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2018年02月10日

button_15.jpg  ブイ・テクノロジー、OLEDマスクおよび蒸着技術開発に向けた子会社設立とパネルメーカーLumiotecの買収

2018年 2月 9日 UBIリサーチ

ブイ・テクノロジーは2月7日OLED用次世代蒸着マスク「ファインハイブリッドマスク(FHM)」の製造および次世代蒸着技術の開発に向け、山形県米沢市に「有機エレクトロニクス事業化実証施設」を設立し、OLED関連製品を開発・製造することを明らかにした。設備投資額は2~3年間で約50億円程度の計画中で、2018年4月に着工を開始し8月に竣工、10月にマスクサンプルの出荷を目指している。

ブイ・テクノロジーのFHMは、従来のFMM製造方式とは異なる電気鋳造(Electroforming)方式とノンテンション(Non-tension)構造を採用し、マスクの重さを従来比1/10程度まで下げたマスクである。重さの減少で自重によるマスクのたわみと影の影響(シャドー現象)問題を解決することができた。ブイ・テクノロジーは2017年4月に開催されたファインテック・ジャパン 2017で738ppiのUHDを実現可能なFHMを公開したことがある。

またブイ・テクノロジーは照明用OLEDパネルメーカーLumiotecの全株式譲受けについて基本合したと発表した。Lumiotecは日本の照明用OLEDパネル専門会社として、室内照明の他に什器用や展示用など様々なOLED照明を供給している。

ブイ・テクノロジーはLumiotecが保有している技術と事業ノウハウが自社グループの発展に貢献すると期待している。株式の譲受けは4月に行われる予定だが、譲渡価格などの情報については非公開となっている。
2018年02月08日

button_15.jpg  有機ELテレビ、半年で約10万円ダウン――BCN

2/6(火) ITmedia LifeStyle

 有機ELテレビや8Kテレビの登場など話題の多かった2017年。その中で有機ELテレビや4K液晶テレビといった高性能なテレビを中心に平均単価の下落が進んだことがBCNの調査で分かった。有機ELテレビは半年で約10万円も安くなったという。

有機ELテレビはまだ全体の2%程度に過ぎない

 有機ELテレビは、2017年の春から東芝、パナソニック、ソニーが相次いで投入し、先行していたLGエレクトロニクスを合わせて4社の製品が店頭に並んでいる。いずれも大画面の高級モデルという扱いで、4メーカーの製品が出そろった17年6月時点の平均単価は44.58万円と高額だった。

 しかし12月に平均単価は34.48万円まで下落。4K対応液晶テレビが過去2年間で6万円の下落幅だったのに比べ、有機ELテレビは値下がりのペースが速いという。

 ただし薄型テレビ全体の平均単価は上昇しており、BCNアナリストの山口渉氏は「4K対応液晶テレビや有機ELテレビのような高性能かつ高機能なテレビの販売台数比率が増加しているため」と分析している。「解像度別の販売台数比率を見ると4K/8K対応テレビは2年前の18%から38.1%まで拡大した」

 今のところ、有機ELテレビの構成比は全体の2%程度に過ぎないが、「伸びしろは大きい」と山口氏。今や市場の一角を担う4K対応液晶テレビも5年前は50万円を超える商品がほとんどだったという。「有機ELテレビの平均単価は約35万円と高額だが、徐々に消費者の手に届きやすい価格となっている。近いうちにラインアップがさらに拡充され、単価が下がれば有機ELテレビが急速に販売台数を伸ばす可能性は高い」という。

button_15.jpg  Vテク子会社、山形県米沢市に生産拠点

2/6(火) 時事通信
 ブイ・テクノロジー <7717> の杉本重人社長は6日、山形市内で記者会見し、子会社ブイ・イー・ティー(本社横浜市)の生産拠点を山形県米沢市に新設すると発表した。設備投資額は約50億円で、8月に竣工予定。有機EL(エレクトロルミネッセンス)ディスプレイ製造用の独自の蒸着マスクなどを製造販売する。 
2018年02月06日

button_15.jpg  サムスンディスプレイ、リジッド有機ELの製造ラインの稼働率が半分に低下

2018.01.30 ET News

サムスンディスプレイのリジッド有機EL(OLED)事業が活気を失っている。スマートフォン市場で低温多結晶シリコン(LTPS)液晶表(LCD)に押されて苦戦している。中国のスマートフォンメーカーが最新のトレンドであるフルスクリーンを実装し、価格がより手頃な価格のLTPS LCDを主に採用しているからである。

30日、業界によると、最近、サムスンディスプレイは、リジッドOLED生産ラインA1とA2のライン稼働率を最大で半分に下げた。 第4世代リジッドを生産するA1は、いくつかのラインの稼動を中断した。5.5世代リジッドを主に生産して、いくつかのフレキシブルOLEDを作るA2ラインも、いくつかのラインを停止するほど稼働率が低下した。来る正月連休まで稼動を中断することにして対策を講じていることが分かった。

リジッドOLEDは、昨年からLTPS LCDと激しく競争し、価格が下落し続けた。台湾、日本、中国でLTPS LCDの生産能力が増加して価格が下がったので、リジッドOLEDには市場で不利な立場になった。過去にLTPS LCDと同様の水準でリジッドOLED製造コストが低くなったが、その後に継続してLTPS LCDの価格が下落し、両陣営間の価格競争が続い激しい。

中国のスマートフォンメーカーが、価格がより安いLTPS LCDを主に採用して、リジッドOLEDの販売量が減少した。これは、スマートフォン製造コストを下げることができ、製品デザイン面でリジッドOLEDと大きな差がないからだと業界は分析した。

業界関係者は、「中国のスマートフォンメーカーにはフレキシブルOLEDの需要が大きかったが、サムスンディスプレイが、アップルとサムスン電子を中心に供給し、この需要を満たしていなかった」とし「デザイン差別が大きくなるフルスクリーンと高解像度を実現できるうえ、価格がより安価なLTPS LCDを好む傾向にある」と述べた。 LTPS LCDの価格が継続して落ちた理由は、昨年、台湾、日本、中国でLTPS LCDの生産量が増加したためである。AUO、BOE、フォックスコン、天馬が6世代LTPS LCD工場を増設し、2016年の下半期から稼動して生産量が増加した。自然に価格が下落し、リジッドOLEDの収益性が悪くなった。業界では、現在のLTPS LCDは生産コスト以下のレベルで供給されていると見ている。

サムスンディスプレイはA2を全量フレキシブルOLEDを製造するように切り替える案も検討しているが、まだこれといった対策は用意していなかったと思われる。LCDラインをフレキシブルOLEDに切り替えたL7-1ラインが第1四半期の稼動を控えており、生産能力が増加するが、最近のA3の稼働率も低くなったからである。フレキシブルOLEDだけでなく、リジッドOLEDの顧客を確保しなければなら二重苦を抱えている。 業界のある関係者は、「A1は、自動車用のOLED中心に転換し、さらにフレキシブルOLED研究開発ラインとして運用する案を検討していると聞いている」とし「リジッドOLEDにノッチカットデザインを適用するなど、付加価値を高める戦略を用意してている」と伝えた。

button_15.jpg  iPhoneX部品の製造を減少、アップルが有機ELの発注減少を通報

2018.02.01 ET News

アップルがiPhoneの](テン)の部品の購入数を減らしている。下半期には発注計画がないことが確認された。下半期の新モデルを念頭に置いた措置と見られるが、大規模な在庫調整は異例である。部品協力会社の業績低下となる可能性が懸念される。

1日、業界によると、iPhoneの]ディスプレイを供給するサムスンディスプレイが1月19日に前後して協力会社にAppleのiPhone]関連部品の発注の減少を通知したようだ。サムスンディスプレイは当初の計画より50%以上も減少するだろうとし、見通しを修正した。変更された内容によると、今年の第1四半期の規模が従来の4,000万台から2,000万台に減少した。

第1四半期だけでなく、第2四半期の発注の減少を予告した。部品メーカーの関係者は、「四半期ごとに50%以上のフォーキャスト(予測値)が減り、下半期での量産計画はなかった」と伝えた。第2四半期までの発注が減少するうえ、下半期には計画自体がないという。

業界では、iPhone]の製造が事実上の中止に入ったという解釈が出ている。サムスンディスプレイは、iPhone]に有機EL(OLED)を独占供給し、サムスンディスプレイへの発注は、iPhoneの]生産計画を反映するからである。

部品業界は、iPhone]発注の減少幅も尋常ではないことと見ている。通常1・第2四半期はオフシーズンである。また、下半期新製品の発売を前に在庫調整が行われる。このため、部品の注文が減少する時期である。しかし、最近の減少幅は、一般的なレベルを超えたというのが大半の意見だ。

iPhoneの]部品を供給しているもう一つの会社の関係者は、「予想よりも多くの注文が減ってオフシーズンの要因に加えて、販売不振の影響があると見ている」と述べた。いくつかのベンダーの場合、現在までの在庫のみ供給して、追加発注の中断を通知されたことが分かった。

iPhoneの]は、Appleが初めて液晶(LCD)の代わりにOLEDを適用したスマートフォンである。このOLEDディスプレイは、韓国企業の部品・素材が大挙に採択された。また、3Dセンシングモジュール、カメラ、半導体なども韓国企業の製品を使っている。iPhoneの]の生産の変化はすぐに韓国業界に直接的または間接影響を与える可能性があり、影響がどこまになるかが注目される。iPhone]は5つのiPhoneのファミリーのうちの1つのモデルに過ぎないが、Appleは次期新型iPhoneのOLEDを拡大適用する案を推進していた状況で、今後の戦略変化にも関心が集まっている。

サムスンディスプレイは、アップルの注文変化に、中国での営業を大幅に強化していることが分かった。中国のスマートフォンメーカーにOLED供給を増やし、アップル減少分を補おうという意図である。予期せぬアップルの変化で、国内部品業界の行方を暗雲が覆った。

button_15.jpg  LG 電子、有機ELテレビの出荷量は2020年に500万台を突破

2018年 1月 26日 UBIリサーチ

LG Electronicsは25日に行われた2017年10~12月(第4四半期)経営実績で「TV市場におけるピークシーズンの需要増とプレミアムTV販売によって、HE(Home Entertainment)事業本部の売上高が前年同期比10%以上増加した」と明らかにした。

2018年の年間見通しについては「為替変動のような外部環境リスクはまだ存在しているが、スポーツイベントで、グローバルTV市場はさらに拡大する」と付け加えた。

それによってHE事業本部はプレミアムTVを中心とするマーケティングに取り組みつつ、売上高増加とコスト削減に向けた活動を通じ、安定的な収益構造を維持していくとしている。

OLED TVの出荷量が500万台を突破する時期を尋ねる質問に対して「2017年のOLED TV出荷量は2016年に比べ2倍増加し、2018年の販売量増加もほぼ同水準になると見込まれる。このような基調が続いたら、その時期は2020年になる」と述べた。

また、出荷量よりもTV市場においてOLED TVがプレミアムとしての位置づけを固めており、その領域をどう拡大するかが重要であると強調した。

MC(Mobile Communication)事業本部は、昨年第4四半期にOLEDを採用したプレミアムスマートフォンLG V30の発売で、前四半期比9%成長した3兆655億ウォンの売上高を達成したが、メモリなどスマートフォン主要部品の単価上昇とマーケティング費用などによって、2,132億ウォンの営業損失を記録した。

このような営業損失を改善するために、MC事業本部は製品の完成度と信頼性を高める戦略を繰り広げ、顧客の満足度向上に取り組む予定である。

MC事業本部は「次期戦略モデルは競合他社の発売時期に影響を受けず、競争力を確保した上で準備ができたと判断したら上半期中に公開する」と明らかにした。

次期戦略モデルにはLG Electronicsの強みになるAI機能とオディオ、カメラ機能などを強化すると付け加えた。次期戦略モデルを発売するまで、LG V30とG6のアップグレードバージョンと中低価格モデルを発売し続けると同時に、LG Electronicsならではのプラットフォームでコスト削減を実現し、営業損失を最小限に抑えると説明した。

button_15.jpg  サムスン電子、2017年ディスプレイ事業の年間営業利益は5,000億円以上

2018年 2月 2日 UBIリサーチ

Samsung Electronicsは31日に行われた2017年10~12月(第4四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高65兆9,800億ウォン、営業利益15兆1,500億ウォンを記録し、特にディスプレイ事業では、売上高11兆1,800億ウォン、営業利益1兆4,100億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前期比35%、前年同期比50.7%増加し、営業利益は前期比45.4%、前年同期比5.2%増加となった。2017年ディスプレイ事業の年間売上高は34兆4,600億ウォン、営業利益は5兆3,900億ウォンを達成し、最大実績を記録した。ディスプレイ事業におけるOLEDの売上高は70%台後半の割合を占めたことを明らかにした。

Samsung Electronicsによると、2017年第4四半期にはOLED部門で、主要顧客企業のフラグシップスマートフォン向けパネルの供給が増え、前期に比べ実績が改善された。LCD部門はオフシーズンの需要減少とパネルの価格下落によって、利益が下がったと説明した。

2018年第1四半期OLED部門において、スマートフォン市場がオフシーズンに入ると同時にLTPS LCDとの競争が激化し、OLEDの需要が鈍化する可能性があるため、収益性の低下が懸念されている。Samsung Electronicsはフラッグシップ製品用パネルの販売を拡大し、顧客企業の多様化や製品の生産性向上などで収益性確保への取り組みを進めると説明した。

LCD部門については、オフシーズンにも関わらずTVの高解像度・大型化傾向が続き、上半期スポーツイベントの影響によるライン稼働率の安定化に期待感を示した。また、歩留まり改善とコスト削減に向けた活動を強化し、UHD・大型・量子ドットなど高付加価値製品の販売を拡大し、収益性の見直しを行う計画だ。

2018年にはOLEDがモバイル市場で主流になると期待され、Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーからの需要に積極的に対応し、LTPS LCDとの技術のさらなる差別化を図り、市場シェアを高めていく計画を明らかにした。また、技術とコストの競争力に基づき、IT、電装など、新規応用分野の力量も強化し、新成長動力の確保に乗り出すと伝えた。LCD部門については、中国メーカーによる生産能力の拡大と競争深化により、市場の不確実性が高まる局面が見られると述べた。

Samsung Electronicsは2017年第4四半期に携帯電話8,600万台、タブレット700万台の販売量を記録した。2018年第1四半期の販売量は前期比小幅減少となるそうだ。

2017年の設備投資は総計43兆4,000億ウォン規模で行われ、その中でディスプレイに13兆5,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの高まる顧客需要に対応するための生産能力拡大に積極的に投資し、昨年の総投資規模は2016年に比べ大きく増加した。2018年の投資計画はまだ未定だが、前年比減少が見込まれるという。

Samsung Displayチェ・クォンヨン常務は「特定顧客企業へのモバイルOLED売上高の依存度を下げるために、中国の顧客企業を獲得し続けており、iPhone Xの注文量減少が一時的な需要変動には大きく影響されない」と説明した。引き続き「顧客の需要に応じた折りたためる(Foldable)ディスプレイを始めとする様々なアプリケーションを準備しており、市場と消費者が求めるレベルまで完成度を上げることが重要であるため、持続的な研究開発を通じて時期を早めるために努力するつもりだ。建設中の新工場(A5)については、稼働時期や生産製品、生産量など、具体的に決まったことはまだ何もない」と付け加えた。
2018年02月05日

button_15.jpg  UBIリサーチが、Investment & MP Line Statusの提供を開始

2018年 1月 30日 UBIリサーチ

世界におけるAMOLEDの生産可能面積は2018年から2020年まで年平均48%で成長すると予想されます。

装置の生産能力によるガラス面積を分析したところ、AMOLEDの生産可能面積は2017年の300万uから2020年には約3倍以上増加した4,000万uに達すると見られます。
なお、大面積AMOLEDの生産可能面積については、2017年の400万uから2020年に840万uとなり約2倍に増加し、中小型AMOLEDの生産可能面積は同期間で910万uから3,200万uへ約3.5倍に増加する見込みです。

投資およびMPラインの現況(Investment & MP Line Status)では、4半期毎にパネルメーカーによる投資現況と投資の予想時期を製造メーカごとに詳しく分析したデータとグラフを、エクセルファイルでの販売を開始します。



Contents
1. Investment Data – Quarterly
– Capa
– Glass Area
2. Investment Graph – Quarterly
– Total Glass Area
– Glass Area By Company and Ratio
– Glass Area By Generation and Ratio
– Glass Area By Company_Small & Medium and Ratio
– Glass Area By Substrate Type_Small & Medium and Ratio
– Glass Area By Substrate Type_Large
3. Investment Data – Yearly
– Capa
– Glass Area
4. Investment Graph – Yearly
– Total Glass Area
– Glass Area By Company and Ratio
– Glass Area By Generation and Ratio
– Glass Area By Company_Small & Medium and Ratio
– Glass Area By Substrate Type_Small & Medium and Ratio
– Glass Area By Substrate Type_Large

button_15.jpg  [市況]高性能テレビの価格下落が進む、気になるその価格は?

2/4(日) BCN

 2017年はソニー、東芝、パナソニックが有機ELテレビ、シャープが8K対応液晶テレビを発売した。そのほか、4K対応で6万円を切る「格安4Kテレビ」も登場するなど話題が多かったテレビ市場。そのなかで高性能なテレビを中心に平均単価の下落が進んでいることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から分かった。ここでは、平均単価や販売動向について取り上げる。

 まず、過去2年間の平均単価推移を各性能別にみていこう。4K対応液晶テレビのそれは15年12月が18.97万円であったが、昨年末には12.97万円となった。また、有機ELテレビでは、対象製品を発売している全4メーカーが出揃った17年6月から12月の推移が、44.58万円から34.48万円まで下落している。4K対応液晶テレビは2年間で6万円、有機ELテレビはわずか6か月で約10万円もダウンしており、どちらも昨年末が過去最安となった。これに対して、比較的安価な40型以上のフルHD/HD液晶テレビと40型未満の液晶テレビは、2年前に比べると安くなっているが、17年1月からはほぼ横ばいとなった。

 性能や機能別で切り分けても、いずれのジャンルとも単価下落が進行しているが、液晶と有機ELテレビを合わせた薄型テレビ全体のそれは、昨年末にかけてやや上昇している。以前、40型以上のフルHD/HD液晶テレビよりも平均単価は低かったが、直近では市場全体の平均単価が1,2万円以上高くなっているのだ。

 高性能なテレビを中心に平均単価は下がっているのに、全体の平均単価が上がっている理由は、高性能かつ高価格なテレビの販売台数比率が増加しているためだ。解像度別の販売台数構成比をみると、4K/8K対応液晶テレビは2年前の18.0%から38.1%まで拡大している。ここ数年で構成比が一番高いハイビジョン対応が42.7%であり、それに迫る勢いだ。

 一方、薄型テレビ市場全体における、有機ELテレビの販売台数構成比は2%程度に過ぎない。ただし、市場への影響度はわずかであるものの、伸びしろは大きい。今や市場の一角を担う4K対応液晶テレビも、5年前は定価が50万円を超える商品がほとんどだった。有機ELテレビの平均単価は約35万円と高額だが、徐々に消費者の手に届きやすい価格となっている。近いうちにラインアップがさらに拡充され、単価が下がれば、有機ELテレビが急速に販売台数を伸ばす可能性は高い。(BCNアナリスト 山口渉)


*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
2018年02月02日

button_15.jpg  LGディスプレイが、ソニーのスマートフォン向けに、有機ELディスプレイパネルを供給

2018.01.28  [デジタルデイリー イ・スファン記者]

LGディスプレーが、ソニーにフレキシブル有機EL(OLED)を供給する。TV用の大型OLEDパネルに続き、スマートフォンにまで協力の範囲を広げた。フレキシブルOLEDは、ベゼル(枠)の厚さを最小限に抑え、曲げられないリジッド(Rigid)OLEDと比較してエッジ(Edge)やノッチ(Notch)で多様な形態のデザインの適用が可能である。

これまでソニーは、大型OLEDのみLGディスプレーからパネルを供給を受けた、中小型OLEDまで供給を受けて、両社の関係はさらに深まった。一方では、フレキシブルOLED市場で絶大な影響力を発揮しているサムスンのディスプレイを追撃し、Appleの新型iPhoneのパネルを供給する原動力の確保に弾みがつく。

28日、業界によると、LGディスプレーは、ソニーにフレキシブルOLEDを供給することが分かった。LGディスプレーの内部事情に精通し関係者は "ソニーとフレキシブルOLED協力を進める "と伝えた。

昨年にソニーはLGディスプレーの大型OLEDパネルでTVを作り、かなりの利益を得た。プレミアム市場で頭角を表し、実績改善に力を加えた。2017年上半期の純利益が2117億円(約2兆600億ウォン)で、10年ぶりに最高値を記録した。年間のTV販売台数目標も1200万台から1250万台に高めたほど自信がついた。

スマートフォンではどうか。全世界の市場シェアは一桁台前半で高くないが、日本国内では、アップルに次いで2位を走っている。市場調査会社ストラテジー・アナリティクス(SA)によると、昨年の上半期基準で14.9%の市場シェアでサムスン電子(8.2%)、シャープ(7.3%)、富士通(8.9%)を長い間引き離している。

ソニーは、TVのようにスマートフォンでもかなり苦戦した。しかし、スマートフォンが先進市場と成長市場を問わず必需品として認知されており、ソニーが追求するユーザーの経験(UX)を具体化し、様々なサービスを組み合わせするためには、必ず確保しなければなら事業である。販売が遅々として進まず、赤字になっても、スマートフォン事業を放棄しなかった理由だ。

LGディスプレーとしても新たな顧客の獲得で、ソニーは魅力的だ。中国のスマートフォンメーカーもあるが、先進市場では状況が少し異なっている。E5に続き坡州のE6生産ラインで、第3四半期から月に1万5000枚規模でフレキシブルOLED量産に入るので、顧客の確保は不可欠である。アップルのような大型取引先だけではいけない。

ある業界関係者は、「すでにソニーはOLED技術を確保するため、TVでの成功経験をスマートフォンに移植して、収益性重視の事業を展開するものと見られ、フォルダーブルポンのような製品開発も目標だろう」と説明した。

<イ・スファン記者> shulee@ddaily.co.kr
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