のようなイメージですね

麻倉氏:BT.2020の色域は緑が広くとられており、これを充分に出すのは難しかったのですが、トップエミッションでは発光層の前の障害物がなくなるために色純度の高い緑発光が可能となり、緑の発光効率がBT.2020比で95%程度にまで近づきました。

 これが難しいのは製造工程の複雑化による歩留まりの問題です。加えてトップエミッションでは光の方向が狭まって視野角が出てしまいます。

――自発光なのに視野角……

麻倉氏:RGBの多層構造の中から光が出るため、距離の関係で、光の出方が不均一になるのです。光の出方の制御がかなり難しいので、ここをどうするかというのが大きな課題となるでしょう。ですが物理的にはメリットがあるので、今後の展開を注視していきたいです。

●QLED

麻倉氏:デバイス関連の研究でもう1つ「環境に配慮した量子ドット素子」というパネル展示も見逃せません。今はOLED、つまり有機ELが盛んですが、業界が次を見据えているのはQLED、つまり量子ドット(Quantam Dot)LED。これは特定の原子に光が当たると波長が変わるという量子力学の現象を利用した、光の入力波長を変換して出力するという技術です。

――日本では製品展開されていませんが、ワールドワイドではサムスンが液晶テレビの分野で幅を利かせています

麻倉氏:それはQLEDといいますが、マーケティング用語で、単なるLEDバックライトのQD液晶テレビです。それはともかく、本物のQLEDは自発光という大きな特徴があります。自発光で純度の高い色を出せる層を持ったデバイスというのが現在の段階で、QD素材自体は無機ですが、そこ以外は有機素材という、“有無”を言わせぬハイブリッド構造です。これの問題は素材にカドミウムを使っていることで、イタイイタイ病などで知られる通り、毒性が高い物質なので量産品には使えません。

 今回の研究で試されたのはZAIS(スズ、亜鉛、イリジウム、硫黄)という混合素材です。確かに3原色は出ていたのですが、残念ながら比較対象として置かれていたカドミウム型の方が明らかに良い発色でした。それは研究チームも理解していて、今後はこのZAISをメインに色純度と効率をいかに上げるかが研究課題になると話していました。

 ですがこの方式にはひとつ、“作り方が印刷方式”という大きな注目点があります。JOLEDが印刷方式で21型のOLED量産に成功したため、時期的にもちょうど良いですね。オリンピック後の時代は、このQOLEDが大本命のデバイスになることが期待されます。

●シャープの70インチ8Kディスプレイも

麻倉氏:家庭向けディスプレイの民生品としては、シャープの70インチ8Kがありました。まだまだ高価ながら、従来の85インチと比べれば随分とマシな価格になってきました。

――とはいってもまだ高級車くらいの価格ですから、おいそれと買えるものではないですか。まあ従来の1000万円オーバーと比べると一桁落ちたのは確かに大きな前進です

麻倉氏:シャープの意見としては、アレをきっかけに開発を進め、2018年12月の本放送前にはアフォーダブルなものを作りたいとのことです。もちろんチューナー内蔵モデルで。そういう意味では送りから上映までの大きな流れが出てきていたといえます。家電量販店に8Kの文字が踊る日もそう遠くはない、でしょうか。画質も上がっています。以前の85インチは、暗部階調にくせがありましたが、新しい70型はかなり素直な特性になりました。

●アストロデザインのコンパクト単板カメラ

麻倉氏:ここからはカメラの話をしましょう。制作セクションには日立国際電気のフルスペックRGB 3板カメラと、アストロデザインのコンパクト単板カメラがありました。この中でアストロデザインの新製品が“インターライン方式”という面白い撮像方式をとっていました。

――インターライン? インターレース方式とは別物なんでしょうか

麻倉氏:走査線をひとつおきに走らせることで、帯域が狭い中で情報を伝えるという方式です。大きな特徴は映像信号を加算せずに出力段の信号処理で補間するということで、A画面とB画面を加算して画を出すインターレースとはちょっと異なります。フレームを間引くことでデータ量を減らしており、フルスペックではないながらもコンパクトなデュアルグリーン8Kの映像が撮れるのが利点です。

 展示スペースを眺めてみると、フルスペックの大型カメラからインターラインの小型カメラまで、ラインアップが随分と豊かになったと感じます。どのカメラも8KとHDRという高色域を備えていて、放送に耐えうる映像クオリティーを出すのが良いですね。各家庭に届けるのは来年からの高度BS実用放送で、展示はそれをB2Bの視点から見たものでした。

●8Kカムコーダー

麻倉氏:これらのカメラは撮影と録画が別筐体(きょうたい)の業務モデル、いわゆるカメラヘッドですが、今回の技研公開には一体化した8Kカムコーダーに関する展示もありました。

――民生機は一般的にこちらですね。カメラにSDスロットなどの記録媒体が内蔵されているものというと、一般の方も分かりやすいと思います。

麻倉氏:南極のバクテリアをテーマにNHKが「アンタルクティカ」を作った時に、米REDの小型8Kカメラ「HELIUM」を使いました。日本は小型カメラで遅れを取っていた格好ですが、今回8Kカムコーダーのプロトタイプが提案されていました。内容はJVCの4Kカムコーダーのレコーダー部をそのまま使って4連結させるという力技です。現状はSDカードレコーダー部とカメラヘッド部が分離していて、各々の技術を確立している途中です。

 性能的には各パート100分撮影可能で、現状はAVC圧縮ですが、コーデックをHEVCにすると倍は撮影できるでしょう。すぐ出てくるわけではないですが、近い将来に一体型に進化する見込みです。8Kはまだまだ特別な存在でカメラも大柄ですが、今の4Kと同じような手軽さでできれば「同じ撮るなら8K撮影で、後から4Kにダウンコンバートしよう」という流れになることが想像できますね。

 今回は展示されませんでしたが、技研と日本メーカーとのコラボで、次世代の8Kカメラが現在開発中ということです。それも楽しみですね。

●SDR用電子アイリス

麻倉氏:今度はHDRに関する提案です。現在、NHKでは試験放送チーム(8K HDR)と一般放送チーム(2K SDR)が別々に制作をしていて、例えば大相撲のような同じ現場の映像でも、2チームが別々に動いています。これはいろいろな面で大変ですね。高度BSが始まる来年からはHDRがメインになりますが、しばらくはSDRで見る人が圧倒的に多いわけで、どうにか一体運用が必要です。さて、制作はどっちをメインにしたら良いでしょうか? 今回の技研公開ではHDRをメインに据えてセットアップしたシステムに、SDR用の電子絞りを組み込んだものを提案していました。

 SDRはHDRと比べると露出設定がシビアで、例えば“暗い部屋に明るい窓”というお決まりの画の場合、どっちもしっかり撮るHDRの設定をそのままSDRに使うと、露出は間違いなく破綻します。同じように昼間のサッカースタジアムでは、影に合わせると日向がトびます。これではダメで、従来はゲームが繰り広げられるピッチを拾い、影に入った観客席を泣く泣く諦めていました。

 ですがHDRが普及してくると、HDRの露出は動かさず、SDR向けの最適露出を現場判断でやるのが合理的だろうということに気付き始めました。しかしドラマや映画などのRAWからグレーディングできるポスプロ映像なら良いですが、ライブ中継ではそうも言っていられません。これを解決するのがHDRとSDRの一体制作カメラに搭載される電子絞りシステムです。

――機械絞りとは別に電子絞りで露出データを制御し、HDR用とSDR用のそれぞれの露出を撮影現場で作ってしまう、という思想ですね。ポスプロ作業も必要ないですし、何より現場の画を見ている人が制御できるというのが良いです

麻倉氏:これからは一体制作が一般的になると見込まれます。そんな時代に1台のカメラでHDR、SDRのどちらにも最適な映像を撮る、大きな提案だと感じました。

●大画面と8Kのカンケイ

麻倉氏:研究発表に面白いものがあったので、是非ご紹介したいと思います。私のAVライフでも度々体感してきたことですが、コンテンツと画面の大きさとシステムの間には一定の関係があり、どんなコンテンツをどのくらいの視野角で見るかということはとても重要です。実際のところ、4Kでかなり満足をしているユーザーが多い現状において「8Kならでは」「8Kでなければ」というコンテンツや観え方をきちっと提案できないと、8Kの成功はありません。

――これは4Kの時も言われていたことですが、単純なスペックアップでは新しい価値として認識されなくなっているということですね。従来とは全く違う価値の提示が求められていると

麻倉氏:そういう価値を提示する1つの可能性として「大画面での視聴が好まれるコンテンツの特徴」というパネル展示を紹介しましょう。SHVやHDRなど、新システムや方式が開発される時、技研では必ず一般人による試験をします。今回紹介するのは“8Kの広視野視聴環境に適した映像を制作するために”ということで、約40人の一般視聴者を対象に調査したものです。

 1.5H(4K)、0.75H(8K)それぞれの視野角で、なおかつ20インチくらいの小サイズ、50インチくらいの中サイズ、85インチの大サイズ(フル画面)の3種類に分けて、合計44種類の映像を見てもらい、その感想を分類するという実験をしました。映像の内容は巻き貝のアップや電車の走行シーン、富士山の遠景や花火などです。その結果、山、海、雲、空港、寺院の遠景、京都の街並みなど、元が広い視野の広角映像は広く観たいというインプレッションが多く集まりました。

 逆に人物のアップ、日舞のアップ、スケートボードの近接撮影、人力車を大写しにした街並みなど、拡大映像のようなクローズアップした映像はあまり大画面で観続けたくはないという回答が多数を占めました。特に巻き貝の穴のクローズアップ映像は大画面に対しての相性が悪かったのですが、これは全体像が気になるため、大画面を嫌うのだろうと分析できます。

――拡大鏡のような映像は、インパクトが大きい反面、刺激が強すぎて長時間は疲れるということですね。こういった画は文章における疑問符(?)や感嘆符(!)といった記号と同じで、ワンポイントで効果的に用いることが重要であり、多用しすぎると映像作品として破綻する可能性がある。これはなかなか重要な発見です

麻倉氏:画角を持って自然をゆったりと撮った映像や、ごちゃごちゃした情報がない映像、あるいはできるだけ大きな映像は、大画面と相性が良い。これはAV愛好家が体感的に会得してきたことですが、このように理論として分析されたということが大変意義深いですね。中景も含めてディテールがしっかり出ている映像はあまり大画面で観続けたくない、ということも貴重な発見です。映像制作はもちろん、撮影カメラマンの立場から、8Kのメリットが出る現場でのメソッドとして役立てられれば良いなと感じました。

――次回は音声や制作、立体映像に関する技術などを中心に深掘りします。
2017年07月20日

button_15.jpg  OLED成膜時間を1/10に短縮する技術

2017年 7月 17日 UBIリサーチ

OLEDを一層迅速に製造できる技術が開発された。

韓国研究財団によると、ハンバッ大学ユン・ホンソク教授の研究チームは、高圧のAir Jetを噴射し、多層のOLED薄膜を希望する場所へ効果的に移動することができる高速スプレー技術を最初に開発した。

OLEDスプレー法は、多層の薄膜を基板から一度に剥がし、他の薄膜と結合させて素子を製造する。この際、薄膜が破れたり、しわくちゃになったり、角が剥がれたりするため、量産には対応しにくいのが実情だった。




研究チームは、新技術であるAir Jetを用いた高速剥離技法を考案し、薄膜と基板の間の結合エネルギーを効果的に調整する原理を利用した。基板とOLED薄膜の間に音速に近いAir Jetを噴射すると、基板との結合力が効果的に低下し、薄膜に影響を与えずに噴射することができる。Air Jetを用いた高速スプレー技術は、OLEDを噴射する時間しかかからないため、工程時間は従来のOLEDに比べ、1/10程度に短縮された。OLED薄膜を溶液でコーティングして低価に製造できる。

ユン教授は「この研究は、Air Jetを用いてOLED薄膜を傷つけずに、効果的に噴射できるため、OLED素子を迅速に製造できる技術を開発したとも言える。OLED照明、広告、ディスプレイなど、様々な分野で使われているOLEDの製造コストを画期的に削減することができる。今後、太陽電池、半導体素子などの基礎電子素子に応用できると期待される」と研究の意義を説明した。

この研究成果は、韓国未来創造科学部と韓国研究財団における基礎研究支援事業の若手研究者支援事業により支援を受けて実施された。ナノ素材応用分野の国際学術誌(Nanoscale)6月9日付に掲載された。
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