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2016年08月31日

button_15.jpg  LGの有機ELテレビ「E6P」など、ひかりTVのDolby Vision作品対応に

Impress Watch 8月30日(火)

 LGエレクトロニクス・ジャパンの有機ELテレビや4K液晶テレビの'16年モデルが、「ひかりTV」で30日にスタートした、Dolby Vision方式のHDR配信に対応した。ソフトウェアアップデートにより、有機ELテレビの「E6P」シリーズと「C6P」シリーズ、液晶テレビ「UH8500」シリーズで、30日からDolby Vision作品が視聴できるようになる。

 また、有機ELテレビの「B6P」シリーズと、液晶テレビ「UH7500」シリーズにも後日アップデートが提供され、順次視聴可能となる。アップデート後、ホーム画面のランチャーにある「ひかりTV」アイコンからひかりTVのDolby Vision作品を視聴できるようになる。

 ひかりTVは30日から、「Red Bull X-Fighters World Tour Stop Abu Dhabi 2015」と、「行ってみたい! 人気動物園」、「行ってみたい! 人気水族館」の3タイトルをDolby Vision作品として提供。対象テレビのユーザーであれば、いずれも無料で番組視聴可能。商用サービスとしてDolby Vision作品を提供するのは、ひかりTVが国内初としている。

AV Watch,庄司亮一

button_15.jpg  現実化した“未来の映像”。Backlight Master Drive搭載ソニー「BRAVIA ZD9」の実力

Impress Watch 8月31日(水)

 ソニーは4Kテレビの最上位機種「BRAVIA Z9Dシリーズ」を日本でも発表した。このシリーズは、1月のCES 2016において85型液晶パネルを用いて技術デモを行なっていた「Backlight Master Drive(BMD)」を製品に応用したものだ。サイズ展開は100、75、65インチがあり、100型モデルのみ受注生産となる。

 価格は100型の「KJ-100Z9D」が700万円、他はオープンプライスだが、75型「KJ-75Z9D」は約100万円、65型「KJ-65Z9D」は約70万円。かつてのプラズマテレビ最上位機種などと比較すると購入しやすい価格帯といえる。もちろん一般的な液晶テレビと比較すれば高価だが、その画質を見れば「市販のテレビで、ここまでの画質を実現できるのか?」と驚きを感じるに違いない。

 詳細なスペックは、本誌記事で紹介されているので、メーカーサイトとあわせて確認して欲しいが、ここではZ9Dシリーズのインプレッションを中心にお伝えしたい。

■異次元の液晶テレビを実現する「Backlight Master Drive」

 いつもなら技術的背景から入るところだが、Z9Dシリーズに関しては画質の印象からお伝えしたい。高画質ディスプレイに興味のある方ならば、次世代の高画質テレビは有機EL(OLED)と確信していた方が多いのではないだろうか。

 最新のOLEDパネルは700〜800nits程度のピーク輝度を備えており、画素ごとに独立した自発光ディスプレイということもあり、HDR(ハイダイナミックレンジ)時代でも、夜のリビングルームのような暗所画質は良い。一方でHDR化で光漏れが目立つ液晶パネルは極端にコントラストの強いシーンで馬脚を現しやすい。

 しかし、Z9Dシリーズに限って言えば、液晶といえど、そのようなことはない。とりわけ100インチモデルのパフォーマンスは圧倒的だ。BMDではバックライトに使われているLEDを、1個づつすべて個別に制御する。従来のエリア制御(10数分割〜多くても512分割)とは次元の異なる制御をフレーム単位で完全に同期させながら行なう。そのための専用回路を開発した。

 しかも、1個づつのLEDは一般的な液晶テレビより密に並べられ、それぞれのLEDが放つ光がボンヤリと拡がって混ざり合わないよう光学設計を行ない、バックライトだけでモノクロの映像が浮かび上がるほどの高精度な制御と伴って、漏れ光による弊害を感じる事はほとんどない。

 バックライト個々の明るさ制御をそれぞれの光を混ぜずに行なうことで、明るさのムラが視認できないほど良好になっている点も、筆者が視聴した個体では確認できた。4Kテレビの視聴距離は高さの1.5倍程度(1.5H)が推奨値となっている(これを基準に映像も制作されている)が、この距離ならば映像作品の中でムラが気になることはない。

 バックライト制御による弊害が少ないということは、ダイナミックにバックライト輝度を動かしても違和感がないことを意味している。このため、真っ黒の信号は本当に真っ黒に表示され、暗部から明部まで実に的確な階調表現が行なわれる。液晶パネルが一番得意としている階調表現の領域を使って滑らかに表示できるからだ。

 その結果、暗部も明部も安定した色再現も実現している。様々なグラデーション……たとえば異なる色相間のグラデーションも滑らかに繋いでくれる。映像処理の優秀さもさることながら、BMD+液晶の組み合わせによる優位性だ。明暗のレンジの広さと階調表現、特に暗部階調の豊かさは、現在、家庭向けに提供されているOLEDパネルでは実現不可能な領域にまで達していた。

 たとえば、20世紀フォックスのUltra HD Blu-rayソフト「レヴェナント: 蘇えりし者」。この作品はソニー「F65」というデジタルシネマカメラで撮影されたものだが、その広いダイナミックレンジを活かし、暗所のシーンでも自然光だけで撮影されている。

 深夜、バッファローが主人公を襲うシーンでは、キャンドルライトどころか、ムーンライト(月明かり)のみで撮影されているが、極めて暗い中で蠢くように描かれた映像が、Z9Dの元では明瞭に描かれる。このシーン、大多数のディスプレイ、テレビ、プロジェクターが「何かが蠢いている」ようにしか見えないほど、表示装置の暗部表現に依存した撮影がされているが、Z9Dで見ると「ここまでの情報が入っていたのか」と驚かされた。

 しかも、そこまで暗いシーンでありながら、しっかりと色がのり、色相表現にも不安定さがなかったことは高く評価したい。

 ワーナーホームビデオのUHD BDソフト「レゴムービー」は、その逆に点光源の輝きや明部に乗る鮮やかな色彩とグラデーションが、BMDのパフォーマンスの高さを感じる。ソニーは詳細な数字を公開してないが、HDRソフトを再現するために最低限必要な基準となる1,000nitsを遙かに越える輝度も、階調よく表現するうえ、ハロ(暗い部分の周囲がぼんやりと光ってしまう現象)による破綻がない。

 HDRソフトはソニーのOLEDマスターモニターを用いて制作されることが多いのだが、このモニターで観る映像(1,000nitsまでしかリニアな表現はできない)よりも、多くの階調がZ9Dシリーズでは浮かび上がる。そんなところも、レゴムービーではハッキリと見て取れる。

 このようにUHD BDソフトにおける優位性が明らかなZ9Dだが、筆者がもっとも評価しているのは、通常のSDRソフトをHDR的に表現する「HDRリマスター」だ。この機能は単にダイナミックレンジ圧縮で失われた階調を明るい側に伸ばすだけでなく、階調の喪失も補う仕組みが取り入れられている。RGBそれぞれの領域において動作するため、明部における色彩表現も復元されていた。

 さらにディテール復元とノイズ低減の両方を同時にこなすデュアルデータベース型分析によるノイズ低減と超解像処理を組み合わせることで、従来のハイビジョン放送やブルーレイディスクを再生する際にも、HDR+4Kというハードウェアの魅力を引き出していた。

■Z9Dに感じた“未来の映像”。本田家のKUROはさよなら?

 液晶テレビは成熟した製品だ。まさか、ここまで画質が引き上げられるとは予想だにしていなかったというのが本音だ。CESでのデモは見ていたが、もっと未来の製品……おそらく来年末に向けた参考展示だと思っていたのだ。

 これまで仕事上、自宅に多くの4K液晶テレビを招き入れ、書斎でも使ってきたが、リビングルームにあるテレビはパイオニアの「KURO PDP-6010HD」(2007年発売)のまま変更することはなかった。'16年の基準で見直すと、チューナの機能や番組表の遅さなどテレビとしての使い勝手の悪さはもちろん、外付けに優秀な装置を接続した場合でも、ノイズっぽさを感じる部分はある。

 しかしその映像の良さ、特に暗所での高画質さは他に換えがたく、今でも我が家の主力テレビはパイオニアKUROで、液晶テレビに交換するつもりはなかった。しかし、この技術が手の届く価格帯に降りてきたならば、きっとそのときにはリプレースしていると思う(実際、75インチモデルは当時の60インチKUROよりも安いのだ)。

 もちろん、BMD搭載のZ9Dシリーズにも弱点はある。息を呑むほど素晴らしい画質のZ9Dシリーズだが、そのコンセプトを100%実現できているのは100インチモデルだ。BMDは1.5Hの距離から映像観た際、眼球内で起きる乱反射を考慮すると、これ以上にバックライト制御の単位を小さくしても意味がない……というところまで、部分制御の範囲を小さくする技術だが、理論値まで追い詰めているのは100インチだ。

 では75インチではどうか? というと、使われているLED数が減るため同じ性能ではない。また、LED配置密度もやや落ちるためピーク輝度も若干落ちるという。65インチモデルは、さらにその密度でサイズが小さくなるため、分割数は減る。と、書くと65インチモデルは、一般的な分割駆動と変わらないのでは? と思うかもしれないが、実際にはずっと高いレベルでの話だ。いずれ店頭に並んだ際には、65インチでも充分に感動を得られるはずだ。

 75インチモデルに至っては、おそらく(あらかじめ言われない限り)100インチとの違いを感じる人は少ないと言えるところまで追い込まれている。受注生産の100インチモデルはさておき、BMDの良さを堪能したいのであれば、筆者は75インチモデルを勧める。

 なお、いずれもファンレス設計で、充分な薄型設計だ。放熱などの関係から冷却ファンの搭載や厚みが増す懸念を持っていたが、きちんとその点はクリアしながらの商品化である。個々のLEDを別々に駆動し、無駄な光を出さないため、電力効率の点でも他のHDR液晶テレビよりも良い。

 無論、誰もが買えるテレビではない。しかしながら、大型化が難しいOLEDとは別の選択肢が見えてきたことは喜ばしいことだ。近くに体験する場があるならば、現実の商品となった“未来の映像”を是非とも体感してほしい。

AV Watch,本田 雅一
2016年08月30日

button_15.jpg  韓国のSunicシステムが、プレインソース技術で高解像度の11K AMOLEDパネルの製造技術を発表

2016年8月29日 UBIリサーチ

済州島のICCコンベンションセンターで開かれたIMID2016で、Sunicシステムが発表した、11K(2,250 ppi)AMOLED製造のためのソリューションが話題になっている。

今年初めに開催された第2回OLED Korea Conferenceで、サムスンディスプレイのファンインソン首席研究員は、「VRでは、高解像度が重要であり、約2,000ppi程度が必要でがあり、VRデバイスで臨場感をよく感じることができるだろう」と発表し、VRでは、ディスプレイに接する距離が近いため、解像度が落ちるという点を解決すべき課題として挙げた。

しかし、現在のmobile機器用AMOLED panelの最高解像度は、サムスンディスプレイがSID2016で公開した806 ppiが最高解像度である。

現在AMOLEDパネル量産に適用されている技術は、線形ソースからOLED発光材料を熱蒸発させ、蒸発されたOLED発光材料がFMM(fine metal mask)を通過して基板に蒸着される原理である。

しかし、OLED発光材料の蒸着過程で蒸着ソースとFMMの間の距離とFMMの厚さ、FMMと基板との間の距離によりOLEDの発光材料がFMMを通過する時に入射角(θ)が生じれ、入射角によりSD( shadow distance)が発生することになる。SD問題のためにFMMを設計時SDを最小限に抑えるためマスクの厚さとstep hightを決定する必要があり、これが高解像度のFMM製造を困難にする主な原因である。


Shadow distance原理、SunicシステムIMID2016


Plane Source Process、SunicシステムIMID2016


プレインソースの適用application、SunicシステムIMID2016


プレインソースの適用application、SunicシステムIMID2016

Sunicシステムのファンチャンフン博士は「プレインソースを使用すると、SD値を従来比約8倍まで減らすことができており、VRのための11K(2,250 ppi)AMOLEDパネル製造が可能になり、大面積のSMS蒸着技術でも8K(200 ppi)RGB OLED TV用パネル製造が可能となる。」と説明した。

特にプレインソースを適用したSMS蒸着技術が大面積に適用が可能になり、大面積OLEDパネル製造技術にも大きな影響を起こすことができると予想される。

現在までRGB方式で大面積OLED パネル製造のための技術としては、インクジェットプリンターを適用したプレインソースが重点的に開発されているが、soluble OLED発光材料の性能が従来の蒸着用OLED発光材料よりも低い問題があった。しかし、プレインソース技術が開発に成功し、適用可能なるなら、蒸着用OLEDの発光材料をそのまま使用することがでるので、プレインソースOLEDよりも高性能な大面積OLEDパネル製造技術になることが期待される。

一方、Sunicシステムは、LG Displayに国内機器メーカーで初めてGen6蒸着装置を納品し、2018年から本格的な量産が可能と予想される。

button_15.jpg  新生シャープ、iPhoneへのOLEDディスプレイ供給に手痛い出遅れ

2016年8月29日 iphone-mania

iPhone8からはディスプレイが液晶パネルからOLED(有機EL)に変更されると言われています。これによって、これまでJDIがほぼ全面的に受け持っていたディスプレイの供給体制に大きな変革が生じます。Foxconnの子会社となった新生シャープも、新たなOLEDのサプライヤーとして名乗りを上げていた一社でしたが、計画に遅れが生じていることが分かりました。
 
量産計画に大幅な見直しか

日本経済新聞の報道によると、シャープは当初Foxconnの支援を受け、2018年よりOLED(有機EL)ディスプレイの量産を開始する予定でしたが、投資額の見直しによって、量産開始時期が後ずれする可能性があるようです。

堺ディスプレイプロダクト(SDP)へ生産ラインをつくることが決まっており、すでに技術者などは移籍しています。当初は液晶テレビやIGZOディスプレイで知られた「世界の亀山」こと亀山工場内で生産を行う計画でした。

2018年以降は受注獲得の競争が激化

2017年に発売が予定されているiPhone8は、Samsungが中心となってディスプレイ供給を行うとみられていますが、2018年以降はLGやJDIなども量産体制が整うため、アップルからの受注競争へ本格的に乗り出してくるとされています。

ディスプレイでは高い技術を有している新生シャープもこの競争に参画するつもりであることが、Foxconnの会長である郭会長の口から明らかにされていましたが、残念ながら今回の見直しによって、本格参戦には一歩遅れることになりそうです。

Source:日本経済新聞
(kihachi)
2016年08月29日

button_15.jpg  ソニーの30型4K有機ELマスターモニター「BVM-X300」がHDR強化の第2世代に

Impress Watch 8月29日(月)

 ソニーは、4K/4,096×2,160ドットの30型有機ELマスターモニター「BVM-X300」のHDR対応などを強化し、第2世代としてリニューアル。10月1日に発売する。価格は428万円。

 放送局や映像制作プロダクションにおける編集やカラーグレーディング、VFX/CG制作、カメラ調整などのモニターとして展開している30型の4K有機ELマスターモニター。4Kの高解像度と、有機ELならではの忠実な黒の再現性や100万:1以上の高コントラスト、残像の少ない応答性などが特徴だが、第2世代ではさらにHDR対応の強化やインターフェイスの追加などが行なわれた。

 インターフェイスは、従来の1系統SDI(3G/HD-SDI×4)入出力に加え、新たにHDMI(HDCP2.2)を1系統追加し、さらに2系統目のSDI(3G/HD-SDI×4)の入力系統を搭載。これによりカメラやBlu-rayなどのHDMI出力を直接入力可能になる。また、2系統目のSDI入力追加により、よりシンプルで柔軟なオペレーションを実現できるという。

 ソフトウェアもVersion 2.0となり、S-Log3(LiveHDR)のEOTF対応やコントラストをワンタッチで切り替えることができる「Relative Contrast」機能を搭載。今後広がるHDR制作をサポートするという。

 すでに提供済みの「BVM-X300」も、ソフトウェアのアップデートやインターフェースの追加は有償サービスにて対応可能という。詳細については、業務用商品相談窓口へ問い合わせるよう告知している。

AV Watch,臼田勤哉

button_15.jpg  グラフェン利用した複合電極層を用いた高効率フレキシブルOLEDの開発

2016年08月17日 kaisto新聞

酸化チタンと導電性高分子の利用で、柔軟性失わないながらも効率を最大化...ウェアラブルデバイスなどに活用されることを期待できる。


▲フレキシブルOLEDの構造と電界強度分布
(a)研究チームが開発したOLEDの模式図。(b)酸化チタンと導電性高分子を使用すると、共振現象が起きるので、OLEDの効率が高い。

電気電子工学のユ教授とPOSTECH新素材工学科のイ教授の共同研究チームが、損傷することなく繰り返し曲げることができ、効率に優れた有機EL(OLED)デバイスを開発した。今回の研究では、国際学術誌のネイチャー・コミュニケーションズ(Nature Com-munications) 6月2日のオンライン版に掲載された。

グラフェンを、既存の透明電極に変わりに採用

エッジ型スマートフォン、曲面OLEDテレビなどに使用されているフレキシブルOLED技術は、フレキシブルOLEDを曲面形状にした後、固定する方式を使用している。最近では、さらに丸く丸められているか、折りたたみのフレキシブルOLEDの開発も続けて行われている。繰り返し曲がるフレキシブルOLEDを作るためには、曲げた時に壊れてない電気的、光学的特性を維持することができる素材が必要である。既存のOLEDは、曲げると割れる酸化インジウムスズ(ITO)の透明電極を使用するので、繰り返し曲がるフレキシブルOLEDを作る場合は不的確である。これを解決するために、研究チームは、厚さが原子レベルで非常に薄く、柔軟性が良く、電気的特性と光学的透明性も従来の透明電極に次ぐ特性を示す、グラフェンをOLEDの電極として使用した。

発光効率向上させる複合透明電極層

しかし、グラフェンを用いたOLEDは、発光効率が低いという欠点があった。OLEDは、一般的に共振現象*を活用して、発光効率を高める。この時、共振現象を起こすには、光を一定量以上反射する電極が必要で、グラフェンだけでは、光の反射が少なくOLEDの発光効率を向上させるには限界があった。研究チームは、この問題を解決するために、グラフェンと酸化チタン(TiO2)と導電性高分子を結合した​​複合透明電極層を開発した。グラフェンの上下部に、屈折率が高い酸化チタンと屈折率が低い導電性高分子を積み重ねて電極を作成し、電極の光有効反射率を高めたものである。

SPPの形で失われた光最大限に減らして

OLEDは、発光分子が金属層の近くにある構造であるが、この構造では、有機分子層と金属層の境界面で金属内の電子の集団的な振動により、表面プラズモンポーラリトン(Surface Plasmon Polariton、以下SPP)と呼ばれる電磁波が発生する。SPPは、OLEDの効率を低下させる主な要因であり、一般的に誘電体層の屈折率が低いほどSPPが少なく発生すると知られている。今回の研究では、研究チームが開発した複合透明電極層に使用された導電性高分子の屈折率が低く、SPPで損失される光を低減し、OLEDの効率を向上させることができた。その結果、研究チームは、量子効率**が40.5%であるOLEDを実装した。これは、同じ発光材料を用いて製作されたグラフェンベースOLEDの中で最も高い数値だ。

柔軟かつ効率の高い研究チームのOLED

複合電極層のグラフェン、酸化チタン、導電性高分子は、発光効率を最大化しながらも、柔軟性を相当なレベルに維持するという利点がある。研究チームは、酸化チタン膜が曲がる時に割れないようにするための独自のメカニズムがあり、既存の酸化物透明電極よりも4倍高い変形も耐えることを確認した。また、研究チームが開発したOLEDは、曲線半径2.3mmで1000回の曲げ後も、明るさの特性が変わらなかった。この高効率フレキシブルOLEDは、ウェアラブルデバイスやポータブル機器など、様々なところに活用されると予想される。

ユ教授は「OLEDディスプレイだけでなく、センサーにも活用することができる」とし「今回開発したOLEDを人体付センサ用光源として使用することの研究を進めている」と明らかにした。

共振現象*
特定の振動数を持つ物体が同じ周波数の力が外部から加えられるとき、振幅が大きくなり、エネルギーが増加する現象。

量子効率**
物質の中で光子や電子が他のエネルギーの光子または電子に変換される割合。
2016年08月25日

button_15.jpg  サムスンディスプレイがOLEDのBT2020に言及、発光材料メーカーの課題が変化

2016年8月24日 UBIリサーチ



済州島のICCコンベンションセンターに開かれているIMID 2016のイベントのkeynote sessionで、サムスンディスプレイのキム・ソンチョル副社長は、ディスプレイのトレンドとそれに適したディスプレイはAMOLEDと強調し、AMOLEDが解決しなければなら問題について発表した。

キム氏は、今年に何度も似たようなテーマで発表を行ったが、今回の発表では、AMO​​LEDの色座標もBT2020に適合しなければならいと言及して、OLED発光材料メーカーの課題が深まることが予想される。

これまでのキム副社長の発表では、OLEDの発光材料は、redとgreenのみ燐光材料を適用しており、blueの燐光材料の開発と適用が急がれ、blue燐光が適用される場合は従来比300%の効率向上をもたらすことができるので、燐光blue適用を重要課題として発表した。

しかし、今回のIMID 2016 keynoteでは、燐光blueの適用とBT2020に対して最初に強調した。

BT2020は、各色別のR、G、Bの波長が630nm、532nm、467nmである色空間で、CES 2016でUHD AllianceによってUHD TVに適用される色空間として採用された。

UBIリサーチで2016年5月に発刊した「Galaxy S SeriesのAMOLED特性分析報告書」によると、Galaxyシリーズの色座標はBT2020を満足する必要があり、そのためにu 'の場合、redの増加、greenで減少、blueで減少し、v 'の場合redで減少、greenで増加、blueで増加する方向に色座標の移動がなければならないと分析した。



Mobile機器のpanelの解像度と色座標は、TVの開発の方向をたどる傾向がある。UHD AllianceでBT2020を標準として採用しただけに、これに満足するmobile用AMOLED panelが製造されるために、寿命と効率に重点を置いているOLED発光材料メーカーの開発から、目標が変わらなければならすると予想される。

button_15.jpg  2020年にスマートフォンの60%が有機ELとなり、タブレットPCがスマートフォン製品に吸収

2016年8月25日 UBIリサーチ

フレキシブルOLEDが、スマートフォンとタブレットPCを融合させることで、新しい「デジタルコンバージェンス」の時代を開く主役になるものと予想される。

8月23日、済州島ICC済州で開催された「インダストリアルフォーラム」でUBIリサーチのイチュンフン代表は、基調演説でフレキシブルOLEDがもたらす産業の変化を提示した。

イ代表はフレキシブルOLEDの様々な応用分野を見ながら、タブレットPCがスマートフォンに吸収されるデジタルコンバージェンスが起こると強調した。

彼は「フレキシブルOLEDは、画面を完全に折りたたみ可能なフォルダブル時代を開く」とし「折り畳みの5インチ大のスマートフォンを展開すると、タブレットPCが吸収されている革新的な製品が現れる」と説明した。

フレキシブルOLEDは、薄く、軽く、よく割れない特性と​​柔軟性とスペース効率の利点を前面に出して、多様に活用されるというのがイチュンフン代表の説明である。

彼は「フレキシブルOLEDは、自動車の表示と照明、フレキシブルサイネージ、フォルダブルゲーム機だけでなく、スマートヘルメットなどウェアラブル製品のスマートファッションに至るまで、幅広い分野に応用されるだろう」と予想した。

一方、代表はUBIリサーチの資料を引用して、「2020年には全体のスマートフォンの60%がOLEDスマートフォンが占め、2021年にはOLEDのスマートフォンのうち、70%がフレキシブルOLEDを搭載するだろう」と予想した。
2016年08月23日

button_15.jpg  有機EL向けのTADF材料、IMID 2016やSPIEで話題... Cynora、技術力を強調

2016年8月19日 UBIリサーチ


TADF is one of hot issues in OLED industry。(Picture Source:CYNORA)

韓国の済州島で開催されるIMID 2016で、熱活性化遅延蛍光(TADF)技術が今回のOLEDイベントの熱い関心事の一つであると予想される。

Cynoraのような、この分野をリードする企業は、今年の秋のOLED関連イベントで、その技術力を積極的に公開する計画だ。

現在市販されているOLED搭載製品はブルー発光材料の低効率のせいで、ディスプレイのエネルギー効率に限界があるというのが問題がある。

主要ディスプレイメーカーの間でTADF技術は、ブルー発光材料の効率を高めるための代表的な方法として脚光を浴びている。

来る8月23日から済州島で開かれるIMIDと、28日からサンディエゴで開催されるSPIE会議でもこの技術の重要性が浮き彫りにされる予定である。

ブルー材料関連のTADFでリードするCYNORA GmbHは、今回のイベントで、業界を代表して、この技術に関連する情報を発表する計画である。材料開発から精密機械工学に至る内容が用意される。同社は5月、外部量子効率(EQE)が16.3%(100 cd / m2の条件)に至る濃紺材料を開発したと発表した。

これと共に韓国の成均館、日本の九州大学、中国清華大学も今年の秋の会議を通じて、この技術に関連する学術情報を共有する計画である。

一方、9月末サンディエゴで開催されるOLED World SummitでもOLED応用製品の消費電力を改善する技術が重要なテーマの一つであると予想される。

button_15.jpg  iPhoneニューモデルで新たな競争 液晶パネル「JDI」社の勝算

J-CASTニュース 8月22日(月)

 中小型液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)の資金繰りが悪化している。主力のスマートフォン向け液晶パネルの需要が急減した上、新設した工場の設備費支払いなどが重なったからだ。

 「全面的に支援していくとのコメントを得ている。どうか資金繰りについては安心してほしい」。JDIの本間充会長は2016年8月9日に開いた4〜6月期決算会見で、そう強調した。資金繰りに窮したJDIは8月初旬に筆頭株主の政府系ファンド、産業革新機構に数百億円規模の金融支援を要請。決算会見で全面的な支援の確約を得たことを明らかにし、市場を安心させようとした。

スマホ依存の事業構造の弱さが浮き彫り

 JDIは、日立製作所と東芝、ソニーの中小型液晶パネル事業を統合して2012年4月、発足した。統合を主導したのが革新機構で、この分野での世界トップ企業。米アップルが主要顧客であり、「iPhone(アイフォーン)」人気を背景に受注を拡大させてきた。今では売上高のほぼ半分をアップルが占めている。

 しかし、韓国、中国勢の台頭で液晶パネルの販売価格は低下しており、JDIは「2016年1〜3月期に始まったスマホ市場の需要急減に加え、在庫の増加、設備の支払いが重なって一時的に資金繰りが逼迫した」(本間会長)という。銀行から短期の借り入れを繰り返すなどして乗り切ったが、スマホに依存する事業構造の弱さが浮き彫りとなった。

 こうした事業環境の変化からJDIの業績も悪化。2016年4〜6月期は売上高が前年同期比29.2%減の1743億円、本業のもうけを示す営業損益は前年同期の22億円の黒字から34億円の赤字に転落し、純損益も117億円の赤字だった。

革新機構へ支援要請

 スマホ依存からの脱却が急務だが、そう簡単ではない。特に主要顧客のアップルは2017年以降に発売するiPhoneの新モデルに次世代の有機ELパネルを採用する方針で、JDIも有機ELの量産化に向けた開発を迫られることになった。

 開発には数千億円規模の巨額資金が必要となるが、金融機関は短期融資には応じるものの、長期の新規融資には慎重な立場。それが革新機構への支援要請につながったわけだが、JDIは支援を元手に財務の健全性を高めた上で有機ELの開発を加速させる考えだ。

 しかし、思惑通りに事態が進むか不透明だ。革新機構は支援する方針とはいえ、具体的な支援内容が固まっているわけではなく、本間会長が言うほど楽観的な状況とは言えない。

 また、有機ELでは韓国勢が大型投資を重ねて先行。サムスン電子は既に有機ELの量産に成功し、アップルへの納入に備えている。LGグループも巨額投資を実施することを公表している。有機EL開発では「後発」で、しかも開発資金に窮するJDIが、厳しい開発競争の中で生き残れるかは見通せない状況となっている。
2016年08月22日

button_15.jpg  中国4−6月期スマホ出荷、シャオミ38%減少で4位、トップ3はファーウェイ、OPPO、vivo―中国メディア

2016年8月22日(月)

世界最大のスマートフォン(スマホ)市場である中国で、一時最も勢いのあるメーカーだったシャオミ(小米)の2016年4-6月期の出荷台数は1050万台となり、前年同期の1710万台から38%減少、ファーウェイ(華為)、OPPO、vivoに次ぐ4位となった。

中国メディアの界面が16日伝えたもので、米IDCがまとめた中国スマホ市場に関する調査によると、16年4−6月期の出荷台数は、ファーウェイが1910万台で最多。以下、OPPO(1800万台)、vivo(1470万台)、シャオミ(1050万台)、アップル(860万台)と続いた。

15年4−6月期の出荷台数は、シャオミ(1710万台)、ファーウェイ(1660万台)、アップル(1260万台)、vivo(840万台)、OPPO(806万台)の順だった。(提供/Bridge・編集/Akutagawa)

button_15.jpg  時代により変わるサムスンのS級人材(2)

中央日報日本語版 8月22日(月)

ベトナムのスマートフォン工場で現地のサムスン幹部に会ったことがある。ほとんどが50代後半から60代初めだった。彼ら110人余りがベトナムの労働者11万人を管理する。「韓国国内の入社同期はみんな退職しました。半導体・液晶パネルを担当したり、米国や欧州を担当したエリートであるほど早く退職しました」。逆に会社に最も長く残ったのが彼らだ。「私たちはブラジルやインドなどに工場を作り家電製品を売りました。開発途上国で身につけた低賃金労働者管理ノウハウがいまベトナムで光を放つ格好です。20年前に冷や飯を食わされた境遇からいまはS級人材とでもいいましょうか(笑)」。サムスンのS級人材も時代により変わるようだ。

サムスンの部門別見通しは良好な方だ。昨年ギャラクシーS6が不振だったため今年末までギャラクシーの買い換え需要が堅実に続く見通しだ。ここに半導体は携帯電話を中心に3DNAND需要が大きく膨らみ、サムスンが独走する有機EL市場も急膨張している。だが過度な錯視現象は禁物だ。冷静に見ればいまのギャラクシー大ヒットは「iPhone停滞」にともなう反射利益で3年前の実績を瞬間的に回復しただけだ。

むしろ今後のスマートフォン市場は暗い。スマートフォンの性能向上が限界に達した上に、買い換え周期は2年から2年半に伸びた。アップルがiPhone7より来年のiPhone10周年に出すiPhone8にさらに集中するといううわさが出回っているのもこのためだ。もしかしたらそのおかげでギャラクシー特需は年末まで続くかもしれない。サムスン電子の権副会長の表情も年初より明るくなるだろう。だが果たして「5年後にギャラクシーも世界1位の自信がある」と壮語するかは疑問だ。サムスンが1年後でも自信を持つのには重要なことがある。新技術とベトナム現地幹部のように新しいS級人材を着実に発掘しなければならないという点だ。ギャラクシーの核心競争力は依然として部品と製造能力にあるのではないかと思う。

イ・チョルホ論説室長
2016年08月21日

button_15.jpg  UBIリサーチの55インチ以上の有機ELテレビ向けパネル市場の予測値が、約20〜30%低下

2016年8月18日 UBIリサーチ

UBIリサーチの2016〜2020年までに55インチ以上のOLED TVパネル出荷量予測が、当初よりも約20〜30%ほど減ると予想した。これは、65インチ以上のTV市場でサイズが大きくなっていることを勘案したものである。

今年の初めUBIリサーチは、55インチ以上のOLEDパネルのグローバル出荷量が2016年の120万個、2020年には810万個まで成長すると予測した。しかし、マザーガラスの1枚あたりの生産量が少ない65インチパネルの量産比重が高まり、予測値を20〜30%に下方した。これにより、2016年には約80〜90万個、2020年に約600万個前後になると予想した。これは、LGディスプレーの大型OLEDパネルの量産ラインである坡州のE3、E4工場を基準に算定した数値だ。

E3工場は55インチパネルの生産を中心に稼動される。E4工場も55インチの生産比率が高いが、65インチパネルも同時に量産する。現在、大型TVは55インチが主流だが、65インチのTV市場も急速に成長している。このためにLGディスプレーは65インチパネルの割合を増やしている。

UBIリサーチの市場調査結果、LGディスプレーは2016年第2四半期では約2万8,000個の65インチのOLEDパネルを出荷した。これは、前期比約2倍に増えた数値だ。

E4ラインのGen8マザーガラス一枚あたりの55インチOLEDパネルは6枚を作成できるが、65インチパネルでは3枚になる。LGディスプレーが65インチの比重を増やすほど、同じ期間の生産量は減る。これを勘案すると、55インチ以上のOLEDパネル出荷量が約20〜30%低くなるというのがUBIリサーチの展望である。

一方、もう一つの市場調査会社IHSも先日、グローバルOLED TV市場の予測値を32%下方修正した。これにより、今年は約83万台、2020年に580万台になると予想している。

button_15.jpg  ノートPCに変身!? HPのウィンドウズスマホ、画面は5.96型有機EL

日経トレンディネット 8月18日(木)

 パソコンでは長い歴史を誇るものの、スマホ市場ではあまり実績のないHP。しかし、新製品の「エリート x3」はこの夏、大きな注目を集めるだろう。

 最大の特徴は、別売りの「ノートドック」と無線で接続すれば、ノートパソコンとしても使える点だ。ノートドックの画面には、見慣れたウィンドウズの画面が表示される。メールやブラウザーのみならず、ワードやエクセルも、使い慣れた物理キーとタッチパッドで操作できるのだ。エリート x3のOSはウィンドウズ10モバイル。ノートドックは、同OSの新機能「コンティニュアム」を応用したものとなっている。

 ノートドック側は画面やキーボードの他、電池くらいしか内蔵しておらず、メモリーやCPUはすべてスマホを利用。アプリやデータもスマホに保存されるので、データが分散する心配もない。なお、接続にはWi-Fiの他、USB(タイプC)も利用可能。接続中は、スマホの画面をタッチパッド代わりに使うこともできる。

日本HP「Elite x3」

●予想実売価格/7万円(税別)
●サイズ・重さ/幅83.5×高さ161.8×厚さ7.8mm・195g
●画面/5.96型有機EL・2560×1440ドット
●カメラ/1600万画素
●CPU/Qualcomm Snapdragon 820
●内蔵メモリー/RAM 4GB、ROM64GB
●バッテリー/4150mAh
※SIMフリー端末

野心的な商品だが、パソコンを駆逐するにはまだ道半ば

 実は、業界には以前からノート型ドックというアイデアはあり、米国では商品化された例もある。これまではスマホのCPUの処理能力が低かったため、結局パソコンとしては使いものにならないケースが多かったが、ここ数年で状況は一変。エリート x3も、クアルコムの最新・最高性能のCPUを採用する。ウェブ閲覧や簡単なエクセルデータの編集程度では、処理能力に不満は感じなかった。

 ただ、ノートドックはもちろんマルチタスクで使えるのだが、画面に複数のウィンドウを同時に表示することができない。使えるアプリはスマホ向けのもので、マイクロソフトのオフィスもフルバージョンではない点にも注意したい。また、ノートドックが意外に重い(スペック値は1kg強を予定)のも気になった。野心的な商品ではあるが、パソコンを完全に駆逐するには、まだ道半ばという印象だ。

(文/日経トレンディ編集部)

button_15.jpg  キャデラックの次世代コンセプト「エスカーラ」、有機EL照明を採用したヘッドランプ

MONOist 8月19日(金)

General Motors(GM)は2016年8月18日(米国時間)、米国カリフォルニア州モントレーで開催中のクラシックカーイベント「2016ペブルビーチ・コンクール・デレガンス」において、キャデラックブランドのデザインの方向性や将来の技術革新を示すコンセプトカー「Cadillac Escala Concept(以下、エスカーラ)」を発表した。

 エスカーラの外形寸法は全長5347×全幅1948×全高1455mmで、ホイールベースは3228?。現行ラインアップでセダンのフラッグシップとなる「CT6」と比べて、全長で157mm、全幅で63mmと一回り大きい。その一方で全高は40mm低い。CT6よりも格上の存在感を持つ最高級セダンをコンセプトとして設計された。エスカーラは、スペイン語で「スケール」を意味する。

 キャデラックブランドのプレジデントを務めるヨハン・デ・ナイシェン(Johan de Nysschen)氏は「エスカーラは、キャデラックのラグジュアリーな世界観を確立し、プレミアムセグメントの頂点に再び戻る指標となるというコンセプトも持っている」と語る。

 フロントフェイスは、1948年から受け継がれているキャデラック独自の縦型ライトに、新たなアレンジが加えるなど新たに進化させた。有機EL照明を採用したヘッドランプは、よりスリムで奥行きのある仕上がりとなっており、昼夜を問わずワイルドなルックスを演出する。間もなく発売する車両に、この新しいデザインを採用する予定だ。

 内装では、フロント側は現代のテクノロジーにフォーカスした仕上がり、リア側は乗員にリラクゼーションをもたらすというように、それぞれ異なる個性付けでデザインされた。フロント側の最大の特徴は、曲線を描く3つの有機ELディスプレイで、今後のキャデラックの車両向けに開発したものだという。また今後の車両に搭載するプロトタイプとするコネクティビティモジュールは、タッチ操作だけでなく音声やジェスチャーによる操作にも対応している。

 エンジンは排気量4.2l(リットル)のV型8気筒ツインターボエンジンで、「アクティブ・フューエル・マネジメントテクノロジー」により、4気筒での動作も可能になる。CT6のエンジンが排気量3.6lのV型6気筒自然吸気であることを考えると、はるかに高い出力と大きなトルクが見込めそうだ。
2016年08月19日

button_15.jpg  UBIセミナーのご案内:有機ELディスプレイ産業の最新動向分析

趣旨
液晶から有機ELへの転換が進むディスプレイ業界の最新動向について、有機EL分野の技術分析および産業分析の世界的権威である、Choong hoon Yi博士(韓国のUBIリサーチの主席アナリスト、元サムスンディスプレイ開発部長)による「有機ELディスプレイ産業の最新動向分析」セミナー(有料、日本語)を下記の通り開催します。ご多用のこととは存じますが、ご出席の程宜しくお願い申し上げます。

開催要領
日時:2016年9月16日(金)16:00から18:00
会場:株式会社 三菱化学テクノリサーチ 5階 大会議室
受講料:21,600円(8%税込)
定員:申し込み順に先着40名様
お申し込み方法:お名前・所属機関・部署・住所・メールアドレス・電話番号を
hanaoh@ubiresearch.co.kr
までに送信下さい。
案内:返信メールにて詳細をご案内致します。

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UBI Research- MCTR OLED Seminar
"Analysis of the latest trends of OLED Display Industry”

We are always appreciated your support for UBI Research and OLED Industry.
I would like to introduce a seminar where you can get the latest information about what is happening in OLED industry. This September, in Tokyo, Japan, “OLED Seminar” is organized by UBI Research and Mitsubishi Chemical Techno-Research Corporation together.
Dr. Choong Hoon Yi (Chief Analyst of UBI Research, the former director of OLED Development team, Samsung SDI) will talk about the recent industry issue from the market perspective and technology perspective.
He has been receiving a great reputation in OLED industry for the expertise in Technology and Industry Analysis.
Please do not miss the opportunities for in-depth discussions and networking with the attendees.

► Details ◄

Date: 16:00 – 18:00, Friday, September 16, 2016
Venue: Large Meeting Room (5F), Mitsubishi Chemical Techno-Research Corporation (http://www.mctr.co.jp/en/company/access.htm#05)
Fee: JPY 21,600 (8% of tax included)
Audience: 40 people (First-come First-served)
Registration: Please send your NAME/ POSTION/ DEPARTMENT/ INSTITUTION/ EMAILL ADRESS/ PHONE NUMBER to “Hana Oh (hanaoh@ubiresearch.co.kr)”
# You will receive further details after your registration

[Location of Venue]
Mitsubishi Chemical Techno-Research Corporation
Yotsuya TN Bldg. 5F, 16-1 Samoncho Shinjuku-ku, Tokyo 160-0017
e-mail: info@mctr.co.jp
2016年08月17日

button_15.jpg  スマートフォン用の有機ELディスプレイの出荷量、2016年の3億個から2019年には10億個を突破

2016年8月16日 USBリサーチ

グローバルのスマートフォン用OLEDパネル出荷量が、2016年史上初めて3億個を超えて、2019年には10億を超えるとの見通しが出てきた。

16日にUBIリサーチは、2016年のスマートフォン用に対応する4インチ〜6インチのOLEDパネルの世界出荷量が、2015年比で約27%増の3億1,880万個になると予想した。続いて2017年5億530万個、2018年9億250万個、2019年11億7,020万個を経て、2020年には13億7900万個に達すると予測した。

UBIリサーチは、特にスマートフォン市場でフレキシブル OLEDの急成長が全体のスマートフォンOLED出荷量の急増を主導すると予想した。

UBIリサーチの調査によると、スマートフォン用OLED中の平面タイプの出荷量は2016年に全体のスマートフォン用OLED出荷量の78%の圧倒的なシェアを占める見通しだ。しかし、2018年にはフレキシブル が56%を占め、平面タイプを超えると予想される。

続いて2019年にはフレキシブルが62.3%、2020年には67%までの割合が高くなり、スマートフォンOLED市場の明白な主流として定着するものと予測される。

一方、もう一つの市場調査会社IHSも2016年スマートフォン用OLEDパネル出荷量が初めて3億個を超えると予測した。IHSは、今年のスマートフォンOLED出荷量は3億6,688万個、2019年は6億6,366万個と見ておりUBIリサーチとは多少の差がある。

button_15.jpg  韓国のEOテクニクスは、液晶製造装置から有機EL製造装置にシフト

毎日経済ギムジェグァン記者 2016.08.07

一分野に精通した経験は、他の分野でも通じる

この言葉は、1993年設立の当初より、レーザーを応用した半導体製造装置の開発を行ったEOテクニクスにぴったり当てはまる。EOテクニクスは、最近に成長している有機EL(OLED)加工装置の分野で良い結果を期待している。昨年の不振を経験した半導体製造装置の分野でも、今年の反転を図っている。

最近、スマートフォンのディスプレイに既存の液晶表示装置(LCD)の代わりにOLEDが注目され始め、曲がるOLEDパネル製造の重要製造装置であるポリイミド基板切断、レーザーリフトオフ装置などを製造するEOテクニクスのディスプレイ製造装置の売上高は、昨年より約2.5倍増加した1,500億ウォンに達すると予想されている。

最近会ったEOテクニクスの関係者は、「OLEDは、工程が難しく、より精密な加工装置が必要で、このような装置を作ることができレーザー技術を保有している企業は、全世界でEOテクニクスのほか、二、三社しかない」と述べた。

昨年の半導体製造装置の分野で困難を経験したが、今年は売上向上を期待している。別のEOテクニクスの関係者は、「今年末までに、既存のウェーハ製造機器の納入が完了する予定」と伝えた。

今年末から新しい半導体用レーザー加工装置の新規顧客を獲得するための活動を本格化する。EOテクニクスは、半導体表面の欠陥部をレーザーで処理するレーザーアニール装置のサンプルを2台、サムスン電子半導体事業部に供給し、テストを受けている。

button_15.jpg  2018年にはiPad Proにフレキシブルな有機ELディスプレイが搭載

ギズモード・ジャパン 8月16日(火)

昨年登場したiPad Proは純正キーボードカバーやApple Pencilが使えて高評価でしたが、Appleはそのラインナップを拡充させるかもしれません。MacRumorsによれば、実績あるアナリストことミンチー・クオ氏は、来年10.5インチの新型iPad Proが登場し、2018年にはiPad Proに有機ELディスプレイが搭載されるだろうと報告しているんです。

クオ氏の報告によると、2017年に登場するiPad ProはiPad Pro 2 12.9インチ、iPad Pro 10.5インチ、廉価版iPad Pro 9.7インチの3モデルになるとのこと。うーん、多いですね…。正直9.7インチモデルと10.5インチモデルでどう差別化していくのか気になりますが、9.7インチモデルが廉価版になるということは、iPad Proの主流モデルが10.5インチに移行するのかもしれません。

またこのiPad Pro 2 12.9インチとiPad Pro 10.5インチモデルは台湾TSMCが製造する「A10Xプロセッサ」を搭載し、10.5インチモデルは教育関連のマーケットへもアピールしていくそうです。一方、廉価版iPad Pro 9.7インチは現行と同じA9Xプロセッサを搭載しつづけるとのこと。

さらに、2018年にはiPad Proに有機ELディスプレイが搭載されることで「iPad Proのデザインに抜本的な変化」が訪れるといいます。この変化については具体的には触れられていませんが、ユーザーの操作方法が変わるとの指摘を信じれば、「曲面ディスプレイを搭載する」などの可能性がありそうです。

今回の報告ではiPad miniの行く末については伝えられていません。5.5インチのiPhoneのPlusモデルが好評な今、もしかしたら消えてしまうのでは…心配ですね。それに、手元のiPad Pro 9.7インチのキーボードカバーも10.5インチモデルでは使えないんだろうな…。

top image by Denys Prykhodov / Shutterstock.com
source: MacRumors

button_15.jpg  韓国産じゃだめですか? 国産液晶ディスプレイって将来性はあるの?

THE PAGE 8月16日(火)

 政府が支援してきた日の丸液晶ディスプレイ・メーカー「ジャパンディスプレイ」が再び経営危機に陥っており、政府系ファンドである産業革新機構に対して全面的な金融支援を要請する見通しとなりました。同機構は、最終的には支援を断念したものの、経営危機に陥ったシャープの救済も検討していました。政府はなぜ国産の液晶ディスプレイ企業の支援にこだわるのでしょうか。

ジャパンディスプレイの株価は下落一直線、上場時の4分の1に

 ジャパンディスプレイは、日立製作所、東芝、ソニーの中小型液晶パネル事業を統合し2012年4月に発足した企業です。同社はスマホやタブレット向けの製品を主に手がけていますが、この分野は、韓国のサムスン電子と台湾企業の寡占状態となっており、日本勢は不利な状況に置かれていました。規模が小さいままでは韓国企業や台湾企業に太刀打ちできないため、産業革新機構が2000億円もの金額を出資し、再建に乗り出すことになったわけです。

 統合後は、スマホ市場の急拡大という追い風に乗り、主に米アップル向けのパネル供給が急拡大、約2年で上場にこぎ着けました。しかし上場を前後に伸び悩みが顕著となり、2015年3月期は123億円の最終赤字、2016年3月期は318億円の最終赤字となっており業績はボロボロです。株価は下落一直線で、すでに上場時の4分の1にまで落ち込んでいます。政府が全面支援するというお題目に乗せられて株を買った投資家は大きな損失を抱えることになりました。

業績が低迷している理由は?

 同社の業績が低迷している理由は簡単です。同社の売上の約54%が米アップル向けですが、iPhoneは日本を除く全世界で大失速となっており、アップル向けの販売が急激に落ち込んだからです。

 経営の根幹をアップルに依存している同社の経営が傾くのはある意味で当然の結果といってよいでしょう。同社は石川県に1700億円を投じてアップル向けの最新工場を建設しており、今年6月の稼働を予定していましたが、現時点で稼働の見込みは立っていないようです。建設資金の大半はアップルが出資しましたので、建設費用がそのまま損失になることはありませんが、稼働できない工場を保有し続けることは今後の損失拡大要因となります。

 さらに悪いことに、アップルは今後iPhoneの一部モデルに有機ELディスプレイを採用する見通しを明らかにしています。しかし、この分野はサムスンが大幅にリードしており、日本勢は苦しい戦いを強いられる可能性が高いでしょう。

産業革新機構が支援を続ける理由

 このような状況でも産業革新機構が支援を続ける理由について、一部からは日本の自動車メーカーや電機メーカーを守るためであると指摘する声が出ています。日本の自動車メーカーや電機メーカーは、多くの部品メーカーに支えられています。こうした部品メーカーが独立系企業や外資系企業の傘下に入ってしまうと、部品の調達で不利になってしまいます。

 同じく産業革新機構が出資しているルネサスエレクトロニクスは、日本電産が買収を検討していましたが、機構は日本電産の永守会長と対立して同社副社長を辞任した人物を敢えてトップに据える人事を主導しました。これもルネサスが独立系企業の傘下に入ることを自動車メーカーが嫌った結果ともいわれています。

(The Capital Tribune Japan)
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