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2017年09月29日

button_15.jpg  Cynora、TADFはOLED機器の高解像度の実現とパネルのコスト削減に貢献

○2017年 9月 25日

9月22日にソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「Global Materials Tech Fair 2017」で、ドイツCynoraの韓国パートナー企業であるEM Indexのコ・チャンフン代表は、現在Cynoraが開発中のBlue TADF(Thermally Activated Delayed Fluorescence)の開発動向について発表した。

一般的に青色発光材料は、赤色と緑色に比べ寿命と効率が低い。そのため、モバイル機器用OLEDパネルでは青色の画素サイズを他の画素より大きくし、TV用パネルでは青色発光層を2回積層している。このような青色発光材料の限界を突破するために開発を進めている材料が、青色TADFである。

コ・チャンフン代表は「青色TADFの採用によって寿命と効率が改善し、画素サイズを大きくする必要がないため、高解像度を実現しやすい。モバイル機器においては高解像度を実現できると同時に電力消費を削減でき、TVにおいては青色発光層を1層形成するだけなので、パネルのコスト削減に優れている」と強調した。

続いて、最近Samsung Venture InvestmentとLG Displayによる2,500万ユーロ規模の投資は、青色TADFが注目されているということを証明すると説明した。

主要OLEDパネルメーカーが求める青色TADFの効率、寿命、色の純度に近づいていると明らかにし、2017年末には要件を満たすことができると予想した。




最後に、2018年末まで緑色TADFを開発し、2019年末まで赤色TADFを開発するという今後のロードマップを紹介し、TADFがOLED製品の高解像度の実現とパネルのコスト削減に大きく貢献すると付け加えた。


2017年09月12日

button_15.jpg  新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

○2017年09月12日 化学工業日報

新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

 新日鉄住金化学は有機EL(エレクトロルミネッセンス)の発光層に使う緑色材料を増産する。九州製造所(北九州市)で設備を増強し、2017年度中にも生産能力を従来比で2倍に高める。有機EL向け発光材料で大手の一角を占める同社は16年末にも生産能力を3・5倍に引き上げたばかり。スマートフォンなどで有機ELパネルが本格的な普及期に入る中、矢継ぎ早な投資で競争優位性を維持する。

button_15.jpg  韓国のMaterial Science、独自のOLED用青色ドーパント開発に成功、OLEDの効率と寿命が向上

○2017年 9月 7日 UBIリサーチ

韓国のベンチャー企業がOLED用青色ドーパント(Dopant)の開発に成功した。ドーパントは、OLEDの中で実際に発色するホスト(Host)と混ぜ合わせ、効率と寿命を改善する材料である。

今まで、多くの韓国材料メーカーがOLED用ホストを開発してきたが、大手企業からの支援を受けていないベンチャー企業が、独自にドーパントを実用化できる程度まで開発したのは、これまで前例のないということで、高く評価されている。

OLED用の有機材料開発企業のMaterial Science(代表:イ・スンチャン)は、出光興産の青色ドーパントの特許を代替できる技術を開発したと7日に明らかにした。2014年に設立されたMaterial Scienceは、国内外のOLEDパネルメーカーに 正孔輸送層(Hole Transport Layer :HTL)、電子輸送層(Electron Transport Layer:ETL)などを供給している。全従業員約50人のうち、半分が研究開発職である。昨年の売上高は66億ウォンで、今年の売上高は100億ウォンを突破すると予想される。

今回 Material Scienceにおける青色ドーパントの開発によって、OLEDパネルメーカーは出光の他にも、青色ホスト及びドーパントの供給元を確保することができた。

出光は、1995年から青色ドーパントを開発してきた。現在、全30件以上(日本出願基準)の青色関連特許を保有しており、その中で8件の主要特許の有効期限は2034年までとなる。

特に、アントラセン(Anthracene:三つのベンゼン環が一直線につながった化合物)構造の青色ホストとピレン(Pyrene)を含む青色ドーパントを組み合わせる方式に関する特許を独占している。そのため、この青色ドーパントを用いるパネルメーカーは、必ず出光のホストを用いなければならない。出光の青色ドーパントに他メーカーからのアントラセン骨格を有するホストを組み合わせる場合、特許権の侵害となってしまう。

Samsung DisplayとLG Displayにおいても、出光の青色ホスト及びドーパントが用いられてきた。Material Scienceが開発した青色ドーパントは、出光における組み合わせの特許権を侵害しないように分子を設計した。従来はOLEDの効率と寿命を改善し、濃い色の青色を作るために、強力なElectron Acceptorを分子に適用する方式を採用してきた。一方、Material Science は、Electron Donorを分子に適用することで、効率と寿命を改善しつつ、濃い青色を実現した。特に、このドーパントは、周囲の極性による発光波長が変更される溶媒和発色(Solvatochromism)現象を抑え、ホストの極性による発光波長の変更現象も大きく抑えられた。

Material Scienceのチョン・ジェホ研究員は「新しい構造及び組み合わせ方式を開発し、既存のドーパントとは異なる製品を作り上げた。パネルメーカーは様々な種類の青色ホストを活用できるようになる」と説明した。Material Scienceは、最近OLEDパネルメーカーが青色蛍光体の寿命を延ばすために導入を進めている熱活性化遅延蛍光(TADF)技術も開発している。

UBI Researchによると、OLED有機材料市場は、2021年まで33億6,000万米ドル(約3兆8,000億ウォン)規模に成長する見込みだ。その中で、青色材料の売上高が占める割合は11.5%となりそうだ。


2017年09月11日

button_15.jpg  三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

○2017年09月07日 化学工業日報

三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

 三菱ケミカルは有機EL関連事業を強化する。テレビなど大型有機ELパネル向けに、さまざまな色を高精度に再現できる広色域の発光材料を開発。国内外のパネルメーカーの評価が進んでおり、2019年度の本格量産を計画する。画面を曲げたり、折り畳める新型スマホ向けにポリイミドなど複数のフィルムも投入する。近く本格普及期に入るとされる有機ELの市場拡大を幅広い商材で取り込み、収益の高成長につなげる。

button_15.jpg  OLEDの専門家がサイノラが開催する初の国際TADFシンポジウムに参集

Sept. 7, 2017 UTC

独フランクフルト--(BUSINESS WIRE)-- (ビジネスワイヤ) -- サイノラは、初の国際TADFシンポジウムを開催することを発表します。このシンポジウムには、150人以上がすでに登録して参加予定となっており、2017年9月7日にドイツ・フランクフルトのヒルトン・シティーセンター・ホテルで開催されます。

次世代のOLEDのためのTADF(熱活性化遅延蛍光)材料への関心の高まりに応え、このシンポジウムは業界や学界の専門家にTADF技術への知見を提供することを目指します。このシンポジウムでは、OLED用TADF材料の研究開発に関し、モデリングから合成、分析やデバイス製造に至るまで、あらゆる側面が取り上げられ、セント・アンドルーズ大学、ダラム大学、ソウル大学校、成均館大学校、ドレスデン工科大学、ハインリッヒ・ハイネ大学(デュッセルドルフ)などの有名大学からこの分野の専門家が招かれ、いくつもの講演が行われます。また、OLEDの重要企業であるLGとサムスンの2社が、それぞれOLED事業に関する活動やロードマップを紹介します。

サイノラのトマス・バウマン最高戦略責任者(CSO)は、次のように語っています。「TADFは興奮に満ちた新技術であり、OLEDデバイスのための高効率で安定した発光材料を生み出します。現在、TADF技術が非常に注目されているのは、この技術がOLEDディスプレイのさらなる大幅改善につながる可能性があるからです。当社のシンポジウムに世界中のOLED専門家を多数迎えることができ、大きな喜びを感じます。」

サイノラのアンドレアス・ハルディ最高マーケティング責任者(CMO)は、次のように語っています。「このシンポジウムで講演を行うことにLGとサムスンが同意してくださったことは、もはやTADFが単なる学術上の話題ではなくなったことを示しています。TADFはOLEDディスプレイメーカーの生産ロードマップ上で非常に重要な位置を占めています。サイノラも、初のTADF青色発光材の今年末までの商用化に向け、当社の現状と最終ステップについて紹介する予定です。」

国際TADFシンポジウムはサイノラが開催し、Lumtec、iChemical、WeylChem InnoTec、Kurt J. Lesker、Schrödinger、Fluximが協賛しています。

サイノラについて

2008年に設立されたサイノラは、TADF技術のリーダー企業です。当社は現在、高効率の青色OLED発光材に注力していますが、あらゆる色の発光材を2019年までに提供する計画を進めています。サイノラは材料やデバイスの開発に関し、顧客企業と密接に協力しています。当社は広範な知的財産を所有しており、関連特許は100件以上に上ります。

原文はbusinesswire.comでご覧ください:http://www.businesswire.com/news/home/20170906006105/en/
2017年09月07日

button_15.jpg  保土谷化学工業、有機EL材料が好調

9/6(水) ZUU online

■保土谷化学工業、有機EL材料が好調

保土谷化学工業は精密化学品を手掛ける化学メーカー。筆頭株主は化学大手の東ソー <4042> 。10年ほど前は東ソーが保土谷化学工業株式の2〜3割を保有したが、株式を段階的に売却し、現在では東ソーの保有比率は8.32%となっている。

7月31日、保土谷化学工業が発表した4〜6月期の連結営業利益は前年同期の6.9倍に相当する13億円に拡大し、通期計画も上回った。背景には機能性色素セグメントの収益拡大があり、業績上振れ期待が急速に強まった。
2017年09月01日

button_15.jpg  Merck、モーターショーで未来の自動車に採用される有機EL材料を展示

2017年 8月 26日 UBIリサーチ

ドイツMerckは、24日フランクフルトで開催されたIAA(International Motor Show) 2017に初参加し、自動車のテールランプ用のOLED材料を展示することを明らかにした。

Merckは、OLEDの主要発光材料をディスプレイメーカーに供給している電子材料関連の専門企業である。今回の展示で、ディスプレイのみならず、次世代OLED産業として注目されているOLED照明産業においても、OLED材料の先導企業として地位を確立すると期待を集めている。

Merckは、L+B 2016で発光材料を用いたOLED照明パネルを展示し、IMID 2016で様々な車載用OLED材料を展示することで、OLED照明産業に積極的に参入するという意思を示した。

また、IAA 2017(展示ホール3.1、スタンドブースA21)で、未来の自動車(Car of Tomorrow)にOLED材料を含めたスマート化学材料がどのように採用されるか来場者に紹介する計画である。

Merck自動車プラットフォーム責任者のDieter Schroth氏は「Merckの材料は、既に自動車の機能性や審美性を向上するために多く用いられている。デジタル化と連結性が重視される時代において、Merckの技術はIAAで発表する以上の高い潜在力を持っている」と述べた。

テールランプ用OLED材料の他にも、スマートヘッドライトシステム、スマート衛星アンテナに採用される材料、内・外装材表面用顔料など、革新的で様々なソリューションを展示する計画である。
2017年08月19日

button_15.jpg  韓経:【社説】OLEDなどの技術流出が急増、韓国製造業は危機だ

8/16(水) 中央日報日本語版

技術流出事件が日常化する様相だ。警察庁産業技術流出捜査センターによると、最近の4カ月間(4−7月)に摘発された産業技術流出は60件にのぼる。前年同期比で54%増えた。

さらに深刻なのは高級技術の流出が多数確認されているという点だ。「曲がるディスプレイ」を作る銀ナノワイヤー製造技術、OLED(有機発光ダイオード)蒸着技術など、産業通商資源部が「国家核心技術」に指定した特級技術の流出の動きが相次いで摘発されたという。特にOLED蒸着技術は中国企業へ渡るところだったという点で深刻な事件だ。中国は半導体など韓国先端製造業の技術確保に血眼になっているといっても過言でない。中国が投資した国内企業までが技術流出の通路として疑われたりする。

問題は、技術流出が個別企業の生存レベルを越え、一国の産業の興亡にも少なからず影響を及ぼすという点だ。特に製造業に致命的というのが歴史的な経験だ。最近トランプ米大統領が中国の知識財産権不公正行為調査を注文した背景でもある。まだ残っている米国の先端技術までが「中国製造2025」計画に不当に渡るのを座視しないという目的もあるという分析だ。

技術流出の急増は韓国製造業の危機の信号だ。一部では「産業技術流出防止及び保護に関する法律」「不正競争防止及び営業秘密保護に関する法律」の実効性を高めるよう注文する。しかし法だけでは限界がある。米国や日本も経済スパイ、産業スパイを摘発しようと関連法を制定したり強化したりしているが、企業の対応もそれに劣らないという点に注目する必要がある。この5年間に技術流出被害が生じた国内企業の81.4%が退職者、一般社員、役員の順で内部職員によるものという。核心技術に対するセキュリティー強化とともに人材管理が何よりも重要な時代だ。技術がすべて流出した後に騒いでもどうすることもできない。
2017年08月16日

button_15.jpg  有機EL3兆円市場攻める 三菱ケミ、大型パネルに照準

○2017/8/16 日本経済新聞

 有機ELパネルが本格的な普及期に入る。2017年は薄型テレビやスマートフォン(スマホ)での採用が相次ぎ、市場規模は3兆円規模に拡大。有機ELパネルで欠かせない材料では出光興産が独企業とシェアを二分し、製造装置でキヤノントッキが市場を押さえる。三菱ケミカルはテレビ向けの材料で攻勢をかける。液晶パネルに続いて有機ELパネル製造の主導権が韓国、中国勢に移る中、素材や製造装置で日本勢が大きな商機を見いだしている。

 三菱ケミカルは8月、黒崎事業所(北九州市)に有機ELパネル専門の技術営業チームを設けた。将来は20〜30人規模に増やす。韓国や中国のパネルメーカーに営業し、受注ができた段階で同事業所で有機EL材料の生産に乗り出す。

 同社が開発した発光材は、大型有機ELパネルに適した「印刷方式」と呼ばれる低コストの製造方式に対応する。現在の製造装置は「蒸着方式」が主流だが、今後は大型パネルで印刷方式が増える見通しだ。まずは18年発売の有機ELテレビでの採用を狙う。

 英調査会社IHSマークイットによると、世界の有機ELパネル出荷額は17年に前年比63%増の252億ドル(約2兆8千億円)に急増する。有機ELパネルそのものは、韓国のサムスン電子とLGディスプレーが大半を製造し、日本企業の存在感は薄い。

 一方で、パネルを構成する素材や部品、製造装置では日本企業が高いシェアを維持している。

 有機ELパネルに欠かせない発光材では出光興産が独メルクと世界市場を二分し、シェア首位を争う。出光は日本と韓国の工場を合わせた生産能力を18年度までの2年間で7割増やして、需要取り込みを急ぐ。住友化学は印刷方式に適した発光材で実用化のメドをつけた。

 有機ELパネルは薄型テレビに続いて、スマホでの採用が急増する見通し。日本写真印刷はスマホ向けのタッチパネル部材で攻勢をかける。

 製造装置でも日本勢が独走する。蒸着装置でトップシェアを握るキヤノントッキは、有機ELパネル製造で重要な役割を担う。生産が追いつかないほど需要が急増している。17年には生産能力を倍増する。

 有機ELパネルの特徴である高精細な映像表現では、大日本印刷や凸版印刷が手掛けるメタルマスクの性能がカギを握る。

 サムスン電子やLGディスプレーの投資意欲は旺盛で、総額1兆円規模の増産計画もある。今後も世界的な有機EL需要は拡大するため、素材や製造装置で日本勢の存在感はさらに高まりそうだ。
2017年08月09日

button_15.jpg  UDC、発光材料の売上とロイヤリティ収入の大幅なアップで、2017年第2四半期の売上高が昨年比59%も増加

○2017年8月4日 UBIリサーチ

UDC(Universal Display Corporation)は、現地時間で8月3日、2017年第2四半期の業績を発表した。

UDCの総売上高は、6,440万ドルであった2016年第2四半期比59%増の、1億2,500万ドルを記録し材料の売上高は110%増の4,680万ドルを記録した。また、ロイヤリティやライセンス料の収益は28%増の5,370万ドルであり、営業利益は2,650万ドル増の6,050万ドル、純利益は2,540ドルから4,720万ドルに増加したと発表した。

UDCはロイヤリティとライセンスコストのために総売上高が増加し、青と緑のなどの燐光発光材料の販売の増加で材料の売上高が増加したと発表した。

OLED市場の成長に応じてOLED材料市場も大きくなり、UDCの実績成長につながったとみられる。UBIリサーチの「2017 OLED Emitting Materials Market Report」によると、全世界OLED発光材料の市場は2017年に9.6億ドル規模を形成すると予測しており、2021年まで年平均成長率37%を記録し、2021年には33.6億ドル規模の形成すると予想している。


<発光材料全体の市場の見通し、UBIリサーチの「2017 OLED Emitting Materials Market Report」より>

2017年07月24日

button_15.jpg  有機ELパネル量産化へ 材料や技術開発強化の動き拡大

7月24日 NHK News

次世代のディスプレーとしてテレビやスマートフォン向けの需要が見込まれる有機ELパネルを量産化しようと、大手化学メーカーの間では、生産に欠かせない材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。
このうち、住友化学は、有機ELパネルの生産に欠かせない新しい発光材料を開発しました。有機ELパネルは、液晶に比べて薄くて軽いうえ、曲げられるのが特徴で、電圧をかけるとみずから光を放つ発光材料が使われています。新たに開発された材料は、パネルに塗る際にムラが出にくいため、生産コストの大幅な削減が期待できるということです。

住友化学・有機EL事業化室の山田武部長は「有機ELパネルの量産では韓国が先行しているが、今回の開発は、日本のメーカーが作る有機ELの普及に貢献できるもので、販売を拡大させたい」と話していました。

また、出光興産は、韓国のLG化学と提携し、有機ELパネルの新しい材料の開発を加速させる方針です。有機ELの分野では、韓国メーカーが先行し、圧倒的な存在感を示していますが、日本の化学メーカーの間でも量産化に向けた材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。
2017年07月18日

button_15.jpg  2017年9月7日、ドイツ・フランクフルトで国際TADFシンポジウム開催

2017年 7月 14日 UBIリサーチ

TADF(Thermally Activated Delayed Fluorescence)技術は、OLEDに効率的で安定的なエミッタ材料を提供する新しい技術で良く知られている。TADFエミッタは、OLED産業における次世代材料の発展に貢献し、多くのOLEDアプリケーションを創出できると期待されている。現在、TADFはOLEDを改善する主要技術として多くの注目を集めており、このTADF技術の重要性と次世代OLEDにおけるTADFの影響力は、ドイツのフランクフルトで開催される国際TADFシンポジウムで紹介される予定である(www.tadf-symposium.com)。

IFAカンファレンス直後、ヨーロッパと韓国の大学で世界的に有名な研究員が、TADF OLED素材の開発に関連するモデリングから分析、素子製作に至るまで、様々なテーマについて議論を展開する。OLED産業をリードしている韓国のLGとSamsungは、OLED産業に関する意見と高効率TADFが市場にどのような影響をを及ぼすかについて発表する。また、代表的なTADF材料の供給メーカーであるドイツCYNORAは、青色TADFエミッタの初の実用化について、進行状況と最終段階を公開する。

国際TADFシンポジウムは、9月7日にドイツのフランクフルトで開催される予定で、参加申込は8月15日まで受け付ける。
2017年07月02日

button_15.jpg  Universal Display is developing TADF emitter and host materials

Jul 01, 2017 OLED INFO

It is very interesting to see UDC developing TADF material. The company is focused on phosphorescent based OLEDs but, as they explain in the patent application, "phosphorescent materials generally contain a rare metal element such as Ir or Pt. These metals are rather expensive and are dependent on limited global resources". TADF could also be a viable route towards an efficient blue emitter (blue-emission is specifically mentioned in UDC's new patent).

We reached out to UDC for a comment on this new patent. The company says that the focus of the company is still phosphorescent OLED (PHOLED) technology. The company however patents technology invented by its scientists "even if it is outside our focus, like TADF".

That may be the case, but it's also possible that UDC is indeed actively researching TADF emitters. As our reader David pointed out in a comment below, the authors of the patent are part of the team that UDC acquired from BASF which means that UDC may just have followed up on a research activity that began at BASF.

Besides UDC, TADF is being developed by three other companies. Japan-based Kyulux was established to commercialize Prof. Adachi's HyperFluoresence TADF technology (UDC gives credit to Prof. Adachi's work in the patent application). Germany-based Cynora is focusing on a blue TADF emitter. Both companies aim to release their first commercial materials in late 2017 or early 2018. Idemitsu Kosan also considers TADF as one of the key OLED technologies and intends to focus on TADF in the future (although Idemitsu's actual TADF plans are not clear yet).
2017年06月30日

button_15.jpg  住友化学、有機ELパネル向け新材料 印刷方式でコスト半減

○2017/6/30 日本経済新聞 

 住友化学はテレビなどに使う50型以上の大型有機ELパネルの製造コストを大幅に下げる技術の実用化にメドをつけた。印刷するようにパネルをつくる技術の妨げになっていた、発光素子形成の精度を高められる新材料を開発した。現状に比べパネルの生産コストの半減を目指す。国内や韓国のパネル大手に売り込み、2019年から量産する計画。有機ELテレビの価格低下につながり、普及に弾みがつきそうだ。

 有機ELは赤緑青の3色の発光素子を使う。素子に電圧をかけて光らせ、3色を組み合わせて鮮やかな映像を表示する。現在のパネル製造は、材料を高温で真空の装置の中で気化させて発光素子を形成する「蒸着」と呼ぶ方式が主流。出光興産や独メルクが素材を手がけているが、高価な設備が必要となるうえ、無駄になる材料の量が多く、コストが高い。

 住化が開発したのは、印刷による素子形成向けの高分子材料。インクジェットプリンターのように材料を吹き付け、素子を形成する。

 印刷方式は蒸着より工程が少ないためコストが安い半面、パネルが大型になるほど均一に材料を塗布するのが難しかった。住化の新材料を使えば塗布のムラができにくくなる。新材料専用の製造設備も開発した。

 開発では海外のパネル大手やジャパンディスプレイの関連会社のJOLED(ジェイオーレッド)と協力した。JOLEDはソニーとパナソニックの有機EL事業を統合した企業。21.6型の医療用ディスプレーを今秋に発売する予定で、新技術はまずこの新製品で実用化する。

 テレビ向けの有機ELパネルは韓国のLGディスプレーが出光やメルクと組んで量産し、家電各社が有機ELテレビの販売を始めた。だが、生産コストの高さから、製品価格も55型の大型テレビの場合で液晶の2倍近くと高い。住化はLGディスプレーなどに新技術の採用を呼びかけ、19年から大型テレビ向けでも実用化をめざす。

 住化は液晶分野では偏光板やカラーレジストといった部材の大手で、有機EL向けも発光材料やタッチセンサーを手掛ける。液晶関連の単価下落が進んでいるため有機EL向けに注力しており、20年度には関連部門に占める有機EL向けの売上比率を5割程度に高める方針だ。
2017年06月27日

button_15.jpg  Novaled、ドイツドレスデンでOLED材料生産設備とR&Dセンター着工記念式を開催

○2017年 6月 14日 UBIリサーチ

ドイツNovaledは、2017年6月12日にドイツドレスデンで、OLED材料生産設備とR&Dセンターなど、着工記念式を開催した。

Novaledによると、ドレスデン北側に10,200m2の敷地に長さ110mのR&Dセンター、ISO5とISO7のクリーンルーム、研究所など、OLED材料生産設備と社屋を建設すると発表した。全ての設備が完成後には、開発チームは建物面積6,160m2で次世代OLED材料開発に専念できると期待されている。

2013年にNoveledを買収した韓国Samsung SDIは、2,500万ユーロの投資を決定し、今回の投資をきっかけに、次世代OLED主要材料の事業拡大が予想されている。

Novaled CEOのGerd Günther氏は、「顧客、供給メーカー、社員のために、アクセスしやすい場所、優秀なインフラ、最先端装置、開発チームのための広い空間など、新しい所在地は、様々な利点を持っている。今回の着工は、OLED技術革新をリードし、新市場を開くことで、顧客とアプリケーションを確保できる最高の前提条件だ」と述べた。

Novaledは、現在量産向けOLED有機ドーパントを供給している供給メーカーとして知られている。Novaledのドーピング技術は、ほぼ産業標準として位置付けられており、多くのスマートフォンとタブレッドのようなOLEDディスプレイ、ドイツAudi TTのテールランプのようなOLED照明、有機太陽電池のような応用装置に採用されている。
2017年06月13日

button_15.jpg  Merck、SID 2017で有機ELディスプレイのためのインクジェット材料を発表

○2017年 6月 9日 UBIリサーチ

ドイツMerckは、5月21日に開催されるSID Display Week 2017で、新しいディスプレイ技術と今後のプロジェクトを公開すると明らかにした。

Merckは『The Perfect Pixel – Advanced materials for display and beyond』をテーマに、幅広い製品及びサービスポートフォリオを展示する予定である。

Merckのディスプレイ材料事業部総括責任者であるMichael Heckmeier氏は「我々は、顧客との緊密な関係を通じて、ディスプレイ技術だけでなく、品質、信頼性、サービスを徐々に向上している」と述べた。

また、Michael Heckmeier氏は「継続的に開発を進めながら、先行企業としての位置を強固にするつもりだ。更に環境にやさしく、効率的な生産プロセスを開発することで、最終消費者に一層良質な経験を提供する」と今後の計画を明らかにした。

このためにMerckは「デザインに制限が無いディスプレイ、柔らかいディスプレイ、色再現性・コントラスト比・エネルギーの効率が高いディスプレイの他にも液晶ウィンドウ(Liquid Crystal Window:LCW)モジュールのような革新的製品に焦点を合わせられる」と付け加えた。

Merckは、SIDカンファレンスで、インクジェットプリンティング用溶液材料の開発現況について、発表する予定である。

Merckによると、インクジェット印刷方式で形成した赤色層と緑色層の効率は、真空蒸着技術によるものとほぼ等しいらしい。インクジェット印刷方式は、第8世代以上のマザーガラスでRGBピクセル構造の大型OLEDパネルが製造可能で、材料使用の効率が高く、単純な構造で開発できる。そのため、量産に成功したらコスト削減につながるという利点があり、今後の動きに注目が集まる。

また、Merckは先日のOLED Korea Conferenceで、溶液材料について「赤色は16.4%の発光効率とLT95 2,000hの寿命、緑色は18.7%の発光効率とLT95 8,000hの寿命、青色は7.5%の発光効率とLT95 500hの寿命(1,000cd/m2基準)を持っている。11%以上の発光効率を持つ蛍光青色ドーパントと輝度が20cd/A程度に向上したりん光深赤色(Deep Red)ドーパント、輝度が80cd/A程度まで向上したロールオフ特性を持つりん光緑色ドーパントを開発することが目標だ」と語ったことがある。
2017年06月11日

button_15.jpg  出光、有機EL材を増産 スマホ・TV向け需要拡大

○2017/6/10 2:00日本経済新聞 電子版

 有機EL材料で世界大手の出光興産が増産に踏み切る。全体の生産能力を2018年度までの2年間で7割増やす。スマートフォン(スマホ)向け有機ELパネル市場が18年に液晶を上回る見通しなど急拡大する需要に対応する。主力の石油事業が需要減で苦戦する中、利益率が高い有機EL材料を新たな収益源に育てる。

 出光が生産能力を拡大するのは有機ELパネルに欠かせない発光材料。独メルクと世界シェア首位を争っており、両社合計で7〜8割のシェアを握るとされる。出光の有機EL材料事業の売上高は約150億円で価格も安定しており、利益率も高い。

 米アップルが年内に発売予定の新型iPhoneに有機ELパネルを採用するのを機に有機EL市場は急拡大する見通し。英調査会社のIHSテクノロジーによると、スマホ向けの有機ELパネル市場は18年に186億ドル(約2兆円)と液晶(176億ドル)を上回る見込みだ。生産能力拡大を急ぎ、需要を取り込む。

 出光は18年度をメドに日本と韓国の工場をあわせた有機EL材料の生産能力を現状に比べ7割増の年12トンに増やす。韓国の工場では生産設備を増強し、17年度中に6割増の年8トンに増やす。国内では主力の御前崎製造所(静岡県御前崎市)に生産時間を従来の3分の1に短縮できる新手法を18年度中にも導入し、生産能力を2倍の年4トンに拡大する。

 出光は有機EL事業を石油事業に次ぐ第2の収益源に育てる。国内の石油市場は、少子化などの影響でガソリンなどの需要減が続き、価格競争も激しい。事態の打開に向けて、昭和シェル石油との合併を進めているが、33.92%の出光株を持つ創業家が反対を続けており、まだ実現のメドは立っていない。有機ELでは多数の独自特許をもっており、今後パネル各社に売り込みを強化する。

 ▼有機EL 自ら発光する赤緑青の素子を使い映像を表示する。現在主流の液晶に比べて、パネルを薄く軽くできるほか、高精細な映像を表示できるとされる。スマートフォンやテレビなどに使われ、市場の急拡大が見込まれる。

 有機ELの発光材料は様々な化合物を真空下で高温で加熱しながら作るが、装置に残る不純物を取り除くための洗浄時間が長いことが課題。出光興産は特殊な溶剤を使うなどして、大幅に効率化する新手法を開発。最終的には生産時間を従来の3分の1程度まで短縮できる見込みだ。
2017年06月09日

button_15.jpg  CYNORA、有機EL向けの高効率の青色発光材料の性能公開

○2017年6月9日 UBIリサーチ

TADF(thermally activated delayed fluorescence)材料の代表的な開発企業のCYNORAは、最近開発された青色発光材料の性能を公開した。CYNORAは今回の成果をもとに、2017年末を目標にしたTADFの製品化に近づいた。

OLEDパネルメーカーにおいて高効率な青色発光材料は、低消費電力と高解像度を実現するために不可欠な材料である。これにより、高効率な青色発光材料への要求は継続的に増加している。

過去のSID 2017でCYNORAはOLEDパネルメーカーが要求するレベルに近い性能の青色発光材料を公開して顧客の注目をひきつけたことがある。当時に公開された青色発光材料はTADF技術が適用され、デバイスレベルで470 nm以下emission peak、90時間以上の寿命(LT97 @ 700 cd / m 2)、15%(@ 1000 cd / m 2)EQEを有している。

CYNORAのCSOであるThomas Baumannは「CYNORAの高効率青色発光材料は、顧客が要求する範囲の性能を持ち、これまで発表された青色発光材料の中で最も優れた結果を示している」とし、「emission peakを460 nmに近接させることが目標である」と今後の研究の方向を言及した。

一方、CYNORAのCMO、Andreas Haldiは「今回の研究成果を通じて、今年末に高効率の青色発光材料を計画通りに販売することができるという確信を得て、TADFのリーディングカンパニーとして位置付けするために、すべての色の発光材料を供給することを目的としている」とし「2017年青色発光材料をはじめと2018年には緑色発光材料を、2019年には赤色発光材料をリリースする予定である」と今後の計画を明らかにした。
2017年06月08日

button_15.jpg  浙江永太科技 有機EL向け設備新設 発光材料用など

2017年06月07日 化学工業日報

 【上海=吉水暁】中国のファインケミカルメーカーである浙江永太科技股份有限公司は、有機エレクトロルミネッセンス(EL)の発光材料などに用いる電子材料の新プラントを建設する。台州市(浙江省)にある同社既存工場に立地するもので、能力は合計で年60トン。投資額は9500万元(約15億円)を見込む。液晶材料向けに培ってきた豊富な知見を生かし、勃興しつつある有機EL市場への対応を急ぐ。
2017年05月25日

button_15.jpg  出光興産プレスリリース:有機EL事業における戦略的提携

2017 年 5 月 24 日

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:月岡 隆、以下、当社)とBOE Technology Group Co.,Ltd. (本社:中国北京市、CEO:王 東昇、以下、BOE)は、高性能な有機ELディスプレイ開発のため、有機EL事業における戦略的提携関係の構築に基本合意しました。

当社は有機EL事業において、最先端の発光材料ならびにその周辺材料を継続的に開発し、製造から販売まで行っており、スマートフォンやテレビなどの有機ELディスプレイに多く採用されています。また、材料開発のみにとどまらず、有機EL材料の性能を最大限に発揮するための材料の組合せ技術の開発にも積極的に取り組んでいます。

BOEは世界的に有名なインターネット製品及びサービスの供給メーカーであり、ディスプレイデバイス、スマートシステム及びヘルシーサービスを中核事業としています。業界トップクラスのディスプレイ会社であり、ディスプレイ製品の出荷量は世界最大規模を誇っています。2017年第1Q、BOEのスマートフォン液晶ディスプレイ、タブレットディスプレイ、パソコンディスプレイの出荷量はともに世界第1位で、全てのディスプレイ、液晶テレビディスプレイの出荷量はそれぞれ世界第2位、3位を占めています。それと同時に、有機ELディスプレイにおいても積極的に取り組んでいます。

今回の戦略的提携を通じて、両社は有機ELディスプレイにおいてシナジー効果を発揮していきます。
具体的には、当社はBOEのニーズに基づき、高性能な有機EL材料を開発・提供し、両社の有機EL分野における協力関係を強化し、両社の製品力および市場競争力を向上させていきます。

当社は、今回の取組と同様に、これまで多数のディスプレイメーカーと戦略提携を構築してまいりました。また、有機EL材料メーカーとは、有機EL材料関連分野における特許の相互利用に関する提携契約なども行っております。今後とも主要顧客との関係強化を積極的に推進し、近年目覚ましい拡大を見せる有機EL産業の発展に貢献してまいります。

尚、本件による当社 2017 年度連結業績への影響はありません。

【出光興産 会社概要】
商号 出光興産株式会社
所在地 東京都千代田区丸の内三丁目1番1号
代表者名 代表取締役社長 月岡 隆
設立日 1940年3月20日(創業 1911年6月20日)
資本金 1,086億円
売上高 31,903億円(2016年度)
事業内容 石油精製、石油製品の製造・販売や石油化学製品の製造・販売を行う基盤事業、石油・石炭開発などの資源事業、潤滑油・機能化学品・電子材料などの高機能材料事業をグローバルに展開。

【BOE 会社概要】
商号 京東方科技グループ株式有限公司 BOE Technology Group Co., Ltd.
所在地 中華人民共和国北京市
代表者名 王東昇(Wang Dongsheng)
設立日 1993年4月9日
資本金 RMB 351.5億
売上高 RMB 688.96億 (2016年)
事業内容 中核 事業はディスプレイデバイス、スマートシステム、ヘルシーサービス。ディスプレイデバイスは、 携帯電話、タブレット、ノートパソコン、テレビ、車載、ウェアラブル等の分野に幅広く使用。スマー トシステムは、リテール、交通、金融、教育、芸術、医療等の新たな分野において、IoTを構築し、「ハードウェア製品+ソフトウェアプラットフォーム+ライブアプリ」による総合的なソリューションを提供。ヘルシーサービスは、インターネット通信技術を使用し、情報医学・医学領域でのモビリティマネジメント・再生医学[A2] 等の健康医療分野におけるサービス及びソリューション[A3] を提供
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