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2018年02月20日

button_15.jpg  Visionox、UDCとOLEDの評価契約の締結発表

2018年 2月 12日 UBIリサーチ

UDC(Universal Display)はVisionoxがOLED評価契約に署名したと発表した。今回の契約で、UDCはVisionoxにディスプレイアプリケーション用りん光OLED発光材料を供給する予定だ。詳細な契約内容や金額などは公開されていない。

2008年中国で初めてPMOLEDを量産したVisionoxは、2015年第2四半期に崑山(Kunshan)市で第5.5世代リジッドOLED量産ラインの稼働を開始した。昨年10月に開催されたIMID 2017ビジネスフォーラムでVisionoxのXiuqi Huang博士は、2018年第2四半期に固安(Guan)県での第6世代フレキシブルOLED量産計画とフレキシブルOLEDの開発ロードマップなどについて説明したことがある。

Xiuqi Huang博士は「2018年から2020年まで6∼8型相当のスマートフォン用フルスクリーンOLEDと折り畳み型(Foldable)OLEDの開発を目指している。2021年以降は6∼12型相当のスマートフォンやノートパソコン用、車載用フレキシブルOLEDを開発する予定だ」と述べた。

button_15.jpg  長瀬産業は3日続伸、有機ELベンチャーに5億円出資

2018/02/19

 長瀬産業は3日続伸、有機ELベンチャーに5億円出資  長瀬産業<8012.T>が3日続伸となっている。同社はきょう、有機ELベンチャーのKyulux(福岡市)に5億円を出資したと発表。今後の事業展開が期待されているようだ。
 
 Kyuluxは、有機ELディスプレーの発光素子材料を開発・販売するベンチャーで、九州大学の安達千波矢教授が世界で初めて開発に成功した熱活性化遅延蛍光の基本原理特許の実施権を保有している企業。長瀬産業はKyuluxとの協働で、これまで有機ELディスプレーの弱点とされてきた「高コスト・低寿命・電力消費効率の悪さ」を改善し、有機ELディスプレー市場のさらなる拡大を目指すとしている。

出所:株経ONLINE(株式会社みんかぶ)
2018年02月10日

button_15.jpg  Merck、量子物質を利用した新しい高効率OLED ELQ-LED研究への取り組みを開始

2018年 2月 8日 UBIリサーチ

MerckはOLEDに量子物質を混ぜ合わせたELQ-LED(Electroluminescent Quantum Materials-based Light-Emitting Diode)の研究に取り組んだことを明らかにした。ドイツ連邦教育研究省(BMBF)より合計550万ユーロの資金援助を受けると知られているこのプロジェクトは、ディスプレイと照明産業に貢献するために量子物質を開発することであり、プロジェクトの総予算は910万ユーロである。

MerckはOLEDに量子物質を採用したELQ-LEDが、低生産コストで高色純度と高エネルギー効率を実現できると伝えた。しかし、量子物質の中で、毒性物質のカドミウムは使用を禁じられた。MerckのOLED・量子物質責任者Michael Grund氏は「ELQ-LEDは体系的に改善されたOLEDを紹介し、OLEDと量子物質の関係でシナジー効果を生み出すための大きな可能性を提示する」と説明した。

このプロジェクトはMerckとOSRAM OLED、Fraunhofer Institute for Applied Polymer Research(IAP)、アウグスブルク大学(University of Augsburg)などが参加し、Merckは構成要素とプロセス、マトリックス材料、輸送材料(Transport materials)、インクをテスト・開発する予定である。

Merckは全ての構成要素が生産コスト削減のために印刷材料として開発されることや、印刷された部品のテストをディスプレイと自動車のテールランプ部分に実施することを明らかにした。この研究プロジェクトは2020年夏まで3年間続く予定だ。
2018年01月25日

button_15.jpg  出光、成長事業で収益確保 有機EL材料の生産強化

1/25(木) SankeiBiz

 石油元売り2位の出光興産は24日、次世代薄型ディスプレー、有機ELの材料の生産体制を強化する方針を明らかにした。大型テレビやスマートフォンへの採用拡大に合わせ、韓国などで増産も検討する。国内の石油製品需要が縮小傾向にある中、成長事業で収益確保を目指す。

 出光は有機ELの発光材料に強みを持ち、韓国LGエレクトロニクスの大型テレビなどに採用されている。現在は、御前崎製造所(静岡県)と韓国パジュ工場の2カ所で生産。米アップルの新型スマートフォン「アイフォーンX(テン)」への採用など需要拡大に備え、2017年上半期に韓国の生産能力を年2トン上積みし、2カ所の能力は計年10トンに上る。

 だが、2カ所の工場は、「フル稼働で目いっぱいつくっている」(出光)。

 スマホの世界市場で、有機ELの採用が現状の約3割から、20年に5割超まで拡大する予測もあり、発光材料の需要は膨らむ見込みだ。

 国内のディスプレー生産が縮小する中、電子材料部企画グループリーダーの長瀬隆光氏は「韓国は需要を見ながら増産を考える。中国も考えていく」と述べた。
2018年01月19日

button_15.jpg  山形大、有機ELを発光効率高く長寿命に 希少金属使わず

2018/1/14 日本経済新聞

 山形大学の城戸淳二教授と笹部久宏准教授は、希少金属(レアメタル)を使わなくても発光効率が高く長寿命の有機EL素子を開発した。緑色を出す素子では発光効率が1.5倍以上、寿命が4倍になり、レアメタルを含む実用品と同程度の性能を達成した。数年後に他の色の素子でも技術を確立し、省エネで安い有機ELディスプレーの実現に役立てる。

 山形大発ベンチャーのフラスク(山形県米沢市)と共同で開発した。有機ELの発光層に九州大学の安達千波矢教授が開発した特殊な材料を活用した。水素、炭素、窒素などで構成される「熱活性化遅延蛍光(TADF)材料」で、電気をほぼ100%の効率で光に変換できる。発光層と接する層の化合物も工夫し、発光材料からエネルギーを奪いにくくした。

 緑色を出す有機EL素子を試作し、性能を解析した。レアメタルを含まないと発光効率は10%程度だったが、20%以上に高まった。寿命も延びて約1万時間光った。現在の有機EL素子はレアメタルのイリジウムなどを発光層に用いており、高価なのが課題だった。

 研究チームは今後、青色などを出す素子も作り性能を詳しく調べる。光の三原色(赤緑青)がそろえば、有機ELディスプレーの消費電力を3分の2にできると見込む。液晶の代わりに有機ELを搭載した高画質のテレビやスマートフォンは急速に台数が増えている。
2018年01月14日

button_15.jpg  正孔注入層材料(ホール注入層材料);HATCN(HAT-CN)の大幅な値下げ

分析工房からの販売価格を値下げいたします。

正孔注入層材料(ホール注入層材料); HATCN(HAT-CN)
2,3,6,7,10,11-Hexacyano-1,4,5,8,9,12-hexaazatriphenylene

CAS: 105598-27-4
Formula: C18N12
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(韓国の大手メーカ製品と同様な品質で、低価格のために、中国の大手有機パネルメーカに既に量産用に採用されています。)材料の、輸送費込・消費税別の販売価格(パネルメーカ向けに大量に製造しているので、安価です。ご注文の最小単位は1gです。さらに、別の有機EL材料と同時にご購入いただいた場合は、下記よりも値引きさせて頂きます。)
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2018年01月11日

button_15.jpg  有機電子光デバイス用高分子、新合成法を開発

1/10(水) EE Times Japan

●従来よりも省資源、低環境負荷で製造

 筑波大学数理物質系の神原貴樹教授と物質・材料研究機構(NIMS)の安田剛主幹研究員らの共同研究グループは2018年1月、有機電子光デバイス用高分子半導体の合成工程を簡略化できる新しい合成技術の開発に成功したと発表した。この合成法で作製した高分子が、有機EL素子の発光材料として機能することも確認した。

 ポリチオフェンなどのπ共役高分子は、半導体としての性質を持つため、有機EL素子や有機薄膜太陽電池といった有機電子光デバイスの素材として注目されている。これら高分子の合成にはこれまで、クロスカップリング反応が利用されてきた。

 ところが、従来の合成手法だと、さまざまな高分子合成が可能となる半面、官能基として利用するスズやホウ素、ハロゲンなどを持つ原料(モノマー)を事前に合成する必要がある。その上、反応後にこれら官能基に関連する副生成物を、高分子から分離、除去しなければならないなど課題もあった。

 そこで研究グループは、高分子半導体を効率よく合成する工程の開発に取り組んだ。具体的には2種類の芳香族化合物のC-H(炭素−水素)結合を直接反応点として利用する、原子効率の高いクロスカップリング反応を用いた。この結果、高分子半導体の合成工程を、従来に比べて少なくとも2工程は削減できるという。

 しかも、反応条件を検討し、最終酸化剤に酸素を用いる合成法を確立した。この結果、酸化剤を効率よくリサイクルすることができた、しかも、反応後に生成される主な副生成物は水となるため、廃棄物なども削減できるという。

 今回開発した合成法は、電子輸送性モノマーと正孔輸送性モノマーを重合させることで、電子・正孔両電荷輸送性型の高分子半導体を開発することに成功した。開発した高分子を薄膜化して有機EL素子を作製し動作させた。この結果、電子と正孔が再結合して発光する有機EL素子の材料として機能することを確認した。

 研究グループは今後、反応のさらなる効率化と汎用性を高めていく計画だ。これによって、有機電子光デバイスの素材開発と実用化に弾みがつくとみている。
2017年12月12日

button_15.jpg  次世代有機EL材料を製造委託、山形大発VB

2017/12/11 日本経済新聞 

 山形大学発ベンチャーのフラスク(山形県米沢市)は、山形大や同社で開発した有機・無機半導体材料の製造を東京化成工業(東京・中央)に委託する契約を結んだ。高輝度・長寿命・省エネの次世代有機EL材料などの生産を委託する。少量合成のサンプル提供から将来の量産化までを視野に入れた契約だ。

 フラスクは、有機EL研究の第一人者である城戸淳二・山形大学教授を最高技術責任者に2017年4月に設立した同大発9社目のベンチャー。同大が科学技術振興機構(JST)や新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトなどを通じて特許を取得した材料を、産業界のニーズに合わせて使いやすくする研究開発などを目的にしている。

 ベンチャーのため工場開設はできず、委託製造先を探していた。東京化成工業は医薬品の試薬合成などを手掛けており、高純度の材料を安定して製造できると判断、委託を決めた。

 有機ELは大型テレビやスマートフォンのディスプレーとして採用され市場が拡大しており、次世代材料を国内外の有機ELディスプレーパネルメーカーや有機EL照明メーカーに供給する。一部サンプル出荷も始めたという。
2017年09月29日

button_15.jpg  Cynora、TADFはOLED機器の高解像度の実現とパネルのコスト削減に貢献

○2017年 9月 25日

9月22日にソウルにあるコンベンションセンターコエックスで開催された「Global Materials Tech Fair 2017」で、ドイツCynoraの韓国パートナー企業であるEM Indexのコ・チャンフン代表は、現在Cynoraが開発中のBlue TADF(Thermally Activated Delayed Fluorescence)の開発動向について発表した。

一般的に青色発光材料は、赤色と緑色に比べ寿命と効率が低い。そのため、モバイル機器用OLEDパネルでは青色の画素サイズを他の画素より大きくし、TV用パネルでは青色発光層を2回積層している。このような青色発光材料の限界を突破するために開発を進めている材料が、青色TADFである。

コ・チャンフン代表は「青色TADFの採用によって寿命と効率が改善し、画素サイズを大きくする必要がないため、高解像度を実現しやすい。モバイル機器においては高解像度を実現できると同時に電力消費を削減でき、TVにおいては青色発光層を1層形成するだけなので、パネルのコスト削減に優れている」と強調した。

続いて、最近Samsung Venture InvestmentとLG Displayによる2,500万ユーロ規模の投資は、青色TADFが注目されているということを証明すると説明した。

主要OLEDパネルメーカーが求める青色TADFの効率、寿命、色の純度に近づいていると明らかにし、2017年末には要件を満たすことができると予想した。




最後に、2018年末まで緑色TADFを開発し、2019年末まで赤色TADFを開発するという今後のロードマップを紹介し、TADFがOLED製品の高解像度の実現とパネルのコスト削減に大きく貢献すると付け加えた。


2017年09月12日

button_15.jpg  新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

○2017年09月12日 化学工業日報

新日鉄住金 有機EL緑色材料を倍増

 新日鉄住金化学は有機EL(エレクトロルミネッセンス)の発光層に使う緑色材料を増産する。九州製造所(北九州市)で設備を増強し、2017年度中にも生産能力を従来比で2倍に高める。有機EL向け発光材料で大手の一角を占める同社は16年末にも生産能力を3・5倍に引き上げたばかり。スマートフォンなどで有機ELパネルが本格的な普及期に入る中、矢継ぎ早な投資で競争優位性を維持する。

button_15.jpg  韓国のMaterial Science、独自のOLED用青色ドーパント開発に成功、OLEDの効率と寿命が向上

○2017年 9月 7日 UBIリサーチ

韓国のベンチャー企業がOLED用青色ドーパント(Dopant)の開発に成功した。ドーパントは、OLEDの中で実際に発色するホスト(Host)と混ぜ合わせ、効率と寿命を改善する材料である。

今まで、多くの韓国材料メーカーがOLED用ホストを開発してきたが、大手企業からの支援を受けていないベンチャー企業が、独自にドーパントを実用化できる程度まで開発したのは、これまで前例のないということで、高く評価されている。

OLED用の有機材料開発企業のMaterial Science(代表:イ・スンチャン)は、出光興産の青色ドーパントの特許を代替できる技術を開発したと7日に明らかにした。2014年に設立されたMaterial Scienceは、国内外のOLEDパネルメーカーに 正孔輸送層(Hole Transport Layer :HTL)、電子輸送層(Electron Transport Layer:ETL)などを供給している。全従業員約50人のうち、半分が研究開発職である。昨年の売上高は66億ウォンで、今年の売上高は100億ウォンを突破すると予想される。

今回 Material Scienceにおける青色ドーパントの開発によって、OLEDパネルメーカーは出光の他にも、青色ホスト及びドーパントの供給元を確保することができた。

出光は、1995年から青色ドーパントを開発してきた。現在、全30件以上(日本出願基準)の青色関連特許を保有しており、その中で8件の主要特許の有効期限は2034年までとなる。

特に、アントラセン(Anthracene:三つのベンゼン環が一直線につながった化合物)構造の青色ホストとピレン(Pyrene)を含む青色ドーパントを組み合わせる方式に関する特許を独占している。そのため、この青色ドーパントを用いるパネルメーカーは、必ず出光のホストを用いなければならない。出光の青色ドーパントに他メーカーからのアントラセン骨格を有するホストを組み合わせる場合、特許権の侵害となってしまう。

Samsung DisplayとLG Displayにおいても、出光の青色ホスト及びドーパントが用いられてきた。Material Scienceが開発した青色ドーパントは、出光における組み合わせの特許権を侵害しないように分子を設計した。従来はOLEDの効率と寿命を改善し、濃い色の青色を作るために、強力なElectron Acceptorを分子に適用する方式を採用してきた。一方、Material Science は、Electron Donorを分子に適用することで、効率と寿命を改善しつつ、濃い青色を実現した。特に、このドーパントは、周囲の極性による発光波長が変更される溶媒和発色(Solvatochromism)現象を抑え、ホストの極性による発光波長の変更現象も大きく抑えられた。

Material Scienceのチョン・ジェホ研究員は「新しい構造及び組み合わせ方式を開発し、既存のドーパントとは異なる製品を作り上げた。パネルメーカーは様々な種類の青色ホストを活用できるようになる」と説明した。Material Scienceは、最近OLEDパネルメーカーが青色蛍光体の寿命を延ばすために導入を進めている熱活性化遅延蛍光(TADF)技術も開発している。

UBI Researchによると、OLED有機材料市場は、2021年まで33億6,000万米ドル(約3兆8,000億ウォン)規模に成長する見込みだ。その中で、青色材料の売上高が占める割合は11.5%となりそうだ。


2017年09月11日

button_15.jpg  三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

○2017年09月07日 化学工業日報

三菱ケミカル 有機EL強化 広色域の発光材開発

 三菱ケミカルは有機EL関連事業を強化する。テレビなど大型有機ELパネル向けに、さまざまな色を高精度に再現できる広色域の発光材料を開発。国内外のパネルメーカーの評価が進んでおり、2019年度の本格量産を計画する。画面を曲げたり、折り畳める新型スマホ向けにポリイミドなど複数のフィルムも投入する。近く本格普及期に入るとされる有機ELの市場拡大を幅広い商材で取り込み、収益の高成長につなげる。

button_15.jpg  OLEDの専門家がサイノラが開催する初の国際TADFシンポジウムに参集

Sept. 7, 2017 UTC

独フランクフルト--(BUSINESS WIRE)-- (ビジネスワイヤ) -- サイノラは、初の国際TADFシンポジウムを開催することを発表します。このシンポジウムには、150人以上がすでに登録して参加予定となっており、2017年9月7日にドイツ・フランクフルトのヒルトン・シティーセンター・ホテルで開催されます。

次世代のOLEDのためのTADF(熱活性化遅延蛍光)材料への関心の高まりに応え、このシンポジウムは業界や学界の専門家にTADF技術への知見を提供することを目指します。このシンポジウムでは、OLED用TADF材料の研究開発に関し、モデリングから合成、分析やデバイス製造に至るまで、あらゆる側面が取り上げられ、セント・アンドルーズ大学、ダラム大学、ソウル大学校、成均館大学校、ドレスデン工科大学、ハインリッヒ・ハイネ大学(デュッセルドルフ)などの有名大学からこの分野の専門家が招かれ、いくつもの講演が行われます。また、OLEDの重要企業であるLGとサムスンの2社が、それぞれOLED事業に関する活動やロードマップを紹介します。

サイノラのトマス・バウマン最高戦略責任者(CSO)は、次のように語っています。「TADFは興奮に満ちた新技術であり、OLEDデバイスのための高効率で安定した発光材料を生み出します。現在、TADF技術が非常に注目されているのは、この技術がOLEDディスプレイのさらなる大幅改善につながる可能性があるからです。当社のシンポジウムに世界中のOLED専門家を多数迎えることができ、大きな喜びを感じます。」

サイノラのアンドレアス・ハルディ最高マーケティング責任者(CMO)は、次のように語っています。「このシンポジウムで講演を行うことにLGとサムスンが同意してくださったことは、もはやTADFが単なる学術上の話題ではなくなったことを示しています。TADFはOLEDディスプレイメーカーの生産ロードマップ上で非常に重要な位置を占めています。サイノラも、初のTADF青色発光材の今年末までの商用化に向け、当社の現状と最終ステップについて紹介する予定です。」

国際TADFシンポジウムはサイノラが開催し、Lumtec、iChemical、WeylChem InnoTec、Kurt J. Lesker、Schrödinger、Fluximが協賛しています。

サイノラについて

2008年に設立されたサイノラは、TADF技術のリーダー企業です。当社は現在、高効率の青色OLED発光材に注力していますが、あらゆる色の発光材を2019年までに提供する計画を進めています。サイノラは材料やデバイスの開発に関し、顧客企業と密接に協力しています。当社は広範な知的財産を所有しており、関連特許は100件以上に上ります。

原文はbusinesswire.comでご覧ください:http://www.businesswire.com/news/home/20170906006105/en/
2017年09月07日

button_15.jpg  保土谷化学工業、有機EL材料が好調

9/6(水) ZUU online

■保土谷化学工業、有機EL材料が好調

保土谷化学工業は精密化学品を手掛ける化学メーカー。筆頭株主は化学大手の東ソー <4042> 。10年ほど前は東ソーが保土谷化学工業株式の2〜3割を保有したが、株式を段階的に売却し、現在では東ソーの保有比率は8.32%となっている。

7月31日、保土谷化学工業が発表した4〜6月期の連結営業利益は前年同期の6.9倍に相当する13億円に拡大し、通期計画も上回った。背景には機能性色素セグメントの収益拡大があり、業績上振れ期待が急速に強まった。
2017年09月01日

button_15.jpg  Merck、モーターショーで未来の自動車に採用される有機EL材料を展示

2017年 8月 26日 UBIリサーチ

ドイツMerckは、24日フランクフルトで開催されたIAA(International Motor Show) 2017に初参加し、自動車のテールランプ用のOLED材料を展示することを明らかにした。

Merckは、OLEDの主要発光材料をディスプレイメーカーに供給している電子材料関連の専門企業である。今回の展示で、ディスプレイのみならず、次世代OLED産業として注目されているOLED照明産業においても、OLED材料の先導企業として地位を確立すると期待を集めている。

Merckは、L+B 2016で発光材料を用いたOLED照明パネルを展示し、IMID 2016で様々な車載用OLED材料を展示することで、OLED照明産業に積極的に参入するという意思を示した。

また、IAA 2017(展示ホール3.1、スタンドブースA21)で、未来の自動車(Car of Tomorrow)にOLED材料を含めたスマート化学材料がどのように採用されるか来場者に紹介する計画である。

Merck自動車プラットフォーム責任者のDieter Schroth氏は「Merckの材料は、既に自動車の機能性や審美性を向上するために多く用いられている。デジタル化と連結性が重視される時代において、Merckの技術はIAAで発表する以上の高い潜在力を持っている」と述べた。

テールランプ用OLED材料の他にも、スマートヘッドライトシステム、スマート衛星アンテナに採用される材料、内・外装材表面用顔料など、革新的で様々なソリューションを展示する計画である。
2017年08月19日

button_15.jpg  韓経:【社説】OLEDなどの技術流出が急増、韓国製造業は危機だ

8/16(水) 中央日報日本語版

技術流出事件が日常化する様相だ。警察庁産業技術流出捜査センターによると、最近の4カ月間(4−7月)に摘発された産業技術流出は60件にのぼる。前年同期比で54%増えた。

さらに深刻なのは高級技術の流出が多数確認されているという点だ。「曲がるディスプレイ」を作る銀ナノワイヤー製造技術、OLED(有機発光ダイオード)蒸着技術など、産業通商資源部が「国家核心技術」に指定した特級技術の流出の動きが相次いで摘発されたという。特にOLED蒸着技術は中国企業へ渡るところだったという点で深刻な事件だ。中国は半導体など韓国先端製造業の技術確保に血眼になっているといっても過言でない。中国が投資した国内企業までが技術流出の通路として疑われたりする。

問題は、技術流出が個別企業の生存レベルを越え、一国の産業の興亡にも少なからず影響を及ぼすという点だ。特に製造業に致命的というのが歴史的な経験だ。最近トランプ米大統領が中国の知識財産権不公正行為調査を注文した背景でもある。まだ残っている米国の先端技術までが「中国製造2025」計画に不当に渡るのを座視しないという目的もあるという分析だ。

技術流出の急増は韓国製造業の危機の信号だ。一部では「産業技術流出防止及び保護に関する法律」「不正競争防止及び営業秘密保護に関する法律」の実効性を高めるよう注文する。しかし法だけでは限界がある。米国や日本も経済スパイ、産業スパイを摘発しようと関連法を制定したり強化したりしているが、企業の対応もそれに劣らないという点に注目する必要がある。この5年間に技術流出被害が生じた国内企業の81.4%が退職者、一般社員、役員の順で内部職員によるものという。核心技術に対するセキュリティー強化とともに人材管理が何よりも重要な時代だ。技術がすべて流出した後に騒いでもどうすることもできない。
2017年08月16日

button_15.jpg  有機EL3兆円市場攻める 三菱ケミ、大型パネルに照準

○2017/8/16 日本経済新聞

 有機ELパネルが本格的な普及期に入る。2017年は薄型テレビやスマートフォン(スマホ)での採用が相次ぎ、市場規模は3兆円規模に拡大。有機ELパネルで欠かせない材料では出光興産が独企業とシェアを二分し、製造装置でキヤノントッキが市場を押さえる。三菱ケミカルはテレビ向けの材料で攻勢をかける。液晶パネルに続いて有機ELパネル製造の主導権が韓国、中国勢に移る中、素材や製造装置で日本勢が大きな商機を見いだしている。

 三菱ケミカルは8月、黒崎事業所(北九州市)に有機ELパネル専門の技術営業チームを設けた。将来は20〜30人規模に増やす。韓国や中国のパネルメーカーに営業し、受注ができた段階で同事業所で有機EL材料の生産に乗り出す。

 同社が開発した発光材は、大型有機ELパネルに適した「印刷方式」と呼ばれる低コストの製造方式に対応する。現在の製造装置は「蒸着方式」が主流だが、今後は大型パネルで印刷方式が増える見通しだ。まずは18年発売の有機ELテレビでの採用を狙う。

 英調査会社IHSマークイットによると、世界の有機ELパネル出荷額は17年に前年比63%増の252億ドル(約2兆8千億円)に急増する。有機ELパネルそのものは、韓国のサムスン電子とLGディスプレーが大半を製造し、日本企業の存在感は薄い。

 一方で、パネルを構成する素材や部品、製造装置では日本企業が高いシェアを維持している。

 有機ELパネルに欠かせない発光材では出光興産が独メルクと世界市場を二分し、シェア首位を争う。出光は日本と韓国の工場を合わせた生産能力を18年度までの2年間で7割増やして、需要取り込みを急ぐ。住友化学は印刷方式に適した発光材で実用化のメドをつけた。

 有機ELパネルは薄型テレビに続いて、スマホでの採用が急増する見通し。日本写真印刷はスマホ向けのタッチパネル部材で攻勢をかける。

 製造装置でも日本勢が独走する。蒸着装置でトップシェアを握るキヤノントッキは、有機ELパネル製造で重要な役割を担う。生産が追いつかないほど需要が急増している。17年には生産能力を倍増する。

 有機ELパネルの特徴である高精細な映像表現では、大日本印刷や凸版印刷が手掛けるメタルマスクの性能がカギを握る。

 サムスン電子やLGディスプレーの投資意欲は旺盛で、総額1兆円規模の増産計画もある。今後も世界的な有機EL需要は拡大するため、素材や製造装置で日本勢の存在感はさらに高まりそうだ。
2017年08月09日

button_15.jpg  UDC、発光材料の売上とロイヤリティ収入の大幅なアップで、2017年第2四半期の売上高が昨年比59%も増加

○2017年8月4日 UBIリサーチ

UDC(Universal Display Corporation)は、現地時間で8月3日、2017年第2四半期の業績を発表した。

UDCの総売上高は、6,440万ドルであった2016年第2四半期比59%増の、1億2,500万ドルを記録し材料の売上高は110%増の4,680万ドルを記録した。また、ロイヤリティやライセンス料の収益は28%増の5,370万ドルであり、営業利益は2,650万ドル増の6,050万ドル、純利益は2,540ドルから4,720万ドルに増加したと発表した。

UDCはロイヤリティとライセンスコストのために総売上高が増加し、青と緑のなどの燐光発光材料の販売の増加で材料の売上高が増加したと発表した。

OLED市場の成長に応じてOLED材料市場も大きくなり、UDCの実績成長につながったとみられる。UBIリサーチの「2017 OLED Emitting Materials Market Report」によると、全世界OLED発光材料の市場は2017年に9.6億ドル規模を形成すると予測しており、2021年まで年平均成長率37%を記録し、2021年には33.6億ドル規模の形成すると予想している。


<発光材料全体の市場の見通し、UBIリサーチの「2017 OLED Emitting Materials Market Report」より>

2017年07月24日

button_15.jpg  有機ELパネル量産化へ 材料や技術開発強化の動き拡大

7月24日 NHK News

次世代のディスプレーとしてテレビやスマートフォン向けの需要が見込まれる有機ELパネルを量産化しようと、大手化学メーカーの間では、生産に欠かせない材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。
このうち、住友化学は、有機ELパネルの生産に欠かせない新しい発光材料を開発しました。有機ELパネルは、液晶に比べて薄くて軽いうえ、曲げられるのが特徴で、電圧をかけるとみずから光を放つ発光材料が使われています。新たに開発された材料は、パネルに塗る際にムラが出にくいため、生産コストの大幅な削減が期待できるということです。

住友化学・有機EL事業化室の山田武部長は「有機ELパネルの量産では韓国が先行しているが、今回の開発は、日本のメーカーが作る有機ELの普及に貢献できるもので、販売を拡大させたい」と話していました。

また、出光興産は、韓国のLG化学と提携し、有機ELパネルの新しい材料の開発を加速させる方針です。有機ELの分野では、韓国メーカーが先行し、圧倒的な存在感を示していますが、日本の化学メーカーの間でも量産化に向けた材料や技術の開発を強化する動きが広がっています。
2017年07月18日

button_15.jpg  2017年9月7日、ドイツ・フランクフルトで国際TADFシンポジウム開催

2017年 7月 14日 UBIリサーチ

TADF(Thermally Activated Delayed Fluorescence)技術は、OLEDに効率的で安定的なエミッタ材料を提供する新しい技術で良く知られている。TADFエミッタは、OLED産業における次世代材料の発展に貢献し、多くのOLEDアプリケーションを創出できると期待されている。現在、TADFはOLEDを改善する主要技術として多くの注目を集めており、このTADF技術の重要性と次世代OLEDにおけるTADFの影響力は、ドイツのフランクフルトで開催される国際TADFシンポジウムで紹介される予定である(www.tadf-symposium.com)。

IFAカンファレンス直後、ヨーロッパと韓国の大学で世界的に有名な研究員が、TADF OLED素材の開発に関連するモデリングから分析、素子製作に至るまで、様々なテーマについて議論を展開する。OLED産業をリードしている韓国のLGとSamsungは、OLED産業に関する意見と高効率TADFが市場にどのような影響をを及ぼすかについて発表する。また、代表的なTADF材料の供給メーカーであるドイツCYNORAは、青色TADFエミッタの初の実用化について、進行状況と最終段階を公開する。

国際TADFシンポジウムは、9月7日にドイツのフランクフルトで開催される予定で、参加申込は8月15日まで受け付ける。
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