2021年09月11日

中国BOE、新型MacBook用ミニLEDディスプレイのサプライヤーに

8/19(木) 36Kr Japan

アップル(Apple)事情に精通する「天風国際証券(TF International Securities)」のアナリスト郭明錤(ミンチー・クオ)氏は最新のレポートの中で、アップルは2022年中頃に、ミニLEDディスプレイ搭載をセールスポイントとする新型「MacBook Air」の発売を予定しており、そのミニLEDを中国ディスプレイパネル製造大手「BOE(京東方)」が供給するだろうと述べた。

また郭氏は、BOEがアップルから高価格帯のハイエンド製品の受注を獲得したのはこれが初めてであり、市場は、BOEの規格のアップグレードと製品構成および生産能力の最適化が2021年下半期から2022年の売上高と利潤に対して貢献する度合いを過小評価していると述べている。

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2021年09月10日

LG化学、高耐久のIT機器用フォルダブルディスプレイ素材を開発

2021年9月10日 コリア・エレクトロニクス

LG化学が新素材・コーティング技術を活用した新しいフォルダブル(折りたたみ可能な)ディスプレイ素材を開発し、関連市場に進出する。

韓国ITBizNewsによると、LG化学は特殊開発したコーティング剤を採用し、平面はガラスのように硬く、折れる部分はプラスチックのように柔軟なフォルダブルIT機器用カバーウィンドウ「リアルフォールディングウィンドウ(Real Folding Window)」を開発したと発表した。

カバーウィンドウはIT機器の外部に位置し、衝撃からディスプレイパネルを保護しながらも鮮明なイメージを伝える役割をする核心素材で、耐久性と透過率が良くなければならず、柔軟に折れる屈曲特性も備えなければならない。

市場調査機関のオムディアによると、フォルダブルフォン市場は、2020年の350万台から2026年は5000万台規模へと急成長するものと見込まれる。

LG化学が今回開発したリアルフォールディングウィンドウは、PETフィルムの両面に新素材を数十マイクロメートルの厚さでコーティングし、プラスチック素材の耐熱性と機械的物性を補完したと説明した。

従来の強化ガラスに比べて厚さが薄く、同一水準の硬度を持ちながらも画面が壊れるクラック事象がなく、従来のポリイミドフィルムに比べて高い価格競争力、また柔軟性も高いため、20万回以上繰り返しても耐久性がそのまま維持されるというのが会社側の説明だ。

LG化学は、折れ部位に発生するしわを従来に比べて大幅に改善した。商用化されたカバーウィンドウが画面が内側に折れるインフォールディング(In-Folding)方式に最適化されているものとは違い、リアルフォールディングウィンドウは画面が外側に折れるアウトフォールディング(Out-Folding)方式まですべて実現できるとLG化学は説明した。

別途のPETフィルム無しに、コーティングだけで薄い形のリアルフォールディングウィンドウを作る技術も開発している。この製品は、薄さが求められるフォルダブルフォン、ローラブルIT機器などに採用されるものと予想される。

LG化学は、薄い厚さときれいな外観、安定的なフォールディング特性など、カバーウィンドウ素材に対する顧客企業のニーズを把握し、コーティング方式のカバーウィンドウ技術の開発および検証を完了し、2022年までに量産性を確保し、2023年から供給に乗り出す計画だ。



LG化学IT素材事業部長のチャン・ドギ常務は「リアルフォールディングウィンドウを通じて顧客企業の課題解消に一歩近づき、すでに多くの顧客企業から共同プロジェクトの提案を受けている」とし「スマートフォン分野の先導企業ともパートナーシップを強化しながら、モバイルはもちろんノートパソコン、タブレットなど新規フォルダブルアプリケーション分野への市場拡大に乗り出す計画」と明らかにした。
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中国の追撃受ける韓国OLEDパネル

9/10(金)  中央日報日本語版

韓国が主導する有機ELOLED)パネル市場の構図が変化している。サムスンはLGが独占していた大型OLED市場に、LGはサムスンの独壇場だった中小型OLED市場にそれぞれ参入して激しい競争を予告している。液晶(LCD)市場で韓国に白旗をあげさせた中国もOLED市場を虎視耽々を狙っている。

サムスンD、10−12月期の量子ドットOLED量産開始

10日、ディスプレイ業界によるとサムスンディスプレイは今年10−12月期の大型OLEDである量子ドット(QD、Quantum dot)ディスプレイの量産に入る。これまで大型OLED市場を冷遇してきたサムスンの立場としては大きな変化だ。昨年米国ラスベガスで開かれた「ファーストルック」イベントでサムスン電子映像ディスプレイ事業部長(社長)のハン・ジョンヒ氏は「OLEDは永遠にしない」と明らかにしていた。

だが、サムスンの大型OLED市場進出説はその間も絶えず流れていた。LCD市場を中国にすべて渡したうえにOLEDがディスプレイ市場の筆頭に浮上しながらだ。業界専門家は「LCD市場がすべて中国に移行する渦中もサムスンが大型OLEDを冷遇したのは戦略的失敗になるかもしれない」とし「時期は非常に遅れたがサムスンの大型OLED進出は当然の流れ」と話した。

現在、テレビ用大型OLEDパネル市場は事実上LGディスプレイが独占している。関連業界では早ければ来年初めにサムスン電子がサムスンディスプレイのQD OLEDを搭載したテレビをリリースするとみている。

LGD、中小型OLEDに攻撃的投資

LGディスプレイはサムスンディスプレイが掌握した中小型OLEDへの投資拡大に乗り出した。LGディスプレイは2024年初めまでに3兆3000億ウォン(約3100億円)かけて京畿道(キョンギド)坡州(パジュ)工場に第6世代中小型OLED生産ラインを構築するとしている。また、ベトナム・ハイフォン工場に14億ドル(約1540億円)を投資してOLEDモジュールラインを増設する。LGディスプレイ関係者は「中小型OLED市場への進出がやや遅れたという指摘があるが、技術と生産能力を考慮する場合、市場性は充分だと判断する」と話した。

関連業界ではLGディスプレイの中小型OLED市場進出に関連して「Apple(アップル)を念頭に置いたもの」という見方もある。匿名を求めた業界専門家は「LGディスプレイはiPhone12にOLEDを安定的に供給してアップルの信頼を得た」とし「アップルが新作iPhone13やiPadにもOLEDを搭載して、アップルカーなどにもOLEDの搭載を考慮していることからLGディスプレイの中小型投資拡大は合理的な決定」と話した。

OLEDパネル、2024年470億ドル規模に成長

韓国ディスプレイ産業協会によると、昨年260億ドルだった中小型OLED市場は需要先が拡大して2024年には390億ドル規模に成長する見込みだ。市場調査会社「オムディア(Omdia)」によると、中小型OLED市場でサムスンディスプレイの占有率は昨年末基準73.1%で1位だ。

大型OLED市場も同じ期間42億ドルから2024年75億ドルに大きくなる見込みだ。ユアンタ証券のキム・グァンジン研究員は「今年ディスプレイ業界実績改善の基盤になったLCD価格の上昇が終了したことから中長期の競争力確保のためにOLEDへの事業転換は必然的」と話した。

中国、中小型OLED市場で韓国猛追撃

中国メーカーもOLED市場を狙っている。市場調査会社「UBIリサーチ」によると、2018年93.3%だったサムスンディスプレイのスマートフォン用OLED占有率は今年4−6月期に73%台に低下し、来年は60%台まで下落する見通しだ。イ・チュンフン代表は「OLEDスマートフォン産業自体が中国に移っている」とし「(中国最大ディスプレイメーカーの)BOEの場合、大幅ではないが次第にOLED出荷量が増えるだろう」と予想した。

業界関係者はこれについて「大型OLEDはまだ収率や生産能力、技術力で韓国と中国の格差が大きいが、小型OLED技術力の差は事実上1年以内に狭まった」とし「中国政府の支援もLCDからOLEDに移ったことから中国の追撃は無視できないものになるだろう」と診断した。

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有機ELテレビの販売好調、市場規模は2年で倍以上に

9/9(木)  BCN

 有機ELテレビ市場は2019年比で販売台数が2倍以上に拡大している。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。

 19年1月を「100.0」とした有機ELテレビの販売台数指数は、21年8月に「220.3」と倍以上に拡大。年を追うごとに販売台数は伸びており、消費増税の影響で販売台数が急増した19年9月と比較した20年9月を除き、全ての月で前年同月を上回っている。特に、20年12月は「367.7」、21年6月は「332.0」、7月は「360.0」と、3倍以上の指数を示した。

 市場拡大の要因としては、シャープが新規参入したりメーカー各社が48型を発売したりとニーズの高まりに応じてラインアップが広がったことが考えられる。平均単価は19年1月時点の26万円から、21年8月には21万7000円と4万円以上下落。価格がこなれてきたことも、勢いを後押ししている。

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。


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次世代ディスプレイの性能検査を無人化へ 中国新興が全自動検査設備を開発

9/10(金) 36Kr Japan

次世代ディスプレイの検査設備を生産する「特儀科技(TEYI Technology)」がシリーズA+で1億元(約17億円)規模の資金を調達した。国家中小企業発展基金(China SME Development Fund)が出資を主導し、合肥芯屏基金やアモイ市の科学技術局などが出資に加わった。調達した資金は次世代ディスプレイや半導体設備の研究開発、新工場における生産規模の拡大に充て、業界内での優位性をさらに高めていくとしている。

同社は主に液晶(LCD)、有機EL(OLED)、マイクロ有機EL、ミニLED、マイクロLEDパネルの光学検査設備の開発と販売を行っており、ディスプレイの製造過程における外観、スクリーン、パラメーター、光学性能、信頼性などの検査を行う製品を提供している。性能検査はディスプレイ製造に関わる全プロセスをカバーしており、検査作業は無人化を実現した。最新のマイクロ有機EL検査設備はディスプレイ製造大手「BOE(京東方)」など複数の企業が導入しているほか、ミニLED、有機EL、液晶パネルの検査設備も国内大手企業で利用されている。

ディスプレイ産業では現在、液晶から有機ELへのシフトが進んでいる。有機ELディスプレイは機能面で優れているものの、高価で消費電力が大きく、劣化が早いなど欠点も多い。そんな中、今年4月にアップルが発表したミニLED搭載の「Liquid Retina XDRディスプレイ」は、ミニLED技術が成熟しつつあることを印象づけるものとなった。ミニLEDディスプレイは細かく区切ったエリアごとにバックライトの明るさを変えられるため、高輝度、高コントラスト比で、広色域を実現できる。しかも薄型軽量で消費電力も小さい。

業界では、今後ミニLEDやマイクロLEDがディスプレイの主流になっていくとの見方が強い。市場調査会社「TrendForce」は、2018年に7800万ドル(約86億円)だったミニLED・マイクロLEDの市場規模が2024年には42億ドル(約4600億円)に拡大し、年平均成長率は94%に達すると予測している。統計によると、2020年に中国で同分野に関連した資金調達は公表されているものだけで24件にのぼり、総調達額は250億元(約4300億円)を超えるという。

マイクロ有機EL、ミニLED、マイクロLED技術が成熟し、実用段階に進むにつれて、小型や超小型のディスプレイ向け検査システムも市場にあふれるようになった。特儀科技はこの分野に早くから参入しており、2018年には中国初となるマイクロ有機EL生産ラインの自動検査設備を受注した。製品ラインにはマイクロ有機ELウエハー検査システム、モジュール検査システム、寿命試験システム、光電性能評価システムが含まれている。次世代ディスプレイを巡り各社が火花を散らす中、早くから製品戦略を組み立ててきた特儀科技は、今や国内トップの検査設備メーカーになりつつある。

フラットパネルディスプレイ技術の進歩により、ディスプレイ検査の分野にも大きなチャンスが巡ってきたと特儀科技は指摘する。同社の中心メンバーは業界の第一線で10年以上のキャリアを積んでおり、的確な市場予測ができるという。さらに豊富な知識と実践経験、精密機械や自動化に関する優れた開発スキル、自社開発した小型・超小型向け検査システムのアルゴリズムなど多方面の強みを持っている。

特儀科技の年間売上高は2018年から2020年まで毎年ほぼ倍増しており、現時点の受注状況からすると今年も倍増が期待できるという。マイクロ有機EL、ミニLED、マイクロLEDディスプレイへの投資熱は冷める気配がないため、今後の業績も好調な伸びを維持できる見込みだ。
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Facebook、スマートグラス発売 「レイバン」と共同で

2021年9月10日 日本経済新聞

【シリコンバレー=奥平和行】米フェイスブックと眼鏡大手の仏エシロール・ルクソティカは9日、写真の撮影や音楽の再生などが可能な「スマートグラス」を米国などで発売した。フェイスブックは次世代技術として仮想現実(VR)や拡張現実(AR)の開発に注力しており、対応する製品群を広げる。

エシロールが展開する「レイバン」ブランドの製品として「レイバン・ストーリーズ」を発売した。定番の「ウェイファーラー」などの型を用意し、米国における価格は299ドル(約3万3000円)からに設定。北米とオーストラリア、英国などで売る。現時点で日本は対象外で、発売時期は未定としている。

米フェイスブックのスマートグラスは「レイバン」のサングラスのデザインを踏襲した
通常のサングラスの意匠を踏襲し違和感を減らす一方、フレームに500万画素の小型カメラを2つ組み込み、マイクやスピーカー、操作用のタッチセンサーも内蔵した。音声コントロールやタッチセンサーの操作により写真や30秒までの動画の撮影が可能なほか音楽の再生、通話もできる。

フェイスブックが提供するスマートフォンのアプリ「フェイスブック・ビュー・アップ」と組み合わせて使い、撮影した画像の編集や、SNS(交流サイト)や対話アプリを通じた共有ができるようにした。約1時間の充電で6時間程度の利用が可能という。

スマートグラスなどの眼鏡型端末は「スマホの次」として過去に注目を浴びたが、本格的に普及していない。米グーグルが2013年に発売したもののプライバシー侵害との指摘を受け、現在は提供を業務用に限っている。フェイスブックはカメラの稼働時に発光ダイオード(LED)が点灯して周囲の人に分かるようにするなどしてこの問題を防ぎたい考えだ。

フェイスブックは14年に米オキュラスVRを買収し、ゴーグル型のVR端末に参入した。スマートグラスの発売はこれに続くウエアラブル機器を強化する動きだ。スマートグラスを通じて眼鏡型端末の知見を蓄え、現実の景色に文字やCG(コンピューターグラフィックス)で作成した画像を重ね合わせることができる本格的なAR対応製品の実用化につなげる。

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2021年09月09日

LCDパネルの価格下落続く…TV・ディスプレイ業界、出口戦略模索

2021年9月9日 コリア・エレクトロニクス

液晶表示装置(LCD)のパネル価格が下落傾向に入ったという見通しが出て、テレビとディスプレイ業界は対応策作りに苦慮していると、韓国アジュ経済が報じている。

6月、業界によると、LCDパネル市場は昨年、コロナ19によって抑えられていた消費心理が爆発する「ペントアップ( pent-up)」効果が事実上終わったと分析される。1年以上高止まりしていたLCDパネルの価格が最近になって下落し始めたためだ。

LCDパネルの価格は昨年5月からペントアップ効果に支えられ、持続的に上昇した。市場調査会社のオムディアによると、昨年5月、テレビ向け32インチLCDパネルの平均価格は32ドル(約3516円)だった。しかし、今年6~7月に同じく89ドル(約9779円)と最高値を記録した後、先月15ドル(約1648円)下がった74ドル(約8131円)を記録した。持続的に上昇していたLCDパネルの価格が初めて下落した。

他のサイズのLCDパネルも同じく価格が下がっている。テレビ用LCDパネルのサイズ別価格は今年8月現在、△43インチ、139→120ドル(約1万5275円→約1万3187円)、△50インチ、205→180ドル(約2万2529円→約1万9781円)、△55インチ、228→205ドル(約2万5056円→約2万2529円)、△65インチ、294→280ドル(約3万2308円→約3万769円)などと小幅ながら下落した。

今年下期にもLCDパネルの価格が下がり続けると見込まれており、テレビとディスプレイ業界は対応戦略に乗り出した。特にテレビメーカーはプレミアム戦略で市場を攻略している。LCDパネルの価格が下がり、再び中国メーカーの価格攻勢が強化されるものと見られ、高付加価値製品により力を入れている。

サムスン電子は、プレミアムテレビの一環としてQLEDテレビを打ち出している。サムスン電子によると、今年下期、該当製品群の全体販売量は1000万台を超えるものと予想されている。この場合、QLEDラインのこれまでの累積販売台数は2600万台を突破することになる。QLEDラインは今年上期だけで約400万台が販売され、前年同期比46%以上増加した。

LG電子は有機発光ダイオード(OLED)テレビでプレミアム市場を攻略している。業界によると、今年上期のOLEDテレビは約273万台が販売された。最近、LGディスプレイの中国広州工場でのOLEDパネルの生産量が増加し、OLEDテレビの供給が増え、販売量も増えたという分析だ。

特に、今年第2四半期のLG電子のOLEDテレビの出荷量は94万5600台で、前年同期の3倍を記録した。これは四半期基準で史上最大の出荷量だ。第2四半期基準の全体テレビ出荷台数は計628万台と、直前四半期の728万台に比べて100万台ほど減少したが、そんな中でもOLEDテレビは史上最高の記録を達成した。テレビ業界がプレミアム戦略を立てている理由だ。

ディスプレイ業界も新たな戦略作りに追われている。事実上、昨年LCD生産中断などを宣言した後、これを延期したが、同社は再び「脱LCD」に拍車をかけるものと見られる。サムスンディスプレイは一旦、来年末までにLCDを生産する案を検討している。サムスンディスプレイはこうした内容を今年5月、社内に公示した。

LGディスプレイも今年5月、国内市販テレビ向けLCDをしばらく生産すると発表した。これを受け、今年はひとまず、該当LCDの生産を続けるものと見られる。ただ、LCDの価格下落を受け、早ければ来年初頭、生産中止に踏み切ることもありうるというのが業界の見方だ。

一方、ディスプレイ両社はLCDから次世代ディスプレイへと転換している。サムスンディスプレイは今年第4四半期からQD(クォンタムドット)OLEDパネルの量産に入る。LGディスプレイは中小型OLED生産ラインの構築などでOLED市場で立地拡張に乗り出す。このため、先月13日に理事会を開き、3兆3000億ウォン(約3131億円)を投資することを決めた。

posted by 新照明の情報2008 at 17:10| 市場 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

サムスンディスプレイが新しいストレッチャブルOLEDを発表

2021.09.08 ET News

サムスンディスプレイは8日、ソウルCOEXで開かれた「グローバルテックコリア2021」の3日目のディスプレイ・セッションの基調講演で、13インチのストレッチャブルOLEDディスプレイを公開した。このOLEDは、表示画面が表示される内容に合わせて立体的に変化することができる。サムスンディスプレイがこの日公開した動作映像からストレッチャブルディスプレイは、立体感の表現に優れた性能を示した。溶岩が流れる映像を表現するために、溶岩の動きに合わせて画面が変形し映像がよりリアルに表現された。



サムスンディスプレイは、2017年に開かれた国際情報ディスプレイ学会(SID)の展示会で、世界初のストレッチャブルOLEDを公開した。当時の製品は、9.1インチであった。同社は、技術を発展させ、13インチまでOLEDサイズを拡大した。サムスンディスプレイのストレッチャブル技術がかなり急速に発展していると思われる。

ストレスチョブルディスプレイは実装難度が最も高い技術で評価される。

イ・チャンヒサムスンディスプレイ副社長は、「ストレッチャブルOLED変形の程度が過去は5%程度だったが、今は前より大幅に向上した」とし「フォルダブルディスプレイの開発でフォルダブルフォンが商用化したかのように、今後はスライドダブル、ローラーブル、ストレッチャブルのよう様々なディスプレイの登場で、完成品でも革新が起こるだろう」と展望した。

posted by 新照明の情報2008 at 15:27| 市場 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

LGディスプレイ、未来のディスプレイを主導するOLED、適用領域がさらに拡大する

2021.09.08 ET News

LGディスプレーは有機EL(OLED)ディスプレイに適用範囲を、透明ディスプレイや車載など、さまざまな分野に拡大適用する計画である。急増する未来のディスプレイの需要に対応するための最も適切なのがOLEDという自信も示した。新素材の開発と安定性の確保などのOLEDが解決すべき課題も提示した。

ギムジョムジェLGディスプレーの基盤技術研究所長「グローバルテックコリア2021」の3日目の基調講演「OLEDが変える未来の生活」にて、未来のディスプレイ市場でOLEDの適用範囲が拡大されると述べた。既存のスマートフォンとTVを越えて、透明ディスプレイとカーディスプレイ、拡張現実(AR)・バーチャルリアリティ(VR)機器まで様々な分野でOLEDの需要が急増する。

キム研究所長は「多様で複雑な部品を使用するLCDに比べOLEDは構造が単純で形状を自然に変えることができる」とし「デザインとフォームファクタ面で強みを持っている」と説明した。

金研究所長はLGディスプレーが商用化した鉄道用透明OLEDパネルを代表的な適用範囲の拡大の事例として挙げた。LGディスプレーは独自に開発した透明OLEDを昨年、中国の主要都市の地下鉄に供給した。IT・家電外領域でOLEDが普及に成功したものである。キム研究所長は「OLEDディスプレイは透明度を高める有利な点が多い」と付け加えた。

彼はタブレットPCのディスプレイをフレキシブルやローラーブOLEDに置換し、より薄くて軽いOLED TVでホームシネマ環境が構築されると予想した。また、教育とエンターテイメントの分野でAR・VR機器にOLEDが適用されるものと予想した。

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Lenovo、Windows 11+Ryzen+14型OLED搭載モバイルノート

9/8(水) Impress Watch

 Lenovoは8日(中国時間)、プライベートイベント「Tech World 2021」を開催し、この中でWindows 11を搭載したノートPC「Yoga Slim 7」シリーズ2モデル、および着脱式の「IdeaPad Duet 5 Chromebook(13", 6)」を発表した。

■ Yoga Slim 7 Carbon

 「Yoga Slim 7 Carbon」は14型OLEDディスプレイを搭載しながら、厚さ14.9mm、重量1kgからという軽量性を実現したモデル。搭載されるOLEDディスプレイは2,880×1,800ドットで90Hz駆動。400cd/平方mの高輝度、DCI-P3 100%の広色域などが謳われている。

 スペックも充実しており、CPUには最高でRyzen 7 5800U、GPUには最高でGeForce MX450を選択可能(dGPU非搭載時はRadeon Graphicsとなる)。メモリはLPDDR4xで最大16GB、ストレージはPCIe対応のM.2 SSDで最大1TBとなっている。

 インターフェイスはUSB 3.1 Type-C×3(うち2基はUSB PD 3.0およびDP1.4出力対応)、Wi-Fi 6、Bluetooth 5.1などを備える。バッテリは61Whrで、駆動時間は最長14.5時間。
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