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2017年06月23日

button_15.jpg  LGディスプレイ、世界初の77インチの透明フレキシブルOLEDディスプレイの開発に成功

2017年6月22日 UBIリサーチ


<出典:LG Display>

LGディスプレイは22日、「大型透明フレキシブルディスプレイのR&D成果報告会」で、政府主導の下、世界初の77インチのUHD透明フレキシブルOLEDディスプレイの開発に成功したと発表した。LGディスプレイが開発した透明フレキシブルOLEDディスプレイはUHD(3840 x 2160)の解像度を有し、透過率40%、曲率半径80 mm(半径80 mmの円筒形に変形可能)を実現する。これは当初の目標であった60インチ以上、曲率半径100mmを上回る成果である。

LGディスプレイは77インチ透明フレキシブルOLEDディスプレイだけでなく、透過モードと透明性を遮断することができる光学遮断フィルムが付加された55インチ透明ディスプレイも披露した。

これらの成果についてイ・インホ産業通商資源部第1次官は「韓国が1位を守っているOLED分野での透明フレキシブル技術開発であり、これまでスマートフォン、テレビ(TV)のみとどまっていたOLEDパネルの活用先を建築、自動車、医療分野などで大きく拡大させることが期待される。」とし、「これは競争国との格差を確かなものにする」と強調した。

LGディスプレイのCTO専務は「今回の国策課題遂行を通じて大面積OLEDの技術力を向上すると同時に、OLED陣営の拡大と新市場の拡大に寄与するものと期待している」とし、「今後も、将来のディスプレイ市場をリーディング企業として拡大するために力を尽くす」と述べた。

一方、透明フレキシブルディスプレイ国策課題は、産業通商資源部と韓国産業技術評価管理院の主管で、ディスプレイ産業の持続的な発展と世界1位の国家競争力の確保を支援するために用意された事業である。これにより、LG ディスプレイは、2014年に18インチ透明フレキシブルOLEDディスプレイを、2015年に曲率半径30 mmを持つ18インチローラーブルディスプレイ、2016年に透明度40%を有する55インチディスプレイなどを開発してきた。


2017年06月19日

button_15.jpg  サムスンディスプレイは8,000億円を投資... 有機EL新工場A4を来月に着工、G6で月産6万枚

2017.06.19 hankyung news

サムスンディスプレイが新しい有機EL(OLED)の工場を建てるため、来月に工事をスタートする。工場建設には合計で8兆ウォンを投資する。2019年に本格量産に入ると、月産で6万枚(1次での生産規模)の第6世代OLED基板を製造する見通しだ。これにより、他のグローバル競合他社と生産能力の格差をさらに広げてしばらく「独走体制」を続けると観測される。

14日に忠南牙山(アサン)市によると、サムスンディスプレイは、その敷地での工場新築許可要請書を5日に受付した。牙山市は新築許可するかどうかを来月7日まで決定する予定だ。牙山市の関係者は、「長い間協議された事案であるだけに、大きな問題なく処理される可能性が高い」とし「早ければ今月末に工場新築許可が出るだろう」と明らかにした。サムスンディスプレイは新築許可が出ると、すぐに新しいOLED工場であるA4の建設に入る計画だ。

サムスンディスプレイが新築許可を申請したA4工場の規模は、土地70万852uで、延べ床面積9万5,000u規模だ。工場サイズだけを見ると、第6世代OLEDを月産 13万枚を生産するためにA4の敷地近くに増設しているA3と似ている。

サムスンディスプレイは、まずA4に6世代OLED 6万枚を生産することができる設備を備える。以降、市場の状況に応じて生産設備を増やす予定である。主にギャラクシーS8エッジなどに採用する曲がる「フレキシブルOLEDパネル」を作る。会社側は今年の初めから、その地域で敷地造成工事を行ってきたが、具体的な設備の内容と着工時点を明らかにしていなかった。

横1,500o、縦1,850oの第6世代基板を切ると、5.5インチのスマートフォンの200台に相当するOLEDを作ることができる。A4が完成すると、サムスンディスプレイは、最大1,200万台、歩留まりを考慮すると、1,000万台前後のスマートフォン用OLEDを毎月追加生産することになる。サムスンディスプレイは、フレキシブルOLED生産規模を増やすために、昨年からの積極的な投資に乗り出している。3万人を雇用するA3の生産規模を13万枚まで増やす予定であり、TV用LCDパネルを生産していた牙山の7-1工場もOLEDの製造のために転換して4万5,000枚を目標に、来年から量産に入る。A2工場では、フレキシブルとは異なり、形状変形が困難なリジッドOLEDを月産で 15万枚作っている。

サムスンディスプレイのこのような積極的な投資は、Appleが注文する需要が増えているからだ。昨年に6世代フレキシブルOLEDパネルで 10万5,000枚分を毎月サムスンディスプレイから供給を受けることにしたアップルは、今年に入って6万枚分をさらに追加で依頼した。進行中の工場増設が全て終わった2019年で、サムスンディスプレイが生産するフレキシブルOLEDパネル 25万5,000枚のうち65%をアップルに提供しなければならない状況だ。親会社であるサムスン電子に納品しなければならOLEDパネルの数量も少なくないうえ、Huawei社とOppoやVivoなどの中国企業も供給量を拡大する要請している。スマートフォン用OLEDの需要は増えているが、サムスンディスプレイのほか、他のグローバルサプライヤーは、目立たない状況である。LGディスプレーがE5で6世代OLED 1万5,000枚を生産しているだけである。今年のジャパンディスプレイが第6世代OLED生産に入るが、生産規模は月に3,000枚で僅かである。このような理由から、サムスンディスプレイの独走はしばらく続くと業界は予想している。サムスンディスプレイの中小型OLED市場シェアは昨年96.7%であった今年第1四半期でも96.5%に達した。
2017年06月18日

button_15.jpg  JOLEDのインクジェットに対抗するサムスン、IT向け中型パネルでのOLED事業も加速

2017.06.15 ET News

サムスンがの有機EL(OLED)事業を強化する。これまでスマートフォン用OLEDに集中してきた事業を拡大しようとする動きであり注目される。

最近、日本のJOLEDが最先端プロセス技術であるインクジェット印刷方式で専門家のための中小型モニターの生産に乗り出した。サムスンも対応策を苦心するしかない状況になった。ITパネル用OLED事業は、液晶(LCD)との競争で価格競争力を確保することがカギになる見通しだ。

15日、業界によると、サムスンディスプレイ、サムスン電子は30インチ以下のサイズのタブレット、ノートパソコン、モニター用ITパネルにOLEDパネル供給を拡大するために、生産工程の革新案を研究している。最近にカティーバの小型インクジェット印刷のパイロット設備を導入し、研究はさらに活気を帯びるものと思われる。

サムスンディスプレイはスマートフォン用に主に供給される6インチOLEDパネルを、タブレットとモニター用にも納品する。サムスン電子「ギャラクシータブS3」、Lenovoのノートパソコン「X1ヨガ」、デル「ウルトラシャープUP3017Q」用にそれぞれ供給した。


<サムスン電子が先月、国内発売した「ギャラクシータブS3」(写真=三星電子)>

今年からOLEDを中型ITパネル市場に拡大したが、製造数量と価格の問題が成長の足を引っ張った。アップルをはじめ、中国、多数のスマートフォンメーカーなど小型OLEDの需要が急増したことも影響を及ぼした。すぐにスマートフォン用の需要に製造能力を合わせるのも困難な状況で、10インチ以上のITパネルの製造量を増やすことは困難であった。

LCDより高価な製造価格も負担として作用した。今年登場したOLED IT製品は、ほとんどのプレミアムや専門家の市場を狙って差別化を図った。最初のOLEDモデルでは、生産量が多くなく供給単価の格差が大きくならざるをえない。

最近になってサムスンの内部では生産コストを下げ、OLEDをIT中型パネルに最適化するための研究開発が加速している。次世代のOLED生産設備に選ばれるインクジェット印刷への関心が大きくなったのもこのためと解釈される。

サムスンディスプレイは、サムスン電子がOLED TV事業をしていないことを決定し、大型OLED開発チームを他の組織と統廃合した。しかし、中小型OLEDの研究組織は、継続運営し、インクジェットプリンティングプロセス技術を着実に研究している。サムスン電子機器の子会社セメスターがインクジェット印刷パイロット装置を供給し、適用の可能性を打診したりした。 サムスン内部でインクジェットプリンティング研究が加速したもう一つの理由は、日本のJOLEDの戦略が影響がしたものと思われる。JOLEDは先月にRGB方式のインクジェット印刷技術で製作した4K解像度21.6インチ医療用OLEDモニターの試作品を試験出荷した。目標通り今月に正式量産を開始すると、世界初のインクジェット方式でOLEDパネルを生産する。JOLEDは、従来の方法よりも生産コストを約20%削減したと発表している。
2017年06月09日

button_15.jpg  ジャパンディスプレイは自立できるのか?

2017年6月8日 財経新聞

 ジャパンディスプレイ(JDI)は5年前に日立製作所と東芝、ソニーの液晶パネル事業を統合して官民ファンドの産業革新機構の肝いりで設立された。得意とするスマートフォン向けの中小型液晶パネルが競争激化により赤字体質を脱却できずもがいているうちに、中国液晶メーカーが積極的な投資を続け供給量が増加、液晶パネルの相場はさらに低迷した。加えてアップルが今秋発売予定の「新型iPhone」の一部モデルに有機ELパネルを採用するため、中小型液晶パネルは数量・単価ともに更に厳しくなり、先行きの見通しに警戒感が漂っていた。

 このため同社は経営陣を刷新することとなり本間会長の退任が発表され、筆頭株主である産業革新機構出身の谷山取締役は4月末に産業革新機構を退職し、同機構の勝又社長が社外取締役に就任する予定である。2月8日の決算説明会で本間会長は17年3月期の最終黒字を約束していたが、僅か3カ月後には約束を反故にした形となり、経営幹部の責任が強く問われていた。

 後任の会長にはJOLED(ジェイオーレッド)で社長を務める東入來氏が就任する。このJOLEDは産業革新機構が親会社となっている有機EL開発会社で印刷型有機ELパネルの技術開発を推進してきた。5月17日に低コストの「印刷方式」で生産した有機ELパネルを初披露した際、「中型以上のパネルについては印刷方式が有機ELの標準になっていく」と語り、今後の方向性を示唆している(その後、東入來との交代が発表されていた有賀社長が代表権のない社長兼最高執行責任者(COO)に復帰するとの異例の変更が行われ、経営の混迷を垣間見せた)。

 JDIは昨年、資金難に陥ったことからJOLEDを連結子会社とすることを柱とする中期経営計画を策定して、産業革新機構から750億円規模の支援を受けたものの、その後も迷走を続けてきた。7日にJDI株が終値で10%近い上昇となり注目されているが、背景には今年の夏を目途に中期経営計画を見直し、抜本的な経営再建策を策定すると報じられたことや、同日シャープ幹部が「独占禁止法の問題があり買収や合併はできないが、技術協力などは可能だ」と言及したことで、3期連続の赤字を受けて低迷してきた同社株が見直されたものである。

 しかし、JOLEDの子会社化を柱とした中計をもとに資金調達を行った上、その中計を見直しすることが市場で歓迎されているのであれば、同社が迎えている危機の深刻さを暗示しているのではないか?産業革新機構のゆりかごを離れて自立する日が来るのか。同社とJOLED、産業革新機構のガバナンスの在り方が、今問われている。(矢牧滋夫)

button_15.jpg  <有機EL>次期iPhoneに採用で関連産業“大爆需”

6/8(木) 毎日新聞

 今秋発売予定のiPhone高級機種に有機ELが採用されるのを機に、世界中で有機EL関連投資が拡大している。有機ELはスマホだけでなく、テレビ、仮想現実(VR)のモニターなどへも用途が広がり、今後長きにわたり大きな需要が生まれそうだ。【週刊エコノミスト編集部】

 ◇有機EL関連銘柄は株価上昇

 ディスプレーパネル製造装置メーカーのローツェ、アルバック、ブイ・テクノロジーといった会社の株が、今年に入って相次いで上場来高値を更新した(株式分割を考慮したベース)。

 株高を支えるのは、相次ぐ装置受注や好調な業績だ。各社は、受注案件の納入先や装置の種類など詳細を開示していないが、市場では「有機ELパネルメーカーからの旺盛な受注」というのが一致した見方だ。

 有機ELパネルメーカーは昨年来、巨額の設備投資に動いている。特に、量産体制を確立している韓国2強、サムスンディスプレイとLGディスプレイは兆円単位の驚異的な額をつぎ込む。新産業育成を国策とする中国でもパネル工場新設が相次ぐ。

 「有機ELは工程上、液晶よりパネル製造装置を数倍多く使う。装置メーカーは関連投資で恩恵を受け活況だ」。野村証券の和田木哲哉マネージング・ディレクターは、こう指摘する。「有機EL投資ブームに火がついた」

 ◇iPhoneが採用することで巨額投資相次ぐ

 有機ELの活況を演出しているのは、米アップルのスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」だ。今秋発売の新型アイフォーンのうち高級モデルへの採用が決まっている。今年4月、サムスンディスプレイに7000万枚を注文したというニュースが世界を駆け巡った。

 現在、スマホ用有機ELパネルを量産できるのは、サムスンディスプレイとLGディスプレイのみだ。このうちサムスンディスプレイは世界でいち早く量産に成功した先駆者だ。ただし、アップルにすれば部品は複数社から調達するのが基本路線。そこで来年以降は量産技術が確立しつつあるLGディスプレイにも発注するとみられる。両社は巨額投資によって、アップルと追随する他スマホメーカーの需要に応える。

 調査会社IHSグローバルの早瀬宏上席アナリストは「今年はスマホディスプレーの主役交代期。ハイエンド(高級品)機種で液晶から有機ELへの転換が加速する」と指摘する。

 ◇韓国2強以外は“手焼きせんべい”状態

 こうしたスマホ需要急増を見越して、日本のジャパンディスプレイ(JDI)や中国BOEや天馬微電子、台湾AUOなども研究・開発には着手しているが、量産にはいたっていない。

 技術が汎用(はんよう)品化した液晶の場合、製造装置を設置すれば、ある程度の品質の完成品ができる。これに対して、有機ELは、材料同士の相性、材料と装置の相性があり、組み合わせや温湿度などを調整しなければならない。新規参入組は、いわば手焼きせんべいを焼いている状態で、今後、いかにせんべいの品質をそろえて大量生産できるかがカギになる。

 この点、10年以上前からソニーやパナソニック、JDIが取り組んでも達成できなかった。一方、サムスンディスプレイは、装置メーカーのキヤノントッキと組んで、コツコツと量産体制を築き、2007年から量産を開始した。JDI、中国勢、台湾勢は韓国の世界2強に追いつこうと猛烈に研究・開発を進めている。

 パネルでは「先行する韓国2強と、追う中国・台湾・日本勢」という構図だが、存在感を示すのは日本の装置・部材・材料メーカーだ。有機EL材料を吹き付ける蒸着装置は、信頼できる製品・サービスを提供できるのは世界でキヤノントッキ、アルバックの日本勢2社ぐらいと言われる。

 部材・材料では、旺盛な需要を見込んで増産計画が相次ぐ。住友化学は18年1月から、タッチセンサーの需要増を見越して韓国の拠点を3倍強増強することを決めた。出光興産も、韓国の発光材料の製造拠点を増強して、生産能力を年間5トンから8トンに引き上げる。

 ◇2025年まで有機ELブームは続く?

 この投資ブームは、いつまで続くのか。

 ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男氏は「まだ技術開発の余地があり、25年まで投資ブームは続くのではないか」と予想する。「折りたたみ式スマホ」を見込んだ技術開発が進むというのが理由だ。

 ディスプレー業界には、液晶で10年代前半、中国勢の相次ぐ参入で価格競争に陥った苦い経験がある。有機ELの投資ブームで「バブルの宴」を謳歌(おうか)し続けようとするならば、不断の技術革新とコスト管理が求められている。

(週刊エコノミスト6月13日号から)
2017年06月08日

button_15.jpg  ジャパンディスプレイ、JOLED子会社化の完了日程を12月下旬から未定に変更

(2017/6/7 17:18)Newsline group

ジャパンディスプレイ <6740> は有機ELパネルの開発を手掛ける株式会社JOLEDの子会社化完了の日程を当初予定の今年12月下旬から未定に変更したことを発表した。

JOLED子会社化に関わる最終契約についても今年6月下旬から来年6月下旬へと変更となった。

同社は、JOLED子会社化の日程を変更した理由については「JOLEDの開発する印刷方式の有機 EL(OLED)ディスプレイの事業化に関しては、更なる検討の継続が必要であることから、JOLEDの筆頭株主である株式会社産業革新機構及びJOLEDと協議のうえ、両社との最終契約締結の日程の変更を決定したものです。なお、当社は引き続きJOLEDへの開発委託を継続してまいります」とコメントしている。

液晶パネルはスマートフォン向けを中心に、有機ELのものへと移行が進んでおり、JOLED子会社化はジャパンディスプレイにとっては経営戦略上、重要施策の一つとなっている。しかし、中国市場の減速などの影響を受けて、同社の業績改善は停滞する状態となっており、JOLED子会社化よりも経営改革を優先すべきとする判断が加わったことが今回のJOLED子会社化の日程延期の決定につながった模様となる。

ただし、JOLEDの子会社化なしでは、有機ELへの移行が進んでいるスマートフォン市場からは取り残される恐れもあり、今回の決定を受けてジャパンディスプレイはかなり厳しい状況に置かれつつもある。
2017年06月07日

button_15.jpg  アップル初のiPhone向けのOLEDパネルは、「エッジ」タイプではなく「フラット」

2017.06.06 ET News

アップルの初の有機EL(OLED)パネルは、iPhoneの従来のシリーズと同様に、平らな画面を採用するものと見られる。OLEDの導入時にサムスン電子「ギャラクシーS」のように端面が丸い「エッジ」のデザインが導入されるという予想は外れた。三星ギャラクシーと差別化されたデザイン戦略を展開するという意志か。また、スマートフォンの前面をディスプレイ画面がいっぱいに満たすので、枠がほとんどないベゼルレスデザインのため、カメラ周囲を包み込む形のディスプレイが設計されたと伝えられた。

◇iPhoneの最初のOLEDは、「フラット」

6日、複数の業界関係者によると、アップルが自社のiPhoneに最初に導入するOLEDディスプレイを平面的形状に決定した。曲がったり折るところなく画面全体が平らな設計である。

パネル自体は、柔軟な素材で開発された。ポリイミド(PI)と呼ばれるプラスチック材料をOLED基板に使用したフレキシブルディスプレイである。三星ギャラクシーS8のように画面を曲げることもできるという意味である。

しかし、Appleは、曲面を選ばなかった。アップルは当初曲面デザインを検討したことが分かった。実際の開発も行われた。しかし、最終的なデザイン確定の段階で曲面は時期尚早と判断した。利用効率が低下するという理由からだ。

業界関係者は、「90度ない現在の曲率(曲げ程度)では、アプリケーション(アプリ)駆動など効用が落ちると判断したと聞いている」とし「このため、最初のOLEDのiPhoneには、曲面ではなく、平らなOLEDパネルが入る」と伝えた。アップルの事情に精通した別の業界関係者も「フラットなデザインになるだろう」と述べた。 これまで「フレキシブルディスプレイ=曲面」が公式のように考えられた。世界のスマートフォン市場1位であり、フレキシブルディスプレイを最も多く消費するサムスン電子が左右両方の画面が曲がっ製品を出した影響が大きい。アップルがフレキシブルディスプレイを使用すると、サムスン電子と同様の曲面スクリーンのiPhoneを出すという予想があった。しかし、Appleは、フレキシブルディスプレイの使用目的を、他に置いたものとみられる。

ディスプレイ業界の関係者は、「フレキシブルディスプレイは、基板にガラスではなく、ポリイミドを使用するため、軽量で厚さが薄いことが特徴」とし「アップルがこの点でフレキシブルディスプレイを選択したと判断されている」と伝えた。 ディスプレイを軽く作って、スマートフォン全体の重量を減らし、薄くなったパネルに、内部空間を確保しようとしたという分析である。

◇「フラットだが、長方形ではない」

アップルがフレキシブルディスプレイを使ったもう一つの理由は、前になかった画面の外観を実現するためだ。iPhoneのOLEDは、フロントカメラ部をパネルで包み込む形状を帯びることが分かった。一般の長方形ではなく、ディスプレイの上部中央部に切り欠きが入った形である。

これはPIベースのフレキシブルディスプレイで可能なデザインと専門家たちが分析している。

リジッドディスプレイ、すなわちガラスを基板として使用する場合、壊れやすくて特殊な形状に加工することは難しい。

iPhoneのためのOLEDは、スマートフォン前面をいっぱいに拡がる。ディスプレイ周辺境界線、すなわちベゼルを最小限にする試みだ。フロントカメラ部分までパネル表示が包むので、今まで出てきたいくつかのスマートフォンよりもベゼルレスが最大化されるものと思われる。

また、ベゼルをなくしたので、これまでのiPhoneの下部に配置されていた実物のホームボタンはOLED iPhoneから消える見通しだ。

iPhoneの搭載されるOLEDは、サムスンディスプレイが生産する。今月末から本格量産に入る計画だ。 サムスンディスプレイは韓国でパネルを生産した後、ベトナムで基板(RF PCB)、タッチセンサー、等を接続するためのモジュール化を行う。

アップルがiPhoneのは、OLEDが最初に使用するので、電池やカメラモジュールなどの他の部品よりもディスプレイが先に作られる。 OLEDの歩留りの懸念が提起されたが、現在相当なレベルに引き上げて、iPhoneのリリースに影響を与えるほどの問題はないことが分かった。

button_15.jpg  サムスン、アップルの次世代iPhone向けのOLEDディスプレイを今月から量産

2017.06.06 ET News

アップルが次世代iPhoneの有機EL(OLED)ディスプレイを導入することに決めた。OLEDサプライヤであるサムスンディスプレイは今月から量産に入る。今年の秋にOLEDのiPhoneが最初にリリースされる。世界のスマートフォン市場での影響力が最も大きいアップルがOLEDを採用し、OLED部品業界の緊急が予想される。

6日、業界筋によると、アップルは最近、サムスンディスプレイが製造したOLEDディスプレイの最終承認判定を下した。規格・品質・生産などがアップルのすべての要求水準を満たしているという意味で、OLED量産が確定した。

生産計画も出た。今月量産に入る。規模は月に1000万台以上である。複数の業界関係者は、「量産承認が終わっ関連部品・素材の発注が行われている」と伝えた。

iPhoneの最初のOLEDディスプレイの外観の情報も出た。

フレキシブル基板(PI)を使用したフレキシブルディスプレイであるが、画面は従来のように平らな(フラット)と分かった。曲がった画面は使わないことがわかった。平凡さから脱皮するために、ディスプレイがスマートフォン前面いっぱいで、フロントカメラまで包み込むデザインであることが伝えられた。これは、既存のスマートフォンで見ることができなかった新しい形だ。

アップルがiPhoneのOLEDの導入を確定したので、世界の電子業界への波及が予想される。OLED全盛時代がスタートしたものと思われる。

アップルが今年必要とするOLEDディスプレイは8,000万台で分かった。収率を考慮すると、関連部品と素材は、1億台である。 1億台は昨年、全世界に出荷されたスマートフォン向けのOLEDパネルの約20%に達する数値だ。ディスプレイはもちろん、関連機器や部品・素材メーカーの超大型好材料として挙げられる。

AppleのiPhoneの強大なブランドパワーにOLED市場の成長と普及を導くきっかけになる見込みだ。

サムスンディスプレイは、アップルの供給に備え、昨年数千億円をかけて設備を増設した。それだけの利益を出すことができるという判断がある。また、Appleが、今年は一つのモデルのみにOLEDを採用するが、来年には、モデル全体に拡大する可能性が強い。

このために、他のスマートフォンの企業がアップルとの競争のためにOLEDの採用を加速するとみられる。OLED市場の垂直上昇が予想される。市場調査会社IHSはフレキシブルOLED市場は今年は92億6000万ドル(約10兆4000億ウォン)で、2020年に209億8300万ドル(23兆5000億ウォン)規模に急成長すると予想した。

アップルOLED確定に基づいて、韓国内の産業界は、新たな飛躍の機会を得た。サムスンディスプレイがOLEDを独占供給するので、関連部品と素材も韓国内企業の製品で多数を構成された。アップルが今後にOLED供給先の多様化をしようとするであろうが、サムスンディスプレイが世界で90%以上のシェアを占めるので、今後の相当期間は、韓国企業が主導権を握るだろうと分析される。
2017年06月06日

button_15.jpg  JOLEDの有機ELパネル、まずはサムスンやLGと戦わない分野から

6/5(月) アスキーU

 JOLEDの有機ELパネルが出荷スタート。中型パネルの市場を狙っていくとのことだが、サムスンがシェアを持つ小型サイズ、LGが握る大型サイズへの展開も完全には否定しない。
 
 「サムスンやLG電子と戦うわけではない。だが、10型〜100型まで対応できるRGB印刷方式は、将来の有機ELのデファクトになる」(JOLEDの東入来 信博社長兼CEO)
 
 JOLEDは、21.6型4K有機ELパネルを発表。2017年4月から、サンプル出荷を開始している。同社にとっては、初のパネル出荷となる。サンプル出荷価格はスペックによって異なり、60〜100万円を想定。6月からは月2300枚体制で生産する予定だ。
 
 JOLEDは有機ELディスプレーパネルの量産加速、早期事業化を目的として、ソニー、パナソニックが持っていた有機ELディスプレーパネルの開発部門を統合し、2015年1月5日に発足した企業だ。
 
 現在、産業革新機構が75%、ジャパンディスプレイが15%を出資。ソニーおよびパナソニックがそれぞれ5%ずつを出資しているが、ジャパンディスプレイが、産業革新機構から株式を取得し、JOLEDの持株比率を過半数まで引き上げることを決定。2017年中の取得完了を目指し、連結子会社化する。また、JOLEDの東入来 信博社長兼CEOが4月1日付けで、ジャパンディスプレイの副会長執行役員に就任。6月以降は、ジャパンディスプレイのCEOを兼務することになる。
 
 もともとは、有機EL専業のジャパンディスプレイの新規事業会社としての位置づけであったJOLEDだが、経営不振のジャパンディスプレイに変わって、その存在感が増してきたともいえる。
 
 JOLEDは、RGB印刷方式による有機ELパネルの開発を進めているのが特徴だ。しかも、材料、装置、プロセスの開発までを1社で対応している点も他社との差別化になっている。
 
 印刷方式による有機ELパネルの開発は、もともとパナソニックが取り組んできたものだ。ソニーも一時期、印刷方式に取り組んでいたが、最終的には蒸着方式を採用していた。JOLEDは2015年の会社スタート時に、「一部には蒸着方式を採用するといった意見もあり、何度も議論を重ねた。その結果、印刷方式を貫くことを決定した」(JOLEDの東入来 信博社長兼CEO)という経緯がある。
 
 同社が有機ELパネルに関して保有する特許は2600件。さらに申請中が1700件。なかでも、印刷方式に関する特許では1500件の特許を保有あるいは申請中だという。
 
 RGB印刷方式は有機EL材料を印刷により、塗布、形成する技術で、大気中で印刷してEL(発光)層を形成するため、蒸着方式のような真空環境が不要であったり、マスクが不要であったりといったように、製造プロセスにおける投資が少ないのが特徴だ。また必要な場所にのみ、必要な分量を塗布するため、材料ロスが少なく、材料利用効率が高いといったメリットがある。先行している蒸着方式に比べて、15〜20%のコスト削減が可能だという。
 
 さらに、TFTに遮られない方向に光を取り出し、効率性を高くできるトップエミッション方式を採用しているため、高精細化における構造上の技術的制約がなくなる。異なるサイズのパネル生産の際にも、印刷ヘッドを共有できるなど、多様な画面サイズへの展開が容易であり、パネルの大型化にも対応できる。製造工程の効率化や、生産リードタイムの縮小といった点でのメリットもあるというわけだ。
 
まずは医療向けに出荷し、ゲームや車載用にも順次展開
 JOLEDが発表した「21.6型4K有機ELパネル」は、RGB印刷方式としては世界初となる中型サイズの高精細有機ELパネルで、医療用モニター向けとしてスタート。順次、ゲーム用途や車載用などにも展開していくことになるという。
 
 画素数は3840×2160ドット、204ppi。ピーク輝度は350cd/m2で、100万:1のコントラスト比を実現。パネル厚は1.3mm、重量は500gとなっている。寿命は1000時間を達成したという。
 
 東入来 信博社長兼CEOは、「RGB印刷方式による有機ELパネルは、材料の課題などを指摘する声があるが、製品を出すことでそのテクノロジーがここまできたということをわかってもらえる。とくに寿命のことを懸念する声があるが、今回、ソニーの医療機器への採用が決まった点でも、実用に耐えうる信頼性があることが証明されたといえる。会社設立当初に描いた計画からは1ヵ月遅れでの出荷だが、ほぼ予定通りで推移している」とコメント。「発足2年で印刷方式の有機ELパネルの実用化検証を達成。本格事業化に向けた活動フェーズに突入した」とする。
 
 今後は酸化物半導体(TAOS)を採用。TAOSは、現在採用している低温多結晶シリコン(LTPS)よりも、有機ELを駆動するのに十分な移動度を持ち、大面積に均一に膜を成膜しやすいという特徴を持つ。駆動回路を構成する薄膜トランジスタに高い電流を流すことができるほか、低コストで生産できるというメリットがある。
 
 さらに、ガラス基板に代えて、プラスチック基板を導入することで軽量化を実現。プラスチックフィルムによるフレキシブル基板の採用により、紙のように曲がるパネルの開発にも取り組んでおり、すでに12.2型フレキシブル有機ELディスプレーを完成させている。
 
 ジャパンディスプレイ内にある石川技術開発センターで、4.5世代の開発試作ラインを2016年度から立ち上げ、月2300枚体制で生産。21.6型では、1枚の基板から3枚取りができるという。
 
中型の市場範囲は広い
 有機ELは、スマホなどに使用される10型以下の小型パネルでは、サムスンが圧倒的なシェアを持っている。同社ではFMM-RGB蒸着法を採用。高精細のメタルマスクをRGB各色ごとに、真空環境で1色ずつ成膜し、形成。それぞれの画素からRGB単色で発行することができる。だが、大型化すると均一な膜の形成が難しく、歩留まりの問題が発生。技術的に困難といった課題がある。
 
 対して、55型以上の大型パネルで威力を発揮しているのが白色EL蒸着法であり、ここではLG電子が先行している。5月に入って、ソニー、パナソニックが相次いで、有機ELテレビを発表したが、これらのパネルはすべてLG電子から供給を受けたものである。
 
 白色EL蒸着法は、EL層を重ねて生まれる白色光を、カラーフィルターを通してRGBに単色化するという仕組みを採用。ボトムエミッションとなることから、開口率に制限があったり、省電力化にも課題があったりしたほか、小型化した際に性能を維持することが難しいという課題があった。
 
 JOLEDが採用しているRGB印刷方式は、大型化に対するプロセス上の、省電力化でも性能上の、高精細化でも構造上の技術的制約がないことが特徴で、10〜32型の中型パネルの生産には適している。
 
 東入来 信博社長兼CEOは、「中型パネルの市場はサムスンともLG電子ともぶつからない市場であり、この分野から事業参入を図る。中型パネル市場では、医療用モニターやゲーミング用途、大画面タブレット、デジタルサイネージのほか、クルマや航空機、電車などの車載用途があり、市場の範囲は広い。だが、現時点での生産能力は月2300枚。20〜32型モニターでは、液晶で年間1億台の需要がある。1%でも100万台。液晶の市場を取っていくということではなく、まずは、液晶がカバーできないような超ハイエンドの領域で、画質や薄さ、軽さなどの付加価値をベースに提案していくことになる」とする。
 
 だが一方で「昨年の段階では多くの人が、スマホにここまで有機ELが採用されるとは思っていなかったのではないか。テレビでも同じような転換期がくる。小型(10型)から大型(100型)までをカバーできる印刷方式は、将来のデファクトになると考えている」とする。
 
 大型パネルへの展開は、すでに55型のパネルを開発するなど、技術面では進展しているが生産設備に対する大型投資が必要になることから、アライアンス戦略を検討。一方、10型以下の小型パネルについては「現時点では材料の問題などもあり、小型化には課題が多いが、さらなる高精細化技術の開発に取り組んでおり、400ppiの実現に向けて、材料、装置の開発などにも着手している。課題が解決されれば、小型パネルの市場でも、印刷方式は戦っていける」とする。
 
 小型パネル市場はサムスンだけでなく、ジャパンディスプレイも液晶パネルや蒸着式有機ELパネルで展開している市場。「このタイミングで印刷方式の有機ELパネルが小型化できているのであれば、印刷方式でいきたい。だが、それは不可能である。その観点からジャパンディスプレイは、小型パネルは蒸着でやり抜くことを決めた」などと説明。印刷方式の今後の技術開発の進展次第では、将来は印刷方式によってJOLEDがこの市場に参入する可能性も示唆してみせた。
 
 有機ELは各画素に形成した素子自身が発光する自発光デバイスであり、高い表示品質を実現。薄型軽量、高速応答、コントラスト比が高い、といった特徴がある。
 
 いよいよ「日の丸有機EL」が本格的にスタートする。この市場においてJOLEDはどれだけの存在感を発揮できるのだろうか。
 
 文● 大河原克行、編集●ASCII.jp
2017年06月03日

button_15.jpg  仮想現実用HMD機器に必須となった有機ELディスプレイ

2017年 6月 2日 UBIリサーチ

次世代融・複合ゲームショウPlayX4の開幕式が、5月25日に韓国京畿道高陽市一山にあるキンテックス(KINTEX)第2展示場で行われた。イベント現場では、多くの企業が仮想現実コンテンツを披露した。特に、没入感を向上しながらVR酔いを軽減するために、Oculus Rift、HTC Vive、Gear VRなど、OLEDを採用したHMD(Head Mounted Display)機器を使用したのが特徴的だった。

仮想現実ゲーム専門開発者である韓国Realitymagiqは、マルチプレイ対応のゲームを展示した。ディスプレイと仮想現実の没入感ついて、Realitymagiq金・ソンギュン代表は「仮想現実の没入感を高めるためには、まず機器の性能が大事で、VR酔いを引き起こす主要原因となるLatency(遅延時間)を下げられるOLEDがあるだけで十分だ。ただ、解像度を今以上に向上させ、GPUの性能も改善すれば、没入感は一層高まる」と述べた。

他にも韓国Motionhouseは、実際にドライブする際に発生する車体の傾きやエンジンの振動などが体験できる‘MotionGear’を展示した。仮想現実用ヘッドセットには、OLEDを採用したOculus Riftが使用されており、企業関係者は「アトラクションに採用する時、VR酔いを最小限に抑えられる製品はOculus Riftだけだった」と語った。

Latencyとは、CPUがTrackerから届く情報を入力して、コンテンツを出力する間の所要時間を意味する言葉で、ディスプレイの応答速度とグラフィックカードの情報処理速度などに関わる。仮想現実で求められるディスプレイの応答速度は、3ms以下と知られており、韓国Samsung Displayは、自社ブログでOLEDとLCDの応答速度を比較し、OLEDが仮想現実用HMD機器に最適なディスプレイであることを強調した。




実際に、現場ではVRコンテンツを提供する多数の企業が、Oculus Rift、HTC Vive、Gear VRなど、OLEDが採用されたHMD機器を使用していた。それに対して、来場者は特にVR酔いを感じず、仮想現実コンテンツを楽しめたと語った。

Oculus RiftとHTC Vive以外にも、最近発売されたソニーの‘PS VR’とRoyoleの‘Royole Moon’などがある。多くのHMD製作会社が、LCDではなくOLEDが採用されたHMD機器を発売するなど、仮想現実機器へのOLED採用がどんどん広がっていくことが予想される。
2017年05月29日

button_15.jpg  LGディスプレイ、新工場の「P10」に4,000億円を投資し、6G基板でフレキシブルOLEDパネルを優先

2017.05.29 ET news

LGディスプレイが京畿道坡州でのディスプレイの新工場「P10」に約4兆ウォンを投入し、第6世代フレキシブル有機EL(OLED)の生産ラインを、来年に構築する。当初のP10は、TV用の大型OLEDパネルを中心に投資する計画だったが、現在はスマートフォン用のOLEDを優先投資する案を検討している。スマートフォン用のOLED生産能力を急速に増やしてAppleのiPhoneの第2供給会社の地位を確保しようとする戦略とみられる。 29日、ディスプレイ業界によると、LGディスプレイは、最近、このような投資計画と製造装置のスケジュールを主要パートナーと共有し、装置の発注スケジュールを調整している。

LGディスプレイは2018〜2019年の2年にわたって、坡州P10に第6世代ガラス基板ベースで月産6万枚規模のフレキシブルOLED生産ラインを備えるという。2018年に3万枚、2019年に3万枚、それぞれ増やす方針だ。P10の完成は2018年第2四半期が目標で、当初の計画より前倒し完成する可能性もある。

ステップ1の投資分の装置納入は、来年3月に開始する。来年3月と9月の2度にわたり、装置を入れて、まず月3万枚規模の生産能力を備える。2期目の投資分は2018年11月と2019年1月二回にわたって装置を立ち上げる。やはり月産3万枚の規模である。

坡州P10新工場は、建設の初期のOLED TVパネルの生産ラインを主に構築し、6世代の中小型フレキシブルOLEDラインも一部備える方向で検討された。LGディスプレイもOLED TVパネルの生産能力の拡大を目指しP10投資の方向を明らかにした。

しかし、最近は中小型フレキシブルOLEDの市場拡大が急速に進み、LGディスプレイは、投資の方向と規模を変更するなど、事業戦略を変えたと伝えられた。アップルが2018年から、iPhone全量にOLEDを採用する可能性がある上、中国のスマートフォン業界もOLEDに重心を移すためである。

button_15.jpg  <話題>力強い半導体・FPD関連銘柄の動き

モーニングスター 5/29(月)

 半導体・FPD(フラットパネルディスプレー)製造装置関連ではアルバック <6728> は上場来高値圏にあり、Vテク <7717> や東エレク <8035> をはじめ直近に年初来高値を更新した銘柄が散見される。背景にあるのは三次元NANDのほか、IoT(モノのインターネット)や車載向け等に半導体の旺盛な需要が続いていること。また、スマートフォンの高機能化、OLED(有機EL)化、テレビの4K化、大画面化が進んでいること。
 シリコンウエハーは例年1−3月が閑散期となるが、今年は需給がひっ迫。300ミリメートルはもちろん、200ミリメートルにも強い需要が継続し、値戻しも進み始めている。こうしたなか、半導体の微細化の進展と併せ、半導体研磨剤の原材料で圧倒的な世界シェアを持つ扶桑化学工業 <4368> は追い風を満喫中だ。

 FPDは中国でテレビ向け大型液晶ディスプレー製造装置への旺盛な需要が続く一方、モバイル端末向けOLED製造装置が活況を呈している。特にOLEDはこれからの市場といえ要注目。

 最近では24日引け後に、好材料を発表したが、翌25日に値が伸びなかったことで反落した出光興産 <5019> の動きが印象的だ。世界有数のディスプレーメーカーであるBOE(中国)と、有機EL事業における戦略的提携関係の構築に基本合意し、同時に中国における有機EL材料の需要拡大に備え、5月15日に中国に現地法人を設立したのだが…。

(モーニングスター 5月26日配信記事)

button_15.jpg  BOEが第6世代基板でフレキシブル有機ELパネルの生産を開始

2017.05.14 朝鮮Biz

月に4.8万枚の生産能力の成都工場の稼動、来年は綿羊工場も第6世代基板でのOLED生産
中国政府資金で天馬∙CSOTも次々と量産準備...サムスンに向けた追撃加速


中国最大のLCDパネルメーカーのBOE(京東方)がスマートフォンなどに使われる第6世代フレキシブル有機EL(OLED)パネルの生産を開始した。まだ本格的な量産ではないが、中国メディアは「当初のスケジュールを早めた」とし「韓国の独占崩し」(環球網)、中国産のスマートフォンはもはやサムスンに依存しなくてもいいとの期待を隠せずにいる。サムスンは世界のスマートフォン用OLEDパネル市場の90%以上を占めている。

BOEは12日、中国で最初の6世代ラインでのフレキシブルOLEDパネルを成都の工場が正式に生産を開始したと発表した。曲がる特性を持つフレキシブルOLEDパネルは、今年第3四半期でのOLEDパネル市場の半分以上を占めると予想されるなど、需要が急増している。

2013年の5.5世代OLEDパネルの生産に入ったBOEは、2015年5月、成都に465億元を投入して月に4万8000万枚の生産能力の6世代工場を建設事業に着手して、今回の稼働になった。BOEは2016年12月四川省省綿羊(綿陽)も465億元を投入して、同じ生産能力を備えた第6世代フレキシブルOLED工場の建設に入るなど、積極的な投資を行ってきている。綿羊工場が量産を開始する2019年にはBOEは、月に9万6,000枚の6世代OLEDパネルを生産できるようになる。

天馬微電子は武漢(武漢)で6世代フレキシブルOLEDパネル工場を建設中で、4月のテストのための最初のパネルの生産に成功した。今年9月に竣工される予定のこの工場の生産能力は月3万枚に120億元が投入された。天馬の場合、2010年に中国では、最初に第4.5世代OLEDパネルの投資を開始するなど、この分野でのリーダーに選ばれた。

CSTOは武漢で月4万5,000枚の生産能力の第6世代フレキシブルOLED工場を建設することに武漢市と最近合意した。6月末までに着工する工場の建設のために350億元を投入することにした。

中国のスマートフォンメーカーはもちろん、アップルも今秋発売されるiPhoneの8にOLEDパネルを採用することにしたので、市場の見通しも明るい。UBIリサーチによると、2021年OLEDパネルのグローバル出荷量は17億枚に2016年3億枚以上4.67倍に増加すると予想された。金額ベースでも2021年の750億ドルに達し、2016年の150億ドルから4倍に増えると予想された。

フレキシブルOLED市場も2016年35億ドルから2018年に145億ドルに急成長するとIHSが予想した。これにより、先行メーカーのサムスンとLGディスプレーも投資拡大を急いでいる。

しかし、中国企業は、政府の資金支援と巨大な内需市場を武器に、LCDパネルの後発でもトップに上がった成功ストーリーを、OLEDパネルでも再演するという意志を見せている。

BOEは今年第1四半期、LGディスプレーを抜いて大型ディスプレイの世界メーカーの1位に上がった。BOEは、中国で「補助金王」と呼ばれるほど、政府の強固な後援を受けてきた。BOEは昨年1〜9月に政府から受けた補助金が17億9,200万元で、中国の上場企業1位を記録した。

BOEはOLEDパネルでも増資と現地地方政府からの資金援助により、莫大な資金を確保してきた。綿羊の6世代フレキシブルOLEDパネル工場の建設に投入される465億元のうち、200億元を綿羊市が調達することにした。

中国のCTOが350億元を投じて建設している6世代フレキシブルOLED工場の場合も、財源のうち所在地となる武漢の管理委員会が指定する投資主体が100億元になる。管理委員会は、銀行の資金支援調整も乗り出すことにした。

特にOLEDパネルの需要急増に供給が追いつか行きにくい状況で、主要な顧客である中国のスマートフォンメーカーのOLEDパネルを採用が増え、中国のパネルメーカーの展望を明るくしている。CINNOリサーチによると、中国では、昨年売れたOLEDスマートフォンのうち、Oppoとvivoの2社製品の割合が65.3%に達した。

安定した部品需給のために、マルチベンダの戦略を使うアップルがiPhone8のOLEDパネルサプライヤーとして、中国企業を選択する可能性も排除できない。

button_15.jpg  サムスン、牙山(アサン)有機ELディスプレイのA4新工場に16兆投資

2017.05.10 MK News

サムスンディスプレイが急増するスマートフォン用のフレキシブル有機EL(OLED)パネルの需要に備えて、来年までに13兆〜ディスプレイを投資する新工場(仮称A4工場)の建設に着手した。

10日、電子業界によると、忠清南道牙山湯井ディスプレイシティ2でのOLEDパネル新工場建設のために事業性評価を終えて、今月初めからサムスンエンジニアリングでA4工場建設のための用地造成作業を開始した。

今回の投資は、イ・ジェヨン三星電子副会長の不在にもかかわらず、グローバル事業の主導権を握ったスマートフォン用フレキシブルOLED分野に集中投資することにより、競合他社の追撃を容認しないという意志とみられる。

特に、今回の投資は、今年2月にグループ解散宣言以来初めて踏み切っされる半導体・ディスプレイ分野の大規模ライン増設事業であり注目される。大規模な工場建設は今年から供給を開始したアップルなど主要顧客の急増するフレキシブルOLEDパネル注文などに備えるためだ。

牙山A4工場は、既存A3工場と同様に第6世代(1500×1850o)ディスクベースで月13万5000枚(スマートフォン2000万〜3000万台)レベルの生産能力を備える見込みだ。

サムスンディスプレイの関係者は、「ギャラクシーS8とギャラクシーS8プラスにすべてフレキシブルOLEDが搭載され、下半期の主な顧客にもフレキシブルOLEDを大量供給しながら、スマートフォン市場が液晶(LCD)からOLEDに転換されているという確信を持つようになった」と新工場建設の背景を説明した。

別のサムスンのディスプレイの関係者は、「市場の状況に迅速に対応するため、用地を造成している」とし「具体的な投資計画は策定中である」と述べた。

A4工場は来年工事を終えて、量産に入る計画だ。
2017年05月27日

button_15.jpg  ディスプレーを立体化、Samsungのストレッチャブル技術

日経テクノロジー 田中 直樹 2017/05/26

 丸く膨らんだ面や凹んだ面など、さまざまな立体形状の表面をディスプレーにする。これを実現するための技術を、韓国Samsung Display社が米国ロサンゼルスで開催中の学会「Society for Information Display(SID)」(2017年5月21〜26日)で発表した(論文番号5.5)。一方向に湾曲したディスプレーはこれまでにもあったが、丸く膨らんだ形状のように多方向に曲率を持つディスプレーはほとんどなかった。


ストレッチャブルディスプレーの説明用パネル

 このようなディスプレーを実現するためには、伸縮可能なディスプレーが必要だとSamsung Display社は考えた。そこで開発したのが「ストレッチャブル」と呼ぶ技術である。同社は2種類のストレッチャブル有機ELディスプレーを開発した。(1)パネルの中央を膨らませたり凹ませたりした後に立体形状を固定したものと、(2)パネル中央の膨らみを大きくしたり小さくしたり変形できるものである。

 (1)の形状固定の立体型ディスプレーは、変形可能な基材として、熱可塑性樹脂を用いている。熱を加えながら、中央部が凹んだ型に押しつけることで、中央部が出っ張ったり凹んだりした立体型ディスプレーを実現した。(2)の変形可能なディスプレーは、基材として透明なエラストマーを用いている。基材がゴムの性質を持つため、パネル中央の膨らみを大きくしたり小さくしたり変形できる。

 いずれもバックプレーンに低温多結晶Si(LTPS)を用いた有機ELディスプレーである。変形可能な基材の上に、有機ELの画素を一定の間隔を空けてアレイ状に並べることで、基材の伸び縮みに対応できるようにした。有機ELの画素は、ポリイミド基板の上にLTPS、さらにその上に有機EL層が載る構造である。画面サイズは9.1型、膨らみの高さ(凹みの深さ)は最大10mm。有機ELの素子構造はトップエミッション型で、輝度は300cd/m2、階調数は256である。

 同社はこのディスプレーの試作品を、SIDの展示会に展示した。撮影禁止だったため残念ながら写真を紹介できないが、展示ブースではディスプレー中央部の膨らみや凹みを確認できた。
2017年05月26日

button_15.jpg  圧倒的画質の有機EL、デジタイザペンも快適なモバイル2in1「ThinkPad X1 Yoga」

Impress Watch 5/26(金)

 2月8日にレノボ・ジャパンが発表した2in1モバイルノート「ThinkPad X1 Yoga」の一般向け販売がついに6月に開始される。当初4月上旬販売予定だったが、レノボ・ジャパンによれば、先に開始していた法人向け販売が予想を上回る受注数となったため、やむなく一般向け販売を約2カ月延期したとのこと。発売を待ちわびている方が多いであろうThinkPad X1 YogaのOLED搭載モデルを借用できたので、早速レビューをお届けしよう。

■USB 3.1 Type-C×2を搭載、赤外線カメラ、LTE対応SIMカードスロットを選択可能に

 ThinkPad X1 Yogaはディスプレイが360度回転する2in1タイプのモバイルノートPC。本体左側面の専用スロットに格納・充電できるデジタイザペン「ThinkPad Pen Pro-3」が標準で同梱されている。ほとんどのタブレット端末は、デジタイザペンを収納できないが、本製品ならどこかに置き忘れることもないし、バッテリが切れてしまうこともない。安心してデジタイザペンを活用できる設計だ。

 本製品のもう1つの特徴が「有機EL(OLED: Organic Light Emitting Diode)」ディスプレイ搭載モデルが用意されていること。ライターの笠原一輝氏による前モデルのレビュー記事「革新的美しさの“OLEDディスプレイ”を採用したThinkPad X1 Yogaを試す」で詳しく解説されているが、バックライトではなく素子自体が発光するOLEDパネルは、高い色再現性、高コントラスト比、高い応答速度、広視野角という利点を備えている。このOLEDパネルについては章を分けて詳しくレビューしよう。

 ThinkPad X1 Yogaの2017年モデルは、シリーズとしては2世代目に当たる。CPUはKaby Lake世代(第7世代)のCore i5/i7、メモリは8GB/16GB(LPDDR3-1866)、ストレージは最大1TBのSSD(NVMe選択可能)、ディスプレイは14型フルHD IPS液晶(1,920×1,080ドット)/14型WQHD IPS液晶(2,560×1,440ドット)/14型WQHD OLED(2,560×1,440ドット)、OSはWindows 10 Home 64bit/10 Pro 64bitなどを搭載する。

 なお、セキュリティ機能として指紋認証センサーのほかにWindows Helloに対応する赤外線カメラや、外出先でネットワーク接続するためのLTE対応SIMカードスロットをオプションで選択できる。また、本体カラーもThinkPadのイメージカラーであるブラックモデルに加えて、シルバーモデルが用意された。

 下記には販売代理店モデルの主要スペックを掲載しているが、直販モデルには税別直販価格205,000円の構成も用意される。

 インターフェイスも時代に合わせて刷新。USB 3.1 Type-C×2(電源、Thunderbolt3、映像出力機能付き)、USB 3.0 Type-A×3(1基は常時給電)、HDMI端子×1、マイクロフォン/ヘッドフォン・コンボジャック×1、microSDカードリーダ、Ethernet拡張コネクタ×1(同梱のネットワークアダプタ専用)という構成になった。

 USB 3.1 Type-C×2とEthernet拡張コネクタ×1が追加されている一方で、電源コネクタ、Lenovo独自のドッキングステーション用端子「One Link+」、Mini DisplayPortが省かれているが、USB Type-C対応ディスプレイ、ハブのほうが利便性は高い。

 複雑な360度ディスプレイ回転機構を備えているThinkPad X1 Yogaだが、湿度、低温、高温、粉塵、太陽放射、可燃性ガス、振動、メカニカル衝撃、高度、極端な温度変化、海運振動などの12項目のMIL-STD-810G(米国防総省が制定した米軍の物資調達規格)をパスしている。実際パームレスト部を握って少々乱暴に揺すってみても、わずかなたわみは感じるが、キシミ音はほとんど発生しない。製品公式サイトで耐加圧性能はとくに謳われていないが、ほかのクラムシェル型ThinkPadシリーズと同等の堅牢性を備えているというのが実際に数日間試用したあとの実感だ。

■鮮やかな発色を引き締まった黒が引き立てるOLEDディスプレイ

 前述のとおり、今回の借用機にはOLEDディスプレイが搭載されている。筆者は発表会などでOLEDディスプレイを搭載したノートPCを短時間触ったことはあるが、初めて長期間OLEDディスプレイを試用してみて、その真価をいまさらながら実感できた。

 最初に感じたのは黒が引き締まった黒として発色されること。ThinkPad X1 Yogaのデフォルトの壁紙には美しい熱帯魚(ベタ)が泳ぐ写真が使われているが、赤、青、緑色の複雑なグラデーションが美しく映えるのは、ベースの黒が引き締まっているからこそだ。

 また、色域もモバイルノートPC向けディスプレイとしては現在最高レベルであることは間違いない。Adobe RGBカバー率100%の色域を備えたOLEDディスプレイは、とくに緑色の階調表現が非常にきめ細かい。1台ごとにカラーキャリブレーションが施されて出荷されているので、難易度の高い作業をせずにすむのが嬉しいところだ。

 ただし、1つだけ注意点がある。ThinkPad X1 Yogaは「Lenovo Settings」のディスプレイ・モードが「ネイティブ」に設定されているが、このままでは発色がきつすぎる。標準(sRGB)、フォト・プロ(Adobe RGB)、ムービー・プロ(DCI-P3)、オフィス用ブルーライト・カット(sRGB)、読書用ブルーライト・カット(sRGB)など、用途に応じたディスプレイ・モードに最初に変更することをおすすめする。

 一方サウンド面についても、モバイルノートPCの平均点を大きくクリアしている。筆者が手持ちのノートPCと比べてみると、「MacBook Pro(15-inch, Late 2016)」には大きく引き離されているものの、「Surface Pro 4」よりは力強く伸びやかなサウンドを楽しめた。「Lenovo Settings」の「オーディオの設定→DOLBY設定」が標準で「音楽」に設定されているが、包み込まれるような音場が好みであればムービー、ゲームなどを選んでみよう。筆者は音楽を聴く際も「ゲーム」設定がもっとも好ましく感じた。

■上質な鍵盤のようなキーボード、格納できるペンはストレスフリー

 これまでPC WatchのHothotレビューで多くのノートPCを試用してきたが、ThinkPad X1 Yogaのキーボードがそのなかでも最高峰に位置することは間違いない。まず、打鍵感が非常に上質だ。かなり強くキーを叩いても、その力を吸収するかのように受け止めて、底打ちしたときの強いショックをほとんど感じない。

 また打鍵音が耳障りではない。たとえば「MacBook Pro(15-inch, Late 2016)」で強くタイピングすると「ペンペンペン」と甲高い音を立てるが、ThinkPad X1 Yogaでは「トゥトゥトゥ」というごく小さな打鍵音に抑えてくれる。もちろん5cmぐらいの高さから指を叩きつければ「ペン!」と大きな音を立てるが、1〜2cmぐらいの高さからタイピングしているかぎりでは耳障りな音はほとんど発生しない。

 このような上質なキーボードに本体への格納機能が搭載されているから驚きだ。ThinkPad X1 Yogaのキーボードには、ディスプレイを回転させるとキートップが沈み込み、キーがロックされる特殊な機構が採用されている。ディスプレイを回転させるとキーが反応しなくなる2in1 PCは数多くあるが、誤入力が発生しないとわかっていてもキーが指に触れるのは気になるもの。本製品のタブレット端末としての使い勝手は2in1 PC随一と言える。

 専用のデジタイザペン「ThinkPad Pen Pro-3」の使い勝手もキーボードと同様に良好だ。初めて試し書きしたときに思わず唸らされたのが書き味のよさ。適度な摩擦感が与えられており、イメージ的には2Bぐらいの鉛筆で滑りのよい紙に書いているような筆記感を得られる。Apple Pencilのような硬めの書き味が好みの方には違和感が大きいかもしれない。しかし筆圧の強い筆者は非常に気に入った。

 ThinkPad Pen Pro-3は1回の充電で最大130分使用可能。そして約15秒で80%、約5分で100%まで充電できる。通常の使い方であれば充電を意識する必要はない。ペン先が柔らかいので摩耗が少々心配だが、ペンは5,400円(税込み・送料無料)でオプション購入できる。ペン先が摩耗し、内蔵バッテリが消耗しても、比較的安価に入手できるのは嬉しいところだ。

 個人的にちょっと気になったのが、ThinkPad Pen Pro-3のサイズ。手帳用ボールペンと同じぐらいの大きさなので、長時間の筆記や、繊細な筆運びが要求されるイラストなどを描くのにはあまり向いていないと感じた。本体に格納できなくなると元も子もないので、ThinkPad Pen Pro-3とはべつに一回り大きなデジタイザペンが用意されるのに期待したい。その際には筆圧感知機能を2,048段階より細分化し、また傾き検知機能もぜひ搭載してほしい。

■同じCPUを搭載するライバル機を押さえるベンチマークスコアを記録

 最後にベンチマークを見てみよう。今回は比較対象機種として、同じくKaby Lake世代の「Core i7-7500U(2.7〜3.5GHz)」を搭載した日本HPの「HP Spectre x360」、東芝「dynabook V82」のベンチマークスコアを流用している。

 使用したベンチマークプログラムは下記のとおりだ。

総合ベンチマーク「PCMark 8 v2.7.613」総合ベンチマーク「PCMark 7 v1.4.0」3Dベンチマーク「3DMark v2.3.3693」CPU、OpenCLのベンチマーク「Geekbench 4.1.0」CPUのベンチマーク「Geekbench 3.4.1」CPU、OpenGLのベンチマーク「CINEBENCH R15」ゲーミングPCベンチマーク「モンスターハンターフロンティアベンチマーク【大討伐】」ゲーミングPCベンチマーク「ドラゴンクエストX ベンチマークソフト」ストレージベンチマーク「CrystalDiskMark 5.2.1」「Adobe Photoshop Lightroom CC」RAW画像の現像時間を計測「Adobe Premiere Pro CC」フルHD動画の書き出し時間を計測「BBench」連続動作時間を計測

 なお、HP Spectre x360とdynabook V82は一部バージョンの古いベンチマークソフトを利用している。今回の比較はあくまでも参考に留めてほしい。

 下記が検証機の仕様とベンチマークの結果だ。

 ベンチマークは少々不思議な結果となった。PCMark 8はディスプレイ解像度にスコアが大きく左右されるので、もっとも高解像度なHP Spectre x360が不利だが、解像度を揃えてベンチマークを実施しているモンスターハンターフロンティアベンチマーク【大討伐】とドラゴンクエストX ベンチマークソフトでも、ThinkPad X1 Yogaが一番好成績を収めている。

 Adobe Photoshop Lightroom CCでもThinkPad X1 Yogaがほかの2機種に大差を付けている。誤差とは考えられないスコア差なので、後発なぶんドライバの最適化が進んでいる可能性がある。

 一方、残念な結果に終わったのが連続動作時間。HP Spectre x360とは1時間41分、dynabook V82とは4時間14分もの大差をつけられている。ちなみにThinkPad X1 Yogaのバッテリ容量は57,320mWh、HP Spectre x360のバッテリ容量は58,027 mWhと大きな差はないので(Battery reportの実測値)、OLEDディスプレイの消費電力が高いことを証明した結果と言える。とは言え、一般的なモバイルノートPCの平均連続動作時間は十分超えている。今回は相手が悪かったと言うべきだ。

 なお高負荷時の発熱を、サーモグラフィカメラ「FLIR ONE」でチェックしてみた。室温24°Cの部屋で、「CINEBENCH R15」の「CPU」を連続で5回実行した際のキーボード面の最大温度は46℃、底面の最大温度は48.6℃という結果だった。ヒンジギリギリの場所がスポット的に温度が高くなっているので、膝上に乗せた際に直接触れることはなさそうだ。

■値下げセールを逃さず妥協しないスペックで購入したい!

 販売代理店モデルでOLEDディスプレイ搭載、非搭載モデルを比較してみると、14型WQHD OLED(2,560×1,440ドット)搭載モデルが321,000円、14型WQHD IPS液晶(2,560×1,440ドット)が296,000円と25,000円の価格差だ。決して安くない追加出費となる。

 しかし筆者はもともと高めなThinkPad X1 Yogaを買うなら、ディスプレイに妥協するべきではないと考える。

 ThinkPad X1 Yogaは性能、質感、使い勝手、ギミックに妥協のない2in1 モバイルノートPCだ。レノボ・ジャパンの直販サイトではクーポン適用による大幅値下げセールがひんぱんに開催されているので、一般販売価格ですぐにあきらめず、タイミングを逃さず妥協しないスペックのマシンをぜひ購入してほしい。

PC Watch,ジャイアン鈴木

button_15.jpg  コンチネンタルが車載ディスプレイに有機EL採用、2018年から量産開発開始

MONOist 5/26(金)

 コンチネンタルは「人とくるまのテクノロジー展2017」(2017年5月24〜26日、パシフィコ横浜)において、アクティブマトリクス式有機ELディスプレイパネルを採用した車載情報機器を出展した。ディスプレイメーカーと共同で車載用の品質を満たす有機ELディスプレイパネルを開発。2018年から量産開発に着手する。市場投入はさらに2〜3年後となる見通しだ。

 有機ELディスプレイパネルを採用し、湾曲した形状の車載情報機器を開発した。タッチ操作と触覚フィードバック、カメラによるジェスチャー検知を搭載している。液晶ディスプレイパネルと比較して曲面のデザインを実現しやすく、軽量である点から有機ELディスプレイパネルを選択したという。また、黒の発色がよく外観が優れる点や消費電力の低さも採用の理由となった。

 コンチネンタルは5〜6年前から、ディスプレイメーカーと車載向けに有機ELディスプレイパネルの共同開発を進めてきた。
2017年05月25日

button_15.jpg  JOLED、有機ELパネルのソニーへのサンプル出荷を開始

24. 5月 2017– 財経新聞

 ソニー及びパナソニックの有機EL技術を源流とし、有機EL事業を展開中のJOLEDが、4月より有機ELパネルのソニーへのサンプル出荷を開始したと発表。東芝、ソニー、パナソニックが相次いでLG製の有機ELパネルを利用しての家庭用有機ELテレビの発売を発表している中、唯一の国内有機ELパネル企業のJOLEDの事業展開が具体化することとなった。

 JOLEDが4月よりソニーにサンプル出荷の有機ELパネルは、21.6型。ソニー他が発売の家庭向け有機ELテレビが50型以上の大型に対し、中型のパネルとなっている。今後、医療用モニター向けを始めとして、順次製品展開がなされる予定である。

 LGディスプレイ、サムスン電子といった韓国勢の有機ELパネルメーカーが「蒸着方式」の製造方式を取る中、JOLEDの有機ELパネルは有機EL材料を印刷で塗り分ける「印刷方式」を採用。生産工程が「蒸着方式」に比べシンプルであることから、「印刷方式」は有機ELパネルの製造コスト削減及び多彩な画像サイズへの展開が容易となる利点があり、以前より有機ELパネル製造方式の本命と目されてきた。

 しかしながら「印刷方式」は生産のプロセス管理が難しく、量産化のための技術の確立に時間がかかり、有機ELパネルの製造は「蒸着方式」が先に普及している。今回JOLEDは世界で初めて、「印刷方式」での有機ELパネルの製造を実用化している。

 有機ELテレビへの参入が相次いでおり、2017年は有機ELテレビ普及元年とも言われている。JOLEDの有機ELパネルは、医療用始め主に業務用の用途に提供される見込みであるが、家庭用・業務用ともに徐々に有機ELパネルの浸透が進むと予想される。

 現在のパネル事業は技術力と言うより、設備投資の体力競争という面が多分にあるため、JOLEDも「印刷方式」という技術優位性のみでは、有機ELパネル事業の飛躍は困難と考えられる。技術力を生かし「印刷方式」での有機ELパネル製造を実用化したJOLEDが、今後どのようなビジネス展開を行うのか、次の一手に注目が集まることとなりそうだ。(編集担当:久保田雄城)

button_15.jpg  サムスンディスプレイ、「SID 2017」で、画面が拡がるディスプレイなどの先端の有機ELパネル技術を公開

2017年5月22日 UBIリサーチ

サムスンディスプレイが世界的に権威があるディスプレイ専門学会「SID(The Society for Information Display)」が主催する「SID 2017」の展示会に参加し、最先端の未来のディスプレイ製品を披露する。

サムスンディスプレイは23日(現地時間)、米国LAコンベンションセンターで開幕する今回の展示会では、画面が拡がる(stretchable)ディスプレイをはじめ、メガネが不要な3D OLEDなど、これまでに公開したことがなかった最先端の未来のディスプレイ製品を展示する。

サムスンディスプレイは、今回のSID 2017に参加して最先端の製品公開および優秀な論文を発表し、独自のディスプレイ技術のリーダーシップと自信を誇示するという戦略だ。

サムスンディスプレイは、画面が拡がる9.1型(インチ)ストレッチャブル(stretchable)OLEDパネル製品を公開した。ストレッチャブルディスプレイは、画面が弾力的で拡がる次世代ディスプレイ技術としてウェアラブル、IoT、人工知能(AI)、車載用ディスプレイに最適な未来技術に挙げられる。

今回展示された9.1型ストレッチャブル AMOLEDは収縮が可能なfilm基板上にPIを形成した後、stretchableが可能な領域をパターニングした。そしてパターニングされたPIの上にTFTとOLEDを形成する構造で製作され、multi-touch sensorを同時に実装した。


<サムスンディスプレイの9.1型ストレッチャブル AMOLEDの構造>



<出典:サムスンディスプレイ>


<サムスンディスプレイの9.1型ストレッチャブル AMOLEDの仕様>

既存のフレキシブルOLED画面を曲げたり折ったり巻物のように巻くなどの変形が可能なものに比べて、ストレッチャブルOLEDは二方向以上への変形が可能な点が特徴である。実装の難易度がはるかに高い技術で、業界では、フレキシブルディスプレイ技術の終着点と呼ばれる。

今回展示された製品は、画面を上から押すと、ゴム風船を押したように、画面がくぼみ、再び所定の位置を見つけるながら本来の平らな形に戻る。逆に下から押しても画面が上に拡がり、さらに回復する伸縮性を持っている。

サムスンディスプレイは安定した研究開発を、ディスプレイを押したとき、最大12mmの深さで画面が拡がりながらも、既存の画質はそのまま維持する高レベルのストレッチャブル技術を世界に先駆けて実現した。また、サムスンディスプレイは、立体映像関連未来技術である「グラスレス3D OLED」製品を展示する。5.09型サイズの本製品は、見る人の位置に応じて、少しずつ異なって見える実物の姿をディスプレイ上で実装し、よりリアルな3次元映像を表現する。

特にOLEDの無限大に近いコントラスト特性のおかげで、LCD製品よりも自然な立体映像を示す。この技術は、今後3Dポップアップブック、3Dゲーム、VRなどの3次元映像技術が必要な様々な分野で活用することができるものと期待される。

一方、今回の展示には、サムスンディスプレイの先進OLED技術を比較体験できるブースが設置される。3.5型サイズの858ppiでVR機器に最適化された製品をはじめ、ソフト画質のために120Hzで駆動する製品とウェアラブル、タブレット用OLED製品が展示される。また、さらに改良されたOLEDの画質とHDR(High Dynamic Range)、低消費電力技術なども一緒に確認することができる。

サムスンディスプレイは独自のフレキシブルOLED技術がスマートフォンのディスプレイデザインの発展を導いた点を紹介した「デザインの革新」のコーナーも設けている。

2013年に世界初のフレキシブルOLED量産に成功した後の最初の携帯電話に適用されたラウンド型OLEDから、最近に画質評価機関であるディスプレイメイトから「エクセレントA +」の最高品質評価を獲得したフルスクリーンOLEDまでに、これまでサムスンディスプレイが培ってきたフレキシブルOLED技術力を一目で確認できるようにした。

また、超低反射POL(偏光板)を適用して、画面の反射を最小限に抑え、色表現力100%(DCI-P3基準)を達成した高画質65型フレームレス(Frameless)LCDカーブ・ド・TVをはじめ、情報伝達効率を極大化したアスペクト比21:9の34型QHD +(3440X1440)LCDカーブ・ド・モニターと144Hzの高速画面駆動が可能な27型FHD(1920X1080)LCDカーブ・ド・モニターも革新的な技術を実装した製品で一緒に展示される。

一方、今回の学会でホン・ジョンホ、サムスンディスプレイの研究者の「画面が拡がるストレッチャブルOLEDディスプレイ」の論文がSID 2017優秀論文(Distinguished Paper)に選ばれた。
2017年05月24日

button_15.jpg  今後の10年間で第6世代相当のOLED製造ラインは110ラインが必要... OLEDへの巨大投資がスタート

2017.05.23 ET News

今後の10年の間に第6世代規模の有機EL(OLED)の生産ラインが110ライン必要である見通しが提起された。スマートフォンのディスプレイがOLEDに短期間で切り替わるからである。OLED生産ラインの構築に10兆円を超える投資が投入される見通しだ。最近はLGディスプレイ、BOEなどがサムスンディスプレイが独占してきたOLED市場に参入し、「OLEDへの黄金投資ラッシュ」がスタートした。

市場調査会社のディスプレイのサプライチェーンコンサルタント(DSCC)のロスヤング最高経営責任者(CEO)は22日(現地時間)、米国ロサンゼルスコンベンションセンターで開幕した国際情報ディスプレイ学会(SID)2017ディスプレイウィークビジネスカンファレンスで「OLED投資の時代が開かれた」と展望した。

ヤングCEOは、スマートフォンのディスプレイの世代交代が急進展し、OLEDの需要が急増すると予想した。彼は「2021年までにOLEDが、スマートフォン市場の60%を占めており、2026年に全スマートフォン市場を獲得することだろう」とし「2026年までに相当な大規模なOLED投資が発生するだろう」と予想した。

彼はOLEDが全スマートフォン市場を占める2026年までに、6世代のOLEDラインが110.5ラインは必要であると分析した。1つのラインで1万5,000枚のパネルを生産すると推定すると、今年は32ラインが必要である。2021年までに66.5のライン、2026年までに110.5のラインが必要である。

ヤングCEOは「2022年から2026年までの総額で630億ドル(約7兆円)が必要である」とし「このうち約9%がフォルダブルパネルになると見られる中、フォルダブルの浸透率が高くなるほど、より多くの設備投資金額が要求される」と語った。



<表、スマートフォンのディスプレイの需要とOLED供給見通し(資料= DSCC)>

大規模な投資が必要な理由は、フレキシブルOLED工程が他の工程よりも複雑で技術難度が高いからである。6世代フレキシブルOLED装置投資額は同じ規格のリジッドOLEDはもちろん10.5世代LCDより投資額が大きい。

DSCC分析によると、月6万枚の生産能力に基づいて6世代フレキシブルOLED装置投資額は57億〜59億ドル、10.5世代アモルファスシリコン(a-Si)LCDは37億〜38億ドル、10.5世代オキサイドLCDは47億〜48億ドルがそれぞれかかる。

DSCCは2019年までにOLEDスマートフォン市場が9億台規模を形成し、このうちフレキシブルOLEDを搭載したスマートフォンが4億8,000万台以上占めていると予想した。2020年にはリジッドを含む全体のスマートフォンのOLEDパネルの割合が56%で、LCDスマートフォン(46%)を超える予想した。

DSCCは、面積占有率に基づいて、フレキシブルOLEDが2019年低温ポリシリコン(LTPS)LCDを超えると予測した。

ディスプレイ業界OLED投資競争が加熱され、現在、サムスンが独走している状況の変化も予想される。世界の中小型OLED市場を掌握したサムスンディスプレイシェア(面積基準)は、現在の98%から2021年に40%水準に落ちると予想した。LGディスプレイとBOEが今年から第6世代フレキシブルOLED量産を開始すると、徐々にシェアを高めて2021年20%に近接するレベルにシェアを拡大すると予想した。

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