2022年08月05日

ニコン通期予想を上方修正、高級カメラ好調 円安効果も

8/4(木)  ロイター

 8月4日、ニコンは2023年3月期の連結営業利益見通し(国際会計基準)を従来の500億円から550億円に上方修正した。

[東京 4日 ロイター] - ニコンは4日、2023年3月期の連結営業利益見通し(国際会計基準)を従来の500億円から前期比10%増の550億円に上方修正した。半導体不足によりデジタルカメラ市場が影響を受けるとみられているが、第1・四半期の映像事業での好調な販売を織り込んだ。為替の円安もプラスに寄与した。

IBESがまとめたアナリスト15人のコンセンサス予想の平均値514億円を上回った。

第1・四半期の営業利益は前年同期比23.1%減の153億円だった。米子会社の年金制度変更に伴う一時的な利益を計上した前年から減益となったが、全てのセグメントで黒字となった。映像事業では円安効果のほか、プロ・趣味層をターゲットに利益率の高い中高級機カメラの販売が寄与した。精機事業では半導体露光装置の販売が増加する半面、フラットパネルディスプレイ(FPD)露光装置の減少が響き、減収減益となった。

想定為替レートは1ドル120円、1ユーロ130円。為替感応度は1円の変動につき営業利益でドルが3億円、ユーロが2億円の影響があるとした。徳成旨亮最高財務責任者(CFO)は「円安が継続すれば業績の上振れが期待できるが、部品不足や物流混乱の継続、コストの増加など先行き不透明感もある」と話した。

同社が一眼レフカメラの開発から撤退するとの一部報道について、徳成CFOは「開発を終了する、あるいは撤退するという決定はしていない」と否定し、今後も同ビジネスを継続していくとの考えを示した。ミラーレスカメラの開発に経営資源を集中させていることは事実とした上で、「一眼レフカメラの開発で蓄積された膨大な技術資産、開発資源を保持し続けることによって、社会のニーズに応えられることがある」とした。

精機事業では、FPD露光装置の販売台数減少を見込んでいるが、半導体露光装置は需要が堅調という。人手不足などで一部遅延は生じているものの、「発注自体はキャンセルもない」(徳成CFO)とした。「半導体業界全体のトレンドとしては間違いなく右肩上がり。直接的な影響はない」という。
posted by 新照明の情報2008 at 08:47| 有機EL製造装置 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年08月04日

○年70%成長、AR・MRガラスを確保せよ…サムスンD・LGD、マイクロOLED育成へ

2022.08.03 コリア・エレクトロニクスなど

サムスンディスプレイとLGディスプレイが拡張現実(AR)、混合現実(MR)グラス(ガラス)用ディスプレイとして浮上するマイクロ有機EL(OLED)を未来の収益源として育成する。マイクロOLEDは、従来のグラス基板の代わりに半導体材料であるシリコンウエハーにOLED素子を蒸着する技術だ。シリコンを基板として使用するという理由でOLEDoS(OLED on Silicon・オレドス)という名前も持っており、日本ソニーや中国BOEなどがマイクロOLEDを少量生産している。韓国メディア「ChosunBiz」が報じた。

31日、ディスプレイ業界によると、サムスンディスプレイとLGディスプレイは2024年の量産を目標に、マイクロOLED生産ラインの構築を計画している。まずサムスンディスプレイは今月28日、今年第2四半期の業績発表カンファレンスコールでマイクロOLEDを開発中だと明らかにした。サムスンディスプレイがマイクロOLED開発計画を公式に明らかにしたのは今回が初めてだ。

サムスンディスプレイのチェ・グォンヨン副社長は未来成長戦略を尋ねる言葉に「液晶表示装置(LCD)からOLEDに転換される流れが情報技術(IT)、自動車、ゲーミング製品に採用されるようOLED長所を極大化する計画だ」とし「未来成長潜在力が大きく極限性能のディスプレイ性能が要求されるメタバース(3次元仮想世界)市場を先取りするためにマイクロOLEDを開発中だ」と述べた。

LGディスプレイも最近、マイクロOLED用蒸着機を発注するなど、マイクロOLEDの量産準備に突入した。LGディスプレイは今年5月、米カリフォルニア州サンホセで開かれた国際情報ディスプレイ学会(SID)でARグラス用0.42インチマイクロOLEDを公開した。同製品は、従来のOLEDの10倍水準の3500PPI(1インチ内に入るピクセル数)超高解像度を実現し、業界の高い関心を集めた。

マイクロOLEDは画面の大きさが小指の爪に当たる1インチ以下(対角線の長さ)大きさのOLEDディスプレイをいう。AR・MRグラスに使われるものと予想され、次世代OLEDディスプレイとして注目されている。AR・MRグラスは画面と目の間の距離が短く、高解像度を小さな画面で実現しなければならない。300~400PPIである既存OLEDとは異なり、マイクロOLEDは3000~4000PPIが要求されるのもこのような理由のためだ。

既存OLEDパネルはグラス(リジッド)またはポリイミド(PI・フレキシブル)基板上にOLED素子を蒸着する方式で製作される。基板の特性上、OLED画素の大きさは40~300μm(マイクロメーター・100万分の1m)に制限される。既存のOLEDパネルはスマートフォンとテレビ向けとして使用するには問題がないが、AR・MRグラスに使用するには適していない。近くで見れば画素間の間隔であるBM(Black Matrix)が目立つ蚊帳現象(SDE、Screen Door Effect)が現れるためだ。既存の仮想現実(VR)ヘッドセットユーザーがめまいを訴えるのもこのような理由だ。

一方、マイクロOLEDは半導体原材料であるウェハーを使用するため、画素サイズを10分の1水準の4~20μmに減らすことができる。目では画素間の間隔を見ることができないという意味だ。また、ウェハー自体の厚さがグラス基板より薄く、パネル自体の厚さを減らすことができる。同時にディスプレイ駆動部品をウェハーに搭載することができ、駆動速度もさらに速くなる。同じ空間にOLED素子をさらに多く加えることができ、高解像度の実現が可能だということだ。

業界はメタバース市場が本格的に始まり、メタバース活用機器であるAR・MRグラス需要も共に増えると見ている。市場調査会社のエマージェンリサーチは、全世界のメタバース市場の売上が昨年の630億ドル(約81兆ウォン、約8兆4360億円)から2026年は4066億ドル(約528兆ウォン、約54兆4455億円)に成長するものと予想した。これに合わせてアップル、メタ(旧フェイスブック)、サムスン電子などビッグテック企業はAR・MRグラス新製品を準備している。

MR市場の成長性については、AR・VR機器市場に対する楽観的な展望に続き、メタバース(metaverse)という新造語も使われているが、まだ市場に大きな変化を与えた製品はない。市場調査会社DSCCは、AR・VRヘッドセット出荷量が昨年1000万台から2023年に2500万台、2027年に6000万台に増えると予想した。年間スマートフォン出荷量14億台と比べると6000万台はたった4%の水準である。

メタバスディスプレイはテレビ・スマートフォンよりもユーザの目と画面の間の距離が近い。ユーザが画面に没頭するには、解像度と明るさ、消費電力などの技術発展に支えられなければならない。メタバース向けのディスプレイ技術には、マイクロOLEDの他に、エルコース(LCoS:LC on Silicon)やマイクロLEDなどがある。

アップルは昨年末、マイクロOLEDを融合させたMR機器を開発していると明らかにした。アップルは新製品に飛行距離測定(TF)などを搭載する計画だ。サムスン電子も次世代MR機器を開発中だという。サムスン電子はスマートグラス用特殊レンズを開発するデジタルレンズにサムスン電機と共に投資したりもした。オキュラスを買収したメタは、ヘッドアップディスプレイ(HUD)を超え、肌触りなど実際と似た感覚を提供できるMR用手袋の発売も準備している。

一方、市場調査会社のオムディアは今年にAR・MRヘッドセット用ディスプレイ出荷量が前年対比73.8%増えた2530万個を記録すると分析した。同時に年平均70%成長傾向を維持しながら2028年には出荷量が1億3900万個を越えることができると見通した。

posted by 新照明の情報2008 at 17:09| VR/AR | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年08月03日

○今年の世界のOLEDの量産能力、基板面積で47.3 百万u規模と予測

22.07.19 UBIリサーチ

OLED産業の調査企業であるであるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、2022年OLEDの全体量産能力の基板面積は47.3百万uと予想される。 2022年にはサムスンディスプレイがA3ラインの遊休キャパを補完するために投資したLTPO TFTラインとETOの6世代rigid OLEDラインが稼動する予定であり、2023年にはLGディスプレイのE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが、2024年にはサムスンディスプレイの8.5世代ITラインが稼動すると予測される。

スマートウォッチとスマートフォン用の小型OLEDの基板面積は, 2022年rigid OLED用ラインキャパは5.29百万 uとして24.8%の占有率を占めており、今後はRigid OLEDの投資はないと予想される。 2022年flexible OLED用キャパは15.3百万uで全体の71.5%であり、2024年からサムスンディスプレイのA3ラインの一部がIT用ラインに転換され量産キャパが縮小されると展望される。 Foldable OLED用ラインキャパは2022年に0.79 百万 u、2023年からは1.52百万uに達すると予想される。

サムスンディスプレイのIT用ラインキャパは, 2023年下半期にA3ラインがIT用ラインに転換され2024年には新規で8.5Gラインが稼動すると予想され、2025年までに2.69百万uに拡大すると展望される。 2023年下半期からLGディスプレイのキャパはE6-4ラインとBOEのB12-3ラインが稼動し、それぞれ0.75、0.52百万uになると展望される。

テレビ用OLEDラインのキャパは、追加投資がない限り、2026年までに変化がないと見られる。

2022年からLGディスプレイの量産キャパは20.3百万m2で全体の85.5%を占めている。 今後、追加顧客会社の確保可否によって、キャパがさらに増加するものと見ている。

サムソンディスプレイのキャパは3.3百万u、BOEは0.13百万 uで、それぞれ13.9%と0.6%のシェアを占めると見られる。

一方、今回発刊された「2022 OLED部品素材レポート」は最新OLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材開発と産業現況、OLEDパネルメーカの量産キャパを分析、主要部品素材市場展望などについて扱った。 部品素材関連企業が関連技術を理解し、今後の技術方向と市場を展望するのに役立つものと予想される。


posted by 新照明の情報2008 at 14:53| 有機ELディスプレイ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

○今年のカバーウィンドウ向けUTG市場、2億ドル規模の予測

22.07.19 UBIリサーチ

OLED産業の調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近発刊した「2022 OLED部品素材レポート」によると、スマートフォン向けのカバーウィンドウ材料市場は2022年43.5億ドルから年平均8%成長し、2026年には59億ドル規模の市場を形成すると展望した。 カバーウィンドウ用材料としては、2D glassと3D glass、Colorless PI、UTGがある。

2026年までにカバーウィンドウ材料市場の中で、2D glassと3D glass材料が全体の中89%で最も多い割合を占めるものと見られ、UTGが10%、Colorless PIが1%の割合を占めるものと予想される。

Colorless PI市場は2022年に3700万ドル、2026年に5600万ドル規模であると予測され、年平均成長率は11%となる。

カバーウィンドウ用UTG市場は2022年に2億ドル、2026年には9.3億ドル規模になると予想され、年平均成長率は47%である。 これは今後、サムスンディスプレイが量産するフォルダブル用OLEDのカバーウィンドウで、UTGが主に採用されることが反映された結果である。

サムスンディスプレイが今後もUTGだけを採用したフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCLCSOT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発している。

フォルダブルOLED用のColorless PIは2022年15.9%のシェアを占め、2026年には5.7%のシェアを占めるものと予想される。

フォルダブルOLED用のカバーウィンドウ市場はUTGが主導しており、Colorless PIが一部使われているが、今後も需要は多くないと見みられる。

サムスンディスプレイは今後もUTGでフォルダブルOLEDを開発する予測であり、スライダブルOLEDにColorless PIが使われることもあるが、SID 2022でサムスンディスプレイは量産をするならばUTGを使用すると明らかにした経緯がある。

中国パネルメーカ等がColorless PIでフォルダブルOLEDを少量量産しているが、全体市場での比率は低く、中国パネルメーカ等もUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用のColorless PI市場占有率は低いものと予想される。

フォルダブルIT機器用にColorless PIが使われることもありうるが、数量と適用時期が未知数であり、量産されても全体フォルダブルOLED市場で大きな占有率を占めることはできないものと予想される。

関連レポート:2022 OLED部品素材レポート
posted by 新照明の情報2008 at 14:44| 有機ELパネル部材 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

○サムスンディスプレイのpol-less技術、フォト工程が短縮できる

22.07.28 UBIリサーチ

OLED市場調査企業であるUBIリサーチ(www.ubiresearch.com)が最近に発刊した「2022 OLED部品素材レポート」では、サムスンディスプレイのpol-less技術開発の現状と今後のロードマップについてまとめられている。

Pol-less技術は偏光板の代わりにblack pixel define layer(BPDL)とカラーフィルタを適用し、サムスンディスプレイではon-cell film(OCF)、BOEとVisionoxではcolor filter on encapsulation(COE)と呼ばれている。

Pol-less技術は「Galaxy Z Fold 3」に初めて適用され、サムスンディスプレイは報道資料を通じてpol-less技術を適用して光透過率を33%高め、同じ明るさではパネルの消費電力を最大25%まで節減できると説明している。

UBIリサーチによると、今年下半期に発売されるサムスン電子の「Galaxy Z Fold 4」にもpol-less技術が適用されて、カラーフィルタとしてRGB レジストが低反射用素材として採用されるものと見られ、今後はフォト工程を短縮したpol-less技術が適用されるものと予想される。

サムスンディスプレイのpol-less技術にはTFT側に2回のフォト工程とcolor filter側に5回のフォト工程が必要だが、今後は新しい素材を適用してフォト工程を3~4回減らして、工程時間と費用を短縮させるものと見られる。

サムソンディスプレイは、pol-less技術をさらに発展させ、今後スマートフォンだけでなくIT機器にも拡大適用するものと期待される。
posted by 新照明の情報2008 at 14:28| 有機ELパネル部材 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

○サムスンディプレイはアップルのiPhone 14向けにOLED材料セット2種を適用... LGDはすべて新型材料セットを使用

2022.08.01 TheElec

サムスンディスプレイが2022年下半期に発売されるApple iPhone 14シリーズにOLED材料セットを2種類適用する。サムスンディスプレイは、iPhone14上位ラインナップには最新の材料セット、下位ラインナップには既存の材料セットを使用する。コスト削減のためである。サムスンディスプレイより製造量が少ないLGディスプレイは、iPhone 14の上・下ラインナップの両方に最新の材料セットを適用する。

1日業界によると、サムスンディスプレイは下半期発売予定のApple iPhone 14シリーズの上位(プロ)ラインナップには最新の有機EL(OLED)材料セット「M12」、下位ラインナップには既存の材料セット「M11」を適用する。LGディスプレイはiPhone 14上・下ラインナップの両方に最新のOLED材料セット「RS-L」を使用する。

今年のiPhone 14シリーズ4種で、サムスンディスプレイは4種すべてにOLEDを供給する。LGディスプレイは6.1インチ一般型と6.7インチプロマックスモデルなど2種にOLEDを納品する。中国BOEは6.1インチ一般型モデルにのみOLEDを供給する可能性がある。

OLED材料セットとは、パネルメーカーがサムスン電子ギャラクシーやアップルiPhoneなどスマートフォンに適用するOLED材料構成をいう。OLED材料セットは、赤(R)・緑(G)・青(B)個別画素のドーパント(発光体)・ホスト(発光層)・プライム(電子ブロック層)など発光層と共通層などから構成される。

サムスンディスプレイがサムスン電子ギャラクシーとアップルのiPhoneに適用する材料セットは「M」シリーズである。アップルは去る2017年最初のOLED iPhoneであるiPhone Xと、2018年iPhone XSなどには独自の材料セット「LT」を使用したが、2019年からはサムスン電子ギャラクシーと同じ材料セットMシリーズを適用している。LGディスプレイがiPhoneに適用する材料セットは「RS」シリーズだ。

サムスンディスプレイは、iPhone 14シリーズで下位ラインナップである6.1インチと6.7インチ一般型の2つのモデルに昨年と同じM11材料セットを適用する。これら2つのモデルは、低温多結晶シリコン(LTPS)方式薄膜トランジスタ(TFT)を搭載する。LTPS方式TFTは、低温多結晶酸化物(LTPO)方式TFTを使用するiPhone 14プロラインナップよりTFT技術難度が低い。LTPO TFT方式OLEDを作るには、既存のLTPS工程に酸化物工程を追加するため、工程難度が上がり、生産歩留まりも低下する。

サムスンディスプレイは、iPhone 14シリーズで上位モデルの6.1インチと6.7インチのプロラインナップ両モデルには最新型材料セットM12を使用する。サムスンディスプレイは今月10日公開予定のサムスン電子フォルダブルフォン新製品ギャラクシーZフォールド4とZフリップ4のOLEDパネルにM12材料セットを先に適用する。

サムスンディスプレイがiPhone 14シリーズでOLED材料セットを2種適用するのは、Appleのコスト削減のために見える。サムスン電子が上半期発売したギャラクシーS22シリーズでも最上位モデルウルトラとプラスモデルにはM11、一般型モデルにはM10材料セットが2種適用されたことがある。前作のS21シリーズではS21ウルトラモデルのみM11を使用した。

LGディスプレイはiPhone 14シリーズで上・下ラインナップともに最新材料セット「RS-L」を適用する。昨年、iPhone 13シリーズでLGディスプレイは「RS-K」材料セットを使用した。LGディスプレイがLTPO TFTを適用したiPhone OLEDを納品するのは今年6.7インチiPhone 14プロマックスモデルが初めてである。昨年、iPhone 13シリーズのLTPO TFT方式OLEDは、サムスンディスプレイが全量供給した。

BOEはiPhone 14シリーズでLTPS TFT方式の6.1インチiPhone 14一般型モデルにのみOLEDパネルを納品できる。今年初め、iPhone 13 OLEDの設計を任意に変更して納品量が急減したBOEは最近、AppleからiPhone 14用OLED承認を受けたが、BOEのiPhone 14用OLEDの納品量は依然不透明であることが分かった。

最近、中国メディアで市場調査会社オムディア資料を引用し、BOEが今年iPhone OLED市場で15%を占めるだろうという見通しを出しているが、これは今年初めのBOEの期待値と見なければならない。今年のBOEは、iPhone 13などレガシーモデルとiPhone 14用OLED製造量の予想値をすべて加えても2000万台が最大値である。年間iPhone OLED市場を2億台にすると、2000万台は10%だ。

これに先立ち今年初め、BOEはiPhone 13 OLED生産歩留まりを高めるためにAppleの承認なしにTFT設計を任意変更したが、これがAppleに発覚してiPhone 13の量が急減したことがある。その後、BOEはTFT設計を元の状態に戻した後、再承認を受け、6月からiPhone 13 OLEDを再生産し始めた。

アップルは先月28日(現地時間)4〜6月四半期(2022会計年度第3四半期)実績発表でiPhone売上が407億ドル(約53兆ウォン)で、前年同期の396億ドル(約52兆ウォン)より3%増えたと述べた。市場調査会社のカナリスは、第2四半期の世界中のスマートフォンの出荷量が前年同期より9%減ったが、AppleはiPhone 13の需要上昇で市場シェアが前年同期(14%)より3%ポイント増えた17%を占めたと明らかにした。市場シェア順位は1位のサムスン電子(21%)、2位のアップル(17%)、3位のシャオミ(14%)、4位のオポ(10%)、5位のビボ(9%)の順だった。

posted by 新照明の情報2008 at 08:50| スマートフォン | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年08月02日

UBIリサーチから「2022 OLED部品素材レポート」を発刊

2022年8月2日 UBIリサーチ

今年の「2022 OLED部品素材レポート」では最新のOLED産業課題の分析とフォルダブル機器用の部品素材の開発と産業現況、OLEDパネルメーカの製造力分析、主要部品素材の市場展望などについて解説した。

OLED産業課題の分析では中国素材メーカへの国産化の動向、IT用ライン投資の現況、Micro OLEDの投資動向について解説し、フォルダブル機器の開発動向では今年に発売される「Galaxy Z Fold 4」用フォルダブルOLED構造とApple向けフォルダブルのラップトップ開発動向を分析した。

OLEDの主要な開発現況では偏光フィルムを使わないpol-less技術の今後のロードマップを展望し、タッチ感度向上のための素材メーカの低誘電率材料の開発動向を整理した。

OLEDパネルメーカ別ライン現況ではライン別にパネル業者等の細部的な現況を収録し、部品素材メーカ等がパネルメーカ等の量産キャパと今後の計画の情報が分かるように整理した。

販売は分析工房が行い、レポートはPDFの日本語版で140ページです。レポートのサンプルのダウンロードはこちらから

日本語版レポートの税引き前価格は、

‐ シングルユーザ価格: 605,000円
‐ マルチユーザ価格:  907,500円

 1) シングルユーザ―は3名まで購読が可能で、PDFファイルは印刷とファイルcopyは不可能
 2) マルチユーザ―は全社購読が可能で、PDFファイルは印刷とファイルcopyは可能

目次

1.要約

2. OLED産業課題分析
 2.1 中国素材の国産化動向
 2.2 IT向けライン投資の現状と見通し
 2.3 中国パネルメーカーのiPhone用パネル量産動向
 2.4 QD-OLED追加投資の可能性
 2.5 サムスンディスプレイRigid OLED出荷量の低下
 2.6 Micro OLED関連開発動向

3. フォルダブル機器用部品素材開発と産業現況
 3.1 フォルダブルフォン発売動向
 3.2 フォルダブル機器開発動向
 3.3 パネルメーカー別フォルダブルOLED事業と展示動向
 3.4 Ultra Thin Glass
 3.5 Colorless PI

4. OLEDの主な開発状況分析
 4.1 Under Panel Camera
 4.2 Pol-less
 4.3 低誘電率材料
 4.4 光取り出し効率改善材料

5. OLEDパネルメーカーの量産キャパ分析と展望
 5.1 パネルメーカー別ライン現況
 5.2 年間全基板面積の見通し
 5.3 小型OLED年間基板面積の見通し
 5.4 中大型OLED年間基板面積の見通し

6. OLED出荷量の見通し
 6.1 OLED総出荷量
 6.2 アプリケーション製品別出荷量
 6.3 スマートフォン用OLED出荷量
 6.4 TV用OLED出荷量
 6.5 Tablet PC用OLED出荷量

7. 主要部品素材市場展望
 7.1 概要
 7.2 全市場
 7.3 基板
 7.4 TFT
 7.5 Encapsulation
 7.6 タッチセンサー
 7.7 偏光板
 7.8 接着材料
 7.9 カバーウィンドウ
 7.10 Driver IC & COF
 7.11 複合シート
 7.12 プロセス用フィルム
posted by 新照明の情報2008 at 08:50| 有機ELパネル部材 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2022年08月01日

○世界スマホ市場、第2四半期は2億8600万台で8.7%減--出荷台数の減少は4四半期連続

7/29(金)  CNET Japan

 IDCは、世界スマートフォン市場に関する調査結果の速報値を発表した。2022年第2四半期の出荷台数は2億8600万台で、前年同期の3億1340万台に比べ8.7%減。4四半期連続で出荷台数が減っているという。

 供給不足の状態で幕を開けた2022年だったが、その後は需要が低迷する状態になってしまった。供給は回復し、生産量も増えたものの、インフレや不透明な経済見通しが消費者の支出を抑え込んでいる。

 地域別では、ロシアによるウクライナ侵攻の影響で中欧・東欧が前年同期比36.5%減と大きく落ち込んだ。ただし、同地域の出荷台数は全世界の6%程度なので、数量の変化は大きくない。

 台数の減少がもっとも激しかったのは中国で、前年同期比14.3%減。そのほかの地域も、カナダ以外は軒並み出荷台数を減らしてしまった。

 2022年第2四半期における出荷台数の上位5ベンダーなどは以下のとおり。括弧内は、いずれも前年同期の数値と前年同期比。

1位:サムスン

出荷台数:6240万台(5910万台、+5.6%)
市場シェア:21.8%(18.9%)

2位:Apple

出荷台数:4460万台(4440万台、+0.5%)
市場シェア:15.6%(14.2%)

3位:シャオミ

出荷台数:3950万台(5310万台、−25.5%)
市場シェア:13.8%(16.9%)

4位:vivo

出荷台数:2480万台(3170万台、−21.8%)
市場シェア:8.7%(10.1%)

4位:OPPO

出荷台数:2470万台(3280万台、−24.6%)
市場シェア:8.6%(10.5%)

その他

出荷台数:8990万台(9230万台、−2.6%)
市場シェア:31.5%(29.5%)

合計

出荷台数:2億8600万台(3億1340万台、−8.7%)

posted by 新照明の情報2008 at 14:46| スマートフォン | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

○VRヘッドセットのその先へ… スマートコンタクトレンズのプロトタイプができました

7/31(日)  ギズモード・ジャパン

最近ようやく盛り上がりつつあるVR業界。VRヘッドセット市場も、ついにMagic Leap 2の発売が決まり、Appleが製品を開発してるなんて噂もあり、少しずつその種類も増えていきそう。でも、もしかしたらVRヘッドセットなんて、あっという間に「古い」ものになってしまうかもしれません。スマートコンタクトレンズが実用化されたら、ね。

Mojo Visionが、7年という開発期間を経て、ついにスマートコンタクトレンズのプロトタイプを完成させました。名前から想像する通り、各種センサーを搭載したスマート機能のあるコンタクトレンズです。世界最小、たった0.5ミリのマイクロLEDディスプレイ(1万4000ppi)、加速度計、ジャイロスコープ、磁気計、ARMプロセッサを搭載。コンタクトレンズとネックレスなどの周辺機器をセットで利用することで、重さやサイズのある一部パーツはそちらに回すという仕組み。ユーザーの目の動きをトラッキングして、目線によるジェスチャー操作も想定されています。

スマートグラスもまだ一般的ではない今、スマートコンタクトレンズと言われても「未来の話」という気がしますが、Mojo Visionとしてはそう遠くない話のよう。すでに、社内テスト第1段階をCEO自らの目で実施済み。今後さらなる社内テストを経て、FDA(アメリカ食品医薬品局)の認証取得を目指します。

スマートコンタクトレンズでできること、やりたいことは、基本はきっとヘッドセットと同じ。ただ、リアルの視界を覆うヘッドセットよりもたぶんスマートグラス(メガネ)に近いので、VRよりもリアルの層とバーチャルの層を重ねるAR/MR要素のほうが強くなるはず。となれば、たとえば翻訳機能で現実に字幕が表示されるとか、ナビ表示が目の前に矢印ででるとか、お店のクーポンや情報が店先にポップアップででるとか、瞬きしたらネックレスに装着されたカメラで撮影とか…。VRゲームの利用でも、ヘッドセットよりも身軽なので没入感が高まるかもしれませんね。

Mojo Visionいわく、現段階では片目レンズ想定だが、将来的には両目スマートレンズを考えていると。片目のガジェットといえば、やっぱりドラゴンボールのスカウターです。スマートレンズをしている相手に、知らずにIQとかチェックされたら嫌なので、お互いの相性表示くらいにしてほしいところ。…なんか、マッチング系アプリが捗りそうな話? 片目スマートコンタクトなら、いっそ色もガッツリ変えて能力者っぽい雰囲気もだしたいですね。

妄想は斜めに広がりますが、VRヘッドセットは将来的にスマートフォンに置き換わる存在と言われていますから、そうなればヘッドセットよりずっとイマーシブで装着感が低いスマートレンズがスマホ代わりになるのは自然の流れ、かも。
posted by 新照明の情報2008 at 12:33| VR/AR | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

○ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少

7/29(金)  EE Times Japan

 富士キメラ総研は2022年7月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、その結果を発表した。近年のディスプレイデバイス世界市場は2021年にピークを迎え、それ以降は減少傾向が続くとみている。この中で、2027年には大型AMOLED市場が8063億円規模に、中小型AMOLED市場は3兆9701億円規模になると予測した。

 今回は、大型TFTや中小型TFT、大型AMOLED、中小型AMOLED、マイクロOLED、マイクロLCDといった「ディスプレイデバイス」、TVやノートPC、スマートフォン、車載ディスプレイといった「アプリケーション機器」および、「ディスプレイ関連部品材料」を調査対象とした。調査期間は2022年3〜6月。

 ディスプレイデバイス市場は大きな転換期を迎えている。2022年以降はTVやPCモニター、ノートPCなどの需要が減少する。このため、パネルメーカーや材料メーカーは事業の見直しや拠点の再編などに取り組んでいる。技術開発の重点も、従来のLEDからAMOLEDやマイクロLEDといった製品への移行が目立ってきたという。

 ディスプレイデバイスを製品カテゴリー別に予測した。大型TFT市場はノートPCやタブレット端末の需要減少などから2022年は大幅縮小。2023年以降も減少傾向は続くとみている。中小型TFT市場も、2022年はスマートフォン向けが減少する。その理由としてAMOLEDへの切り替えが進むことを挙げた。車載ディスプレイ用途では曲面ディスプレイが堅調に推移するとみている。

 大型AMOLED市場は、TV向けW-OLEDが中心となって市場を形成しているが、中国における新型コロナウイルス感染症の感染拡大などもあり、2022年は製品の出荷が伸び悩む。QD-OLEDは、TVやPCモニター向けで市場拡大が見込まれる。ただし、パネルのコスト高もあって、2023年以降は緩やかに拡大すると予測した。コストダウンの対策として、OLEDの封止膜上にCFを形成する技術や、QNED(Quantum dot Nano rod LED)の開発が進んでいるという。

 中小型AMOLED市場は、スマートフォン需要の停滞もあり、市場成長は鈍化すると予測した。これに対し、ノートPCやタブレットなどIT向けAMOLEDの需要拡大に注目している。

 マイクロOLEDやマイクロLCD市場は、スマートグラスなどの動きに期待する。特にB to C用途に注目する。屋外での使用頻度も増え、高輝度タイプのマイクロLEDの採用が増えると予測した。

 ディスプレイ関連部品材料の世界市場についても調査した。「LCD・OLED共通関連部材」の市場規模は、2022年見込みの1兆702億円に対し、2027年は1兆1604億円になると予測した。同様に、「LCD関連部材」は1兆5926億円から1兆6383億円に拡大。「OLED関連部材」は、3117億円から4446億円の規模になると予測した。

 さらに、同社が注目市場として挙げたのが「TFT基板用の熱硬化性ポリイミド(PI)ワニス」と「量子ドット(QD)インク」である。TFT基板用PIワニス市場は2022年見込みの102億円に対し、2027年は248億円になると予測した。QDインク市場も同様に、196億円の見込みに対し、311億円の市場規模を予測している。

posted by 新照明の情報2008 at 12:29| 市場 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする