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◎ 分析工房は、有機EL、有機太陽電池の高純度材料や中間材料の販売を日本の企業・研究機関向けに行っております。海外での委託生産も行っております。下記からお問い合わせ下さい。
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【有機ELディスプレイのパネル・材料・製造装置・部材などの主要メーカ企業動向をまとめた。韓国・中国などの企業・戦略・サプライチェーン・開発等、最新の海外情報も満載。】

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2017年06月17日

button_15.jpg  UBI Researchから、 OLED製造用装置市場レポート発刊

2017年 6月 16日 UBIリサーチ

■ 今後5年間、世界のOLED製造装置市場規模は849億米ドルになる見通し

■ 韓国と中国パネルメーカーによる装置への投資規模は全体の90%を占める

分析工房から発売している、UBI Researchが発刊した『2017 OLED製造装置アニュアルレポート』は、全体のOLED製造装置市場規模は、2017年から2021年の二年間で、総849億米ドル(約93兆ウォン)になると見通した。2017年にはOLED装置へ164億米ドル(約18兆ウォン)規模の投資を行う。

OLED装置市場を分析するために、装置を工程別にTFT、OLED、封止(Encapsulation)、セル(Cell)、モジュールの五つに分類した。各工程別の物流装置と検査装置を含む投資費用を計算し、タッチパネル関連装置は市場分析から除外した。

UBI Researchチャン・ヒョンジュン先任研究員は、OLED産業をリードしている韓国パネルメーカーによる継続的な投資と中国の後発パネルメーカーによる大規模投資から、韓国と中国がOLED装置市場をリードすると見込んだ。

本レポートで、国別のOLED装置市場は、2017年から2021年まで中国が全体の48%、韓国が全体の42%を占め、この二国がOLED装置市場をリードすると予想される。韓国と中国は2017年と2018年に、328億米ドル(約36兆ウォン)の大規模投資を行うと予想される。

韓国では、Samsung Displayが、自社のギャラクシーシリーズと米国Appleに採用する中小型OLEDラインへの投資を拡大し、LG Displayは、大型OLEDラインと中小型OLEDラインへ同時に投資している。中国では、BOEとCSOTがOLEDラインへ積極的な投資を行うと見込まれており、特にBOEは2017年から中小型OLEDラインへ毎年3万枚以上投資すると予想される。


<左) 国別OLED装置市場占有率, 右) 工程別OLED装置市場占有率>

2017年から2021年まで工程別OLED装置の市場占有率は、TFT装置が45%、OLED画素形成装置が17%、封止(Encapsulation)装置とセル装置が各々13%、モジュール製造装置が12%になると見込んだ。今後フレキシブルOLEDに対する需要は大きく増加すると見られており、セル装置とモジュール装置の市場占有率は、全体の25%まで拡大し、一層重要なると予想される。

button_15.jpg  世界有機ELディスプレイ製造装置・材料産業年鑑2017、5月に発刊しましたしました

世界有機ELディスプレイ製造装置・材料産業年鑑2017、の販売を開始しました。

急拡大する有機ELディスプレイ業界。製造装置・材料メーカをリサーチ!


2017年5月30日に発刊しました!!
     
・調査報告書の特長
 大好評で100社以上で購入いただいた「世界有機ELディスプレイ産業年鑑2017」に引き続き、
 今度は製造装置・材料業界とサプライチェーンを中心とした本書を発刊します!
 書籍版(モノクロ)に加えて、PDF版(カラー)とのセット版もご提供。
 液晶からの移行で投資が本格化する有機ELディスプレイ市場の動向を追跡!
・調査報告書概要
 スマートフォンやPC、テレビ、自動車にVR機器と、有機ELディスプレイの採用が本格化している。
 今後は折り畳み型、巻き込み型ディスプレイの製品化が見込まれており、開発も進んできた。
 本産業年鑑は、有機ELディスプレイにおいて製造装置・材料の主要メーカの動向をまとめた。
 またパネルメーカの動向、全体の市場動向も併せて収録している。メーカ毎の動向が網羅された1冊。

【調査】 分析工房株式会社
【編集・販売】 グローバルネット株式会社

◇書籍版 定価:38,000円(税別)
 ●A4版・モノクロ ●124ページ
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◇セット版 定価:58,000円(税別)
(書籍+カラーPDFデータ)
*PDFデータはメールにてダウンロードリンクをお送りいたします。

詳細やご購入に関しましては、下記のページよりお申し込み下さい。
http://www.global-net.co.jp/publication/ledel/764-oledequipment2017.html

【目次】
第1章 有機ELディスプレイパネル産業の全体動向
 1-1. 韓国の小型パネルの産業動向
 1-2. 韓国の大型パネルの産業動向
 1-3. 自動車向けの有機ELパネルの産業動向
 1-4. 台湾と中国の有機ELパネルの産業動向
 1-5. 全体の市場動向
第2章 有機ELディスプレイパネルメーカ
 2-1. サムスンディスプレイ
 2-2. LGディスプレイ
 2-3. BOE
 2-4. Visionox
 2-5. JOLED
 2-6. シャープ
 2-7. AUO
 2-8. Royole
 2-9. その他のメーカ(EDO、CSOT、天馬、Truly)
第3章 有機EL材料メーカ
 3-1. 全体動向
 3-2. UDC
 3-3. 出光興産
 3-4. 保土谷化学工業
 3-5. Merck
 3-6. Dupont
 3-7. Kyulux
 3-8. Cynora
 3-9. 吉林OLED
第4章 有機EL製造装置メーカ
 4-1. 全体動向
 4-2. キヤノントッキ
 4-3. APシステム
 4-4. Kateeva
 4-5. SFA
 4-6. ビアトロン
 4-7. Jusung Engineering
 4-8. HBテクノロジー
 4-9. その他のメーカ(YAS、WONIK IPS、テス、IDC、INVENIA、Youngwoo dsp、VESSEL)
第5章 有機ELパネル材料・部材メーカ
 5-1. i-components
 5-2. SKCコーロンPI
 5-3. イノックス
 5-4. 東レ
 5-5. KOLON Industries
 5-6. ウェーブエレクトロニクス
 5-7. 住友化学
 5-8. 三菱化学
 5-9. その他のメーカ(イグゼックス、東ソー、MOMENTIVE、ヘンケル)


button_15.jpg  LGディスプレー 有機EL討論会で受賞=有機ELパネル技術で

6/16(金) 聯合ニュース

【ソウル聯合ニュース】韓国のLGディスプレーが、日本の学会で海外企業として初めて受賞した。同社は16日、東京のNHK放送技術研究所で同日まで開かれた第24回有機EL討論会で、「大型有機ELパネル開発とテレビ市場の開拓」に貢献したと認められ「業績賞」を受賞したと明らかにした。

 有機EL討論会は東大、九州大、ソニー、ジャパンディスプレイ(JDI)、JOLED(ジェイオーレッド)など有機EL関連の日本の学界、業界の専門家が集まり、学術、応用研究、実用化策を発表、討論する学会だ。

 LGディスプレーは、大型OLED(有機EL)テレビの生産を可能にしたWRGB技術の優位性を認められて受賞した。WRGB技術は同社の特許技術で、TFT(薄膜トランジスタ)基板の上に光の三原色である赤(R)、緑(G)、青(B)の有機物を垂直に積み上げ、白(W)素子を加えた4つが1つのサブ画素を構成する方式だ。

 LGディスプレーは、WRGB技術を用いて2013年1月に世界で初めてOLEDテレビパネルを量産し、有機EL時代の幕開けを告げた。

 同社の関係者は「薄型ディスプレーのパイオニアである日本が、世界で唯一、大型OLEDパネルを生産するLGディスプレーの技術力を認めたという点で、今回の受賞は意義がある」と述べた。
2017年06月16日

button_15.jpg  平田機工、東証1部に

2017/6/16 熊本日日新聞

 生産設備メーカーの平田機工(熊本市)は15日、株式の上場市場を東京証券取引所のジャスダックから市場1部に変更した。東証1部への上場は県内製造業では初めて。

 設立67年目で念願を果たした平田雄一郎社長(55)は「昨年は熊本地震があった。熊本で生まれ育った企業として、一つでも多くの仕事をつくり、恩返しをしたい」と抱負を述べた。

 初値は、前日のジャスダック市場の終値を90円下回る1株1万1820円だったが、すぐに反発し、終値は前日比470円高の1万2380円だった。企業価値を示す株式の時価総額(終値ベース)は1331億円。九州の東証1部上場企業44社の中では13番目で、西日本鉄道(福岡市)に次ぐ規模となった。

 同社は1951年、熊本市で設立。81年に本社を東京に移したが、熊本地震後の昨年6月、復興に貢献しようと本社を熊本市に戻した。

 17年3月期の連結売上高は、半導体や自動車関連の生産設備の受注が好調で、過去最高の805億円。株価の水準は2年前の約10倍に上昇している。

 この日は東京・日本橋兜町の東証で上場セレモニーがあり、平田社長が上場通知書を受け取り、記念の鐘を鳴らした。(嶋田昇平、猿渡将樹)
2017年06月13日

button_15.jpg  東北大学、量子ドットの発光強度を自在に制御

2017年06月13日 EE times

東北大学の蟹江澄志准教授らは、硫化カドニウム(CdS)量子ドットとデンドロンからなる「有機無機ハイブリッドデンドリマー」を開発した。このデンドロン修飾CdS量子ドットは、非対称性の高い液晶性立方晶構造を形成している。量子ドットの発光強度を自在に制御できることも分かった。
[馬本隆綱,EE Times Japan]

 東北大学多元物質科学研究所の蟹江澄志准教授らによる研究グループは2017年6月、硫化カドニウム(CdS)量子ドットとデンドロンからなる「有機無機ハイブリッドデンドリマー」を開発した。このデンドロン修飾CdS量子ドットは、非対称性の高い液晶性立方晶構造を形成していることが分かった。量子ドットの発光強度を自在に制御できることも明らかにした。

 今回の研究は、蟹江氏や多元物質科学研究所の松原正樹博士(現在は仙台高等専門学校助教)、村松淳司教授、英国シェフィールド大学のGoran Ungar教授らと、東北大学多元物質科学研究所の秩父重英教授グループおよび、九州大学先導物質化学研究所の玉田薫教授グループらが連携して行った。

 蟹江氏らの研究グループは、カルボキシル基(CO2H)を有するCdS量子ドット表面に、温度変化によって液晶状態となるデンドロンを密に装飾した有機無機ハイブリッドデンドリマーを開発した。


有機無機ハイブリッドデンドリマーの概略図 出典:東北大学

 Ungar教授らと連携して、開発したデンドロン修飾CdS量子ドットの構造を、小角X線散乱測定法により詳細に解析した。その結果、デンドロン修飾CdS量子ドットは、液晶性P213構造と呼ばれる非対称性の高い、自己組織性立方体構造を形成していることが分かった。P213構造とは、中心対称のない特殊な構造である。


デンドロン修飾CdS量子ドットが形成するP213構造のイメージ図。左は側面図、右は正面図 出典:東北大学

 さらに研究グループは、P213構造を形成したCdS量子ドットについて、発光強度を自在に制御できることを初めて見出し、その機構も解明したという。外部から紫外光を照射することで、CdS量子ドットの内部に生じた光励起エネルギーが、ほぼ全てCdS量子ドットの外側に存在するデンドリマーにエネルギー遷移する。これによって、CdS量子ドットの発光強度を制御することが可能になったという。

 研究成果について研究グループは、「光エネルギーを直接電気エネルギーに変換する太陽電池や、電気エネルギーを直接光に変換するLEDの高性能化に有用な技術である。生鮮食品の熱履歴センサーなどの開発にもつながる技術」とみている。



button_15.jpg  ユニジェット、インクジェット印刷技術で世界のTFE市場を開拓

2017.04.18 ET News

インクジェット印刷装置企業のユニジェット(代表ギムソクスン)がフレキシブル有機EL(OLED)の第6世代の薄膜封止(TFE)の装置の量産に挑戦する。韓国と中国の有機ELディスプレイ企業を対象に、6世代装置の供給を初めて行う。

ユニジェットは、2017年の6世代TFE製造装置を開発、量産ラインに供給する計画だと18日明らかにした。

ユニジェットは2002年に設立されて以来、産業用インクジェット印刷技術の開発に邁進してきた。携帯電話のパネル前面の精密素材向けに、ハードコーティング用のインクジェット技術を初めて商用化した。2012年には、ドイツのフィリップスのOLED照明パネル向けにTFE機器を供給した。TFE装置をOLED量産ラインに適用した事例となった。

ユニジェットは、これまで蓄積したインクジェット印刷技術をもとに、最新の第6世代規格の装置を開発した。現在のディスプレイの量産ラインに供給された第6世代TFE装置は、米国カティーバやLG素材・生産技術院(PRI)も製造している。

button_15.jpg  有機ELディスプレイ製造装置メーカの売上が急拡大し、今後も成長を継続する

2017.06.08 ET News

韓国の多くのディスプレイ製造装置の企業が、世界の売上高ランキングで上位に躍進した。韓国と中国でのディスプレイの投資が集中した恩恵を受けたからである。今後の数年間はフレキシブル有機EL(OLED)を中心に投資基調が続く見通しであるので、韓国の装置企業の成長も続くものと期待される。

市場調査会社のディスプレイのサプライチェーンコンサルタント(DSCC)資料によると、2017年の第1四半期の世界のディスプレイ製造装置企業の売上高上位のSFA(3位)、APシステム(9位)、テラセミコン(11位)、Jusungエンジニアリング(13位)、アバコ(14位)などが名を連ねた。これらの企業はサムスンディスプレイとLGディスプレーのOLED関連装備を大量に供給できる技術力とブランドとして知られ、市場で高い関心を受けた。


<表。世界のディスプレイ装置企業2017年第1四半期の売上高シェアのランキング(資料= DSCC)>

DSCC集計によると、第1四半期のディスプレイ装置の市場規模は、前年同期比93%増の45億ドル(約5兆611億ウォン)を形成した。設備投資も前年同期比106%増の89億ドル(約10兆80億ウォン)が執行された。

韓国と中国のディスプレイメーカーが集中的に設備投資に乗り出しフレキシブルOLEDへの投資が集中し、関連装置の企業が急速に成長した。

第1四半期の売上高で1位を達成したキヤノンは、露光機と蒸着機市場では、それぞれシェア50%以上を占めるが、昨年同期比で504%成長した。ディスプレイ全体の装置市場の売上高の16%を占めた。DSCCによると、キヤノンは、2014年第3四半期以来初めてニコンを抜いて、より多くの露光装置を販売した。子会社のトッキはOLED蒸着機の分野で市場支配的な地位であるとの発表である。

アプライドマテリアルズは、フレキシブルOLEDの封止工程のプラズマCVD(PECVD)の需要増大に支えられ市場シェアの9%を占めて2位であった。

3位は、韓国企業のSFAである。ディスプレイ用物流自動化装置を多数サムスンディスプレイに供給し、有機物蒸着装置を、中国のパネルメーカに輸出する成果を上げ、シェア6%を記録した。ニコンとアルバックもそれぞれ6%を占めたが、売上高成長率はエスエプエイより少なかった。

APシステムは、フレキシブルOLED工程に不可欠なレーザリフトオフ(LLO)とレーザー結晶化(ELA)装置を供給して売上高が9位になった。売上高シェアは2%である。

テラセミコンは11位を記録した。ポリイミド(PI)溶液を薄膜にするキュアリング装置と熱処理装置を提供する。前年同期比成長率は572%で、上位17社の中で最も成長率が高かった。 このほか、Jusungエジニアリング(13位)、アバコ(14位)、SNUプレシジョン(15位、SFAに買収された)、ビアトロン(17位)がそれぞれ順位を上げた。

DSCCはフレキシブルOLED装置技術に強みを持つ企業が今後も急速に成長すると予想した。ポリイミドコーティング分野の東レエンジニアリング、ポリイミド硬化装置を提供するテラセミコンとビアトロン、APシステム、アプライド、ジュソン・エンジニアリング、薄膜封止装置を提供するカティーバを挙げた。

韓国と中国のパネルメーカーがOLEDと大型LCDに継続して投資しており、今後も韓国と中国の機装企業がシェアをさらに拡大すると予想した。フレキシブルOLED工程に自動化分野が増えるほど、この分野の機器市場も急速に大きくなると見通した。 DSCC のCEOは「世界のディスプレイ装置の市場は、スマートフォンを中心にLCDからOLEDに置き換えられてLCD工場より投資額が最低2倍から5倍まで増加し、OLEDファブ向けの投資が増え、前例のない成長を享受している」とし「今後10年以上、このような投資の流れが続くだろう」と見通した。 また、「現在の60インチをはじめ、大型4K TVパネルの供給がタイトであるので、数年内に少なくとも5つの10.5世代工場ができれば、生産費と製品の価格を低減するのに効果的」とし「新10.5世代工場投資は、ディスプレイ装置の市場を新たな次元に引き上げるだろう」と付け加えた。

button_15.jpg  2017年は有機ELテレビ元年になるのか?

2017年 6月 9日 UBIリサーチ

5月16日、LG Signature TV Wは、米消費者専門メディアであるConsumer Reportsから、TV部門評価で89点を獲得した。この評価は、歴代最高点として、同年4月に「今直ぐ買わなければならない最高の4K TV(Best 4K TVs to Buy Right Now)」部門で88点を獲得し、1位となったLG OLED TV(OLED65C7P)の記録を追い越したのだ。

LG Signature TV Wは、OLEDパネルだけではなく、特殊なデザインの仕上げ素材を採用し、厚みを最小化(壁掛けTVの据え置きスタンド含み4mm)し、画面以外の不要な部分を無くし、没入感を極大化した製品である。 また、先日のCES 2017では「最高賞(Best of the Best)」と「最高TV賞(Best TV Product)」を受賞し、米Engadgetより「芸術作品に近い美しいTV」と評価されたこともある。

また、2位に選ばれたのは、LG Ultra OLED TVとソニーOLED TVだった。Consumer Reportsにより1位から10位まで選ばれた11モデルの中で、OLEDパネルが採用されたTVは10モデルで、LCDが採用されたTVソニーのBRAVIA、1モデルだけだった。

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このようにOLED TVは、優れた画質などの特徴を持ち、消費者から大きな関心を集めている。3月にUBI Researchが主催した第3回OLED Korea Conferenceで、LG Displayユン・スヨン常務は「米Best Buyの売り場で、OLED TVの配置が端から中央に変更された」と語り、OLED TVがプレミアムTV市場の主流になりつつあることを示した。また、多くの後発メーカーも相次いでOLED TV市場に参入し、製品発売の計画を明らかにしている。

東芝は、3月に55型と65型OLED TV Regzaを発売し、ドイツのハイエンドブランドLoeweも5月1日に55型と65型の4K解像度OLED TV新製品Bild 9シリーズ’を発売し、プレミアムTV市場でOLED TVが本格的に販売され始めた。

また、CES 2017でOLED TVを初公開し、大きな話題を呼んだソニーは、5月8日に4K BRAVIA AMOLED TV A1Eシリーズの中で、55型と65型を6月から日本で販売すると公式に発表した。パナソニックも5月14日に、4K OLED TVでありVIERA2シリーズの中で、EZ900、950、1000を6月から日本で先行販売すると発表した。

UBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)は、4月トピックセミナーで、2017年にソニーのOLED TVが約40万台販売されると見込ながら、OLED TV市場全体の占有率は、2017年に約27%になり、2021年には約38%まで拡大すると予想した。

button_15.jpg  Merck、SID 2017で有機ELディスプレイのためのインクジェット材料を発表

2017年 6月 9日 UBIリサーチ

ドイツMerckは、5月21日に開催されるSID Display Week 2017で、新しいディスプレイ技術と今後のプロジェクトを公開すると明らかにした。

Merckは『The Perfect Pixel – Advanced materials for display and beyond』をテーマに、幅広い製品及びサービスポートフォリオを展示する予定である。

Merckのディスプレイ材料事業部総括責任者であるMichael Heckmeier氏は「我々は、顧客との緊密な関係を通じて、ディスプレイ技術だけでなく、品質、信頼性、サービスを徐々に向上している」と述べた。

また、Michael Heckmeier氏は「継続的に開発を進めながら、先行企業としての位置を強固にするつもりだ。更に環境にやさしく、効率的な生産プロセスを開発することで、最終消費者に一層良質な経験を提供する」と今後の計画を明らかにした。

このためにMerckは「デザインに制限が無いディスプレイ、柔らかいディスプレイ、色再現性・コントラスト比・エネルギーの効率が高いディスプレイの他にも液晶ウィンドウ(Liquid Crystal Window:LCW)モジュールのような革新的製品に焦点を合わせられる」と付け加えた。

Merckは、SIDカンファレンスで、インクジェットプリンティング用溶液材料の開発現況について、発表する予定である。

Merckによると、インクジェット印刷方式で形成した赤色層と緑色層の効率は、真空蒸着技術によるものとほぼ等しいらしい。インクジェット印刷方式は、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発できる。そのため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点があり、今後の動きに注目が集まる。

また、Merckは先日のOLED Korea Conferenceで、溶液材料について「赤色は16.4%の発光効率とLT95 2,000hの寿命、緑色は18.7%の発光効率とLT95 8,000hの寿命、青色は7.5%の発光効率とLT95 500hの寿命(1,000cd/m2基準)を持っている。11%以上の発光効率を持つ蛍光青色ドーパントと輝度が20cd/A程度に向上したりん光深赤色(Deep Red)ドーパント、輝度が80cd/A程度まで向上したロールオフ特性を持つりん光緑色ドーパントを開発することが目標だ」と語ったことがある。
2017年06月11日

button_15.jpg  出光、有機EL材を増産 スマホ・TV向け需要拡大

2017/6/10 2:00日本経済新聞 電子版

 有機EL材料で世界大手の出光興産が増産に踏み切る。全体の生産能力を2018年度までの2年間で7割増やす。スマートフォン(スマホ)向け有機ELパネル市場が18年に液晶を上回る見通しなど急拡大する需要に対応する。主力の石油事業が需要減で苦戦する中、利益率が高い有機EL材料を新たな収益源に育てる。

 出光が生産能力を拡大するのは有機ELパネルに欠かせない発光材料。独メルクと世界シェア首位を争っており、両社合計で7〜8割のシェアを握るとされる。出光の有機EL材料事業の売上高は約150億円で価格も安定しており、利益率も高い。

 米アップルが年内に発売予定の新型iPhoneに有機ELパネルを採用するのを機に有機EL市場は急拡大する見通し。英調査会社のIHSテクノロジーによると、スマホ向けの有機ELパネル市場は18年に186億ドル(約2兆円)と液晶(176億ドル)を上回る見込みだ。生産能力拡大を急ぎ、需要を取り込む。

 出光は18年度をメドに日本と韓国の工場をあわせた有機EL材料の生産能力を現状に比べ7割増の年12トンに増やす。韓国の工場では生産設備を増強し、17年度中に6割増の年8トンに増やす。国内では主力の御前崎製造所(静岡県御前崎市)に生産時間を従来の3分の1に短縮できる新手法を18年度中にも導入し、生産能力を2倍の年4トンに拡大する。

 出光は有機EL事業を石油事業に次ぐ第2の収益源に育てる。国内の石油市場は、少子化などの影響でガソリンなどの需要減が続き、価格競争も激しい。事態の打開に向けて、昭和シェル石油との合併を進めているが、33.92%の出光株を持つ創業家が反対を続けており、まだ実現のメドは立っていない。有機ELでは多数の独自特許をもっており、今後パネル各社に売り込みを強化する。

 ▼有機EL 自ら発光する赤緑青の素子を使い映像を表示する。現在主流の液晶に比べて、パネルを薄く軽くできるほか、高精細な映像を表示できるとされる。スマートフォンやテレビなどに使われ、市場の急拡大が見込まれる。

 有機ELの発光材料は様々な化合物を真空下で高温で加熱しながら作るが、装置に残る不純物を取り除くための洗浄時間が長いことが課題。出光興産は特殊な溶剤を使うなどして、大幅に効率化する新手法を開発。最終的には生産時間を従来の3分の1程度まで短縮できる見込みだ。
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