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2017年07月18日

button_15.jpg  有機EL版iPhone8、量産は来年か

2017年7月17日 Y'sニュース

 アップルのスマートフォンiPhone10周年モデルとなるiPhoneは、組み立てを担う鴻海精密工業、和碩聯合科技(ペガトロン)の歩留まり率がまだ量産可能な水準に達していないもようだ。液晶パネル搭載モデルiPhone7sの全面量産は8月へと例年より1〜2カ月遅れ、有機EL(OLED)パネル搭載モデルのiPhone8は11〜12月にやっと少量生産に入れる見通しだ。iPhone8発売による史上最大規模のスマホ買い替え商機は、来年に持ち越される可能性がある。17日付経済日報などが報じた。

コスト4割増、価格4万元も

 業界関係者は、今年は4.7インチ、5.5インチ液晶パネル搭載のiPhone7s、iPhone7sプラスがアップルの主力製品となり、有機ELパネル搭載iPhone8は「華を添えるだけ」と予測し、大量供給はできないとの見方を示した。

 米誌ファスト・カンパニーによると、有機ELパネル搭載iPhone8の生産が困難な理由は、ワイヤレス充電、3Dセンサー機能搭載に関するソフトウエアの問題だ。

 メリルリンチがアップルのアジアのサプライヤーを調査したところ、有機ELパネル搭載iPhone8は設計が大幅に変更されており、コストは現行機種のiPhone7より40%増えることが分かった。iPhone8はエントリーモデルでも4万台湾元(約15万円)近く、歴代のアップルスマホのうち最も高価な機種となりそうだ。

 メリルリンチは、アップルの今年第3四半期のiPhone出荷予想を1,100万台、第4四半期は600万台に下方修正し、来年第1四半期は1,000万台に引き上げた。

 アナリストは、高価格かつ発売遅延があっても販売台数自体に影響は出ないとみている。ただ、下半期にはサムスン電子や華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)などのフラッグシップモデルが勢ぞろいするため、ユーザーが来年までiPhone購入を待ち切れない可能性もある。

サプライヤーQ4売上高に打撃

 有機ELパネル搭載iPhone8の量産が欧米の年末商戦に間に合わなければ、サプライチェーンの今年の売上高に影響が出る恐れがある。

 有機ELパネル搭載iPhone8は、出荷全体の95%を鴻海が組み立て、ペガトロンはごく一部を担当するもようだ。4.7インチ液晶パネル搭載iPhone7sはペガトロンが65%を受注し、5.5インチ液晶パネル搭載iPhone7sプラスは緯創資通(ウィストロン)が主に組み立て、鴻海はそれぞれ一部分の組み立てを担うとみられている。

 市場観測に対し、鴻海は16日、市場のうわさにはノーコメントと説明した。ペガトロンも、特定の顧客に関するうわさにはコメントしないとした。

PCB生産設備を自社調達

 韓国の英字紙コリア・ヘラルドなどによると、有機ELパネル搭載iPhone8は、リジッドフレキシブルプリント基板(RFPCB)を採用する。業界関係者によると、アップルは今年予定するプリント基板(PCB)1億枚の調達を満たすため、自社でPCB生産設備を数千万米ドルで購入し、PCBメーカーに貸し出すもようだ。

 RFPCBは、従来のリジット基板やフレキシブル基板(FPC)より生産の難易度が高く、台湾メーカー1社がアップルの品質要求に応え切れず脱落した。アップルは、残る韓国インターフレックス、永豊電子の2社に対し増産を求めている他、韓国で3社目の調達先を模索しているとされる。
2017年07月16日

button_15.jpg  後藤電子、顕微鏡向け有機EL照明

2017/7/15 日本経済新聞 

 コイル製造の後藤電子(山形県寒河江市)は、顕微鏡用の有機EL照明を開発、今秋から販売を始める。発光ダイオード(LED)や蛍光管など既存の光源に比べ、対象物の影ができにくく、目が疲れにくいなどの特徴がある。大学・研究機関での利用だけでなく、金属加工や半導体など産業用検査の需要を開拓。カメラの接写用ライトとしての需要も見込む。

 開発したのは顕微鏡に後付けする「顕微鏡OLEDライト」。角度調節可能な有機ELパネル4枚で構成するライト本体、ACアダプター、明るさ調節用コントローラーのセットで、価格は2万3000円(税込み)。

 LEDは明る過ぎて白く反射して目が疲れるため、検査作業を長時間継続できないなどの課題があった。また点光源のLEDに対し、有機ELは面全体が発光する面光源のため均一な光が当てられ、透き間や穴の中などが見えやすく、対象物を動かす必要も減る。自然光(太陽光)に近いため色の判別もしやすい。

 印刷、金型製作、半導体や金属の切削面の検査など産業界で顕微鏡は広く使われており、作業時間の短縮につながる。後藤電子では自社の中国、フィリピン工場に800台を導入、量産に向けた性能評価に乗り出しており、作業時間が約4分の1に短縮できることを確認している。
2017年07月14日

button_15.jpg  LGディスプレイ、坡州P10にトップエミッションの大型OLEDパネルライン構築を推進

2017.07.14 Kinews

世界で最初の10世代級有機EL(OLED)の設備投資を推進しているLGディスプレーが、Top Emission技術開発をめぐり、腐心している。Top EmissionはOLEDの光が薄膜トランジスタ(TFT)の逆方向に出る方式で、既存のBottom Emissionに比べて高画質TVパネルの製作に有利である。

LGディスプレーは、現在、TV用OLEDは100%がBottom Emissionで生産している。

14日、業界によると、LGディスプレーは、京畿道坡州に建設中のP10にTop Emission方式のTV用OLEDライン構築を進めている。このため、今月の前後にパイロット生産設備を発注する予定である。パイロット装置で量産性が検証されると、年末に正式に装置を発注する案を検討中だ。

Top EmissionはTFTの逆方向に光が進む方式である。現在のBottom Emission発光は光がTFT方向に進行するが、TFTを通過しながら、輝度(明るさ)が低くなる。せっかく作り出した光がTFTで遮断されるせいで、消費電力を高める原因となる。これはパネル内の有機材料の寿命も短くさせる。

Bottom Emissionの最大の欠点は、解像度を高めるには限界があるということである。TFTの配置部分には画素(ピクセル)を配置することができないため、高画質TV用パネルを作るの制約が大きい。

LGディスプレーは従来はBottom EmissionでUHD(3840X2160)級OLEDパネルを生産している。最近、中国企業が2倍鮮明な8K級LCDの開発を推進していて、LGディスプレーも画質レベルをより高める必要がある。特にP10の本格的な生産は、2年後の2019年からという点を勘案すれば、現在のUHD級では、プレミアムタイトルを保持するのは難しい。業界は2019年から8K TVが本格的に販売されるものと見ている。

鄭昊均成均館大客員教授は、「Bottom Emission方式で作成されたOLED TVは4K(一般UHD)級の解像度が限界であると推定している」とし「8Kに進むためには、Top Emissionの技術開発が必要である」と説明した。

問題は、Top EmissionのOLEDパネルの生産が難しいという点である。OLEDは、陽極(Anode)から陰極(Cathode)側に電流が流れ、光が出る。Top Emission発光OLEDを製造するには、電流がよく通じながらも肉眼では見えないほど薄くて透明な電極が必要である。

しかし、陰極を肉眼で見えないようにするために薄く形成すれば抵抗値が上がり、電流がうまく流れない。シンクの排水口を狭く作成水がよく流れて出ずあふれるものと似ている。だからといって電流をよく流すために、陰極を厚くすると光を遮断する欠点がある。

LGディスプレーは、バス電極(bus electrode)を形成する方法で大面積全面発光OLEDパネルの生産を進めている。バス電極と透明電極の全体抵抗を減らすために、垂直方向に沿って直接接続された高伝導率を持つ電極を意味する。

バスラインをTFT側に厚く張り、これを陰極と接続させると、陰極自体の抵抗を下げることができる。チョン教授は「バスラインを形成するコンセプト自体は、すでにすべてのパネルメーカーが研究している方向」とし「しかし、これを工程上で実装することが容易ではない」と述べた。

button_15.jpg  OLED TVは、画質だけでなく、デザインと音質などの全領域において優れている

2017年 7月 12日 UBIリサーチ

「従来のOLED TVが画質を中心としていたのであれば、現在のOLED TVは、画質だけではなく、デザインと音質など全領域で優れているTVだ」

先日の5日、韓国江原道横城郡で開催された「第12回ディスプレイ国家研究開発事業総括ワークショップ」の基調演説で、韓国LG Displayのユン・スヨン常務は、明暗と色表現力を含む優れた画質、自由なデザイン設計、音質向上など、OLED TVの特徴を紹介した。

ユン常務は「LCDとは異なり、自発光であるOLEDは、ピクセル単位で制御できるため、明確な黒を表現し、無限大のコントラストを実現できるので、表現の範囲がとても広い。夜空の星や月を表現する最適なディスプレイはOLEDだ」と述べた。また「OLED TVは正確な色表現力を持ち、自由に中間調表現ができるため、リアルな色を実現する」とOLED TVの優れた画質を強調した。

引き続き、CES 2017で多くの来場者の注目を集めた壁紙(Wall Paper)とCSO(Crystal Sound OLED)を紹介しながら「従来のOLED TVが画質を中心としていたのであれば、現在のOLED TVは、画質だけではなく、デザインと音質など全領域で優れているTVだ」と明らかにした。特にスピーカーを内蔵する方式については「デザイン改善の効果と共に口とサウンドの位置を一致させることで、没入感のある画面を実現することができる」と語った。

ユン常務は、実用化を目的に開発された77型UHD解像度、透過率40%、曲率半径80Rを実現する透明フレキシブルOLEDを紹介し、透明ディスプレイとフレキシブルが未来のディスプレイになる説明した。また、ソリューションプロセス用装置と材料を開発しているため、新しい形のアプリケーションとフォームファクタ(Form Factor)が必要になると語った。

最後に、韓国京畿道坡州市にあるP10工場については「今年末に完成予定のP10は、きちんと準備しているので新しいOLED TVが生産できる」と期待感を示した。

button_15.jpg  韓国LG、グーグルの新スマホ「Pixel 2」にOLEDパネル提供へ

7/14(金) Forbes JAPAN

筆者は昨年、韓国ソウルのLG本社を訪れた際、モバイル部門を統括するIan Hwangに「なぜLGのスマホはOLEDパネルを搭載していないのか?」と尋ねた。

スマートフォンに詳しい人なら誰でもOLED(有機EL)の性能が、従来の液晶パネルを上回ることは知っている。アップルも次期iPhoneでようやくOLEDを搭載しようとしているがLGは既にテレビ向けに、サムスンと並んでOLEDパネルを製造している。さらに言うと、LGは既にアップルウォッチ向けのOLEDパネルを製造しているメーカーなのだ。

LGモバイルの担当者らは筆者に多くを語らず、それが同社の別部門のLGディスプレイの判断であることは明かさなかった。LGディスプレイは当時、テレビ向けの大型OLEDパネルの製造に注力していた。

しかし、最新のリーク情報によるとLGはついに今秋発売の同社のスマホ「V30」とグーグルの「Pixel 2」向けにOLEDの供給を開始するようだ。グーグルは正式には認めていないが、この情報はテック業界関係者の間ではもはや公然の秘密と言える。

アンドロイド情報サイトのAndroid Policeが掲載した画像を見ると、Pixel 2の外観はLGのG6にそっくりだ。個人的にはこの動きは大歓迎したい。なぜならグーグルが昨年リリースしたPixel 1は2016年後半のモデルとしては信じられないほどベゼルの幅が広かったが、Pixel 2はこれを大幅に改善し、洗練されたデザインに進化しているからだ。

昨年、Pixel 1の正確なスペックをいち早く伝えたAndroid Policeの情報では、Pixel 2にはLG製のOLEDパネルが搭載され、画面比率は18:9になるという。この事は現状でアップルウォッチ向けのOLEDパネルを製造するLGが今後のV30やG7、さらには来年発売になるiPhoneのOLEDパネルを生産することを意味している。

V30は8月31日にベルリンで開催されるIFAトレードショーの場で公開されることがほぼ確実だ。現状ではLGは正式にこの情報を公にはしていない。しかし、LGは既に一部のジャーナリストらに内密のニュースとして製品の画像を送付している。

その画像を注意深く見ると、V30の画面サイズがG6やPixel 2と同じ18:9であることが分かり、画面の両端はなめらかなカーブを描いている。さらに、V30の画面は極限までベゼルを狭めたデザインになっている。V30 はシャオミのMi Mixと同等のベゼルレス端末になるのかもしれない。

テック系ニュース業界ではこれまでOLED関連の報道はサムスンが中心だったが、これからは同じく韓国のLGに大きな注目が注がれることになりそうだ。

Ben Sin
2017年07月12日

button_15.jpg  大型、4K化が加速するテレビ市場、有機ELも登場

7/11(火) EE Times Japan

 EE Times Japanでは、IHSマークイットテクノロジーのアナリストにインタビューし、ディスプレイ、パネル産業の現状とこれからを連載形式でお届けしている。

 連載第3回となる今回のテーマはテレビ(完成品)だ。IHS Markit テクノロジー 上席アナリストを務める鳥居寿一氏に聞いた。

■2017年 世界テレビ市場の注目トレンド

 2017年の世界テレビ市場トレンドは、ひと言で言えば「テレビメーカーは、大型化と高解像度化を積極的に進める年」になる。

 薄型テレビの歴史を少し振り返ると、10年ほど前は“液晶ディスプレイかプラズマディスプレイか”、“32型か40型か”などの対立軸が存在したが、結局、液晶テレビが生き残り、画面サイズも50型を超えるような大型化が進んだ。価格も随分と下がり、価格競争だけが市場トレンドのように見えてしまう成熟した市場になりつつある。

 価格競争以外の部分では過去、3D表示機能や倍速表示機能、LEDバックライトといった新仕様も登場したが、結果的にそれらの機能は、樹木に例えるならば“枝葉”の部分での仕様に過ぎなかった。倍速表示などは一部存在しているが、このままいくと製品ごとの違いは分からなくなり、顧客が対価を支払うような付加価値ポイントがなくなってしまう。結局は、価格競争主体の市場となっている。

 価格競争は今後も続くが、その中でも樹木の“幹”に相当する部分で、消費者が価値を見いだしやすく、少しでも価格に転嫁できる付加価値ポイントとして存在しているのは、大型化、高精細化であり、各テレビメーカーは積極的に大型化、高精細化を進めている。

■トレンド1:大型化

 大型化については、画面が大きいほど高いと消費者には分かりやすい価値である。

 2017年1〜3月の出荷実績(台数ベース)を見ると、中国では全テレビの出荷台数に占める55型以上の大型テレビの割合は36%に及ぶ。そして中国同様、住居が広い北米が次いで高く30%だ。日本については約10%にとどまるが、全世界では、20%以上と右肩上がりで増えている。今後も世界的に大型化が進むのは間違いない。

 とりわけ、中国と北米では55型以上のより大型のテレビ普及が進んでいくことになる。中国や北米における2017年で出荷ベースでの平均画面サイズは46型前後だが、これが2020〜2021年には、50型を超える予測だ。日本は現状30型を超える程度。いかに中国、北米で大型化が進んでいくかが分かってもらえるだろう。

 現状、中国での55型テレビは3000元台、日本円にして6万円ほどの低価格製品が登場してきている。これも、2014年以降、中国のパネルメーカーが55型パネルを8枚採りできる8.5世代のラインを立ち上げてきたからこそ、価格が下がり、普及を促した。これと同様のことが、2018年以降、10世代ラインの投資により、65型テレビでも起こるとみている。

■トレンド2:高精細化

 高精細化は、パネルとしてHD(1280×720画素)からフルHD(1920×1080画素)へと高精細化され、現在、世界的に4K(3840×2160画素)化が加速度的に進んでいる。

 当初は、4K対応コンテンツがない中で、4K対応テレビの普及を疑問視する見方も多少あったが、パネルメーカー、テレビメーカー、そして販売店も少しでも値段の高い製品を売りたいという狙いがあり、4Kに注力し、結果的にハードウェアが先行して普及してきた。とはいえ、コンテンツもNetflixを筆頭に、Amazon(=Prime Video)やYouTubeなどネット経由のコンテンツ配信サービスでの4K化が進んできた。放送も、NHKが4K、8Kの本格放送を2018年末に始める見込みで、ハードウェアに追い付きつつある。

 全世界の4K化率は現状、全テレビ出荷の32%に達した。ちなみに45型以上に限定した4K化率は、全世界で68%、日本では85%。中国でも79%に達している。

■大型化、高精細化以外のトレンドは?


画面サイズ別、パネル別、搭載機能別にみるテレビ出荷台数実績と予測[単位:百万台] 出典:IHS Markit

 大型化、高精細化のように樹木の“幹”の部分ではないものの、“太い枝葉”といえるような差異化ポイント、付加価値ポイントとして、HDR(ハイダイナミックレンジ)機能と、スマート化、すなわちネット対応がある。

 4Kの映像も、離れて見ればフルHDとの区別は付きにくくなるが、HDRはハッキリと違いが分かり、消費者に価値として認識されやすい。HDRは4Kコンテンツとともに普及してくるだろう。

 ネットにつながるスマートテレビについては、日本国内では他地域と比べると普及していないが、中国や北米、欧州さらには中南米などではスマートテレビでNetflixなどネットコンテンツを見るというライフスタイルが広く定着している。

 なお、全テレビ出荷に占めるインターネット接続機能が付いたスマートテレビの割合は、すでに63%に達している。

 中国に至っては元々、インターネットでコンテンツを楽しむ文化が根付いていたこともあり93%に達しており、放送を受信するテレビではなく、ストリーミングテレビが中国のテレビと言えるほど、当たり前の機能になっている。米国でも、Netflixの存在が大きく、68%。中南米でも普及率は高い。

■大型化、高精細化のその先は?

 高精細化も、大型化もいずれ限界を迎える。既に成熟しているテレビ市場だが、限界を迎えれば、その成熟度は増すことになる。

 そうした中で、期待を集めているのが、有機ELテレビだ。自発光で特に黒色の表現に優れ、高コントラストを実現でき、視野角の広い有機ELテレビは、液晶テレビとの違いが分かりやすい。さらに薄型テレビは(ブラウン管テレビに比べ)どうしてもスピーカーが小さくなり、音質が悪いとされてきた。だが、ソニーは、バックライトがないという有機ELの利点を生かし、画面背後にアクチュエーターを配置して画面から音を出して音質を高めている。究極のテレビといわれる壁掛けテレビにも近づいてきており、画質を落とさず軽量、薄型でスタイリッシュというデザイン的な価値もある。

 有機ELパネル供給メーカーは、LG Display1社だが、有機ELテレビを製品化するメーカー数は12社と、1年前に比べて2倍に増えた。

 日本市場は、他地域と比較すれば、プレミアムテレビが好まれる高付加価値の市場でありソニー、パナソニック、東芝と、シャープ以外の国内テレビメーカーが有機EL陣営になった。

■有機ELテレビの出荷予測

 2017年の有機ELテレビの需要予測は、Samsungとともにプレミアムテレビブランドとして全世界で認知されているソニーの参入によるインパクトを考慮し、2016年比2倍となる140万台としている。そして、2018年には250万台の出荷を見込んでいる。

 ただ、2019年以降については、唯一のテレビ用有機ELパネルメーカーであるLG Displayの投資次第になるので予測は難しいが、今のところ全テレビ出荷台数に対する有機ELテレビの台数比率は2017年0.6%で2021年に2.6%になると見ている。55型以上のテレビに限った台数ベースの有機ELテレビ率については、2017年が2.6%で、2021年が8.3%との予測だ。

 金額ベースでは、55型以上のテレビ出荷額に占める有機ELテレビ出荷額は2017年は6.8%、2021年は14.3%に達するだろう。金額の高い上位のプレミアムテレビ市場では、有機ELの存在は大きくなる見込み。そのため各テレビメーカーは有機EL市場に参入を果たしているのだ。

●鳥居寿一(とりい・ひさかず)/IHS Markit テクノロジー

 IHSテクノロジーグループ アナリシス&リサーチのディレクターを務める。ディスプレイ市場調査会社の大手である旧DisplaySearchのアナリストで、IHSがDisplaySearchを買収した2014年11月に、IHSに移籍。

 DisplaySearchでは、全世界のTV市場調査のバイスプレジデントとして、テレビ調査レポートを立ち上げ、全テレビ市場・ブランドの動向調査、戦略分析、予測などを担当。DisplaySearchの入社前は、三菱電機に勤務。テレビやノートPC、携帯電話機を含む、ディスプレイ市場全般に関わる市場調査や事業戦略、製品企画などに携わった。早稲田大学法学部卒。
2017年07月11日

button_15.jpg  スマホの有機ELパネル採用率は2020年にはほぼ5割に到達 - TrendForceが予測

服部毅 [2017/07/08] マイナビニュース

市場動向調査企業TrendForceのディスプレイ市場調査部門であるWitsViewは7月3日、「米Appleが今秋発売する予定の新しいiPhoneの一部機種に韓Samsung Display(SDC)製の有機EL(AMOLED)パネルを採用することが報じられて以降、他の韓国および中国のスマートフォン(スマホ)メーカーやパネルメーカーは、積極的に有機ELパネルへの投資を進める動きを見せている。このため、有機ELは近い将来、グローバルなスマホ市場で主流になるのは間違いなく、有機ELパネルのスマホへの搭載率は数量ベースで2020年までにおよそ5割に達する」との予測を発表した。


図 ディスプレイの種類別に見たスマホの出荷台数推移予測(単位:百万台)と、有機EL搭載機種の比率(%)。濃い緑がTFT-LCD、薄い緑が有機EL、折れ線が有機EL搭載機種の比率 (出所:WitsView)

iPhoneへの搭載で高まる有機ELへの注目度

SDCは、2015年以来、有機EL市場でのプレゼンス向上を進めることを目指して、生産能力の拡大とともに、親会社であるSamsung Electronics以外の有力顧客を積極的に探してきた。その結果、SDCは、AppleのiPhoneサプライチェーンへと組み入れられ、2017年の秋に発売される予定の新型iPhoneに採用される見通しとなり、まさに画期的な年となるようだ。

WitsViewの調査ディレクターであるボイス・ファン(Boyce Fan)氏は、「Appleの動きを競合他社は注視している。次世代のiPhoneの仕様が明らかになるにつれて、他のスマホブランドに向けた有機ELディスプレイの供給も加速している。パネルメーカー、特に中国勢は、急速に有機ELの製造能力の増強に意欲を見せている」と述べている。

中国のパネルメーカーEverDisplay(EDO)とVisionoxは、2013年〜2014年にかけて有機EL市場に参入している。また、2016年には、中国の大手パネルメーカーBOE Technology(BOE)とTianmaも、従来注力していたLTPS LCD(Low-Temperature Poly-Silicon Liquid Crystal Display:低温poly-Si)パネルから有機ELパネルに生産品目を切り変えて、有機ELの生産能力を増強しているほか、工場計画を変更し、新たにLTPS LCDパネル生産用に建てた施設を有機ELパネル工場に転換。製造設備が工場に搬入され次第、2017年の下半期から有機ELパネルの試作を開始する計画としている。

さらに、中国内では、近い将来、より多くの有機ELパネル工場が建設される可能性が高い。国内市場に潤沢な資本があり、中央政府も新しいディスプレイ技術の開発を支援しているため、コストを意識せずに投資ができるためだ。しかし、有機ELの製造にはいくつかの困難な技術的障壁がある。バックプレーン(TFT)を用いたスイッチング回路を搭載したガラスあるいはプラスチックフィルム基板)生産を完璧に行うだけではなく、有機層の真空蒸着や封じなどの複雑な製造プロセスを改善する必要があるのだ。

例えば、有機ELパネル製造のカギをにぎる真空蒸発装置は、依然として主に日韓の企業が提供している。現在、キヤノンの子会社であるキヤノントッキが製造している第6世代ハーフカット機は、市場で最も需要の高い真空蒸着システムとなっている。しかしキヤノントッキの真空蒸着装置の市場供給数は限られており、同社は、まず長年の上得意客であるSDCを優先して納入することになっており、後発メーカーがそれを導入するには時間がかかりそうという課題がある。

過去2〜3年の間、SDCは小型有機ELディスプレイ市場を実質的に独占してきた。しかし、一部のスマホメーカーは、有機ELパネルを得るために単一のサプライヤに拘束されることを警戒しており、競合するパネルメーカーがSDCに追いつくよう促している。後発の中国パネルメーカーのによる増産に加えて、LG Electronicsの子会社であるLG Display(LGD)が2017年下半期に第6世代工場にてフレキシブル有機ELパネルの量産を開始することを予定しており、WitsViewでは、これが重大な転換点になるとの見方を示している。LGDの参戦は、ほかの多数のサプライヤの参戦を促し、有機EL市場の競争が激化することになるためだ。ちなみに、LGDのスマホ向けフレキシブル有機ELパネルの最初の出荷先は、Apple以外の顧客になる見込みだという。

液晶パネルからの脱却ができない日本勢

このWitsViewからのレポートには、日本のパネルメーカーの名がまったく出てこない。これは一体何を意味するのか。以下に、著者が複数の業界関係者の話を元に推測する見解を記したい。

日本勢は、韓国勢の有機ELパネル量産を尻目に、液晶パネルに固執してその改善に注力してきたが、一部の報道では、「今後のマーケット動向を見誤った致命的な判断ミスだった」との見方が示されている。ジャパンディスプレイ(JDI)の有賀社長によれば、同社は、千葉県茂原に有機ELの量産ラインを設置する計画だが、実際に有機ELを量産できるようになるのは、2019年か2020年だという。

AppleのiPhoneは、今秋、有機ELパネルを採用するモデルを提供する見込みとなっているが、その結果、AppleからJDIへの液晶パネルの注文が激減してしまい、JDIは経営危機に直面する状況になりつつある。iPhoneは、近い将来、全機種に有機ELパネルを搭載する計画だというが、こうした動きに対し有賀社長は、2018年にはAppleの要求に応えられない状況になることを認めている。シャープは、鴻海精密工業をバックに援助の手を差し伸べようとしているが、したたかな鴻海には国内に警戒感もある。

一方、そのシャープはどうかというと、6月に開催された株主総会にて、戴正呉社長は株主の質問に答える形で、液晶に絶対的な優位性があるとの持論を展開したうえで、有機ELパネルの開発も堺で行っていることを認めた。有機ELパネルは開発できても量産化の技術障壁は高く、Samsungも量産化には5年以上の歳月を必要とした。韓国勢が着実に有機ELの量産で実績を上げ、中国勢が国策で需給バランス無視の有機ELパネル量産に向けた投資を行っている段階に至り、日本勢の掲げる液晶パネルの機能を上げる、という戦略で果たして今後、生き残れるのだろうか。

有機ELの先には、マイクロLEDや量子ドットデイスプレイも控えている。マイクロLEDはAppleやソニーが密かに開発を進めているという話であるし、量子ドットも各社の研究部門から学会発表が相次いでいる。有機ELで出遅れたのであるなら、先回りしてその先で勝つ戦略を立てる、といったことが日本勢の動きとしてでてくるのか。技術的に優れていても、市場に受け入れられないために消えた、という話は過去を振り返れば、多々あるが、これからの有機ELパネル、そしてさらなる次世代パネル技術がどのような動きを見せていくのかが注目される。

※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。
2017年07月10日

button_15.jpg  中国市場での日韓の有機EL蒸着装置の受注競争

2017.07.07 ET News

韓国と日本の企業が中国のフレキシブル有機EL(OLED)蒸着装置の市場で競争している。最近の受注競争で、両国の企業が一進一退を繰り返し、戦いが熱い。中国では今年から来年までOLED投資が続く。序盤の受注競争での形勢が今後、世界の蒸着装置業界の趨勢を決めるので韓国企業は死活をかけている。

5日、業界によると、今年の6世代フレキシブルOLED有機物蒸着装置の発注を控えたとGVO (GoVisionox)、エバーディスプレイ、BOE、チャイナスターにおいて、韓日の装置企業間の競争が熱くなった。

今年の最初の勝利はキヤノントッキであった。最近のGVOの第6世代フレキシブルOLEDライン用蒸着装置で、キヤノントッキが事前評価(Evaluation Results)で1位を占めた。最終的な評価の過程で問題が発生しない場合、事前評価1位の企業が最終落札者として選定される。

キヤノントッキは、サムスンディスプレイの6世代フレキシブルOLEDラインに有機物蒸着装置を全量供給した。安定量産をした成功経験が強みである。中国のBOEにへも有機物蒸着装置を全量供給した。

GVOは第6世代OLED生産用の蒸着装置を発注した。韓国企業のSFAが昨年10月にGVOに5.5世代ラインの蒸着装置を2台の供給し、第6世代での受注期待感が大きかった。当時は6世代規格パネルを4枚に分割する装置であったが、2枚に分割するハーフカット方式は供給できず、受注が困難であった。

最近に6世代フレキシブルOLED投資を確定したエバーディスプレイは下半期最大の決戦場となる見通しだ。月3万枚規模で2019年第2四半期に量産を開始する。

エバーディスプレイでは、韓国SFAと日本のキヤノントッキ、ULVACなどが競争している。今年の下半期にステップ1の投資を開始し、来年上半期に第2段階の投資に乗り出すと予測される。

中国のBOEが今年末に発注することが予想されるB11ラインも激戦地だ。BOEはB7に3段階にわたる投資をし全量をキヤノントッキの蒸着装置を使用する。他の蒸着装置の企業が入る可能性は少ない。しかし、BOEのほか、複数のパネルメーカーがキヤノントッキの蒸着装置を必要としており、競合他社がこの隙間を攻略する余地がある。

今年の下半期に開始のチャイナスターの最初の6世代フレキシブルOLED設備発注にも関心が集中している。検証されたキヤノントッキの装置を使用する可能性がある。韓国のSUNIC System がチャイナスターの研究開発(R&D)のラインに蒸着装置を供給した経験があり、LGディスプレーの第6世代ハーフカット方式の量産装置を供給したので、新しいビジネス協力の可能性を狙える。

イチュンフンUBIリサーチ代表は「キヤノントッキの生産能力は年間4〜5台に過ぎなかったが、最近積極的に増設に乗り出し、年間12台レベルになったものと思われる」とし「昨年、韓国と中国のパネルメーカーがキヤノントッキの装置を確保するために競ったが、今では納期は大きな問題ではない」と説明した。

Current status of small and medium OLED organic deposition equipment suppliers and their contracts

▲SFA ΔTruly (4.5th generation pilot) ΔGVO (5.5th generation) ΔRoyole (5.5th generation)
▲SNU Precision (Changed its biggest shareholder to SFA in December of 2016) ΔBOE (5.5th generation + test line) ΔGVO (5.5th generation) ΔTianma (R&D line)
▲SUNIC System ΔLG Display (6th generation) ΔCSOT (R&D line)
▲Canon Tokki ΔSamsung Display (6th generation) ΔLG Display (6th generation) ΔBOE (6th generation) ΔSHARP (6th generation)
▲ULVAC ΔTianma (6th generation) ΔJapan Display (6th generation pilot)

button_15.jpg  OLEDON、面蒸発源FMMからAMOLEDの未来を発見!

2017年 7月 3日 UBIリサーチ

2014年、Galaxy Note4に初めてQHD(約515ppi)OLEDが採用されて以来3年経過したが、OLEDの解像度はまだQHD解像度に留まっている。UHD以上の高解像度OLEDを製造するためには、15um以下のFMMが必要だが、様々な技術的な問題で、量産には採用できていない状況である。

6月30日に韓国ソウル市汝矣島にある全経連会館で開催されたUBI Researchの「上半期セミナー:OLED市場分析と最新技術セミナー」で、韓国檀国大学実験室ベンチャーのOLEDON代表ファン・チャンフン教授は、UHD以上の高解像度OLEDを製造する唯一の方法で、面蒸発源FMM蒸着技術を提示した。

ファン教授は「AMOLEDの解像度を向上するためには、有機分子ビームの蒸発角を10度未満に抑え、TFT素子のアスペクト比(Aspect Ratio)を1.0程度に維持しなければならない。現在、知られている線形蒸発源(Linear Source)の蒸発角度(入射角)は約40度であり、Shadow Distanceは約3um、SUHDレベルのAMOLEDパターニング工程を経る際に、パターンの幅、Shadow Distanceの割合、アスペクト比が増加する。結局、今のパターニング技術では、薄膜のUniformity(均一性)が減少してしまう」と述べた。

また、ファン教授は「線形蒸発源蒸着技術だと、QHD以上の解像度を実現するには限界があり、面蒸発源 FMM蒸着技術だけが、2000ppi以上のOLEDを製造できるたった一つの方法だ」と強調した。


<ファン教授が発表した2250ppi AMOLEDの技術的な問題点、参考:UBI上半期セミナー>

OLEDONの面蒸発源 FMM蒸着技術で測定したShadow Distanceは0.68~1.05um、入射角は13~19度で、解像度に換算すると最大1500ppiの素子を製造することができる。新たに開発したX面蒸発源では、Shadow Distance0.38~0.56um、入射角は7.2~80度で、解像度に換算すると最大3300ppiの素子を製造することができる。先日のSID2017でも、ジン・ビョンドゥ教授とファン・チャンフン教授のチームは、面蒸発源パターニング蒸着技術を採用し、世界で初めて測定したサブミクロン(Sub-micron)スケールのShadow Distance結果を紹介し、今後スケールアップのための開発で、大型OLEDディスプレイ生産に応用する場合、11K(2250ppi)以上のスーパーウルトラ(SUHD)解像度を持つマイクロAMOLED素子を製造できると発表したことがある(論文名:Plane Source evaporation techniques for Super ultra high resolution flexible AMOLED)。


<面蒸発源FMM蒸着技術によって収集されたSub-micron Shadowデータと入射角データ、参考:UBI上半期セミナー>

OLEDONは、今回の開発結果を基に、面蒸発源を活用した超高解像度のマイクロOLED素子を製造できる研究用面蒸発源 FMM蒸着機を檀国大学内で開発・設置する計画を明らかにした(OLEDON 公式ウェブサイトwww.oledon.co.krを参照)。

button_15.jpg  有機EL照明にエコリカ参入、LGディスプレイと提携

7/7(金) SankeiBiz

 リサイクルインクカートリッジやLED照明を手がけるエコリカ(大阪市中央区)は、韓国の照明器具メーカー「重友(ジョンウー)エムテック」と業務提携し、有機EL照明市場に参入する。重友が韓国LGディスプレイから有機ELのパネルを調達して照明器具を生産、エコリカが10月にも輸入販売を始める。

 エコリカは2009年からLED照明を販売してきた。有機EL照明をラインアップに加えることで照明事業を強化する。

 またエコリカは国内市場を調査し、LGディスプレイと情報共有しながら製品開発に乗り出す計画。今後、照明器具や透明ガラスパネル、デスクライトを開発、設計事務所や家具・インテリア、イベント装飾業者などに売り込む考えだ。有機ELは、薄型軽量で従来のLED照明では難しかった曲面での発光も可能。このためデザインの自由度が高く、次世代照明として需要の伸びが期待されている。
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