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2018年04月06日

button_15.jpg  サムスンが青色燐光発光材料の劣化メカニズムを解明

〇4/4(水) 投信1

 サムスン電子総合技術院と梨花女子大学(韓国ソウル市)の研究チームは、有機ELの青色燐光発光材料の寿命が低下する劣化メカニズムを解明し、これを改善できる発光材料の設計手法を見出したと発表した。これが商用化されれば、燐光発光材料で赤緑青(RGB)の3原色が揃うことになり、有機ELのディスプレーや照明パネルの性能向上につながると期待される。

 発表によると、両者は青色燐光発光材料の分解経路を分析するなかで、燐光を構成する要素間の電子遷移過程で形成された電荷分離種が劣化を加速させるというメカニズムを確認した。さらに、電荷分離種が消滅する速度に応じて最大数十倍の寿命の差が発生することを確認したほか、電荷分離種をできるだけ早く消滅させて寿命を延ばすことができる素材の結合構造も提示することができた。

 梨花女子大のユ・ヨンミン教授は「青色有機EL素子の寿命が短い原因を説明する新しい化学メカニズムを提示したことに意義があり、このメカニズムは有機トランジスタなどの寿命を理解することにも使うことができる」と述べた。また、サムスン電子総合技術院は「今後さらなる研究を通じて劣化を最小限に抑える青色燐光材料を探索し、これを実際のシステムに適用することが最終目標」とコメントした。

現時点で青色発光材料の商用化は蛍光のみ
 有機EL発光材料は、蛍光材料を第1世代、燐光材料を第2世代と呼ぶ。蛍光材料は性能や寿命に優れているが、理論上、流した電気の25%しか光に変換できない。一方、燐光材料は理論上100%光に変換できるが、レアメタルを使用するため蛍光材料に比べて高価だ。これに加えて近年は、電気を100%光に変換できるうえ、レアメタルなどを使用しないため安価な第3世代の材料「熱活性化遅延蛍光(TADF)材料」の研究開発が世界中の化学メーカーおよび研究機関で活発化している。

 しかし、青色発光材料に関しては、現在のところ蛍光材料でしか実用化できていない。青いバラやチューリップを開発するのが難しいのと同様、深みのある青で長寿命(電気を流し続けても発光効率や色味が落ちにくい)の青色発光材料を燐光やTADFで実現するのは極めて難しいのだ。

 現状では「実用化に近い寿命を実現できたとしても、色味はまだスカイブルーに近いレベル」(材料メーカー研究者)にとどまっており、赤色と緑色との性能差がディスプレー各社の悩みの種になっている。世界最大の有機EL燐光発光材料メーカーである米ユニバーサルディスプレイコーポレーション(UDC)は、青色の燐光発光材料について「商用化に近づいている」とは述べているものの、具体的な時期については明言できていない。

 こうした状況にあるため、現在量産されているスマートフォンの有機ELディスプレーには、一般的に赤色と緑色の発光材料には燐光材料、青色には蛍光材料がそれぞれ使用されている。

商用化に近い独サイノラの青色TADF
 現在のところ商用化に最も近そうなのが、TADFの青色発光材料だ。ドイツの有機材料ベンチャーであるサイノラ(Cynora)は2003年に独アーヘン工科大学からのスピンアウトで設立され、有機EL材料の開発をメーンに事業を展開してきた。16年末、「17年末までに青色TADF発光材料を商用化する」と表明し、17年5月にはシリーズBとしてサムスン傘下の投資会社サムスンベンチャーズ、および有機ELディスプレーメーカーの韓国LGディスプレー(LGD)から総額2500万ユーロの資金調達を実施した。

 サイノラは、青色TADF発光材料に続き、18年に緑色TADF発光材料、19年までに赤色TADF発光材料も実現し、すべての発光材料をTADFで実現することを目標に置いている。先行して開発した青色TADF発光材料は、LGDが近日中にテレビ用有機ELパネルに採用する考えではないかと噂されている。

サムスンは材料開発でも先駆者となるか
 RGB発光材料をすべて燐光で揃える「フル燐光」が先か、TADFで揃える「フルTADF」が先か、現状では材料メーカーのさらなる開発成果を待たねばならないが、サムスン電子総合技術院と梨花女子大の成果が商用化に近いものであれば画期的だ。

 サムスンは13年にドイツの有機EL発光材料メーカーであるノバレッド(Novaled)を買収しており、グループ企業のサムスンSDIと緑色燐光発光材料を共同開発して自社のスマホ「Galaxy」シリーズに採用した実績も持つ。スマホ用有機ELディスプレー市場で90%以上の世界シェアを持つサムスンが、発光材料の開発でも専業他社に先駆けるとなれば、有機EL市場におけるサムスンの存在感は今以上に高まるだろう。

(津村明宏)

電子デバイス産業新聞
2018年03月29日

button_15.jpg  出光が成長事業の利益40%へ 有機ELなど拡大

〇2018.3.28 産経ニュース

 出光興産は28日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ELなど成長事業が営業利益に占める割合を平成42年度に40%に引き上げる目標を発表した。32年度まで3年間で1600億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車(EV)の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力3事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

 出光の29年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比52・3%増の2060億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力3事業が6割超を占め、成長事業は2割弱にとどまる。

 このためスマートフォン向けなどの需要増が見込まれる有機ELの生産能力を拡大するなど成長事業を強化。EVの普及を視野に、次世代の蓄電池素材の開発など新規事業の創出も進め収益を確保する方針だ。

 4月1日付で社長に昇格する木藤俊一副社長は同日の記者会見で、「将来も持続的に成長できる強靱(きょうじん)な企業体質をつくる」と述べた。大株主の創業家の反対で頓挫している昭和シェル石油との経営統合は「進める方針に揺らぎはない」と強調した。
2018年03月25日

button_15.jpg  KyuluxとCYNORAでの、次世代発光材料TADFの開発状況

2018年 3月 19日/作成者: OLEDNET

第4回OLED KOREA CONFERENCEで、次世代発光材料開発の先導企業であるKyuluxとCYNORAが研究結果と今後の開発方向についてを発表した。

Kyuluxの最高経営責任者(CEO)安達淳治氏は「従来の蛍光材料ホストとドーパントにTADFドーパントを添加するHyperfluorescenceを開発している」と説明した。Hyperfluorescenceの発光半値幅はTADFの約35%レベル、輝度は約2倍以上で、この材料がTADFの欠点(広い半値幅と低い輝度など)を同時に解決できると強調した。

安達惇治氏が公開した最新Hyperfluorescenceの効率は、赤28 cd/A、黄色43 cd/A、緑81 cd/Aで、寿命はLT50(1000nit)を基準に10,000時間、62,000時間、48,000時間である。色度図は赤(0.64, 0.36)、黄色(0.46, 0.52)、緑(0.28, 0.65)である。

一方、CYNORAの最高マーケティング責任者(CMO)Andreas Haldi氏は、現在CYNORAが開発した青色TADFエミッタの色図表は0.16、EQEは24%、寿命(LT97@700nit)は10時間だと明らかにした。このような性能は現在OLEDに使用されている青色材料より2倍高い効率で、色図表(0.10)は同様のレベルであるものの、寿命は短いと説明した。青色TADFエミッタの開発は2018年で終了し、2019年には量産への採用が開始されると付け加えた。

また、従来の低効率材料の代わりに高効率の青色TADFエミッタを使用すると、製造コストの削減のみならず消費電力も抑えられ、バッテリーの消耗を最小限に軽減できると語った。同時にOLEDの解像度を向上できるため、主要パネルメーカーの大規模真空工程ラインへ採用できると期待を示した。

CYNORAは青色TADFエミッタの開発終了後(2018年目途)、緑色TADFエミッタ、赤色TADFエミッタの順に開発を進め、2020年までRGB TADFエミッタの開発を全て終了する予定だ。
2018年03月16日

button_15.jpg  フォトレジスト2021年市場,129.1%増の1500億円に

2018年03月13日 Optronics online

富士キメラ総研は,次世代テクノロジーによって需要が押し上げられ,かつ新規開発によりニーズが創出され成長が期待できるエレクトロニクス製品向け先端材料市場を調査し,その結果を「2018年 エレクトロニクス先端材料の現状と将来展望」にまとめた。その中で,光関連製品であるOLED用封止材とフォトレジストについて注目市場として纏めた。

OLED照明,OLEDディスプレイなどOLEDデバイスに使用される有機系封止材には,シート状とペースト状の製品がある。中小型AMOLEDやPMOLED,リジッド照明にはペーストが採用され,大型AMOLEDやフレキシブル照明にはシートが採用される。

OLEDの需要増加により市場は拡大しており,特に2017年はApple「iPhone X」でのフレキシブルOLEDの採用もありペーストが前年比3.1倍に急拡大し,全体としても2.6倍の259億円となった。

今後もTV向け大型AMOLEDの量産が進められることや,中小型AMOLEDの新規の設備投資計画もあることから,OLED用封止材の市場拡大は続き,2021年には548億円を予測する。

フォトレジストは,半導体素子などにパターンを形成するフォトリソグラフィーに利用される感光性材料のg線/i線レジスト,KrFレジスト,ArFレジスト,EUVレジストを対象として調査した。

数量ベースで6割以上を占めるg線/i線は,センサーやパワーデバイスなどでの採用が多く,IoTの進展やHV・EVの普及などで需要増加が期待される。g線/i線からのシフトが落ち着ついたKrFは3D-NANDで厚膜レジストとして採用されており,デバイスの需要増加と積層数増加により拡大している。

金額ベースで最も規模が大きいArFは微細化ニーズ増加にともなうマルチパターニングによりリソグラフィー工程数の増加で使用量が増えており,拡大を予想する。さらなる微細化に対応したEUVは2018年に量産化が期待されるが技術的な課題もあり,市場は変わらずArFがけん引していくと予想している。

市場全体では,半導体デバイスの需要増加,微細化の進行によるリソグラフィー工程数の増加によって各レジストの市場は拡大が予想されるとし,2021年には1,500億円を予測する。
2018年03月13日

button_15.jpg  有機ELでの商業化に向けた、生産準備中の青色TADF(熱活性化遅延蛍光)発光材料

〇2018年 3月 6日

来週、韓国ソウルで開催される第4回OLED Korea Conferenceで、主要OLED産業関係者が次世代ディスプレイに関する新しい技術について論議する予定である。期待を集めている技術の一つはTADF(熱活性化遅延蛍光)技術で、このテーマは今回UBI Researchが主催するカンファレンスで重要に扱われる。

TADF 技術は青色発光材料の効率を改善するための方法として、大きく注目されている。高効率青色材料を採用したOLEDはまだ市場に出ていないが、この材料への需要は毎年増え続けている。

高効率青色TADFを使用すると、ディスプレイ製造メーカーはディスプレイの電力消費を低減することができる。そのため、消費者は携帯機器のバッテリー節約と大型ディスプレイの電力消費を抑えることができる。また、高効率青色材料を用いることで、ピクセルのサイズが小さくなり、解像度と画質を向上させることができる。

この2つの改善事項は、消費者の満足度を大きく高める。TADFのリーディングカンパニーであるCYNORAは青色TADF材料が高効率青色エミッタの性能を飛び越えたことを示している。CYNORAによる材料の最新性能は、顧客の要求事項にかなり近づいていると言えるが、一方では市場参入の障壁になる可能性もある。今回のOLED Korea ConferenceでCYNORA最高マーケティング責任者(CMO)のAndreas Haldi博士は、CYNORAにおけるTADFエミッタの現況および次世代AMOLEDディスプレイの実現に関するアップデート情報について発表する予定だ。Haldi博士は、最新OLEDデバイスに効率的な青色材料を採用した結果とCYNORAの量産に向けたOLED製造メーカーとの緊密な協力方案について詳しく説明する。
2018年03月09日

button_15.jpg  「大型OLEDパネルの生産コストを低減」...日本と中国でインクジェット印刷の開発競争が加速

〇2018.03.08 ET News

日本と中国が大型有機EL(OLED)の生産コストを削減するために、次世代のプロセス技術の開発を加速している。世界の首位の韓国パネルメーカよりも先にプロトタイプを発表し、技術開発の目標値を提示した。10.5世代液晶表示装置(LCD)に対抗して価格競争力のある大型OLEDを量産するための戦略である。

日本のJOLEDと中国TCLは、7日と8日、ソウルのノボテルアンバサダー江南ホテルで開かれた「2018 OLEDコリア」セミナーでインクジェットプリンティング技術開発の現状を明らかにした。世界市場で次世代プロセス技術を先取りして、大型OLEDパネル市場に参入するという抱負だ。量産までの技術がさらに発展させて、インクジェット印刷装置と材料の性能が大幅に高まって1〜2年以内に量産技術を確保することができるものと展望した。

JOLEDは最近、第8世代基板の規格で300ppi以上の解像度を実現するインクジェット印刷工程に基づいディスプレイを開発していると明らかにした。昨年第4.5世代でインクジェット印刷工程を利用して医療用21.6インチ4K OLEDモニターの試作品を開発した。モニターメーカーのASUSのサンプルを供給した。 JOLEDは21.6インチのモニターを量産することに決定し、設備投資を準備している。最近の資金難で、外部からの投資を誘致しており、実際に量産かどうかは、まだ不透明だ。JOLEDは第8世代で300ppi以上の解像度を達成し、高画質のタブレットPCに搭載することができる印刷ベースOLEDを量産するという目標も示した。

発表した21.6インチ4K OLEDモニターパネルは、204ppiの解像度を実現した。200ppiレベルは20インチ台のモニターと、それ以上の大きさのTVパネルに適している。JOLEDは300ppi以上を達成して、10インチ台のモニターでも高画質を実現する方針だ。


JOLEDのインクジェット印刷を採用した4K OLEDパネルを搭載した、台湾のAsusの専門家向けモニター「プロアートPQ22UC '。 Asusは、この製品をCES 2018で公開した。

中国のTCLは、自社が設立したインクジェットプリンティング研究開発のオープンプラットフォームである「Juhua Printing Display Technology」で、最近のインクジェット印刷技術を適用した31インチの4K OLEDを開発したと発表した。パネル子会社であるチャイナスター(CSOT)が開発に参加し、4.5世代のハーフカットサイズの研究開発ラインで製作した。

TCLは、2019年までに11世代基板のインクジェット印刷量産技術を確保するという目標を立てた。Juhua にはチャイナスター、天馬、CEC-パンダをはじめ、大学、研究所などが参加し技術を共同で開発している。TCLは、来月、中国広州で開かれる国際ディスプレイ技術コンファレンス(ICDT)で試作品の具体スペックを公開する予定だ。 James Lee, Ph.Dは「最近の主な材料企業のインクジェット印刷材料の性能がかなりのレベルまで来た」とし「現在TCLは、ファーストフォロワーとして大型インクジェット印刷量産技術を備え、将来は世界のディスプレイ市場をリードする大手企業になる」と語った。

韓国内パネルもインクジェット印刷技術を開発している。LGディスプレーとサムスンディスプレも、社内にパイロットラインを設けてプロトタイプを生産するなど、継続的に研究開発していると公式に発表したり、外部に試作品を公開したことはない。

LGディスプレーは東京エレクトロンの第8世代インクジェット装置をベースにパイロットラインを運用している。サムスンディスプレイは、米国のKateevaや韓国のSEMESとインクジェット印刷技術を開発している。2014年にはKateevaの株式に投資した。最近、次世代の大型ディスプレイ技術の確保のためにQD-OLEDとインクジェット技術の開発のための組織を設けた。

BOEもこの分野で積極的に投資するパネルメーカとして挙げられる。昨年は8世代マザーガラスを6分の1に分け、55インチを1枚を印刷できるサイズのKateevaの装置を発注した。LGディスプレーのホワイトOLED方式とインクジェット印刷方式をめぐり、大型OLEDパネルの量産プロジェクトを継続して検討し、市場に参入する準備をしていると伝えられた。

業界関係者は、次世代の分野であるインクジェットプリンティング市場で韓国がややもするとの競争国に追い越されることがあると懸念した。中国が大型OLED市場に産入するために、既存のホワイトOLED方式をスキップし、インクジェットプリンティングに直行する可能性が大きいという点に注目した。日本のJOLEDの場合は資金の問題で量産設備投資の可能性が低いと予想されているが、独自の技術を十分に備えただけ実際の量産を開始すると、波及力が大きくなると見られている。

最近はJOLEDとジャパンディスプレイ(JDI)が資金不足であり、外部の投資を誘致し、中国企業が関心を示しており、韓国企業には潜在的な危険になる。

業界関係者は「サムスンが大型パネルOLED事業をしていないので、中国がより積極的に大型OLED市場に参入するだろうと思う」とし「幸いなことに、サムスンが再び大型ディスプレイ技術の開発に乗り出しLGディスプレーも10.5世代の量産にインクジェット印刷の導入を検討しているが、中国の投資と開発スピードを考慮すれば、この市場に中国が先に投資する可能性が大きく、懸念される」と指摘した。
2018年02月23日

button_15.jpg  正孔注入層材料(ホール注入層材料);HATCN(HAT-CN)の大幅な値下げ

分析工房からの販売価格を値下げいたします。

正孔注入層材料(ホール注入層材料); HATCN(HAT-CN)
2,3,6,7,10,11-Hexacyano-1,4,5,8,9,12-hexaazatriphenylene

CAS: 105598-27-4
Formula: C18N12
M.W.: 384.27
(注)HATCN(HAT-CN)は医薬用外劇物に当たります。

HATCN(HAT-CN)の昇華品純度99.7%以上の品質
(韓国の大手メーカ製品と同様な品質で、低価格のために、中国の大手有機パネルメーカに既に量産用に採用されています。)材料の、輸送費込・消費税別の販売価格(パネルメーカ向けに大量に製造しているので、安価です。ご注文の最小単位は1gです。さらに、別の有機EL材料と同時にご購入いただいた場合は、下記よりも値引きさせて頂きます。)
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HATCN(HAT-CN)をご購入を検討されます場合は、下記までお問い合わせ下さい。大量ロットでのご発注にも対応したします。

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2018年02月22日

button_15.jpg  出光興産 有機EL材生産能力3倍増に

〇2018年01月25日 化学工業日報

 出光興産は、有機EL(エレクトロルミネッセンス)材料の生産能力を2022年に向け現状の3倍以上に高めていく。モバイル機器やテレビ用の需要が本格的に拡大、これから有機ELディスプレイの生産が急増するとみられるためだ。現在は、日本、韓国の2拠点体制で生産しているが、新たな増強は韓国を中心に需要増に合わせて段階的に実施していく。また新たなディスプレイ生産地域としえ見込まれる中国への生産進出も視野に入れいくことになる。
2018年02月20日

button_15.jpg  Visionox、UDCとOLEDの評価契約の締結発表

〇2018年 2月 12日 UBIリサーチ

UDC(Universal Display)はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。

2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山(Kunshan)市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安(Guan)県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。

Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型(Foldable)OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。

button_15.jpg  長瀬産業は3日続伸、有機ELベンチャーに5億円出資

2018/02/19

 長瀬産業は3日続伸、有機ELベンチャーに5億円出資  長瀬産業<8012.T>が3日続伸となっている。同社はきょう、有機ELベンチャーのKyulux(福岡市)に5億円を出資したと発表。今後の事業展開が期待されているようだ。
 
 Kyuluxは、有機ELディスプレーの発光素子材料を開発・販売するベンチャーで、九州大学の安達千波矢教授が世界で初めて開発に成功した熱活性化遅延蛍光の基本原理特許の実施権を保有している企業。長瀬産業はKyuluxとの協働で、これまで有機ELディスプレーの弱点とされてきた「高コスト・低寿命・電力消費効率の悪さ」を改善し、有機ELディスプレー市場のさらなる拡大を目指すとしている。

出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
2018年01月25日

button_15.jpg  出光、成長事業で収益確保 有機EL材料の生産強化

〇1/25(木) SankeiBiz

 石油元売り2位の出光興産は24日、次世代薄型ディスプレー、有機ELの材料の生産体制を強化する方針を明らかにした。大型テレビやスマートフォンへの採用拡大に合わせ、韓国などで増産も検討する。国内の石油製品需要が縮小傾向にある中、成長事業で収益確保を目指す。

 出光は有機ELの発光材料に強みを持ち、韓国LGエレクトロニクスの大型テレビなどに採用されている。現在は、御前崎製造所(静岡県)と韓国パジュ工場の2カ所で生産。米アップルの新型スマートフォン「アイフォーンX(テン)」への採用など需要拡大に備え、2017年上半期に韓国の生産能力を年2トン上積みし、2カ所の能力は計年10トンに上る。

 だが、2カ所の工場は、「フル稼働で目いっぱいつくっている」(出光)。

 スマホの世界市場で、有機ELの採用が現状の約3割から、20年に5割超まで拡大する予測もあり、発光材料の需要は膨らむ見込みだ。

 国内のディスプレー生産が縮小する中、電子材料部企画グループリーダーの長瀬隆光氏は「韓国は需要を見ながら増産を考える。中国も考えていく」と述べた。
2018年01月19日

button_15.jpg  山形大、有機ELを発光効率高く長寿命に 希少金属使わず

〇2018/1/14 日本経済新聞

 山形大学の城戸淳二教授と笹部久宏准教授は、希少金属(レアメタル)を使わなくても発光効率が高く長寿命の有機EL素子を開発した。緑色を出す素子では発光効率が1.5倍以上、寿命が4倍になり、レアメタルを含む実用品と同程度の性能を達成した。数年後に他の色の素子でも技術を確立し、省エネで安い有機ELディスプレーの実現に役立てる。

 山形大発ベンチャーのフラスク(山形県米沢市)と共同で開発した。有機ELの発光層に九州大学の安達千波矢教授が開発した特殊な材料を活用した。水素、炭素、窒素などで構成される「熱活性化遅延蛍光(TADF)材料」で、電気をほぼ100%の効率で光に変換できる。発光層と接する層の化合物も工夫し、発光材料からエネルギーを奪いにくくした。

 緑色を出す有機EL素子を試作し、性能を解析した。レアメタルを含まないと発光効率は10%程度だったが、20%以上に高まった。寿命も延びて約1万時間光った。現在の有機EL素子はレアメタルのイリジウムなどを発光層に用いており、高価なのが課題だった。

 研究チームは今後、青色などを出す素子も作り性能を詳しく調べる。光の三原色(赤緑青)がそろえば、有機ELディスプレーの消費電力を3分の2にできると見込む。液晶の代わりに有機ELを搭載した高画質のテレビやスマートフォンは急速に台数が増えている。
2018年01月11日

button_15.jpg  有機電子光デバイス用高分子、新合成法を開発

1/10(水) EE Times Japan

●従来よりも省資源、低環境負荷で製造

 筑波大学数理物質系の神原貴樹教授と物質・材料研究機構(NIMS)の安田剛主幹研究員らの共同研究グループは2018年1月、有機電子光デバイス用高分子半導体の合成工程を簡略化できる新しい合成技術の開発に成功したと発表した。この合成法で作製した高分子が、有機EL素子の発光材料として機能することも確認した。

 ポリチオフェンなどのπ共役高分子は、半導体としての性質を持つため、有機EL素子や有機薄膜太陽電池といった有機電子光デバイスの素材として注目されている。これら高分子の合成にはこれまで、クロスカップリング反応が利用されてきた。

 ところが、従来の合成手法だと、さまざまな高分子合成が可能となる半面、官能基として利用するスズやホウ素、ハロゲンなどを持つ原料(モノマー)を事前に合成する必要がある。その上、反応後にこれら官能基に関連する副生成物を、高分子から分離、除去しなければならないなど課題もあった。

 そこで研究グループは、高分子半導体を効率よく合成する工程の開発に取り組んだ。具体的には2種類の芳香族化合物のC-H(炭素−水素)結合を直接反応点として利用する、原子効率の高いクロスカップリング反応を用いた。この結果、高分子半導体の合成工程を、従来に比べて少なくとも2工程は削減できるという。

 しかも、反応条件を検討し、最終酸化剤に酸素を用いる合成法を確立した。この結果、酸化剤を効率よくリサイクルすることができた、しかも、反応後に生成される主な副生成物は水となるため、廃棄物なども削減できるという。

 今回開発した合成法は、電子輸送性モノマーと正孔輸送性モノマーを重合させることで、電子・正孔両電荷輸送性型の高分子半導体を開発することに成功した。開発した高分子を薄膜化して有機EL素子を作製し動作させた。この結果、電子と正孔が再結合して発光する有機EL素子の材料として機能することを確認した。

 研究グループは今後、反応のさらなる効率化と汎用性を高めていく計画だ。これによって、有機電子光デバイスの素材開発と実用化に弾みがつくとみている。
2017年12月12日

button_15.jpg  次世代有機EL材料を製造委託、山形大発VB

2017/12/11 日本経済新聞 

 山形大学発ベンチャーのフラスク(山形県米沢市)は、山形大や同社で開発した有機・無機半導体材料の製造を東京化成工業(東京・中央)に委託する契約を結んだ。高輝度・長寿命・省エネの次世代有機EL材料などの生産を委託する。少量合成のサンプル提供から将来の量産化までを視野に入れた契約だ。

 フラスクは、有機EL研究の第一人者である城戸淳二・山形大学教授を最高技術責任者に2017年4月に設立した同大発9社目のベンチャー。同大が科学技術振興機構(JST)や新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトなどを通じて特許を取得した材料を、産業界のニーズに合わせて使いやすくする研究開発などを目的にしている。

 ベンチャーのため工場開設はできず、委託製造先を探していた。東京化成工業は医薬品の試薬合成などを手掛けており、高純度の材料を安定して製造できると判断、委託を決めた。

 有機ELは大型テレビやスマートフォンのディスプレーとして採用され市場が拡大しており、次世代材料を国内外の有機ELディスプレーパネルメーカーや有機EL照明メーカーに供給する。一部サンプル出荷も始めたという。
2017年09月29日

button_15.jpg  Cynora、TADFはOLED機器の高解像度の実現とパネルのコスト削減に貢献

○2017年 9月 25日

9月22日にソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「Global Materials Tech Fair 2017」で、ドイツCynoraの韓国パートナー企業であるEM Indexのコ・チャンフン代表は、現在Cynoraが開発中のBlue TADF(Thermally Activated Delayed Fluorescence)の開発動向について発表した。

一般的に青色発光材料は、赤色と緑色に比べ寿命と効率が低い。そのため、モバイル機器用OLEDパネルでは青色の画素サイズを他の画素より大きくし、TV用パネルでは青色発光層を2回積層している。このような青色発光材料の限界を突破するために開発を進めている材料が、青色TADFである。

コ・チャンフン代表は「青色TADFの採用によって寿命と効率が改善し、画素サイズを大きくする必要がないため、高解像度を実現しやすい。モバイル機器においては高解像度を実現できると同時に電力消費を削減でき、TVにおいては青色発光層を1層形成するだけなので、パネルのコスト削減に優れている」と強調した。

続いて、最近Samsung Venture InvestmentとLG Displayによる2,500万ユーロ規模の投資は、青色TADFが注目されているということを証明すると説明した。

主要OLEDパネルメーカーが求める青色TADFの効率、寿命、色の純度に近づいていると明らかにし、2017年末には要件を満たすことができると予想した。




最後に、2018年末まで緑色TADFを開発し、2019年末まで赤色TADFを開発するという今後のロードマップを紹介し、TADFがOLED製品の高解像度の実現とパネルのコスト削減に大きく貢献すると付け加えた。


2017年09月12日

button_15.jpg  新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

○2017年09月12日 化学工業日報

新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

 新日鉄住金化学は有機EL(エレクトロルミネッセンス)の発光層に使う緑色材料を増産する。九州製造所(北九州市)で設備を増強し、2017年度中にも生産能力を従来比で2倍に高める。有機EL向け発光材料で大手の一角を占める同社は16年末にも生産能力を3・5倍に引き上げたばかり。スマートフォンなどで有機ELパネルが本格的な普及期に入る中、矢継ぎ早な投資で競争優位性を維持する。

button_15.jpg  韓国のMaterial Science、独自のOLED用青色ドーパント開発に成功、OLEDの効率と寿命が向上

○2017年 9月 7日 UBIリサーチ

韓国のベンチャー企業がOLED用青色ドーパント(Dopant)の開発に成功した。ドーパントは、OLEDの中で実際に発色するホスト(Host)と混ぜ合わせ、効率と寿命を改善する材料である。

今まで、多くの韓国材料メーカーがOLED用ホストを開発してきたが、大手企業からの支援を受けていないベンチャー企業が、独自にドーパントを実用化できる程度まで開発したのは、これまで前例のないということで、高く評価されている。

OLED用の有機材料開発企業のMaterial Science(代表:イ・スンチャン)は、出光興産の青色ドーパントの特許を代替できる技術を開発したと7日に明らかにした。2014年に設立されたMaterial Scienceは、国内外のOLEDパネルメーカーに 正孔輸送層(Hole Transport Layer :HTL)、電子輸送層(Electron Transport Layer:ETL)などを供給している。全従業員約50人のうち、半分が研究開発職である。昨年の売上高は66億ウォンで、今年の売上高は100億ウォンを突破すると予想される。

今回 Material Scienceにおける青色ドーパントの開発によって、OLEDパネルメーカーは出光の他にも、青色ホスト及びドーパントの供給元を確保することができた。

出光は、1995年から青色ドーパントを開発してきた。現在、全30件以上(日本出願基準)の青色関連特許を保有しており、その中で8件の主要特許の有効期限は2034年までとなる。

特に、アントラセン(Anthracene:三つのベンゼン環が一直線につながった化合物)構造の青色ホストとピレン(Pyrene)を含む青色ドーパントを組み合わせる方式に関する特許を独占している。そのため、この青色ドーパントを用いるパネルメーカーは、必ず出光のホストを用いなければならない。出光の青色ドーパントに他メーカーからのアントラセン骨格を有するホストを組み合わせる場合、特許権の侵害となってしまう。

Samsung DisplayとLG Displayにおいても、出光の青色ホスト及びドーパントが用いられてきた。Material Scienceが開発した青色ドーパントは、出光における組み合わせの特許権を侵害しないように分子を設計した。従来はOLEDの効率と寿命を改善し、濃い色の青色を作るために、強力なElectron Acceptorを分子に適用する方式を採用してきた。一方、Material Science は、Electron Donorを分子に適用することで、効率と寿命を改善しつつ、濃い青色を実現した。特に、このドーパントは、周囲の極性による発光波長が変更される溶媒和発色(Solvatochromism)現象を抑え、ホストの極性による発光波長の変更現象も大きく抑えられた。

Material Scienceのチョン・ジェホ研究員は「新しい構造及び組み合わせ方式を開発し、既存のドーパントとは異なる製品を作り上げた。パネルメーカーは様々な種類の青色ホストを活用できるようになる」と説明した。Material Scienceは、最近OLEDパネルメーカーが青色蛍光体の寿命を延ばすために導入を進めている熱活性化遅延蛍光(TADF)技術も開発している。

UBI Researchによると、OLED有機材料市場は、2021年まで33億6,000万米ドル(約3兆8,000億ウォン)規模に成長する見込みだ。その中で、青色材料の売上高が占める割合は11.5%となりそうだ。


2017年09月11日

button_15.jpg  三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

○2017年09月07日 化学工業日報

三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

 三菱ケミカルは有機EL関連事業を強化する。テレビなど大型有機ELパネル向けに、さまざまな色を高精度に再現できる広色域の発光材料を開発。国内外のパネルメーカーの評価が進んでおり、2019年度の本格量産を計画する。画面を曲げたり、折り畳める新型スマホ向けにポリイミドなど複数のフィルムも投入する。近く本格普及期に入るとされる有機ELの市場拡大を幅広い商材で取り込み、収益の高成長につなげる。

button_15.jpg  OLEDの専門家がサイノラが開催する初の国際TADFシンポジウムに参集

Sept. 7, 2017 UTC

独フランクフルト--(BUSINESS WIRE)-- (ビジネスワイヤ) -- サイノラは、初の国際TADFシンポジウムを開催することを発表します。このシンポジウムには、150人以上がすでに登録して参加予定となっており、2017年9月7日にドイツ・フランクフルトのヒルトン・シティーセンター・ホテルで開催されます。

次世代のOLEDのためのTADF(熱活性化遅延蛍光)材料への関心の高まりに応え、このシンポジウムは業界や学界の専門家にTADF技術への知見を提供することを目指します。このシンポジウムでは、OLED用TADF材料の研究開発に関し、モデリングから合成、分析やデバイス製造に至るまで、あらゆる側面が取り上げられ、セント・アンドルーズ大学、ダラム大学、ソウル大学校、成均館大学校、ドレスデン工科大学、ハインリッヒ・ハイネ大学(デュッセルドルフ)などの有名大学からこの分野の専門家が招かれ、いくつもの講演が行われます。また、OLEDの重要企業であるLGとサムスンの2社が、それぞれOLED事業に関する活動やロードマップを紹介します。

サイノラのトマス・バウマン最高戦略責任者(CSO)は、次のように語っています。「TADFは興奮に満ちた新技術であり、OLEDデバイスのための高効率で安定した発光材料を生み出します。現在、TADF技術が非常に注目されているのは、この技術がOLEDディスプレイのさらなる大幅改善につながる可能性があるからです。当社のシンポジウムに世界中のOLED専門家を多数迎えることができ、大きな喜びを感じます。」

サイノラのアンドレアス・ハルディ最高マーケティング責任者(CMO)は、次のように語っています。「このシンポジウムで講演を行うことにLGとサムスンが同意してくださったことは、もはやTADFが単なる学術上の話題ではなくなったことを示しています。TADFはOLEDディスプレイメーカーの生産ロードマップ上で非常に重要な位置を占めています。サイノラも、初のTADF青色発光材の今年末までの商用化に向け、当社の現状と最終ステップについて紹介する予定です。」

国際TADFシンポジウムはサイノラが開催し、Lumtec、iChemical、WeylChem InnoTec、Kurt J. Lesker、Schrödinger、Fluximが協賛しています。

サイノラについて

2008年に設立されたサイノラは、TADF技術のリーダー企業です。当社は現在、高効率の青色OLED発光材に注力していますが、あらゆる色の発光材を2019年までに提供する計画を進めています。サイノラは材料やデバイスの開発に関し、顧客企業と密接に協力しています。当社は広範な知的財産を所有しており、関連特許は100件以上に上ります。

原文はbusinesswire.comでご覧ください:http://www.businesswire.com/news/home/20170906006105/en/
2017年09月07日

button_15.jpg  保土谷化学工業、有機EL材料が好調

9/6(水) ZUU online

■保土谷化学工業、有機EL材料が好調

保土谷化学工業は精密化学品を手掛ける化学メーカー。筆頭株主は化学大手の東ソー <4042> 。10年ほど前は東ソーが保土谷化学工業株式の2〜3割を保有したが、株式を段階的に売却し、現在では東ソーの保有比率は8.32%となっている。

7月31日、保土谷化学工業が発表した4〜6月期の連結営業利益は前年同期の6.9倍に相当する13億円に拡大し、通期計画も上回った。背景には機能性色素セグメントの収益拡大があり、業績上振れ期待が急速に強まった。