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2017年08月16日

button_15.jpg  有機エレクトロニクスで世界をリードする山形大学

8/10(木) Impress Watch


 山形大学は産官学連携を積極的に推進する大学として広く知られている。その原動力となるのが同大学6学部を横断的に支援し、学部間の共同研究、連携強化を推進し、イノベーション創出を促すための組織「国際事業化研究センター」だ。同センターは、この春に組織を刷新、元NEC PCで執行役を務める小野寺忠司氏が新センター長に就任した。米沢市にある同大学工学部を訪ね、近況を聞いてきた。

 山形大学工学部は米沢市に1910年にできた米沢高等工業学校がその前身だ。1学年約650名という学生数は工学部としては規模の大きい方だという。繊維研究で知られ、繊維事業者としての帝人も、同校をベースに創業している。以来、米沢は国産化学繊維レーヨンの町として知られてきた。

 一方、現在の工学部大学院は理工学研究科と有機材料システム研究科を擁し、学部生の半数が大学院に進学する。

 「外部資金の受け入れ状況としては約20億円くらいでしょうか。この5年間で50%の伸びとなっています。地方の大学としてはものすごい伸び率ではないでしょうか」(工学部長飯塚博教授)。

 そしていま、米沢は有機エレクトロニクス研究のメッカだ。米沢キャンパスには有機材料システム研究推進本部が設置され、そこに5つのセンターがぶらさがるかたちでさまざまな研究が進められている。

 「地域は大学に無償の技術知見の提供を求めるし、研究者自身も金儲けを考えない。そこをなんとかしなければなりません」(飯塚工学部長)。

 実現不可能と言われていた白色有機ELの発見者として知られる城戸淳二教授は、有機材料システムフロンティアセンター長として、研究とビジネスを両立させる方法論の確立をめざす。

 「有機ELの研究を始めたのは、この米沢に来てからです。ちょうど1989年ですね。平成元年ですから今からほぼ30年前のことになります。それが実用化されたのが20年前です。研究にはそのくらいの時間が必要なのです。

 研究としておもしろかったですね。もともと高分子化学が専門でしたから実験自体が楽しくて仕方がありませんでした。ブラウン管や液晶を持っていない企業が一生懸命協力してくれたおかげでもありますね」(城戸教授)。

 有機ELは一般的な液晶とは違い、自発光する。そのためバックライトを必要としない。当然、極限までの薄型化が可能だ。スマートフォンなどで使われる液晶スクリーンは、今後数年間で、そのほとんどが有機ELにおきかわっていくだろうとされている。

 城戸教授の説明では中型、小型液晶は有機ELに変わっていき、そのカテゴリにおける液晶のミッションは終わる。あと1〜2年らしい。ただ、それだけ有望なデバイスを日本企業の多くがあきらめてしまった。それに伴い、優秀な技術者は海外企業に流れてしまうという結果を生んでしまったのだ。

 「なぜよその国に技術が行ってしまったのか。それは企業の経営者が無能過ぎるからなんです。今、有機ELではSamsungやLGのAMOLED(アクティブマトリクス式有機EL)が知られています。つまりメイド・イン韓国ですね。でも、それは結局メイド・バイ・ジャパニーズなんです。日本は自分のところに実用化のために必要なものが全部あるのに、結局なにもできませんでした。三洋などもすごい技術を持っていたのにです。

 我々はあきらめないで、長期的なテーマとして有機ELに取り組んできました。基盤研究成果はしっかり残っています。いま、材料もプロセスも買ってくれるのは中国がおもですね。Samsungは新しいことをやりたがらず古い技術に頼って製品を作っています。

 こうした苦い経験から、もう大企業に頼っていてはいけない、もうそういう時代ではないのだということがわかります。それをやっていたら、日本列島は沈んでしまうでしょう。大企業偏重の社会を変え、そして成功事例をたくさん作らなければなりません」(城戸教授)。

 いま、有機ELは可視光がホットなトピックスだが、大学での研究は赤外線や紫外線のカテゴリが行なわれているという。10年後の人の暮らしに役立つために、いま、何ができるかを考えるべきと城戸教授はいう。そして、それはすぐには儲からない。企業は儲からないことになかなか手を出しにくいということなのだそうだ。

 「コスト的には液晶よりすでに低くなっています。解決しなければならない問題としては焼き付きがあります。また、青の寿命が短いため、白に黄色がかぶってくる懸念もあります。でも、それは10年経過したときの話であって、数年でライフサイクルを終えるデバイスでは問題ありません。比較的長期間使われるTVにしても、材料の改良でこれからどんどんよくなるでしょう。

 技術立国としての日本は、最先端のものを作るべきです。それがコモディティ化したらものづくりの本場としての中国に委ね、日本は次のことをやるべきです。それができるのが大学という場です」(城戸教授)。

 一方、山形大学国際事業化センター長教授、小野寺忠司氏は、この春から同センター長に就任、山形大学が持つ技術シーズをもとに、知の創造による新産業の創生と既存産業の価値向上に向けた支援活動を実施することで、山形大学を核とした世界に注目される地域作りに挑んでいる。

 早い話が大学の研究室で行なわれている技術シーズを眠らせないで世の中に出していくことがミッションだ。

 「学生はもちろんですが、高校生、中学生まで含めた層に訴求する活動が必要です。シーズを見つけ、価値提案を策定し、それをもとにビジネスプランを練り、その検証を経て事業化に結びつけます。いま、7割の先生方が自分の研究を外に出していません。国際事業化センターは知財管理も重要な仕事なのですが、すごいことになっています。それを眠らせたままにするわけにはいけません。だからこそ、大学が利益を生むようなエコシステムを築く必要があるのです」(小野寺忠司教授)。

 大企業が自前で技術を研究開発して実用化に至るまでにかかるコストは膨大だ。なにしろ実用化されてコモディティになるまで30年間を要するのだ。それを大学が肩代わりすることができれば双方にとってメリットは大きい。

 現在の山形大学には大企業が見限った有機EL研究のエキスパートが集結しているといってもいい。そして、彼らは10年後に人の暮らしに役立つ研究に懸命だ。有機エレクトロニクスで世界をリードする応用実証研究拠点が米沢なのだ。その連携関係を支援し、事業に結びつけマネタイズの道を拓くのが小野寺氏のミッションでもある。

PC Watch,山田 祥平
2017年08月07日

button_15.jpg  アップル、フレキシブルOLEDを独自開発...台湾に第2.5世代のR&Dラインを構築

2017.07.20 ET News

アップルがフレキシブル有機EL(OLED)の研究開発(R&D)ラインを構築した。パネル製造工程の技術力を確保する。スマートフォン向けアプリケーションプロセス(AP)を独自に開発するために、プレミアムOLEDを自力で開発、製造方法でも差別化を図るという戦略である。

20日、業界によると、最近、Appleは、台湾研究所の第2.5世代基板のフレキシブルOLED R&Dラインを備えた。プロセス技術を研究する目的である。これまではAppleは、台湾でガラス基板のOLED工程を研究したが、最近、フレキシブルOLEDに転換した。


<アップルの台湾のディスプレイ研究センターと推定される建物(写真= AppleInsiderの)>

アップルは、台湾のR&Dのラインに、韓国製のSunicの蒸着装置を導入した。プロセス技術は、蒸着、エッチング、コーティング、洗浄などの各生産段階で高い技術が要求され、歩留りと品質を左右するほど重要である。生産ラインを保有していることが、パネルメーカーのコア競争力として挙げられる。ディスプレイと半導体の両方について、いくら回路をうまく設計して、高品質の材料と装置を使用しても、プロセス技術がなければ円滑に生産することがない。世界有数のディスプレイ・半導体企業が使用する製造装置や材料を同じように使用しても結果が雲泥の差を見せる。

アップルが直接に工程技術の確保に乗り出したのは、パネルメーカーへの依存度を下げ、次世代ディスプレイ技術を先取りするための戦略と思われる。自社に特化したプロセス技術を適用すると、同じパネルメーカーで生産した製品であっても結果が違ってくる。次世代技術を先取りすることで、最も先進的なディスプレイを独占確保、自社製品に使用することができる。

アップルはこれまで台湾でリジッドOLEDプロセス技術を研究した。フレキシブルOLEDが市場の大勢であり、フォルダブル、ローラーブル、透明ディスプレイなどの応用分野が広範囲て成長性が高いと評価した。次世代ディスプレイ技術を先取りすると完成品の競争力と差別性が向上させることができるので、直接に工程技術の確保に乗り出したとみられる。

アップルは、直接パネルを生産していないが、パネルメーカーに準ずるレベルの技術と専門技術者を保有している。前工程と後工程全般にわたって、世界レベルの機器、材料、部品企業と直接会っての技術と製品を把握する。自社製品の生産ラインにどのような技術と製造設備を使用するかを直接に決定し、パネルメーカーへ要求ほどだ。 業界関係者は、「アップルがOLEDのiPhoneの生産のために、サムスンからディスプレイ製品を供給されているが、指紋・顔認識機能の程度を除けばギャラクシーS8シリーズに搭載されたパネルとはすぐに大きな差別化要因がないように見えるのが問題である」とし「特化したプロセス技術を備えれば、特定のパネルメーカーへの依存度を下げることができ、戦略レベルで後発の供給会社と技術を共有し、短期間で生産レベルを引き上ることができる」と分析した。

別の関係者は、「拡張現実(VR)・バーチャルリアリティ(AR)など、様々な未来のディスプレイ技術に裏付けされなければ、新しいデバイスの市場を開拓して先取りすることができない」とし「既存の製品の差別化はもちろん、次世代デバイスの競争力を確保するために、独自のディスプレイ技術をさらに高めようとする試みとして見る」と説明した。
2017年08月04日

button_15.jpg  フレキシブル有機ELディスプレイの生産能力は2020年までCAGR91%で成長-IHS

服部毅
[2017/08/02]

市場動向調査企業であるIHS Markitは7月26日(英国時間)、アクティブマトリクス有機EL(AMOLED)ディスプレイの生産能力に関して、韓国や中国を中心とした有機ELディスプレイ工場の増設・新設ラッシュが続いていることを受け、フレキシブル有機ELディスプレイの生産能力(パネル面積ベース)は、2016年から2020年の間に150万平方メートルから2010万平方メートルに拡大、年平均成長率(CAGR)も91%増という驚異的な成長ぺースとなるとの見通しを明らかにした。

2020年、有機ELにおけるフレキシブルの割合は8割に到達

IHSによれば、2016年は、プラスチック基板を用いてフレキシブル有機ELディスプレイを生産する工場の生産能力は、モバイルアプリケーションを対象としたディスプレイ生産能力のうち28%(パネル面積ベース)を占めていたが、今後4年の間に建設される第6世代(G6)およびそれ以前の世代(5.5世代など)の有機EL工場のほぼすべてがフレキシブル基板に対応できる見込みなため、有機ELパネルの全生産量に占めるフレキシブルパネルの割合は2020年に80%に達する見通しだという。


図 世界のモバイル機器向け有機EL生産能力(単位:1000平方メートル、左軸)の変遷予測。リジッドな(曲がらない)タイプ(棒グラフの緑部)とフレキシブルな(曲がる)タイプ(棒グラフの灰色部)の生産能力と、全体に占めるフレキシブルタイプの比率(折れ線。%表示) (出所:IHS Market)

また、同社の調べによると、2016年から2020年にかけて、韓国、中国および日本で合計46のフレキシブル有機ELのファブが建設される見込みである。各ファブの生産能力は月産3万枚程度で、これらの新たなファブでのフレキシブル有機ELディスプレイパネルの生産能力の合計は、現在の生産能力の13倍に相当する1860万平方メートルに達するとしている。

IHS Markitのシニア調査ディレクタであるCharles Annis氏は、「これほどまでの新たなフレキシブル有機ELDパネルの生産能力の増加は、スマートフォン向けの需要をこえていずれ供給過剰になってしまうのではないかとの心配が出始めている」と懸念を示す。

そのためIHSでは、2016年に有機ELパネルの供給はタイトであったが、今後、生産能力が増加するに伴い、徐々に過剰供給に陥り、スマートフォンの40%が有機ELパネルを採用する見通しである2020年には、供給は需要を45%も上回るとの見方を示している。

また、Annis氏は「有機ELディスプレイは、ハイエンドのスマートフォンに優れた画質と優れたフォームファクタ(パネルを折り曲げられるとかエッジまで画像表示できるなどの自由度)といった利点を提供するだろうが、有機ELパネルの生産能力が増加し、供給過剰に陥るにもかかわらず、その価格の高さが導入の妨げになるだろう」とも述べている。

現在、ほとんどの有機ELパネルメーカーの製造コストが高いため、平均的なリジッド有機ELパネルの価格は同等の液晶パネルよりも40%高いほか、フレキシブル有機ELパネルの価格は液晶パネルより100%高いと言われており、中・低価格帯のスマートフォンへの有機EL搭載はなかなか進みそうにない。しかし、生産能力が増強されるに伴い、その需要をさらに高めるためには、スマートフォンのほか、タブレットPCやノートブックPC、折りたたみ可能なディスプレイによる新フォームファクターなどへと市場を拡大していく必要があるとIHSでは指摘しており、フレキシブル有機ELパネルの生産能力の急速な増加とそれに伴うパネルの増加は、最終的にコスト削減、歩留まり向上、品質向上につながり、長期的にはより多くのアプリケーションへの普及を促すことにつながるとの期待を示しているが、その一方で、現在、中国、韓国、日本で建設が進められている46のフレキシブル有機ELファブは、幾多の困難を乗り越える必要があるとも述べている。
2017年07月28日

button_15.jpg  サムスンQLED TVを大幅に値下げ...有機ELテレビに対しての販売不振の打開策

2017.07.27 ET News

サムスン電子が北米で量子ドット発光ダイオード(QLED)TVの価格を引き下げた。値下げ攻勢でシェア拡大はもちろん、有機EL(OLED)TVの販売拡大を牽制しようとする試みとして解釈される。北米での値下げ政策が他の国にも適用される場合は、QLED TV価格全般が低下する。

27日、業界によると、アマゾンとベスツヴァイはQLED TVの価格を55インチ基準1997ドルまで下げた。従来より800ドルほど割引した。65インチと75インチは、それぞれ1200ドル、1500ドル下げて、2797ドルと4497ドルで販売されている。初期の価格から平均30%近い値下げだ。LG電子OLED TVプレミアムラインの価格よりも低くなった。

サムスン電子のQLED TV値下げは、北米市場での販売量を拡大しようとする布石と解釈される。サムスン電子は、年初に北米市場で超高価プレミアム家電の戦略を打ち出した。QLED TVも超大型の製品を発売し、プレミアム市場を照準にした。しかし、販売量が期待に及ばなかった。最近の独立記念日の割引に入っ価格政策に変化を試みた。通常、年末TVの価格を大幅にダウンし在庫量を減らすサムスン電子のTV値下げは、例年より早い。売上高と市場シェアを回復するためにという評価だ。サムスン電子の関係者は、「より多くの消費者がQLED TVを体験できるように価格を調整したもの」と述べた。

OLED TV陣営の拡大に対する牽制の目的もある。米国コンシューマーレポートによると、LG電子、65インチのOLED TVは歴代最高点(89点)を受けた。1位から共同10位までLG電子のモデルが8機種を占めている。ソニーOLED TVもコンシューマーリポートの評価が2位に上がるなど、北米市場で人気を集めている。業界関係者は、「LG電子とソニーも北米市場での価格競争力を確保するために、着実に価格を下げている」とし「サムスン電子のQLED TVが激しいOLEDとの競争のために価格を調整したもの」と評価した。
2017年07月22日

button_15.jpg  顕微鏡、目が疲れにくく、後藤電子、有機EL照明で

[ 2017年7月19日 / 日経産業新聞 ]

 【山形】コイル製造の後藤電子(山形県寒河江市)は顕微鏡用の有機EL照明を開発、今秋から販売を始める。発光ダイオード(LED)や蛍光管など既存の光源に比べ、対象物の影ができにくく、目が疲れにくい。大学・研究機関での利用だけでなく、金属加工や半導体など産業用検査の需要を開拓。カメラの接写用ライトとしての需要も見込む。

 開発したのは顕微鏡に後付けする「顕微鏡OLEDライト」。角度調節可能な有機ELパネル4枚で構成するライト本体、ACアダプター、明るさ調節用コントローラーのセットで、価格は税込みで2万3000円。

 LEDは明る過ぎて白く反射して目が疲れるため、検査作業を長時間続けるのが難しいといった課題があった。また点光源のLEDに対し、有機ELは面全体が発光する面光源のため均一な光が当てられ、透き間や穴の中などが見えやすく、対象物を動かす必要も減る。自然光(太陽光)に近いため色の判別もしやすい。

 印刷、金型製作、半導体や金属の切削面の検査など産業界で顕微鏡は広く使われており、作業時間の短縮につながる。

 後藤電子は自社の中国、フィリピン工場に800台を導入。量産に向けた性能評価に乗り出しており、作業時間が約4分の1に短縮できることを確認している。
2017年07月20日

button_15.jpg  OLED成膜時間を1/10に短縮する技術

2017年 7月 17日 UBIリサーチ

OLEDを一層迅速に製造できる技術が開発された。

韓国研究財団によると、ハンバッ大学ユン・ホンソク教授の研究チームは、高圧のAir Jetを噴射し、多層のOLED薄膜を希望する場所へ効果的に移動することができる高速スプレー技術を最初に開発した。

OLEDスプレー法は、多層の薄膜を基板から一度に剥がし、他の薄膜と結合させて素子を製造する。この際、薄膜が破れたり、しわくちゃになったり、角が剥がれたりするため、量産には対応しにくいのが実情だった。




研究チームは、新技術であるAir Jetを用いた高速剥離技法を考案し、薄膜と基板の間の結合エネルギーを効果的に調整する原理を利用した。基板とOLED薄膜の間に音速に近いAir Jetを噴射すると、基板との結合力が効果的に低下し、薄膜に影響を与えずに噴射することができる。Air Jetを用いた高速スプレー技術は、OLEDを噴射する時間しかかからないため、工程時間は従来のOLEDに比べ、1/10程度に短縮された。OLED薄膜を溶液でコーティングして低価に製造できる。

ユン教授は「この研究は、Air Jetを用いてOLED薄膜を傷つけずに、効果的に噴射できるため、OLED素子を迅速に製造できる技術を開発したとも言える。OLED照明、広告、ディスプレイなど、様々な分野で使われているOLEDの製造コストを画期的に削減することができる。今後、太陽電池、半導体素子などの基礎電子素子に応用できると期待される」と研究の意義を説明した。

この研究成果は、韓国未来創造科学部と韓国研究財団における基礎研究支援事業の若手研究者支援事業により支援を受けて実施された。ナノ素材応用分野の国際学術誌(Nanoscale)6月9日付に掲載された。
2017年07月19日

button_15.jpg  サムスンに続きアップルも採用で、フレキシブルOLEDパネルが品薄

2017.06.29 ET News

スマートフォン用フレキシブル有機EL(OLED)は、市場の需要が急速に成長し、サムスンディスプレイのみが製造しているので、品薄状態が生じている。昨年にリジッドOLEDパネルをフラッグシップモデルに採用した中国のスマートフォンメーカーのほとんどにおいてフレキシブルOLEDの需給が強く、供給不足がよりひどくなった。今年の下半期から、AppleがOLED iPhoneに採用すると、サムスンディスプレイが今年に生産するフレキシブルOLEDの数量の約3分の2を、アップルに確保される。

フレキシブルOLEDのブームは、サムスン電子のギャラクシーシリーズが触発した。高解像度リジッドOLEDディスプレイのフラッグシップ市場で液晶(LCD)に勝利した後、両端が曲がっカーブドエッジディスプレイを採用して、ハードウェア設計の差別化が容易ではないスマートフォン市場で消費者の関心を引くことに成功した。 アップルがフレキシブルを次期iPhoneのOLEDとしてを採用し、市場の需要がリジッドOLEDからフレキシブルOLEDに完全に移ったというのが業界の大半の意見だ。世界のスマートフォン市場の大手であるサムスン電子に続き、アップルまでフレキシブルOLEDパネルを採用したことで、市場の中心が大きく移動したと見られている。

アップルの採用は、市場の雰囲気を転換させる効果を生んだと同時に、品薄状態に火を点けた。サムスンディスプレイは、昨年と今年にかけて、月産の基板で合計13万5,000枚規模の設備投資した。

このうち10万枚以上がアップル向けと推定される。生産能力のかなりをサムスン電子とアップルのメイン顧客向けでで確保した結果、中国のスマートフォンメーカーと、Googleなどの他の顧客の数量拡大要求をすべて受け入れることができない状況になった。フレキシブルOLEDがリジッドOLEDより収率がまだ低いことも困難を加重させる要因である。

業界関係者は「サムスンディスプレイは、現在、世界で唯一に安定してフレキシブルOLEDを供給し、アップルを新規顧客として確保しつつ、戦略的選択の幅が広がった」とし「Googleは、Huaweiなどに数量を要請したが、サムスン電子 の立場から、アップルを除いて、不必要に他の有力ライバル企業を登場させる必要がないという判断の下で、要求を受け入れていないだろう」と分析した。

LGディスプレーが第3四半期に第6世代フレキシブルOLEDの稼動を加速し、BOE、チャイナスター、天馬、エバーディスプレイ、ビジョンノックス、シャープなども設備投資を行う。BOEをはじめとして、2018年と2019年にかけて、中国のパネルメーカーはフレキシブルOLEDを量産を開始する。しかし、サムスンディスプレイの生産能力がダントツで、追加の新工場の投資まで出れば、格差はさらに広がる。すでに量産経験があるので、コスト、品質、歩留まりなどでも最も有利である。
2017年07月18日

button_15.jpg  【LED&OLED EXPO 2017】様々なアプリケーションが創出できる有機EL照明

2017年 7月 13日 UBIリサーチ

韓国で最大規模の国際光融合エキスポである「国際LED&OLED EXPO 2017」が、27日から三日間韓国京畿道高陽市にあるキンテックスで開催された。多くのOLED照明メーカーが参加し、照明製品を数多く展示した。

韓国生産技術研究院は、韓国光産業振興会、韓国光技術院、韓国照明研究員院などと共同で、OLED照明産業クラスター助成事業のブースを設置し、スタンド型と天井型など、リジッドOLED照明を数多く展示した。


<韓国生産技術研究院のMirror Desk OLED照明>

韓国生産技術研究院の研究員は「現在、開発されたOLED照明の寿命は、LT50を基準に15,000時間で、40,000時間を目標に開発している。柔らかくて透明な設計が可能で、厚みも薄いので様々なアプリケーションが創出できる。ヨーロッパでは、LEDの照度に上限があり、OLEDに注目が集まっている。また、照明市場は中国メーカーによって飽和しているので、OLEDの方が可能性が高い。市場が広くなればなるほど、工程が簡単なOLED照明の価格がLEDより低くなる」と語った。

様々なフレキシブルOLED照明とリジッドOLED照明を披露した韓国JOONGWOO M-TECHの関係者は「現在実用化されているOLED照明の寿命は、LT50を基準に40,000時間で、日常生活でも十分に使える。OLEDは面照明として、ブルーライトが少なく、LEDに比べて採用可能なデザインのバリエーションが多い。今後もフレキシブルOLED照明を開発し続けて他の照明との競争で、優位に立つと明らかにした。




韓国の成均館大学は、Roll-to-Roll工程で直接製作したフレキシブルOLED照明を披露した。成均館大学関係者は「Roll-to-Roll工程を適用することで、生産時間を短縮することができた。厚みが薄く、柔らかいので、様々な照明分野に適用できる」と期待感を表した。

他にも、韓国O’CLESSは、Mirror OLED Lightingを披露し、大きな興味を集めた。韓国Wooree Lightingによるスマートフォンのワイヤレス充電機能を採用したスタンド型OLED照明は、産業通商資源部長官賞を受賞するなど、次世代光源であるOLEDの競争力を証明した。


2017年07月16日

button_15.jpg  後藤電子、顕微鏡向け有機EL照明

2017/7/15 日本経済新聞 

 コイル製造の後藤電子(山形県寒河江市)は、顕微鏡用の有機EL照明を開発、今秋から販売を始める。発光ダイオード(LED)や蛍光管など既存の光源に比べ、対象物の影ができにくく、目が疲れにくいなどの特徴がある。大学・研究機関での利用だけでなく、金属加工や半導体など産業用検査の需要を開拓。カメラの接写用ライトとしての需要も見込む。

 開発したのは顕微鏡に後付けする「顕微鏡OLEDライト」。角度調節可能な有機ELパネル4枚で構成するライト本体、ACアダプター、明るさ調節用コントローラーのセットで、価格は2万3000円(税込み)。

 LEDは明る過ぎて白く反射して目が疲れるため、検査作業を長時間継続できないなどの課題があった。また点光源のLEDに対し、有機ELは面全体が発光する面光源のため均一な光が当てられ、透き間や穴の中などが見えやすく、対象物を動かす必要も減る。自然光(太陽光)に近いため色の判別もしやすい。

 印刷、金型製作、半導体や金属の切削面の検査など産業界で顕微鏡は広く使われており、作業時間の短縮につながる。後藤電子では自社の中国、フィリピン工場に800台を導入、量産に向けた性能評価に乗り出しており、作業時間が約4分の1に短縮できることを確認している。
2017年07月10日

button_15.jpg  有機EL照明にエコリカ参入、LGディスプレイと提携

7/7(金) SankeiBiz

 リサイクルインクカートリッジやLED照明を手がけるエコリカ(大阪市中央区)は、韓国の照明器具メーカー「重友(ジョンウー)エムテック」と業務提携し、有機EL照明市場に参入する。重友が韓国LGディスプレイから有機ELのパネルを調達して照明器具を生産、エコリカが10月にも輸入販売を始める。

 エコリカは2009年からLED照明を販売してきた。有機EL照明をラインアップに加えることで照明事業を強化する。

 またエコリカは国内市場を調査し、LGディスプレイと情報共有しながら製品開発に乗り出す計画。今後、照明器具や透明ガラスパネル、デスクライトを開発、設計事務所や家具・インテリア、イベント装飾業者などに売り込む考えだ。有機ELは、薄型軽量で従来のLED照明では難しかった曲面での発光も可能。このためデザインの自由度が高く、次世代照明として需要の伸びが期待されている。
2017年07月04日

button_15.jpg  ポーラ美術館が現代美術の展示スペース新設 豊久将三監修で有機EL照明導入

7/3(月)

神奈川・箱根のポーラ美術館が、10月1日から現代美術の展示スペースをオープンする。

2002年に開館したポーラ美術館。クロード・モネ、ピエール=オーギュスト・ルノワールら印象派の作家をはじめとする美術作品や、工芸作品、化粧道具など、鈴木常司が収集したコレクションを公開している。またポーラ美術振興財団は開館前の1996年から若手芸術家の在外研修助成を行なっている。



開館15周年を機に新設される現代美術の展示スペースは、1階のアトリウムロビーの一部を改築したもの。展示床面積が約56平方メートル、展示壁面積が約70平方メートルのスペースとなる。照明デザインを豊久将三率いるキルトプランニングオフィスが担当している。照明は、現代美術作品で様々な素材や形態が用いられることを想定し、形状に制約がなく面発光することが特徴の有機EL照明パネルを採用。展示室全体に有機EL照明が導入されるのは、日本の美術館・博物館としては初めての試みだという。

CINRA.NET
2017年07月01日

button_15.jpg  サムスンディスプレイは、さらに大規模な有機EL工場を計画... 有機ELで先行戦略

2017.06.29 ET News

サムスンディスプレイが世界最大規模の有機EL(OLED)の工場を建設する。現在の最大のサムスンディスプレイのA3工場より生産能力で30%以上も上回る見通しだ。中国がフレキシブルOLED技術力を備える前に、生産能力を拡大する先取り戦略である。

28日、業界によると、サムスンディスプレイは牙山の新工場の敷地に、月18万枚で最大27万枚の生産能力に至る6世代フレキシブルOLED生産ラインA5(仮称で、A4とも言われる)の建設に入った。いくつかの重要前工程装置メーカーに、このような投資計画を発表し製造装置の需給日程を調整している。


<サムスンディスプレイ牙山キャンパス全景(写真=三星ディスプレイ)>

サムスンディスプレイは、来月理事会を開催して新工場の投資計画を最終決定する予定である。

ある関係者は「投資意向覚書(LOI)を与えていないように、全体の投資規模や日程は変更されることがあるが、主な前工程装置の投資計画を共有したという点で、新工場設立の意志と投資規模を計ることができる」と説明した。

新工場は、既存のA3よりも規模が大きく、工場の建設のみで2兆ウォン以上が投入されると思われる。今年の下半期に着工すると、完成までに1年6ヶ月程度の期間が必要となる。早ければ来年末から装置の据え付けを開始した場合、量産は2019年から始まると思われる。

業界では、月18万枚の生産能力の規模に投資する場合、工場建設費を除いた装備の投資のみ16兆ウォン前後が必要と推算している。第1段階として月6万枚の製造能力の装置の投資は約5兆ウォンがかかる。総投資期間は3年で、今年の下半期から2021年上半期までの装置が発注が続くと伝えられた。

建物の2つに渡って合計月27万枚規模を投資する案も検討されている。各建物で同じ月13万5000枚の生産能力を備えることになる。月27万枚に相当する総投資額は、23兆〜24兆ウォンと把握される。建物2棟に分け投資を執行する場合、今年の下半期3万枚、来年6万枚投資案が有力だ。

サムスンディスプレイはA3工場増設を2015年下半期から本格的に開始した。アップルのOLEDを大量注文したことが功を奏した。アップルとサムスン電子などのパネルを供給するために、昨年に続いて今年までの2年に渡って月13万5000枚の生産能力を確保したことが分かった。A3工場はまだ装置が搬入されるなど、完全に工事が終わっていなかった。10月末で工事が終わる予定である。 新たに建設されるA5工場敷地は、A3工場と5.5世代リジッド・フレキシブルOLEDを月18万枚生産するA2工場敷地を合わせたものと似ている。 サムスンディスプレイはA3工場とは異なり、A5工場への投資速度を向上させることが分かった。A3の場合、建物を建てた後、これといった設備投資の内容を決定していない1年余りの間、空の空間を保持し、2015年の下半期から設備投資を本格的に開始した。

投資の加速の理由は、フォルダブルディスプレイを量産しなければならないからだ。フォルダブルデバイスは、スマートフォンやタブレットを兼用できる新しい製品であるだけに、9〜10インチ台のサイズに大きくなる。

サムスンディスプレイが積極的に投資を準備しながら、OLEDの競争ももたらしている。サムスンが世界の中小型フレキシブルOLED市場の98%を掌握した状況で、量的な攻勢で市場の需要を継続して先取りしていくと、後発メーカが成長できなくなるからである。

業界の専門家は、「パネルの価格は歩留まり、技術、工場稼働率などを総合的に考慮して策定するが、中国メーカは利益とは関係なく、稼働率を高め、生産量を最大化するのが目的」とし「市場原理が通じないほど、中国が本格的に生産に出れば結局、韓国がいつかは優位な立場を奪われるしかないだろう」と展望した。 サムスンディスプレイは、生産量を大幅に増やして、価格をより下げることができる。後発者が本格登場する以前に生産、技術、価格をすべて満たしていれば、巨大な参入障壁を作ることができる。 サムスンは半導体市場でのチキンゲームで勝利した経験がある。メモリの価格を下げ、思い切って設備投資で先行し、規模の経済戦略を広げ、世界メモリー市場1位の座を固める成果を収めた。当時、半導体チキンゲームでエルピーダなど米国、日本、台湾の半導体企業が次々と倒産することにより、7強構図が3強に絞られた。

他の専門家は、「現在、サムスンディスプレイのフレキシブルOLEDコスト競争力は追従を許さず」とし、「中国がフレキシブルOLEDを量産する2020年まで待つことなく、チキンゲームを押し通すことができる状況が形成された」と分析した。 サムスンディスプレイの関係者は、「新工場の投資についてはまだ決定されたことがない」と言葉を噤んだ。
2017年06月28日

button_15.jpg  サムスン、フォルダブルスマートフォンをMWCで顧客に限定公開

2017.02.08 ET News

サムスン電子とサムスンディスプレイが今月、スペインで開催されるモバイル・ワールド・コングレス(MWC)でフォルダブルスマートフォンやフォルダブルディスプレイを一般に公開していない。代わり招待顧客に限ってプライベート展示場(プライベートルーム)にて最新バージョンのフォルダブルスマートフォンやフォルダブルディスプレイを公開する。顧客を中心に市場の反応を探り、今後の需要を予測する。

8日、業界によると、サムスンディスプレイ、サムスン電子は27日、スペインのバルセロナで開催されるMWCでフォルダブルスマートフォンやフォルダブルパネルを一般ではなく、顧客に限り公開することに決めた。 これまで両社は、今回のMWCでフォルダブルスマートフォンと重要部品であるフォルダブルディスプレイを一般に公開するために準備した。内部的には、最新のバージョンの試作品が入れられた動画を制作するなど、準備を終えたが、最終的には、一般ではなく、顧客のみの試作品を公開することにした。

サムスンディスプレイ、サムスン電子は、本のように、パネルを内側に曲げるフォルダブルパネルと、外側に曲げるアウトフォルダブル形の製品を顧客に披露する予定だ。商品性などを考慮するとアウトフォルダが商用化の可能性がより高いが、両製品を披露して市場の反応を探る。

デバイスメーカーがサムスンのフォルダブルプロトタイプのディスプレイを供給受けるために購入を打診する可能性もある。一般的に、パネル供給契約は、生産時期や数量などを考慮して、少なくとも1年前から準備する。サムスンディスプレイはMWCでフォルダブルディスプレイの市場の反応を見て、今後の購入の需要を予測することができる。

サムスン電子は、まだフォルダブルスマートフォン商用化の時期を確定していなかった。重要部品であるフレキシブル基板とカバーガラスに代わる透明ポリイミド(CPI)フィルム、機構モジュールなど量産可能な技術水準を備えたことが分かった。

世界で初挑戦であるだけに、品質の信頼性を最大化、明確なユーザー訴求点の確保などのために、量産時期の調整中である。

ある関係者は、「主な協力会社は、フォルダブルスマートフォン用に供給する部品の品質と性能が十分に商用化可能なレベルで見ていて、サムスン電子が早く商用化することを望んでいる」とし「今回のMWCでどのような市場の反応を得るかに応じて商用化の時期が変わるだろう」と予想した。

業界の専門家は、昨年、中国レノボにまずフォルダブルスマートフォンの試作品を公開したが、部品の性能や信頼性が量産レベルに達していないと見た。スマートフォンをたたんだり開いた時に曲がる部分が、平坦でなくなるなど細部の完成度がまだ不足していると指摘した。カバーガラスを交換するCPIを使用せずに一般的なポリエステル(PET)フィルムを使用することで、フォルダブルスマートフォンで見るのが難しいという意見も提起された。 別の関係者は、「過去2014年にサムスンがフォルダブルスマートフォンコンセプト映像を公開した後、本格的に商用化を準備してきた」とし「約3年間でかなりのレベルに技術が成長したように商用化への期待感が高まった」と述べた。 フォルダブルスマートフォンをMWCで限定的に公開することについて、サムスン電子の関係者は、「まだ確認を与えることができない」と答えた。
2017年06月27日

button_15.jpg  有機ELへのパネル世代交代、日東電工は「今より25%受注伸ばせる」

6/26(月) 日刊工業新聞

■液晶パネルの勝ち組、新たな戦略
 スマートフォンなどで有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)パネルが浸透し、液晶パネルから置き換えが進みつつある。こうした変化は産業構造の転換を促し、部材メーカー間でオセロ風ゲームさながらのシェア逆転劇が起こり得る。偏光板で高いシェアを持つなど液晶パネルの勝ち組だった日東電工はどう立ち向かうのか。高崎秀雄社長に聞いた。

―有機ELは構造がシンプルです。液晶よりパネル1台当たりに搭載される光学フィルムの枚数が減り、減収要因となりませんか。
 「偏光板などの機能性フィルムが液晶パネルの10枚から有機ELパネルで5枚に減るのは事実だ。一方、タッチパネルが従来の構造に戻るので、フィルム型タッチセンサーが再び採用される好機だ。当社の総合力を生かし、(指からの圧力の強さを測る)フォースセンサーやOCA(光学性透明粘着剤)なども受注できれば、今より20―25%受注を伸ばせる可能性もある。変化はチャンスだ」

―有機ELテレビの発売も相次いでいます。
 「大型有機ELテレビの大半は50万円以上するため、今後も主流は液晶だろう。ただ、テレビ向け部材は単価下落圧力が強いので、ハイエンドに特化する。カギは顧客の液晶パネル工場に装置を持ち込み、偏光板をパネル基板に高精度に貼り合わせる当社独自の手法だ。今回、この手法にかかる特許をオープンにした。競合他社も同じ手法を使えるようになれば、複数社購買を望む顧客にもこの手法が広がる」

―自動車でも電気自動車の普及や自動運転の実現といった変革が迫っています。
 「これからはティア1(1次部品メーカー)の立場が強くなる。完成車メーカーよりも経営にスピード感があり、古いサプライチェーンをかき回している。こうした産業構造の変化は当社にとってチャンスだ。ヘッドアップディスプレーに使うフィルムや、ミリ波レーダー向けの電子基板材料をこれらの企業に提案しており、2018年からまとまった売り上げが立つ見通しだ」

 日東電工はタッチパネル向けのフィルム型センサーで、ガラス型をフィルム型に置き換え、市場をかっさらった。だが、液晶パネル内部にタッチセンサーを組み込む方式が増え、フィルム型はガラス型にシェアを奪還された。こうしたオセロ風ゲームの様相が続く中、部材単品売りではなく、総合的な提案型で勝負すると意気込む高崎社長。その成否が注目される。
2017年06月25日

button_15.jpg  中国の有機ELパネルの生産能力は、2020年までに現状の29倍に増加すると予測

2017年6月22日 Ever Fine

  台湾の調査会社のDIGITIMES Researchによると、2020年に中国本土の有機ELパネルの生産能力は、主要な7メーカーの合計が786万平方メートルに達すると予想し、2016年の29倍に成長すると予測している。新規に製造設備を投資するBOEテクノロジーグループ(BOE)と天馬マイクロエレクトロニクスおよびその他の企業が成長に貢献する。中国スマートフォンメーカーは自社の製品を中心として、有機ELパネルを搭載したモデルを拡大してゆく。

  2020年までに、韓国のサムスンディスプレイとLGディスプレイを合わせた生産能力は1,513万平方メートルに達し、2016年の3倍に増加すると予想される。特に、フレキシブルパネルの製造量が増加し続ける。
2017年06月21日

button_15.jpg  プレスリリース:三菱マテリアル、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタリングターゲットの新製品

2017年6月19日

有機ELディスプレイ用銀合金スパッタリングターゲットの新製品
「DIASILVER(ダイヤシルバー)201-100」を開発、量産開始


三菱マテリアル株式会社(取締役社長:竹内 章、資本金:1,194億円)の電子材料事業カンパニーは、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタリングターゲットの新製品「DIASILVER(ダイヤシルバー)201-100」を開発し、量産を開始しました。また、今回の開発に合わせて、銀合金スパッタリングターゲットの製品ブランド「DIASILVER(ダイヤシルバー)」シリーズを新たに立ち上げ、今後積極的な市場展開を図ってまいりますので、お知らせいたします。

スパッタリングターゲットは、対象とする電子基板に原子レベルで合金や金属酸化物等の物質を付着させ、薄い膜を形成するための電子材料です。銀には「高反射率」、「低電気抵抗」という特長があることから、銀合金スパッタリングターゲットは反射膜、電極膜、配線膜、あるいは半透明膜(半透過膜)を形成するために使われています。

当社の有機ELディスプレイ向け銀合金スパッタリングターゲットは、形成された薄膜電極がもつ高い可視光反射率と耐食性、および低電気抵抗という特長と高品質のターゲット製造技術により、ディスプレイの高輝度化および長寿命化に貢献してまいりました。その結果、長年にわたって9割を超える圧倒的な市場占有率(自社推定)を確保し、業界のスタンダードとしてお客様にお使いいただいております。

このたび開発した「DIASILVER(ダイヤシルバー) 201-100」は、以下の特長と効果を有しており、有機ELディスプレイに加えて、フレキシブルディスプレイおよび液晶ディスプレイ等への用途拡大も期待されています。

【特長】
1)ターゲット材を形成する結晶の平均粒径が100μm以下と金属組織がより微細。
従来品は400μm以下。
2)接合や貼り合わせ等の継ぎ目無しで大型サイズ※に対応。
(平板型)一体型G6、分割型G11 (円筒型)G8.5
3)金属組織がターゲット全体にわたって均一。
ターゲット材の面内および厚さ方向の結晶粒径のばらつきが20%以内。

【効果】
1)大型基板に形成された薄膜の基板内における膜特性(電気特性、反射特性)の均一性向上により、
有機ELディスプレイの画像品質が改善。
2)スパッタ中の異常放電(アーク放電)、スプラッシュ(ターゲット材の飛散)低減により、
有機ELディスプレイの生産歩留まりが改善。
3)大型サイズ化に伴う用途拡大。

当社は、ビジョンの中で「ユニークな技術により、人と地球と社会のために新たなマテリアルを創造し、循環型社会に貢献するリーディングカンパニー」となることを掲げております。今後も市場ニーズを先取りしたユニークで高付加価値な製品を開発してお客様に提供してまいります。

※フラットパネルディスプレイ製造用のガラス基板(マザーガラス)の面積が大きくなるにつれて、第1世代、第2世代...と表現される。G6は第6世代で一般に一辺が1500mm×1800mm、G8.5は第8.5世代で2200mm×2500mm、G11は第11世代で2940mm×3370mmのマザーガラスを指し、スパッタリングターゲットはマザーガラスより更に大きいサイズが必要である。
2017年06月18日

button_15.jpg  ノバレッド、ドイツのドレスデンでOLED材料の生産設備とR&Dセンターを着工

2017年 6月 16日 UBIリサーチ

ドイツNovaledは、2017年6月12日にドイツのドレスデンで、OLED材料生産設備とR&Dセンターなど、着工記念式を開催した。

Novaledによると、ドレスデン北側に10,200m2の敷地に長さ110mのR&Dセンター、ISO5とISO7のクリーンルーム、研究所など、OLED材料生産設備と社屋を建設すると発表した。全ての設備が完成したら、建物面積が6,160m2で次世代のOLED材料開発が加速する期待されている。

2013年にNoveledを買収した韓国Samsung SDIは、2,500万ユーロの投資を決定し、今回の投資をきっかけに、次世代のOLED主要材料の事業拡大を行う。

Novaled CEOのGerd Günther氏は、「顧客、供給メーカー、社員のために、アクセスしやすい場所、高度なインフラ、最先端装置、開発チームのための広い空間など、新しい拠点は、様々な利点を持っている。今回の着工は、OLED技術革新をリードし、新市場を開くことで、顧客とアプリケーションを獲得できる最高の前提条件だ」と述べた。

Novaledは、現在は量産向けOLED有機ドーパントを供給している供給メーカーとして知られている。Novaledのドーピング技術は、ほぼ産業標準として位置付けられており、多くのスマートフォンとタブレッドのようなOLEDディスプレイ、ドイツAudi TTのテールランプのようなOLED照明、有機太陽電池のような応用装置に採用されている。

2017年06月17日

button_15.jpg  UBI Researchから、 OLED製造用装置市場レポート発刊

2017年 6月 16日 UBIリサーチ

■ 今後5年間、世界のOLED製造装置市場規模は849億米ドルになる見通し

■ 韓国と中国パネルメーカーによる装置への投資規模は全体の90%を占める

分析工房から発売している、UBI Researchが発刊した『2017 OLED製造装置アニュアルレポート』は、全体のOLED製造装置市場規模は、2017年から2021年の二年間で、総849億米ドル(約93兆ウォン)になると見通した。2017年にはOLED装置へ164億米ドル(約18兆ウォン)規模の投資を行う。

OLED装置市場を分析するために、装置を工程別にTFT、OLED、封止(Encapsulation)、セル(Cell)、モジュールの五つに分類した。各工程別の物流装置と検査装置を含む投資費用を計算し、タッチパネル関連装置は市場分析から除外した。

UBI Researchチャン・ヒョンジュン先任研究員は、OLED産業をリードしている韓国パネルメーカーによる継続的な投資と中国の後発パネルメーカーによる大規模投資から、韓国と中国がOLED装置市場をリードすると見込んだ。

本レポートで、国別のOLED装置市場は、2017年から2021年まで中国が全体の48%、韓国が全体の42%を占め、この二国がOLED装置市場をリードすると予想される。韓国と中国は2017年と2018年に、328億米ドル(約36兆ウォン)の大規模投資を行うと予想される。

韓国では、Samsung Displayが、自社のギャラクシーシリーズと米国Appleに採用する中小型OLEDラインへの投資を拡大し、LG Displayは、大型OLEDラインと中小型OLEDラインへ同時に投資している。中国では、BOEとCSOTがOLEDラインへ積極的な投資を行うと見込まれており、特にBOEは2017年から中小型OLEDラインへ毎年3万枚以上投資すると予想される。


<左) 国別OLED装置市場占有率, 右) 工程別OLED装置市場占有率>

2017年から2021年まで工程別OLED装置の市場占有率は、TFT装置が45%、OLED画素形成装置が17%、封止(Encapsulation)装置とセル装置が各々13%、モジュール製造装置が12%になると見込んだ。今後フレキシブルOLEDに対する需要は大きく増加すると見られており、セル装置とモジュール装置の市場占有率は、全体の25%まで拡大し、一層重要なると予想される。
2017年06月13日

button_15.jpg  2017年は有機ELテレビ元年になるのか?

2017年 6月 9日 UBIリサーチ

5月16日、LG Signature TV Wは、米消費者専門メディアであるConsumer Reportsから、TV部門評価で89点を獲得した。この評価は、歴代最高点として、同年4月に「今直ぐ買わなければならない最高の4K TV(Best 4K TVs to Buy Right Now)」部門で88点を獲得し、1位となったLG OLED TV(OLED65C7P)の記録を追い越したのだ。

LG Signature TV Wは、OLEDパネルだけではなく、特殊なデザインの仕上げ素材を採用し、厚みを最小化(壁掛けTVの据え置きスタンド含み4mm)し、画面以外の不要な部分を無くし、没入感を極大化した製品である。 また、先日のCES 2017では「最高賞(Best of the Best)」と「最高TV賞(Best TV Product)」を受賞し、米Engadgetより「芸術作品に近い美しいTV」と評価されたこともある。

また、2位に選ばれたのは、LG Ultra OLED TVとソニーOLED TVだった。Consumer Reportsにより1位から10位まで選ばれた11モデルの中で、OLEDパネルが採用されたTVは10モデルで、LCDが採用されたTVソニーのBRAVIA、1モデルだけだった。

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このようにOLED TVは、優れた画質などの特徴を持ち、消費者から大きな関心を集めている。3月にUBI Researchが主催した第3回OLED Korea Conferenceで、LG Displayユン・スヨン常務は「米Best Buyの売り場で、OLED TVの配置が端から中央に変更された」と語り、OLED TVがプレミアムTV市場の主流になりつつあることを示した。また、多くの後発メーカーも相次いでOLED TV市場に参入し、製品発売の計画を明らかにしている。

東芝は、3月に55型と65型OLED TV Regzaを発売し、ドイツのハイエンドブランドLoeweも5月1日に55型と65型の4K解像度OLED TV新製品Bild 9シリーズ’を発売し、プレミアムTV市場でOLED TVが本格的に販売され始めた。

また、CES 2017でOLED TVを初公開し、大きな話題を呼んだソニーは、5月8日に4K BRAVIA AMOLED TV A1Eシリーズの中で、55型と65型を6月から日本で販売すると公式に発表した。パナソニックも5月14日に、4K OLED TVでありVIERA2シリーズの中で、EZ900、950、1000を6月から日本で先行販売すると発表した。

UBI Research李・チュンフン代表(首席アナリスト)は、4月トピックセミナーで、2017年にソニーのOLED TVが約40万台販売されると見込ながら、OLED TV市場全体の占有率は、2017年に約27%になり、2021年には約38%まで拡大すると予想した。
2017年06月09日

button_15.jpg  '17年の4Kテレビ販売は前年比3割増の140万台、GfK予測。有機ELは4月時点で7倍

6/9(金) impress watch

 GfKジャパンは9日、家電量販店やネット通販などにおける2017年の4Kテレビや有機ELテレビの販売動向を発表した。'17年1〜4月の4Kテレビ販売台数は前年比76%増で、’17年通年では前年から40万台増の140万台を見込む。有機ELテレビは4月時点で販売台数が前年の約7倍に増加した。

 今回の発表は、家電量販店、総合量販店、地域量販店、インターネット販売の各販売チャネルにおける販売実績を元に、市場規模相当まで拡大推計したもの。

■4K TVは40〜45型がけん引。有機ELが今後の活性化要因

 2017年1〜4月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前年同期の16%から28%へ、金額ベースでは同42%から57%へ上昇。なかでも40〜45型は各メーカーが注力しており、販売モデル数も1年で1.75倍に増加し、販売拡大をけん引。同サイズの1〜4月の販売は、数量前年比が119%増、金額は前年比77%増となった。

 一方で、4月のテレビ販売における4Kテレビの数量構成比を見ると、46型以上では8割を超えたのに対し、40〜45型では41%にとどまる。GfKは「(40〜45型は)拡大の余地も大きい。4Kへの移行が期待される」としている。

 4Kテレビの平均価格は全体的に値ごろ感が強まり、最も販売数量が多い49型の1〜4月の平均価格は、前年同期を19%下回る129,900円。フルHD機種との価格差は48,900円まで縮まったことも、販売を後押ししたと見ている。

 有機ELテレビについては、テレビ販売における数量構成比は4月時点では1%未満だが、販売台数は1年前の約7倍に増加。'17年は複数の国内メーカーから有機ELテレビが発売され、売場の活性化要因と見られている。

 2017年のテレビ販売見通しは、「テレビ全体の買い替え需要や大画面テレビへの移行が追い風。エコポイント制度やアナログ停波時のテレビ購入者の買い替え需要は徐々に顕在化しており、前年同期からプラス成長となる月が増加。購入テレビの平均画面サイズは2年間で3.6インチ大きい35.9インチとなった。画質の良さがよりアピールされやすい環境になってきた」としている。2017年の4Kテレビ販売台数は、前年から約40万台増の140万台を見込む。

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