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2018年01月31日

button_15.jpg  アップル新iPhone SE 5〜6月発表か

1/29(月) アスキー

 アップルはiPhone SEに似た新しいスマートフォンを5〜6月に発表し、第2四半期に量産を開始する。中国の日刊工業紙DIGITIMESが現地時間26日、同社研究チームDIGITIMES ResearchシニアアナリストLuke Lin氏の観測として伝えた。
 
 記事によればアップルは他にも新型iPhoneを開発している。「5.7〜5.8型で液晶」「6.0〜6.1型で液晶」「6.0〜6.1型で有機EL」「6.4〜6.5型で有機EL」の4種類で、いずれもワイヤレス給電機能と3D Touch機能を搭載するという。
 
 DIGITIMESは1998年設立。半導体、エレクトロニクス、通信などを扱う業界専門紙DIGITIMESを発行している。
 
文● G. Raymond

button_15.jpg  「有機ELスマホ増加」「画面さらに大型化」――iPhone Xが変えたスマホディスプレイ事情

1/30(火) ITmedia Mobile

 Appleが「iPhone X」のディスプレイに有機ELを採用したことにより、スマホ向けディスプレイ市場に変化が起きている――。調査会社のIHS Markitは、1月24日に行った記者説明会で、2017年から18年にかけてのスマホ向けディスプレイ市場の動向を解説した。

●iPhone X需要で有機EL出荷数増 サムスンは内需下げる

 スマホ向け有機ELの17年の出荷動向は、AppleがiPhone X向けに17年第3四半期から調達数を増やしたことで全体としては出荷数増となっている。一方で、有機ELの供給メーカートップのサムスンは、16年第4四半期から調達数を下げ続けている。


スマホ向け有機ELの17年の出荷動向

 これは、他の中華系メーカーの有機EL搭載端末が、3万〜4万円(日本円換算)といった低価格のレンジで競合してくることから、部材調達コストの兼ね合いで同価格帯のサムスン端末への有機EL採用を減らしたことが考えられるとIHS Markitのシニアディレクター早瀬宏は分析する。

 液晶パネルの出荷動向を見ると、サムスンが16年第3四半期ごろから液晶パネルの調達数を増やしていることが分かる。液晶パネルの調達数はHuaweiがAppleに次ぎ2番手となるが、17年第3四半期からはXiaomiがHuaweiに迫る勢いで調達数を増やしている。


スマホ向け液晶パネルの17年の出荷動向

●ディスプレイの平均サイズはさらに大型化

 四半期ごとのサイズ別のディスプレイ出荷数量の比率を見ると、基本的には平均サイズは右肩上がりの傾向にある。16年第1四半期には平均サイズが約4.5型だったのに対し、18年第1四半期には約5.0型(予測値)まで上がる見通しだ。


ディスプレイの平均サイズはさらに大型化

 基本的には右肩上がりだが、17年は第4四半期以外で下げ調子となっている。これは「iPhone 8/8 Plus/X」の発売を他メーカーが待ったことによる新製品立ち上げの停滞だったという。グラフでは、8/8 Plus/X発表後の17年第4四半期から5.8〜6.0型のディスプレイ出荷比率が上がっており、iPhoneに合わせて大画面化が進んでいることが分かる(iPhone 8は4.7型、8 Plusは5.5型、Xは5.8型)。

●iPhone Xが有機ELけん引 しかし陰りも

 このように、iPhone Xは2017年のスマホ向けディスプレイ市場で存在感を放っている。一方、この有機EL需要が続くかというと「雲行きが怪しい」と早瀬氏。

 部材の供給不足の懸念も解消し、潤沢な出荷体制が整ったiPhone Xだが、高価な端末価格に対して一般ユーザーの反応が鈍いと早瀬氏は指摘。従来型のiPhone 7や8に関心が戻る傾向が強く、有機EL需要の先が読めないという。

 また、iPhone Xや「Galaxy S8」などに採用されている狭額縁ディスプレイを実現するフレキシブル有機ELは、部材コストを「アグレッシブに」下げられないと、ミドルレンジのスマートフォンに販路を広げることは難しいだろうとも指摘する。

 中国の春節(2018年2月16日)のセールを越えて、iPhone Xがどれほどユーザーに受け入れられるかが有機ELの実需要を予測する上で重要な指標になりそうだ。
2018年01月28日

button_15.jpg  4K TV出荷額はTV全体の72%、有機EL 1.5万台。JEITA12月統計

1/25(木) Impress Watch

 電子情報技術産業協会(JEITA)は24日、2017年12月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比87.7%の1,348億円。内訳は、映像機器が同88.4%の81億円、オーディオ関連機器は同66.1%の86億円、カーAVC機器は同92%の444億円で、いずれも前年割れ。

 12月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比81.9%の52万5,000台。このうち、4K対応テレビの出荷台数は前年比100.8%の22万7,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は43.2%。4Kテレビの出荷金額は383億円で、薄型テレビ全体の出荷金額533億円に占める割合は72%。ハイブリッドキャスト対応のテレビは前年比91.4%の25万6,000台で、テレビ全体における割合は48.7%。

 サイズ別では、29型以下が同68%の10万5,000台、30〜36型が同87.6%の12万4,000台、37〜49型が同83.1%の18万2,000台、50型以上が同90.7%の11万5,000台。構成比は順に20%、23.5%、34.7%、21.8%。

 有機ELテレビの出荷台数は1万5,000台で、出荷金額は63億円だった(薄型テレビ計には含まない)。

 BDレコーダ/プレーヤーの出荷台数は、前年同月比95.3%の40万7,000台。内訳は、BDレコーダが同94.2%の32万8,000台、BDプレーヤーが同100%の7万9,000台。ビデオカメラは同85.4%の7万4,000台だった。

 システムオーディオの出荷台数は前年同月比89.2%の13万4,000台。スピーカーシステムは同114.3%の9万9,000台。ステレオヘッドフォンは同92.3%の87万5,000台。ラジオ受信機は同86.3%の10万6,000台。ICレコーダは同100.8%の6万8,000台。

 カーAVメインユニットは前年比82.3%の18万5,000台。カーナビは同93.7%の45万8,000台。

AV Watch,庄司亮一

button_15.jpg  2018年発売のiPhoneは4種類か

1/27(土) ITmedia NEWS

 DIGiTiMES Researchのシニアアナリストであるルーク・リン氏がiPhone次期モデルについて予想している。

 同氏によれば、Appleは、当初2018年に2つの有機EL搭載iPhoneと液晶ディスプレイiPhoneの計3製品を発売する予定だったが、最近になって6.1インチの有機EL搭載iPhoneの開発を止め、5.8インチと6.1インチの液晶ディスプレイiPhoneと6.5インチの有機EL搭載iPhoneの3製品にラインアップ変更を行ったようだ。台湾のテックメディアであるDIGITIMESが伝えている。

 予想によればこれらの機種はいずれもQiワイヤレス充電に対応し、TrueDepthカメラを搭載している。

 次期iPhone SEモデルに関しては、デザインはiPhone SEに似ているが、背面がガラスに変更されQiワイヤレス充電に対応しているとも予想されている。

 SE後継は3D Touchには非対応だがApple Payには対応しているようで、2018年5月〜6月に発売される可能性があると予想している。
2018年01月27日

button_15.jpg  【CES 2018】これからはコネクテッドの時代へ

2018年 1月 12日 UBIリサーチ

CES 2018で公開された展示品の中で、多くのメーカーが注目しているテーマは「コネクテッド(Connected)」である。今後は家の内と外にあるTV、洗濯機、冷蔵庫、自動車など家電製品と人をつなげ、人工知能(AI)によって動作する。

LG ElectronicsとSamsung Electronicsなど、多くのセットメーカーは今年のCESで、電子製品の単独機能を越え、連結と融合による利用者とのつながりや電子製品そのものが利用者の「ライフスタイル」になることを強調する製品を発表した。新しく公開したLG ElectronicsのThinQブランドからSamsung ElectronicsのConnected City、スマートフォンと家電製品を連結したライフスタイルの提案、IntelのAIを導入した様々なアプリケーション、自律走行車に至るまで「連結」と「拡張」による新たな時代のコミュニケーション方法を見せる。




このような電子製品の「コネクテッド」を容易に実現するためにディスプレイは変化を続けている。過去にディスプレイは単純に映像を送り出す機能を果たしているものと認識されたが、今は「コミュニケーション」の道具としての役割を果たしている。ディスプレイで利用者を認識し、単純な情報の出力からAIを活用した正しい情報の分別や選択まで可能になり、ディスプレイのない「コネクテッド」は不完全とも言える。

OLEDは柔軟性を活かした自由な製品のデザインと優れた色表現でTVとモバイルのみならず、自動車を含めた様々な電子製品に採用され、今後5GとAIの活用領域拡大にも有利に働くと期待される。






button_15.jpg  【CES 2018】有機ELテレビの展示品が17種増加、有機EL陣営のさらなる拡大

2018年 1月 18日 UBIリサーチ

CES 2018に展示されたOLED TVはCES 2017に比べ、17種増えた31種で製品数が大幅に拡大した。OLED TVを展示したメーカーはLG Electronics、Sony、Panasonic、Skyworthなど全7社である。

今回展示されたOLED TVは55型6種、65型19種、77型6種。特に65型OLED TVの割合が多く、現在注力製品として期待感を示した。77型OLED TVも55型と同様に6種の製品が発売され、主要ラインアップに含まれていることが明確になった。

また、展示されたOLED TVの解像度は全てUHDで、高画質TVに対する消費者のニーズが反映されたことだと考えられる。2015年まではFHD解像度のOLED TVが展示されてきたが、2016年からはUHD解像度のOLED TVのみ展示された。

LG Displayのハン・サンボム副会長は現地時間の8日に開かれた記者懇談会で「2020年まで総売上高の中でOLEDが占める割合を最大40%に引き上げる」ことを明らかにし、OLED TV市場のさらなる拡大を示唆した。

続いて中国の主要メーカー2社がOLED陣営に参入する予定だと付け加えた。これによって、OLED陣営はLG Electronic、Sony、Panasonicなど、既存の13社から15社に増える。

現在プレミアムTV市場をリードしているOLED TVの成長傾向は今後も続くと期待される。


button_15.jpg  PMOLEDとマイクロOLED、ウェアラブル機器市場で真価を発揮する

2018年 1月 22日 UBIリサーチ

東京ビッグサイトで1月17日から開催中の第4回ウェアラブルEXPOで、多くのメーカーがOLEDウェアラブル機器とOLEDパネルを展示し、来場者の注目を集めた。特に今回の展示会ではPMOLEDとマイクロOLEDを採用したウェアラブル機器が多数展示され、OLEDの無限な発展可能性を再確認できる機会となった。

まずColorLink JapanはマイクロOLEDを採用したVR機器とAR機器を展示した。マイクロOLEDはOLEDパネルをマイクロサイズまで抑え、小さいながらも高解像度が実現できるパネルである。ColorLink JapanのVR機器に採用したマイクロOLEDは、0.7インチサイズのFHD解像度で、関係者はマイクロOLEDの採用によって、コンパクトで希少性のあるVR機器を製作することができたと述べた。


<マイクロOLEDを採用したColorLink JapanのVR機器とAR機器>

FitbitとiWOWNfitはPMOLEDを採用したスマートバンドを展示した。PMOLEDはスイッチング素子のTFTが採用されていないパッシブマトリクスOLEDのことを意味し、高解像度が必要な機器よりは、数字や文字を表す低解像度対応機器に多く採用されている。2社の関係者はPMOLEDの採用によって消費電力が大幅に削減されただけでなく、OLED価格も大きく低下しているため、十分な価格競争力を備えていると説明した。

一方、OLEDパネルメーカーも多くのウェアラブル機器用OLEDパネルを展示した。1997年に初めてFM文字放送受信用モノカラーPMOLEDを量産したPioneerは、PMOLEDやこれを活用した様々な機器を披露し、来場者を魅了した。PioneerはPMOLEDを採用したBluetoothスピーカーとスマートウォッチ、AR機器を多く展示し、PMOLEDを中心として事業を多角化する目標を明らかにした。




RiTdisplayもPMOLEDを採用したウェアラブル機器とパネルを多数披露し、注目を集めた。RiTdisplayの関係者は「AMOLED市場は既に韓国に先取りされてしまい、生産力と価格競争力が劣るのは仕方ない。しかし、PMOLEDを用いることで、AMOLEDに比べ低コストでもカスタマイズすることができるので、ウェアラブル機器市場においては競争力がある」と語った。スマートバンドはスマートウォッチやモバイル機器よりppiが低くても問題ないため、この市場を積極的に攻略することを明らかにした。




このようにモバイル機器とTV市場をリードしているAMOLED以外にも、PMOLEDとマイクロOLEDなどの様々な方式のOLEDがウェアラブル機器へ本格的に採用され、その勢力を増している。さらに活用の幅が広がっているOLEDの未来が期待される。

button_15.jpg  カーエレJAPANで多くのメーカーが車載用の有機ELディスプレイと照明を展示

2018年 1月 22日 UBIリサーチ

車載向けにOLEDディスプレイと照明の活用範囲が広がると予想される。

Samsung ElectronicsはCES 2018でOLEDを採用したインストルメントパネルを公開、LG Electronicsは14型台のOLEDを採用したセンターフェイシア(Center Fascia)を公開するなど、OLEDセットメーカーによる車載用OLEDアプリケーションの展示が続いて行われている。

17日東京ビッグサイトで開催された第10回国際カーエレクトロニクス技術展(カーエレJAPAN)においても、TianmaとTrulyを始めとする多くのメーカーが車載用OLEDディスプレイと照明を展示した。

Tianmaは4.2型、5.46型、5.99型OLEDパネルを展示した。5.99型OLEDはフルスクリーンタイプで、関係者は「視覚的な影響を大きく受ける車載用ディスプレイの特性上、フルスクリーンはモバイル機器のみならず、CIDとナビゲーションなど、車の内部にも採用される」と明らかにした。また、5.46型と4.2型OLEDパネルの輝度は650 cd/m2で、日差しの強い屋外でも視認性を確保しなければならないため、高い輝度のOLEDパネルを製造したと付け加えた。今回展示されたOLEDは全てリジッドタイプであるが、今後Unbreakable(割れない)フレキシブルタイプのOLEDも製造すると説明した。




Trulyは5.5型OLEDパネルを展示した。関係者は詳細仕様は公開できないが、現在車載用ディスプレイとして採用するためには、信頼性をの面でさらなる発展を遂げるべきだと語った。続いて、自律走行車のように車はこれから発展していく要素が多いだけに、視覚的な情報を提供できるディスプレイの重要性もますます増え、それに向けた投資も進められることを明らかにした。

最後にNippon Electric GlassはOLEDWorksと共同で製造したOLED照明を公開した。これについて、関係者は「車の室内照明と尾灯(テールライト)向けに製造した」と説明し、「OLED照明基板をIEL(Internal Extraction Layer)に用いることで、室内照明に採用すると効率向上、尾灯に採用すると視認性改善の効果がある」と述べた。




LG DisplayとOsramなどのOLED照明パネルメーカーは、Mercedes-BenzとBMWのような完成車メーカーに尾灯用OLED照明を納品したことがあり、特にLG Displayは昨年12月に第5世代OLED照明パネルの量産ラインが稼働を開始したことを発表するなど、OLED照明市場が本格的に開花すると期待されている。

button_15.jpg  LGディスプレイ、2017年の年間営業利益が2,000億円以上

2018年 1月 23日 UBIリサーチ

LG Displayは23日行われた2017年10~12月(第4四半期)の決算カンファレンスコールで、2017年の売上高は27兆7,902億ウォン、営業利益2兆4,616億ウォンを記録し、売上高は前年比4.9%、営業利益は87.7%増加したことを明らかにした。LG Displayが2兆ウォンの年間営業利益を突破したのは今回が初めてとなる。

2017年第4四半期の売上高は7兆1,261億ウォン、営業利益は444億7,600万ウォンを記録したと発表した。売上高は前四半期比2%増加、前年同期比10.2%減少となった。営業利益は前四半期比92%、前年同期比95.1%減少したが、23四半期連続で営業利益の黒字化を達成した。

第4四半期営業利益が減少したのは、昨年末における販売価格の下落とウォン高、2018年のOLED事業を拡大するための新規顧客向け製品開発、プロモーション費用、一時費用の一部が増加したことによるものであり、今年第1四半期末に安定化する見込みと伝えた。

LG Displayは2020年まで大型および中小型OLEDを中心に9兆ウォン規模の投資を実施する予定で、OLEDとOxideなど未来向けの新技術に注力し、OLEDへの事業転換を加速化する計画だと明らかにした。また、中国広州市にある第8世代OLEDへの投資は、政府の承認遅れで計画が3カ月先延ばしされたが、2019年下半期には稼働を開始できるように努力するという意思を示した。

TV用OLEDパネルは2017年の170万台から2018年には250~280万台出荷すると期待されている。今年は収益性を確保することを最優先目標にし、平均販売価格(ASP)を例年並みを維持するように努力すると付け加えた。

最高財務責任者(CFO)のキム・サンドン副社長は「今回CES 2018で確認されたように、OLEDパネルが多く採用され、壁紙(Wall-paper)、クリスタルサウンドOLED(CSO)、丸められる(Rollable)ディスプレイなど、OLED TVに対する需要増加が激しくなる」と強調した。

中小型OLEDにおいては、龜尾(Gumi)の第6世代E5工場で量産安定化と生産性向上に向けて取り組み、坡州(Paju)の第6世代E6向上では今年第3四半期までの量産開始を目標に準備を進めているという。スマートフォンの競争力を確保し、折りたためる(Foldable)ディスプレイなど、次世代製品を先取りして未来に備え、追加的なPOLED設備投資の拡大は市場状況と顧客の需要によって、適切な時期に実施すると説明した。

2017年第4四半期売上高を基準にした製品別販売に占める割合を見ると、TV用パネルが40%、モバイル用パネルが28%、ノートパソコンおよびタブレット用パネルが18%、モニター用パネルが14%になることが示されている。

button_15.jpg  世界の有機ELパネル製造能力は2018年から2020年まで面積換算で年平均48%で成長

2018年 1月 25日 UBIリサーチ

UBI Researchが発刊した『AMOLED Display Market Track』の投資動向データによると、世界におけるAMOLEDの生産可能パネル面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長する。

装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、2017年にAMOLEDの生産可能面積は1,300万uであったが、2020年には約3倍以上増加した4,000万uに達すると予想される。

大面積AMOLEDの生産可能面積は、2017年の400万uから2020年に840万uとなり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万uから3,200万uへ約3.5倍に増加する見込みだ。

2018年から2020年まで各メーカーによるAMOLED全体の生産可能面積は、LG Displayが690万uの増加で最も大きな成長を見せるようになり、次にSamsung Displayが580万u、BOEが440万u増加すると考えられる。

また、中小型AMOLEDの生産可能面積のみを比較すると、Samsung Displayが580万uの増加で、最も多く投資されると見込まれ、次にBOEが400万u、LG Displayが290万u増加すると見られる。


<各メーカーによる中小型AMOLEDの生産可能面積>

UBI Researchイ・チュンフン代表はLG Displayによる中国大面積AMOLED量産ラインへの投資で、2020年にAMOLED全体の生産可能面積においては、LG DisplayがBOEより2倍以上高い。しかし中小型AMOLEDの生産可能面積においては、2019年からLG DisplayがBOEに先を越される見込みだ。

AMOLED Display Market Trackは投資データ(Investment data)、市場実績(Market performance)、市場展望(Market forecast)、平均販売価格(ASP)、コスト分析(Cost analysis)、競争力分析(Competitiveness analysis)などで構成されている。今回発刊した投資データには、各メーカーにおける投資ヒストリーと現況、3年後の投資展望について、生産ラインごとに詳しく解説されており、様々な観点から分析したデータとグラフをエクセルファイルで提供する。
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