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2017年06月07日

button_15.jpg  アップル初のiPhone向けのOLEDパネルは、「エッジ」タイプではなく「フラット」

2017.06.06 ET News

アップルの初の有機EL(OLED)パネルは、iPhoneの従来のシリーズと同様に、平らな画面を採用するものと見られる。OLEDの導入時にサムスン電子「ギャラクシーS」のように端面が丸い「エッジ」のデザインが導入されるという予想は外れた。三星ギャラクシーと差別化されたデザイン戦略を展開するという意志か。また、スマートフォンの前面をディスプレイ画面がいっぱいに満たすので、枠がほとんどないベゼルレスデザインのため、カメラ周囲を包み込む形のディスプレイが設計されたと伝えられた。

◇iPhoneの最初のOLEDは、「フラット」

6日、複数の業界関係者によると、アップルが自社のiPhoneに最初に導入するOLEDディスプレイを平面的形状に決定した。曲がったり折るところなく画面全体が平らな設計である。

パネル自体は、柔軟な素材で開発された。ポリイミド(PI)と呼ばれるプラスチック材料をOLED基板に使用したフレキシブルディスプレイである。三星ギャラクシーS8のように画面を曲げることもできるという意味である。

しかし、Appleは、曲面を選ばなかった。アップルは当初曲面デザインを検討したことが分かった。実際の開発も行われた。しかし、最終的なデザイン確定の段階で曲面は時期尚早と判断した。利用効率が低下するという理由からだ。

業界関係者は、「90度ない現在の曲率(曲げ程度)では、アプリケーション(アプリ)駆動など効用が落ちると判断したと聞いている」とし「このため、最初のOLEDのiPhoneには、曲面ではなく、平らなOLEDパネルが入る」と伝えた。アップルの事情に精通した別の業界関係者も「フラットなデザインになるだろう」と述べた。 これまで「フレキシブルディスプレイ=曲面」が公式のように考えられた。世界のスマートフォン市場1位であり、フレキシブルディスプレイを最も多く消費するサムスン電子が左右両方の画面が曲がっ製品を出した影響が大きい。アップルがフレキシブルディスプレイを使用すると、サムスン電子と同様の曲面スクリーンのiPhoneを出すという予想があった。しかし、Appleは、フレキシブルディスプレイの使用目的を、他に置いたものとみられる。

ディスプレイ業界の関係者は、「フレキシブルディスプレイは、基板にガラスではなく、ポリイミドを使用するため、軽量で厚さが薄いことが特徴」とし「アップルがこの点でフレキシブルディスプレイを選択したと判断されている」と伝えた。 ディスプレイを軽く作って、スマートフォン全体の重量を減らし、薄くなったパネルに、内部空間を確保しようとしたという分析である。

◇「フラットだが、長方形ではない」

アップルがフレキシブルディスプレイを使ったもう一つの理由は、前になかった画面の外観を実現するためだ。iPhoneのOLEDは、フロントカメラ部をパネルで包み込む形状を帯びることが分かった。一般の長方形ではなく、ディスプレイの上部中央部に切り欠きが入った形である。

これはPIベースのフレキシブルディスプレイで可能なデザインと専門家たちが分析している。

リジッドディスプレイ、すなわちガラスを基板として使用する場合、壊れやすくて特殊な形状に加工することは難しい。

iPhoneのためのOLEDは、スマートフォン前面をいっぱいに拡がる。ディスプレイ周辺境界線、すなわちベゼルを最小限にする試みだ。フロントカメラ部分までパネル表示が包むので、今まで出てきたいくつかのスマートフォンよりもベゼルレスが最大化されるものと思われる。

また、ベゼルをなくしたので、これまでのiPhoneの下部に配置されていた実物のホームボタンはOLED iPhoneから消える見通しだ。

iPhoneの搭載されるOLEDは、サムスンディスプレイが生産する。今月末から本格量産に入る計画だ。 サムスンディスプレイは韓国でパネルを生産した後、ベトナムで基板(RF PCB)、タッチセンサー、等を接続するためのモジュール化を行う。

アップルがiPhoneのは、OLEDが最初に使用するので、電池やカメラモジュールなどの他の部品よりもディスプレイが先に作られる。 OLEDの歩留りの懸念が提起されたが、現在相当なレベルに引き上げて、iPhoneのリリースに影響を与えるほどの問題はないことが分かった。

button_15.jpg  サムスン、アップルの次世代iPhone向けのOLEDディスプレイを今月から量産

2017.06.06 ET News

アップルが次世代iPhoneの有機EL(OLED)ディスプレイを導入することに決めた。OLEDサプライヤであるサムスンディスプレイは今月から量産に入る。今年の秋にOLEDのiPhoneが最初にリリースされる。世界のスマートフォン市場での影響力が最も大きいアップルがOLEDを採用し、OLED部品業界の緊急が予想される。

6日、業界筋によると、アップルは最近、サムスンディスプレイが製造したOLEDディスプレイの最終承認判定を下した。規格・品質・生産などがアップルのすべての要求水準を満たしているという意味で、OLED量産が確定した。

生産計画も出た。今月量産に入る。規模は月に1000万台以上である。複数の業界関係者は、「量産承認が終わっ関連部品・素材の発注が行われている」と伝えた。

iPhoneの最初のOLEDディスプレイの外観の情報も出た。

フレキシブル基板(PI)を使用したフレキシブルディスプレイであるが、画面は従来のように平らな(フラット)と分かった。曲がった画面は使わないことがわかった。平凡さから脱皮するために、ディスプレイがスマートフォン前面いっぱいで、フロントカメラまで包み込むデザインであることが伝えられた。これは、既存のスマートフォンで見ることができなかった新しい形だ。

アップルがiPhoneのOLEDの導入を確定したので、世界の電子業界への波及が予想される。OLED全盛時代がスタートしたものと思われる。

アップルが今年必要とするOLEDディスプレイは8,000万台で分かった。収率を考慮すると、関連部品と素材は、1億台である。 1億台は昨年、全世界に出荷されたスマートフォン向けのOLEDパネルの約20%に達する数値だ。ディスプレイはもちろん、関連機器や部品・素材メーカーの超大型好材料として挙げられる。

AppleのiPhoneの強大なブランドパワーにOLED市場の成長と普及を導くきっかけになる見込みだ。

サムスンディスプレイは、アップルの供給に備え、昨年数千億円をかけて設備を増設した。それだけの利益を出すことができるという判断がある。また、Appleが、今年は一つのモデルのみにOLEDを採用するが、来年には、モデル全体に拡大する可能性が強い。

このために、他のスマートフォンの企業がアップルとの競争のためにOLEDの採用を加速するとみられる。OLED市場の垂直上昇が予想される。市場調査会社IHSはフレキシブルOLED市場は今年は92億6000万ドル(約10兆4000億ウォン)で、2020年に209億8300万ドル(23兆5000億ウォン)規模に急成長すると予想した。

アップルOLED確定に基づいて、韓国内の産業界は、新たな飛躍の機会を得た。サムスンディスプレイがOLEDを独占供給するので、関連部品と素材も韓国内企業の製品で多数を構成された。アップルが今後にOLED供給先の多様化をしようとするであろうが、サムスンディスプレイが世界で90%以上のシェアを占めるので、今後の相当期間は、韓国企業が主導権を握るだろうと分析される。
2017年06月06日

button_15.jpg  JOLEDの有機ELパネル、まずはサムスンやLGと戦わない分野から

6/5(月) アスキーU

 JOLEDの有機ELパネルが出荷スタート。中型パネルの市場を狙っていくとのことだが、サムスンがシェアを持つ小型サイズ、LGが握る大型サイズへの展開も完全には否定しない。
 
 「サムスンやLG電子と戦うわけではない。だが、10型〜100型まで対応できるRGB印刷方式は、将来の有機ELのデファクトになる」(JOLEDの東入来 信博社長兼CEO)
 
 JOLEDは、21.6型4K有機ELパネルを発表。2017年4月から、サンプル出荷を開始している。同社にとっては、初のパネル出荷となる。サンプル出荷価格はスペックによって異なり、60〜100万円を想定。6月からは月2300枚体制で生産する予定だ。
 
 JOLEDは有機ELディスプレーパネルの量産加速、早期事業化を目的として、ソニー、パナソニックが持っていた有機ELディスプレーパネルの開発部門を統合し、2015年1月5日に発足した企業だ。
 
 現在、産業革新機構が75%、ジャパンディスプレイが15%を出資。ソニーおよびパナソニックがそれぞれ5%ずつを出資しているが、ジャパンディスプレイが、産業革新機構から株式を取得し、JOLEDの持株比率を過半数まで引き上げることを決定。2017年中の取得完了を目指し、連結子会社化する。また、JOLEDの東入来 信博社長兼CEOが4月1日付けで、ジャパンディスプレイの副会長執行役員に就任。6月以降は、ジャパンディスプレイのCEOを兼務することになる。
 
 もともとは、有機EL専業のジャパンディスプレイの新規事業会社としての位置づけであったJOLEDだが、経営不振のジャパンディスプレイに変わって、その存在感が増してきたともいえる。
 
 JOLEDは、RGB印刷方式による有機ELパネルの開発を進めているのが特徴だ。しかも、材料、装置、プロセスの開発までを1社で対応している点も他社との差別化になっている。
 
 印刷方式による有機ELパネルの開発は、もともとパナソニックが取り組んできたものだ。ソニーも一時期、印刷方式に取り組んでいたが、最終的には蒸着方式を採用していた。JOLEDは2015年の会社スタート時に、「一部には蒸着方式を採用するといった意見もあり、何度も議論を重ねた。その結果、印刷方式を貫くことを決定した」(JOLEDの東入来 信博社長兼CEO)という経緯がある。
 
 同社が有機ELパネルに関して保有する特許は2600件。さらに申請中が1700件。なかでも、印刷方式に関する特許では1500件の特許を保有あるいは申請中だという。
 
 RGB印刷方式は有機EL材料を印刷により、塗布、形成する技術で、大気中で印刷してEL(発光)層を形成するため、蒸着方式のような真空環境が不要であったり、マスクが不要であったりといったように、製造プロセスにおける投資が少ないのが特徴だ。また必要な場所にのみ、必要な分量を塗布するため、材料ロスが少なく、材料利用効率が高いといったメリットがある。先行している蒸着方式に比べて、15〜20%のコスト削減が可能だという。
 
 さらに、TFTに遮られない方向に光を取り出し、効率性を高くできるトップエミッション方式を採用しているため、高精細化における構造上の技術的制約がなくなる。異なるサイズのパネル生産の際にも、印刷ヘッドを共有できるなど、多様な画面サイズへの展開が容易であり、パネルの大型化にも対応できる。製造工程の効率化や、生産リードタイムの縮小といった点でのメリットもあるというわけだ。
 
まずは医療向けに出荷し、ゲームや車載用にも順次展開
 JOLEDが発表した「21.6型4K有機ELパネル」は、RGB印刷方式としては世界初となる中型サイズの高精細有機ELパネルで、医療用モニター向けとしてスタート。順次、ゲーム用途や車載用などにも展開していくことになるという。
 
 画素数は3840×2160ドット、204ppi。ピーク輝度は350cd/m2で、100万:1のコントラスト比を実現。パネル厚は1.3mm、重量は500gとなっている。寿命は1000時間を達成したという。
 
 東入来 信博社長兼CEOは、「RGB印刷方式による有機ELパネルは、材料の課題などを指摘する声があるが、製品を出すことでそのテクノロジーがここまできたということをわかってもらえる。とくに寿命のことを懸念する声があるが、今回、ソニーの医療機器への採用が決まった点でも、実用に耐えうる信頼性があることが証明されたといえる。会社設立当初に描いた計画からは1ヵ月遅れでの出荷だが、ほぼ予定通りで推移している」とコメント。「発足2年で印刷方式の有機ELパネルの実用化検証を達成。本格事業化に向けた活動フェーズに突入した」とする。
 
 今後は酸化物半導体(TAOS)を採用。TAOSは、現在採用している低温多結晶シリコン(LTPS)よりも、有機ELを駆動するのに十分な移動度を持ち、大面積に均一に膜を成膜しやすいという特徴を持つ。駆動回路を構成する薄膜トランジスタに高い電流を流すことができるほか、低コストで生産できるというメリットがある。
 
 さらに、ガラス基板に代えて、プラスチック基板を導入することで軽量化を実現。プラスチックフィルムによるフレキシブル基板の採用により、紙のように曲がるパネルの開発にも取り組んでおり、すでに12.2型フレキシブル有機ELディスプレーを完成させている。
 
 ジャパンディスプレイ内にある石川技術開発センターで、4.5世代の開発試作ラインを2016年度から立ち上げ、月2300枚体制で生産。21.6型では、1枚の基板から3枚取りができるという。
 
中型の市場範囲は広い
 有機ELは、スマホなどに使用される10型以下の小型パネルでは、サムスンが圧倒的なシェアを持っている。同社ではFMM-RGB蒸着法を採用。高精細のメタルマスクをRGB各色ごとに、真空環境で1色ずつ成膜し、形成。それぞれの画素からRGB単色で発行することができる。だが、大型化すると均一な膜の形成が難しく、歩留まりの問題が発生。技術的に困難といった課題がある。
 
 対して、55型以上の大型パネルで威力を発揮しているのが白色EL蒸着法であり、ここではLG電子が先行している。5月に入って、ソニー、パナソニックが相次いで、有機ELテレビを発表したが、これらのパネルはすべてLG電子から供給を受けたものである。
 
 白色EL蒸着法は、EL層を重ねて生まれる白色光を、カラーフィルターを通してRGBに単色化するという仕組みを採用。ボトムエミッションとなることから、開口率に制限があったり、省電力化にも課題があったりしたほか、小型化した際に性能を維持することが難しいという課題があった。
 
 JOLEDが採用しているRGB印刷方式は、大型化に対するプロセス上の、省電力化でも性能上の、高精細化でも構造上の技術的制約がないことが特徴で、10〜32型の中型パネルの生産には適している。
 
 東入来 信博社長兼CEOは、「中型パネルの市場はサムスンともLG電子ともぶつからない市場であり、この分野から事業参入を図る。中型パネル市場では、医療用モニターやゲーミング用途、大画面タブレット、デジタルサイネージのほか、クルマや航空機、電車などの車載用途があり、市場の範囲は広い。だが、現時点での生産能力は月2300枚。20〜32型モニターでは、液晶で年間1億台の需要がある。1%でも100万台。液晶の市場を取っていくということではなく、まずは、液晶がカバーできないような超ハイエンドの領域で、画質や薄さ、軽さなどの付加価値をベースに提案していくことになる」とする。
 
 だが一方で「昨年の段階では多くの人が、スマホにここまで有機ELが採用されるとは思っていなかったのではないか。テレビでも同じような転換期がくる。小型(10型)から大型(100型)までをカバーできる印刷方式は、将来のデファクトになると考えている」とする。
 
 大型パネルへの展開は、すでに55型のパネルを開発するなど、技術面では進展しているが生産設備に対する大型投資が必要になることから、アライアンス戦略を検討。一方、10型以下の小型パネルについては「現時点では材料の問題などもあり、小型化には課題が多いが、さらなる高精細化技術の開発に取り組んでおり、400ppiの実現に向けて、材料、装置の開発などにも着手している。課題が解決されれば、小型パネルの市場でも、印刷方式は戦っていける」とする。
 
 小型パネル市場はサムスンだけでなく、ジャパンディスプレイも液晶パネルや蒸着式有機ELパネルで展開している市場。「このタイミングで印刷方式の有機ELパネルが小型化できているのであれば、印刷方式でいきたい。だが、それは不可能である。その観点からジャパンディスプレイは、小型パネルは蒸着でやり抜くことを決めた」などと説明。印刷方式の今後の技術開発の進展次第では、将来は印刷方式によってJOLEDがこの市場に参入する可能性も示唆してみせた。
 
 有機ELは各画素に形成した素子自身が発光する自発光デバイスであり、高い表示品質を実現。薄型軽量、高速応答、コントラスト比が高い、といった特徴がある。
 
 いよいよ「日の丸有機EL」が本格的にスタートする。この市場においてJOLEDはどれだけの存在感を発揮できるのだろうか。
 
 文● 大河原克行、編集●ASCII.jp
2017年06月05日

button_15.jpg  BOE、55インチのインクジェット印刷のRGB方式のOLEDパネル生産に挑戦

2017.06.04 ET News

中国のBOEが赤・緑・青(RGB)の3原色のピクセルを実装した55インチの有機EL(OLED)TVパネルの生産に挑戦する。このため、インクジェット印刷のパイロット設備を導入する。まだ研究開発とパイロット生産のためのレベルだが、韓国よりも先にRGB方式の大型OLEDを生産することができる。インクジェットプリンティングプロセス技術も導入も韓国より進んでいるものと注目される。

4日、業界によると、BOEは先月にインクジェット印刷装置1台を発注した。安徽省合肥市に合計10億元(1680億ウォン)を投資して作った印刷OLED技術プラットフォームのラインに設置する予定である。このラインは2月BOEが6億元(1010億ウォン)、合肥市が4億元(670億ウォン)を投資した新規設備だ。

BOEは、大型OLED TVパネル技術を確保するために、このプラットフォームを構築した。インクジェット印刷技術を研究・開発して、パイロットラインでの試験生産まで行う計画である。BOEは先月に印刷OLED技術プラットフォームプロジェクトのためにインクジェット印刷装置を発注し、米国カティーバを最終落札者に選定した。 特異なのはカティーバが納品する機器の技術方式である。8世代規格(2200o×2500o)マザーガラスを6枚に分割する方式ではなく、55インチサイズ(1218.2o×684.5o)1枚生産で、追加で分割が必要な機器を準備したことが分かった。

マザーガラスサイズが55インチ1枚に過ぎないと、大規模マザーガラスを制御する問題から逃れることができる。自然収率も高くなる。55インチ1枚を生産し、分割作業なしですぐ55インチOLED TV用に供給できるようになる。 カティバーはOLED TVパネルにインクジェット印刷工程に導入速度を高めるために、この装置を準備したとみられる。機器のサイズが8世代よりもはるかに小さく、歩留まりも向上させることができ、初期のインクジェットプリンティング技術検証、信頼性、歩留まりの確保を目的で、パネルメーカーにメリットを提供することができるものと思われる。

LGディスプレーもインクジェットプリンタを導入したOLED TVのパネルのパイロットラインを設けて試験生産を準備している。東京エレクトロンデバイスを使用する。サムスンディスプレイは、大型OLED TVパネル事業を停止し、中小型OLEDに集中している。

BOEは、世界で唯一のホワイトOLED TVパネルを量産するLGディスプレイを追いつこうと力を入れている。既存の8世代規格基準ではなく、55インチ1枚を刷るインクジェットプリンティング技術という点で、今後のパイロット生産成績に関心が集中している。 パイロット生産の結果が良ければ、正式生産につながる可能性もある。BOEは合肥に設けたOLED技術プラットフォームがパイロット生産まで行うことができるラインをそろえたためである。独自に開発したOLED TVパネルを生産し、少量販売を開始する可能性を排除することはできない。

BOEはSID 2017で世界初の能動型量子ドット発光ダイオード(AM QLED)パネルの試作品を公開した。5インチと14インチの規格を展示した。量子ドット(QD)の材料をRGBインクジェットプリンティング方式で印刷した。
2017年06月03日

button_15.jpg  仮想現実用HMD機器に必須となった有機ELディスプレイ

2017年 6月 2日 UBIリサーチ

次世代融・複合ゲームショウPlayX4の開幕式が、5月25日に韓国京畿道高陽市一山にあるキンテックス(KINTEX)第2展示場で行われた。イベント現場では、多くの企業が仮想現実コンテンツを披露した。特に、没入感を向上しながらVR酔いを軽減するために、Oculus Rift、HTC Vive、Gear VRなど、OLEDを採用したHMD(Head Mounted Display)機器を使用したのが特徴的だった。

仮想現実ゲーム専門開発者である韓国Realitymagiqは、マルチプレイ対応のゲームを展示した。ディスプレイと仮想現実の没入感ついて、Realitymagiq金・ソンギュン代表は「仮想現実の没入感を高めるためには、まず機器の性能が大事で、VR酔いを引き起こす主要原因となるLatency(遅延時間)を下げられるOLEDがあるだけで十分だ。ただ、解像度を今以上に向上させ、GPUの性能も改善すれば、没入感は一層高まる」と述べた。

他にも韓国Motionhouseは、実際にドライブする際に発生する車体の傾きやエンジンの振動などが体験できる‘MotionGear’を展示した。仮想現実用ヘッドセットには、OLEDを採用したOculus Riftが使用されており、企業関係者は「アトラクションに採用する時、VR酔いを最小限に抑えられる製品はOculus Riftだけだった」と語った。

Latencyとは、CPUがTrackerから届く情報を入力して、コンテンツを出力する間の所要時間を意味する言葉で、ディスプレイの応答速度とグラフィックカードの情報処理速度などに関わる。仮想現実で求められるディスプレイの応答速度は、3ms以下と知られており、韓国Samsung Displayは、自社ブログでOLEDとLCDの応答速度を比較し、OLEDが仮想現実用HMD機器に最適なディスプレイであることを強調した。




実際に、現場ではVRコンテンツを提供する多数の企業が、Oculus Rift、HTC Vive、Gear VRなど、OLEDが採用されたHMD機器を使用していた。それに対して、来場者は特にVR酔いを感じず、仮想現実コンテンツを楽しめたと語った。

Oculus RiftとHTC Vive以外にも、最近発売されたソニーの‘PS VR’とRoyoleの‘Royole Moon’などがある。多くのHMD製作会社が、LCDではなくOLEDが採用されたHMD機器を発売するなど、仮想現実機器へのOLED採用がどんどん広がっていくことが予想される。

button_15.jpg  OLEDON、檀国大学校と次世代高解像度パターニングができる蒸着技術の共同開発に成功

2017年 6月 2日 UBIリサーチ

先日のSID 2017で、檀国大学校ジン・ビョンドゥ教授と同大学兼任教授であり、韓国OLEDON代表ファン・チャンフン博士は、0.38umのShadow Distance(SD)を実現できる面蒸発源パターンイング蒸着技術の共同開発に成功したと発表した。

ファン代表は、昨年開催された2016 IMIDビジネスフォーラムで、面蒸発源(Plane Source Evaporation)と厚さ100umのShadow Maskを用いて1.1umのShadow Distanceを実現できたと発表したことがある。当時、ファン代表は、「Step Heightを3umまで抑えると、理論上ではShadow Distanceを0.38umまで実現できるため、OLEDパネルの解像度を2250ppi以上に上げることができる」と説明した。

この発表は、実際に面蒸発源を採用し、SDを0.38umまで実現させた実質的な結果であるため、量産への採用可能性を一層高めることにつながり、今回SID 2017に来場した業界関係者から大きく注目を集めた。

現在、OLEDパネルの量産技術は、約3umのShadowを生成し、QHD(約600ppi以上)解像度を実現するには限界があった。3umのShadowは、UHD(約800ppi以上)AMOLEDパターニング工程を行う際に、隣接した微細パターンが重ね合され、微細パターンの密度が低下する。そのため、現在のOLEDパネルは、QHD解像度のみ生産している。

OLEDONが開発した面蒸発源パターニング蒸着技術が、量産に採用されると、Shadowの距離を0.38~0.56umの範囲まで縮めることができるため、解像度は従来の約8倍まで上がる。また、規模を拡大するための開発を続け、大型OLEDパネル生産産業にも採用されたら、3300ppi以上の超高解像度を持つスーパーウルトラHD(SUHD)解像度のマイクロAMOLED素子が製造できるようになる。


<面蒸発源蒸着技術によって収集されたShadow Data>

ファン代表は「高真空環境で金属面に有機物を蒸発及び蒸着し、有機分子薄膜を形成した後、再び蒸発を行い、基板にコーティングのため蒸着するというアイディアから、有機分子ビームの蒸発角を最小限に抑えられる条件を発見した」と述べた。


<ファン代表がSID2017で発表した面蒸発源の原理>

最近、ディスプレイの解像度への関心が高まりつつあり、OLEDONによる研究結果は、関連業界に大きい変化をもたらすと見られている。

ファン代表は、蒸着装置専門メーカーを始め、25年間新しいコンセプトの蒸着技術開発に取り組んでおり、面蒸発源による蒸着技術関する特許(下向式熱的誘導蒸着による線状の有機素子量産装置:登録番号101206162000)を取得した。
2017年06月02日

button_15.jpg  コニカミノルタとパイオニア、有機EL照明事業の新会社設立…車載用商品開発へ

6/1(木) レスポンス

コニカミノルタとパイオニアは、6月1日付で、有機EL照明事業を行う合弁会社「コニカミノルタ パイオニア OLED」を設立したと発表した。

コニカミノルタは、独自のコア技術を活かし、2011年にはりん光発光材料のみを使用した有機EL照明パネルの世界初の商品化を実現。さらに2014年には、りん光発光材料を使用した世界最高効率の白色有機EL照明パネルを発表し注目を集めている。一方パイオニアは、1997年に世界で初めて有機ELディスプレイを量産出荷し、車載機器にも搭載するなど、累計販売は1億4000万枚を超えており、これまでに数多くの有機ELに関する技術を蓄積している。

新会社では、コニカミノルタの保有する「ロール・ツー・ロール方式のフレキシブルパネル製造装置および量産技術」、パイオニアの保有する「有機ELパネルの量産および市場導入実績とカーエレクトロニクスOEMビジネスのノウハウ」といった両社の強みによるシナジーを発揮。両社の有機EL照明事業における事業企画、商品企画、商品開発、生産技術開発および販売を行う。

両社は、今回の新会社設立により、これまで取り組んできたインジケーター用照明、広告用照明、美容照明、医療照明に加え、新領域である車載用照明を提供し、有機EL照明事業の立ち上げを加速していく。

《レスポンス 纐纈敏也@DAYS》
2017年06月01日

button_15.jpg  【Finetech Japan 2017】ブイ・テクノロジー、738ppiのUHDを実現するFHMを公開

2017年 5月 31日 UBIリサーチ

4月5日に東京ビッグサイトで開催されたFinetech Japan 2017で、ブイ・テクノロジー(ブイ・テクノロジー)は738ppiのUHDを実現できる‘FHM(Fine Hybrid Mask)’を公開した。

従来のFMM(Fine Metal Mask)は、架張と溶接で製造される。しかし、この製造方式は難しいだけではなく、パターン(穴)と自重によるたわみなど、マスクの構造的な限界で、高解像度の実現は中々できなかった。

昨年のFinetech Japan 2015で、ブイ・テクノロジーはこのような欠点を改善したFMMのコンセプトを発表したことがある。2年後、今回の2017では、コンセプトを具現化し、量産可能なプロトタイプのFHMを公開したのである。



ブイ・テクノロジーのFHMには、従来の製造方式とは異なり、Electroforming方式とNon-tension構造が採用された。関係者によると、この方式でFMMの重量を従来の1/10まで軽減し、自重によるマスクのたわみと影の影響に関する問題も解決できたと述べた。また、製造方式を変更することで、FMMの精密度を向上し、738ppiのUHDが実現できたと付け加えた。

ブイ・テクノロジーは、FHMとともにFHMを活用できる垂直型蒸着システム(Vertical Deposition System)のコンセプトを公開した。このシステムは、ガラス基板とFHMを垂直に搬送し、各々最大2枚まで同時蒸着することができる。

また、ブイ・テクノロジー関係者は「垂直型蒸着システムは、蒸発源とFHMとの距離を縮め、拡散光によるStep Coverage(段差被覆性)とUniformity(均一性)の低下に関する問題を改善した。蒸着装置が垂直型であるため、不純物がFHMやガラス基板に付着しにくくなり、歩留まり率を向上することができる」と語った。



最近、高解像度に対する消費者のニーズを高まり、そのニーズを満足させるために関連業界の動きが活発化している中、ブイ・テクノロジーのFHMが一つの解決策になるか、今後の展開に注目が集まる。

button_15.jpg  シャープが米国パネル投資明言、高付加価値製品に全力

2017年5月31日 Y'sニュース

 鴻海精密工業傘下、シャープの戴正呉社長は27日台北市で、米国での中小型パネル工場設置に8,000億円以上を投資すると初めて明言した。応用製品は携帯電話に限らないと述べ、アップルのiPhone以外に、車載用パネルなどの市場も開拓する意向だ。シャープは中期経営計画で、人に寄り添うIoT(モノのインターネット)と8Kエコシステムの実現を掲げている。鴻海グループの資金力とリソースを武器に、スマート化や8Kテレビをはじめ、大中小の高付加価値製品に全面攻勢をかける。28日付経済日報などが報じた。

 シャープの米国投資の詳細は9月に明らかになると予想されているが、戴社長は早いほどよいと語った。シャープのパネルは航空機にも採用されており、将来は航空、スペースシャトルなど政府機関の調達のほか、国防分野も可能だと述べた。

 戴社長はまた、6月末にも東証一部復帰を申請し、来年3月末までに実現させたいと語った。今年7月1日にはシャープの台湾支社を設立する予定で、米インフォーカスのテレビを台湾で販売するとも話した。

 戴社長はさらに、NHKと提携し、来年60〜80インチの8Kテレビを発売する予定だと明かした。コンテンツ充実のため8Kカメラは赤字でもやる価値があると語った。

カメラモジュールに注力

 戴社長は、シャープはカメラモジュール技術を保有しており、今後垂直統合を進め、将来どんな製品でもシャープの技術が必要になるようにすると語った。戴社長の就任後、シャープはカメラモジュール事業本部を設立しており、シャープ傘下のカンタツのカメラレンズで一貫生産を加速する構えだ。

 また戴社長は、マイクロLED(発光ダイオード)が8Kの鍵となる可能性があると語った。鴻海やシャープは先日、マイクロLEDの米ベンチャー、イーラックス買収を発表している。

 東芝メモリ売却入札について戴社長は26日、シャープに担当部門を設立しており、入札に加わるが、詳細は明かせないと語った。

台湾人幹部2人追加

 シャープは26日、6月1日付で4つのグループを新設し、IoTエレクトロデバイスグループのグループ長に劉揚偉取締役、アドバンスディスプレイシステムグループのグループ長に王建二氏(6月20日就任予定)が就任すると発表した。

 郭台銘(テリー・ゴウ)董事長は当初、日本人にシャープを管理させると述べていたが結局、戴氏が社長に決まり、続いて台湾人幹部が送り込まれている状況だ。劉氏は、鴻海S次集団総経理で鴻海傘下の虹晶科技(SOCLEテクノロジー)董事長。王氏は、鴻海傘下の業成控股(ゼネラル・インターフェース・ソリューション・ホールディング、GIS)董事でかつて市場調査会社IDC台湾区研究経理、ディスプレイサーチ台湾区総経理を歴任し、イノラックスに加わった人物だ。

車戴用パネルが有利に

 シャープの8Kテレビ推進は、群創光電(イノラックス)の出荷枚数増加、単価の向上にも貢献する見通しだ。

 シャープの今年の液晶テレビ出荷目標は1,000万台以上と、昨年500万台の2倍増だ。イノラックスは第2四半期に高雄市路竹区の第8.6世代工場を稼働する上、シャープのテレビ向けが貢献し、第2四半期の大型パネル出荷枚数が前期比5〜9%増と、業界で異例のプラス成長となりそうだ。

 また、イノラックスは今年ゼネラル・モーターズ(GM)のパネルを落札しており、シャープが米国工場を設置すれば、シャープとイノラックスは車戴用パネル市場シェアがますます高まりそうだ。IHSなどの統計によると、車戴用パネル市場シェアは▽ジャパンディスプレイ(JDI)、19%▽イノラックス、17%▽シャープ、15%▽友達光電(AUO)、12%▽中華映管(CPT)、11%──。

button_15.jpg  有機ELテレビが続々登場 選ぶポイントは何?

日経トレンディネット 5/30(火)

 4K有機ELテレビが、量販店などの店頭でその存在感を増している。

 2017年3月に店頭に並んだ東芝「REGZA X910シリーズ」を皮切りに、ソニーが6月10日に「BRAVIA A1シリーズ」、パナソニックが6月16日に「VIERA EZ1000/EZ950シリーズ」を発売。すでに国内で4K有機ELテレビを投入しているLGエレクトロニクス・ジャパンも、5月12日にプレミアムブランド「LG SIGNATUREシリーズ」のラインアップとして「OLED W7Pシリーズ」を発売した。これで韓国メーカー1社、国内メーカー3社の合計4社から4K有機ELテレビがお目見えしたことになる。

【関連画像】ソニーは7年ぶりに有機ELテレビに再参入。大きな話題となった

 2015年5月にLGエレクトロニクスが、国内で初めて大型の有機ELテレビ「OLED EG9600シリーズ」を発売してから約2年が経過した今年、4K有機ELテレビが夏のボーナス商戦で注目されるのは間違いない。単価の高い大型商品だけに各社が4K有機ELテレビにかける期待は大きいからだ。量販店のテレビ売り場に再び活気が戻るか注目したい。

4K有機ELテレビは今こそ買いなのか?
 LGに加えて国内3メーカーから4K有機ELテレビが出そろったことで選択肢が一気に広がった。とはいえ、後述するように気軽に買える価格ではないので、大画面で映画などをじっくり楽しみたいなど、AVライフにある程度お金をかけられる人だけが購入を検討すべきだろう。ここでは、購入時に押さえておきたいポイントをいくつか紹介しておこう。

 まずは液晶テレビと比較した際の画質。なんといっても映画を高画質で楽しみたいという人には4K有機ELテレビはオススメだ。有機ELテレビは、映像を構成する各画素が自ら発光する“自発光型のデバイス”なので、発光しない場所は漆黒の黒になる。暗部の階調性、再現性の高さが大きな魅力となっている。

 それに比べて、液晶テレビはバックライトを使ってパネルを後ろから照らすので、どうしてもわずかながらバックライトの光が漏れ、漆黒の黒を再現できない。全体的に落ち着いたトーンで暗いシーンも多い映画コンテンツには、有機ELテレビはピッタリといえる。同じく自発光デバイスであるプラズマテレビからの買い替えとしては有機ELテレビが筆頭に挙がるのではないだろうか。

 ただし、液晶テレビはバックライトを強めることで輝度を高めることができるが、有機ELテレビにはそれができない。ピーク輝度(最も明るい場所の輝度)は液晶には及ばないのが実情だ。そのため明るい部屋で視聴すると、全体的に映像のコントラストが弱まってしまう。

 各社の画質の違いについては比較がなかなか難しい。実は国内メーカー3社は、すべてLGの有機ELパネルを採用している。つまり同じパネルを各社がそれぞれ独自開発した映像処理エンジンで駆動して表示していることになる。画質については好みの部分も大きいので、店頭でチェックするしかないだろう。

 画質以外のチェックポイントとしては画面サイズに注意しておこう。というのも画面サイズのバリエーションはあまりないからだ。最新モデルでは各社とも55V型と65V型のみのラインアップとなっている。LGは昨年発売した「OLED77G6P」(77V型モデル、実勢価格275万円前後)というモデルも提供している。

 価格も一般的な液晶テレビと比べれば相当高い点は覚悟したい。各社ともハイエンドモデルは実勢価格約80万〜100万円とかなり高額である。だが、55V型のスタンダードモデルなら約40万〜60万円程度に下がる。リーズナブルではないが、決して手が出ない価格帯でもないだろう。

 今後は、メディアではUltra HD Blu-ray、放送ではスカパー! 4K、加えてNetflixをはじめとする動画配信サービスなど、4Kの映像を楽しめる環境が広がってくる。コストパフォーマンスは別として、これらを存分に楽しみたいという人には4K有機ELテレビもいい選択肢の一つであることは間違いない。

4K映像だけでなく「地デジがキレイ」な東芝
 各社の画質の比較は難しいが、各社の訴求ポイントは購入前に確認しておきたい。

 最新モデルの中でひと足早く発売された東芝の「REGZA X910シリーズ」は、「地デジがきれい」をアピールしている。Ultra HD Blu-rayなどに比べて地上デジタル放送は、記録ビットレートが低く、ノイズが出やすい。そこで「絵柄構造適応型MPEG-NR」や「アダプティブフレーム超解像」といった独自技術を使い、ノイズを抑えながら精細感をアップしている。当然他社も同様の技術を搭載しているが、東芝はこのあたりが最も得意なメーカーとして定評もある。

東芝「REGZA X910シリーズ」

・REGZA 65X910(65V型、実勢価格79万円前後)

・REGZA 55X910(55V型、同59万円前後)

 東芝も「有機ELレグザオーディオシステム」によって4K有機ELテレビならではの高音質を訴求しているが、「映像だけでなくサウンドも上質」というポイントをより訴求しているのが東芝以外の3社だ。

LGは「コンパニオンボックス」でドルビーサラウンドを実現

 LGエレクトロニクスのハイエンドモデル「OLED W7Pシリーズ」は、ディスプレーと接続して使用する「コンパニオンボックス」を用意しており、コンパニオンボックスに内蔵するスピーカーがサラウンド機能を搭載している。これまでのテレビスピーカーとは別次元のレベルのサラウンド音響効果が体感できるはずだ。

 また、OLED W7Pシリーズは、ドルビーが開発した「ドルビーATMOS(アトモス)」と呼ぶサラウンド技術に対応。音に包み込まれるような感覚だけでなく、音が上下左右に動き回ったり、上から降ってきたりするような、これまでにはないサウンド体験を得られるようになっている。

LGエレクトロニクス「OLED TVシリーズ」

・OLED TV OLED65W7P(65V型、実勢価格99万円前後)

・OLED TV OLED65E7P(65V型、同75万円前後)

・OLED TV OLED65C7P(65V型、同60万円前後)

・OLED TV OLED55C7P(55V型、同41万円前後)

ソニーは「アコースティックサーフェイス」で映像と音が一体化

 ソニーの「BRAVIA A1シリーズ」の特徴は、画面そのものが振動することで音を発生させる「アコースティックサーフェイス」だ。これにより、映像の中から音が出てくるというこれまでにないサウンド体験が得られる。同様の技術は、NECが以前にパソコンに搭載していたが、薄型テレビとしては初めての試みとなる。もちろん、単純に画面から音が出る驚きだけでなく、高画質に見合ったクリアな高音質を実現している。

 また、BRAVIA A1シリーズは独特のデザインも魅力の一つ。写真で確認していただくと分かるが、テレビが床に直接立っているように見える。スタンドの存在がほとんど分からないのだ。これにより映像だけが浮かんでいるように感じるという。

ソニー「BRAVIAシリーズ」

・BRAVIA KJ-65A1(65V型、実勢価格80万円前後)

・BRAVIA KJ-55A1(55V型、同50万円前後)

パナソニックは「テクニクスサウンド」搭載の“ジャパンプレミアム”

 パナソニックの「VIERA EZ1000/EZ950シリーズ」は日本設計・日本生産の「ジャパンプレミアム」シリーズとして展開する。特に上位モデルのEZ1000シリーズは、2014年に復活した「テクニクス」ブランドを掲げた「Tuned by Technicsスピーカー」を搭載した。

 サウンドバーのように独立したスピーカーは、本体のスタンドとほぼ一体化されている。テクニクスの開発陣と連携し、“VIERA史上最高画質”にふさわしい音質を実現したとしている。

パナソニック「VIERAシリーズ」

・VIERA TH-65EZ1000(65V型、実勢価格90万円前後)

・VIERA TH-65EZ950(65V型、同80万円前後)

・VIERA TH-55EZ950(55V型、同50万円前後)

(文・安蔵靖志=IT・家電ジャーナリスト)
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