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◎ 分析工房は、有機EL、有機太陽電池の高純度材料や中間材料の販売を日本の企業・研究機関向けに行っております。海外での委託生産も行っております。下記からお問い合わせ下さい。
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  New! 「世界有機ELディスプレイ製造装置・材料産業年鑑2017」 5月30日発刊!
【有機ELディスプレイのパネル・材料・製造装置・部材などの主要メーカ企業動向をまとめた。韓国・中国などの企業・戦略・サプライチェーン・開発等、最新の海外情報も満載。】

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◎ 分析工房は、UBIリサーチ社(UBI Research)の日本語の調査資料を販売しております。日本円での購入が可能です。 💡詳細・ご注文は → 分析工房
2016年03月30日

button_15.jpg  セミナー情報: 有機ELディスプレイと有機EL照明の要素技術と市場動向

〜 市場規模予測、韓国・中国産業界の開発戦略、有機ELの特徴を活かす応用方法 〜

・iPhoneへの搭載で開発が進んでいる有機ELを先取りし、開発戦略に活かすための講座
・フレキシブル化が可能で目に優しいことから従来にないアプリケーションが期待されている有機EL技術を学び、製品開発に応用しよう!
・現状の生産プロセスと課題、政府プロジェクトなどアジアの有機ELの全般動向を網羅的にわかりやすく解説いたします

概要

 有機ELディスプレイ搭載のスマートフォンやタブレット端末・ウエアラブル端末が急激に市場で伸びており、パネルのフレキシブル化も進んでいる。米Apple社が3年後に、iPhoneに有機ELを採用するという報道も相次いでいる。大型有機ELテレビの普及も進んでおり、主に大型パネル向けにインクジェットによる塗布プロセスの開発も急ピッチで進められている。量産効果により、液晶よりも低価格なパネル製造が期待でき、大型投資の計画が韓国や中国で進んでいる。
 一方、有機EL照明パネルの応用も着実に進展しており、実用化の動きが活発化している。面発光である有機ELは、点光源であるLEDに比べて、影のできにくい、チラツキの少ない、目に優しい照明として採用されている。有機ELのフレキシブル化の進展で、従来のガラス基板がプラスチックとなり、このために新しい封止技術が採用されている。透明配線もITOから新材料に移行し、基本性能も生産プロセス技術・生産管理も未発達の部分がまだ多く残されている。
 本講義では、有機ELの基礎技術、特徴、これまでの技術開発の経緯と残された課題、ディスプレイ、照明への応用動向、現状の生産プロセスと課題、政府プロジェクトなど、アジアの有機ELの全般動向を網羅的にわかりやすく解説する。

>>>詳細とお申し込みはこちら

セミナー詳細

開催日時:2016年04月21日(木) 10:30 〜 17:30
開催場所:【東京】日本テクノセンター研修室(新宿小田急第一生命ビル)
講師:分析工房株式会社  服部 寿
受講対象者:有機ELに関係する材料、部材、パネル製造、セットメーカ、照明機器メーカの事業企画、開発企画、開発、製造、設計技術者や経営者、投資家、調査企業
修得知識:
・有機ELディスプレイ・照明の特徴、基本的な技術知識、国内外の実用化の動き
・有機ELの特徴を活かす応用方法、材料知識、製造方法、製造コスト
・今後有機EL技術が大きく伸びるために解決しなければならない課題
・LED・液晶との競争や将来の有機ELの進む方向
・国際的な競合、基礎的・総合的な知識
受講料:一般(1名) : 48,600円 (税込み)

プログラム
1.有機ELディスプレイと開発・市場動向
  (1) フレキシブルパネルとそのアプリケーション
  (2) 市場規模予測
  (3) 国内外の工場投資動向
  (4) 韓国産業界の動向、開発戦略、開発課題
     a.スマートフォンや有機ELテレビなどのアプリケーションと仕様
     b.韓国政府の有機EL産業振興策
     c.自動車向けのアプリケーション
     d.韓国メーカ製品のプロセスと材料・部材動向
  (5) 中国産業界の市場動向、開発戦略、開発課題
     a.スマートフォンや有機ELテレビなどのアプリケーションと仕様
     b.基板・TFT・封止・発光層・電極などのプロセスと材料
  (6) 台湾・日本産業界の動向、開発戦略、開発課題
2.有機EL照明と開発・市場動向
  (1) LED照明との比較、アプリケーションと開発課題
  (2) 有機EL照明と製造装置・材料の世界の市場規模予測
  (3) 海外での次世代照明の開発振興策と企業動向


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button_15.jpg  iPhoneは2017年に大改変? iPhone 4風で5.8インチのカーブ有機ELディスプレイ搭載か

ギズモード・ジャパン 3月29日(火)

通常iPhoneはモデルナンバーが変わる時期にデザインの大幅な変更がありますが、その法則は今後変わるかもしれません。これまで精度の高い情報を提供してきたKGI証券アナリストのミンチー・クオ氏が、アップルが2017年に発売する新型iPhoneはガラス製のボディを採用し有機ELディスプレイを搭載するだろうと報告しているのです。

クオ氏によると、アップルは本体素材としてガラスやプラスチック、セラミックを考慮していますが、最終的にはガラスを選ぶだろうとのこと。またガラスを採用することで本体はiPhone 4に似たものになります。

さらにこの新iPhoneはカーブディスプレイを搭載し、ボディもカーブしたガラスで構成されます。本体前面と背面にはガラスを、サイドには金属を採用し、これまでとは全く違った握りやすいデザインを実現するとのこと。前後がガラス製でカーブディスプレイを搭載…と聞くとサムスンの「Galaxy S7 edge」などを思い出しますが、アップルはどんなデザインを実現しようとしているのでしょうか?

今回の報告ではその他にもワイヤレス充電や、顔や虹彩などのバイオメトリクス認証を搭載するとも伝えています。正直新デザインに新機能まみれでお腹いっぱいって感じではありますが…。

アップルは今年発売するiPhone(仮称:iPhone 7)で薄型化やイヤホンジャックの廃止を計画していると噂されていますが、この5.8インチのカーブディスプレイを搭載した革新的なモデルはどのような形で登場するのでしょうか? もしかすると、通常ラインナップとは異なるプレミアムモデルとして登場するのかもしれませんね。

top image by Neirfy / shutterstock.com
source: 9to5Mac

(塚本直樹)
2016年03月28日

button_15.jpg  Appleは2017年にAMOLEDで5.8インチのiPhoneを出す──KGI予測

ITmedia ニュース 3月28日(月)

 米Appleは2017年に5.8インチのAMOLED(アクティブマトリックス方式有機EL)ディスプレイ搭載iPhoneを発売する──。Apple製品予測で定評のある台湾KGI証券のアナリスト、ミンチー・クオ氏のこのような予測を、米AppleInsider他、複数のメディアが3月27日(現地時間)に伝えた。

2016年3月現在のiPhoneのラインアップ

 同氏によると、2017年のiPhoneのラインアップのボディはガラス製で、ディスプレイも背面もカーブしたものになるという。iPhoneのボディがガラス製になるといううわさは2015年1月には既にあった。ガラス製にすることによって、筐体を薄く、軽くすることが可能だ。背面をカーブさせれば、持ちやすくもなる。

 さらに、ディスプレイがいよいよAMOLEDになるという。クオ氏はかつて、サプライチェーンの関係からAppleがiPhoneでAMOLEDディスプレイを採用するのは2019年以降になると予測していたが、前倒しした。供給が十分であれば、現行のフラッグシップである5.5インチTFT液晶の「iPhone 6s Plus」の後継モデルとして、5.8インチAMOLEDの端末が2017年に登場するとクオ氏はみている。

 ディスプレイサイズは大きくなっても、ベゼル幅を狭くすることで、このiPhoneはiPhone 6s Plusより小さくなるという。

 新機能としては、無線充電機能や顔面あるいは虹彩によるユーザー認証機能が搭載されるとクオ氏は予測している。

 このうわさは、年内に発表されるとみられる「iPhone 7」(仮)の次の世代にあたるiPhoneについてのものだ。iPhone 7の筐体の素材は現行と同じメタリックで、ヘッドフォンポートがなくなるとみられている。
2016年03月27日

button_15.jpg  iPhone8での有機EL採用はすでに確定している?AMOLED元年はすぐそこ

2016年3月25日

いよいよiPhone8ではアップルも有機ELへと大きく舵を切るのかもしれません。業界事情筋が、iPhone8はすでにAMOLED採用が確定しているとの情報を提供しています。
長らく期待されていた技術だったが

有機EL(OLED: Organic Light Emitting Diode)の代表格であるAMOLEDは、その美しい色彩や反応速度の速さ、省エネ度合い、薄さなどから、登場時よりTFT液晶(液晶ディスプレイの一種。正式名称はThin Film Transistor Liquid Crystal Displayで日本語では「LCD薄膜トランジスタ」)の後継として期待されながら、開発コストの高さや歩留まりの悪さが原因で、長らくディズプレイ市場で覇権をとることはできませんでした。

しかし、2015年頃からこれらの問題が解決し、AMOLED市場で圧倒的なシェアを持つサムスンディスプレイの親元サムスンを筆頭に、各ベンダーが積極的に採り入れるようになってきました。



特にコストパフォーマンスを重視する中国ベンダーのVivoやOppoまでもが採用するようになったことは、問題が解決したことの証左とも言えるでしょう。実際、上記のディスプレイ比較画像を見ると、LCDとOLEDの間に差があることは一目瞭然です。

iPhone8から搭載の見込み?

そして、リーク情報に詳しい@摩卡RQ氏が中国SNS微博で明らかにしたところによれば、iPhone8はAMOLEDの採用がすでに決定しているそうです。

2015年12月頃にアップルが「1年前倒しで有機ELを供給できるかどうか」といったヒヤリングをディスプレイ企業各社に行っていたことから、iPhone7sからの搭載となるのではないかとする見方もあります。

しかし、「s」シリーズはこれまでマイナーアップデートの傾向があっただけに、iPhone8からAMOLEDになると考えるのが自然かもしれません。またその場合、サムスンのGalaxy S7のような、有機ELの特徴を活かした側面ディスプレイが採用される公算が高そうです。

気になるディスプレイの供給元は、現状ではサムスン一強ムードとなっていますが、LGやJDI、そしてFoxconnなども対抗馬として注目を集めています。すでに十分鮮明なディスプレイを有するiPhoneですが、AMOLEDが搭載された暁には一体どのようなことになってしまうのか、今から楽しみですね。

Source:MyDrivers, 微博, GSMArena[1], [2]
(kihachi)
2016年03月26日

button_15.jpg  有機EL、量産間近。日本企業は「主役」になれるか

ニュースイッチ 3月26日(土)

 有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)パネルが、次世代の中小型ディスプレーの主役に躍り出る。米アップルが2018年発売のスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」に採用する意向を示しており、スマホ業界で既存の液晶パネルからの切り替えが加速する見通し。圧倒的なシェアを握る韓国パネルメーカーに対し出遅れていたジャパンディスプレイ(JDI)、さらに台湾・鴻海精密工業とシャープの「日台連合」も量産計画を急ぐ。また日本企業が強い素材・材料メーカーも増産や研究開発が加速するのは確実だ。

<フレキシブル化の量産カギ>

 自ら発光する材料を使う有機ELパネルの最大の特徴は、バックライトが不要なため液晶パネルに比べ曲げやすい点だ。これまで画像が鮮明であることや、省エネルギー性も特徴とされてきたが、液晶の進化でこれらの優位性は薄れつつある。

 アップルがアイフォーンに有機ELパネルを採用するのも「デザインを刷新するのが一番の狙い」(業界関係者)。曲げ加工の自由度を最大限引き出すには、画素を形成する基板にガラスではなく薄い樹脂を採用することが不可欠。このフレキシブル有機ELパネルの量産技術をどう確立するかが、パネルメーカーの競争力を左右するポイントだ。

 現状ではスマホ向けで実績のあるサムスンディスプレイと、アップルの腕時計型端末「アップルウォッチ」向けに量産を始めているLGディスプレイの韓国2社がフレキシブル有機ELで先行している。両社は大規模な生産増強の準備も進める。

 米IHSテクノロジーによると、中小型液晶パネルの15年のシェアは、JDIが21・4%、LGディスプレイが17・6%、シャープが13・1%と日本勢は存在感を示していた。だが有機ELシフトが進めば、ビジネスの根幹が揺らいでしまうだけに、JDIは有機ELの量産に乗り出すことを15年に決めた。

 資金不足で出遅れていたシャープも31日に鴻海側と買収契約を結ぶ。支援を受け、2000億円を投じて体制を整える方針。両社ともに18年が量産開始のターゲットでアップルからの受注獲得を目指す。

 鴻海はアップル製品の組み立てが中核事業で、パネル供給も実現させ、サプライヤーとしての地位をあげる狙いだ。アップルの有機ELパネルは「LTPO」と呼ぶ方式を使う。鴻海は、スイッチ用トランジスタにLTPS(低温多結晶シリコン)を、駆動電流用はシャープ独自のIGZO(酸化物半導体)を組み合わせて、アップル仕様に応える。

素材メーカー、供給体制の構築急ぐ

 素材メーカー各社は中小型有機ELパネル部材の供給能力増強や技術開発を急ぐ。電子部材向けでも攻勢を強める中国など新興国の化学メーカーと差別化する。

 住友化学は16年10月に、スマホに使う中小型有機ELパネル向けタッチセンサーパネルの生産能力を4割増強する。タッチセンサーパネルはガラス表面に微細な回路を作り込むことで、画面を指先で触れて入力できる。韓国子会社の東友ファインケム(平沢市)に約200億円を投じ、生産設備を増設する。

 スマホ用の中小型有機ELパネルをほぼ独占する韓国サムスングループを中心に納入している。韓国勢が相次ぎ有機ELパネルの増産投資を打ち出すなか、需要増に対応した供給体制を整える狙いだ。

 住友化学は、折り曲げ可能な中小型有機ELパネルを実現する次世代部材も開発している。ガラスではなくフィルムを使って折り曲げ可能にしたタッチセンサーやウインドーフィルム、偏光フィルムだ。サムスングループは16年にも折りたためるスマホを発表する見通し。広げればタブレット、折りたためばスマホとして使用できる次世代スマホ向けの材料供給に向けた準備も進める。

<発光効率向上急ぐ。技術力で競争優位に>

 機能化学各社も中小型ディスプレー向けに、有機EL材料の技術開発を加速させている。スマホ用などの伸びを受け、発光効率の向上やバッテリー消費の低減に寄与する材料を求めるニーズが拡大。「何層もの材料を重ねて形成するため、まだ“正解”がない」(関係者)だけに、技術力で競争優位に立てる可能性が高い。

 青色の発光材料を手がけるJNCや、緑色と赤色の材料を供給する新日鉄住金化学(NSCC)。両社は東アジアで中小型ディスプレー向けの需要が増した13年に、相次いで能力増強に乗り出した。当面の課題は、発光層や電子輸送層などの改良だ。NSCCは特に、エネルギー効率が高いリン光型方式で発光効率を引き上げる「ホスト」の開発にも力を注いでいる。

 材料の使用量がもう一段増える大画面のテレビ用となると「次なる技術が不可欠」(関係者)と言われる。現在の真空蒸着方式では大型化が技術的に難しいとされるためだ。そこで、材料を液状にして塗布する方式の確立が求められている。独メルクはJNCやNSCCに先行し、12年に塗布方式の実用化にこぎ着けた。
 
 インク化技術を持つセイコーエプソンと提携し、独本社で開発した粉末状の材料を液状にする手法を完成。日本法人の厚木事業所(神奈川県愛川町)に新設した専用設備で、カートリッジへの充填も始めた。

<課題は高精細化、液晶にも勝ち目>

 中小型有機ELパネルの弱点は高精細化が難しい点だ。画素密度は1インチ当たり400画素が限界とされており、FHD(フルハイビジョン)の4倍の解像度を持つ「4K」パネルなどを中小型で実現するのは難しい。

 低温ポリシリコン(LTPS)技術を使った既存の液晶技術は高精細化できる。スマホでは、より一層きれいな画面へのニーズは今後も底堅いとみられている。有機ELの本格普及が始まると、高精細化に向かない古い技術であるアモルファスシリコン(a―Si)液晶は衰退するが、LTPS液晶は当面、伸びを維持する見通し。

 LTPSは16年以降、台湾、中国メーカーが相次いで新工場を立ち上げ競争が激化する。そうした中、先行優位を生かし高精細のLTPS液晶を低価格で量産できる体制を構築できれば、JDI、シャープの2社は液晶でも継続的な成長を実現できる。

 一方、シャープとの統合がなくなったJDIは有機ELメーカー「JOLED(ジェイオーレッド)」との連携へ舵を切る。統合や子会社化を含め、両者の大株主の産業革新機構と協議している。本間充会長は「2018年半ばには量産できる」とするが、パネルの製造装置が韓国勢に買い占められている模様。装置をどう手当てするかがJDIとシャープの課題となっている。装置メーカーとの共同開発の動きが活発化する可能性がある。量産開始まで後2年。JDIの有賀修二社長は「時間との戦いになる」と身を引き締める。

<車向けも伸び期待>

 有機ELパネル市場は米IHSテクノロジーの予測によると20年に14年比3・2倍の250億ドルに拡大する見通し。けん引役となるスマホ向けに加え、車載向けの伸びも期待できる。自動車のIT化により車内ディスプレーは大きくなる傾向があり、形の自由度が高い有機ELのメリットに自動車メーカーは注目している。また液晶より軽く車両の軽量化に寄与する利点もある。

 需要が底堅い車載向けパネルを伸ばすことで、スマホ向けの需要変動の影響を少なくして収益の安定化を図る―。こうした理想の形を目指してパネルメーカー各社が競争を繰り広げており、両製品分野で重要度を増す有機ELへの対応は勝ち残りの絶対条件となる。

button_15.jpg  UBIリサーチからの新刊「2016年有機EL Annualレポート/2016 OLED Display Annual Report」発刊!

2016年3月  :UBIリサーチ
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆
「「2016年有機ELAnnualレポート/2016 OLED Display Annual Report」の新刊のお知らせ

本報告書は、パネルメーカーと機器メーカー、材料メーカー、研究所に直接インタビューして情報を調査しており、各種の展示会と会議などに直参加して主催者の同意の下に入手した情報をUBIリサーチが保有している10年以上のOLED関連データに基づいて分析して作成されました。
★詳細・お申込み・サンプルについては、こちらへお問い合わせ下さい。

◆◇◆◇◆◇◆◇ 新刊のご案内 ◇◆◇◆◇◆◇◆
★調査報告書の内容
2016年に予想されるOLED 量産ライン製造能力分析
Appleは、製品の差別化のために、次世代のiPhoneにフレキシブルAMOLED パネル適用を積極的に検討中であり、中国パネル製造企業は、2016年から普及型AMOLED panelの本格的量産に乗り出すと予想される。
2016年の投資の重要なポイントは、AppleのiPhoneに搭載されると予想されるflexible AMOLEDパネル初期製造のサプライヤーと中国パネルメーカーの本格的な量産に続く追加のラインの拡張を行うかどうかになると考えられる。
本報告書は、2016年1月の時点で把握された各社の投資計画をもとに、2016年に投資の可能性があるラインについて分析した。

アップルへの対応や、サムスンの投資の見通し
Samsung電子とAppleは、それぞれGalaxyとiPhoneでスマートフォン市場拡大に大きな影響を及ぼした。
今後のフレキシブルAMOLEDパネルlの採用はディスプレイ市場に大きな影響を与えると予想される。
これまでに発表されたGalaxyとiPhoneの販売台数と、世界中の需要量をもとに、2020年までにフレキシブル AMOLEDパネルが適用されたスマートフォンの年間販売台数予想から、これに伴う必要製造ライン規模を分析した。

AMOLED 適用製品動向
AMOLEDが適用されたセット製品を各製品群に分類してトレンドを分析する。
これにより、将来のアプリケーションに適用されるAMOLEDパネルのサイズと解像度などの仕様を予測することができる。
CES 2016とIFA 2015での重要な展示内容から、AMOLED の開発動向について把握する。

AMOLED パネルメーカーの投資動向
主要パネルメーカーの2015年の動向を俯瞰し、OLED産業全体の動向を把握することができる。
また、各パネルメーカーの技術トレンドと発表の動向をサイズ別に分析した。
2016年は、中国パネルメーカの低価格帯パネル量産本格 化と韓国メーカーのフレキシブルOLEDパネル量産ラインへの投資によって、市場の状況が大きく変化すると予想される。
本報告書では、国別の主要なAMOLEDパネルメーカーの2015年の投資の内容をもとに、2015年パネルメーカーの投資計画と事業の方向を予測する。

サプライチェーンとパネルの構造解析
Samsung displayとLG displayで量産されているOLEDパネル構造と関連製造装置、材料メーカーのサプライチェーンを分析した。

AMOLEDパネル市場実績の分析
2015年には普及型AMOLEDパネルとフレキシブルOLEDパネルの需要の増加で、中小型パネル市場が成長しており、TV用パネルも歩留まり安定化と出荷の増加を通じた高い成長率を記録した。
本報告書では、AMOLEDパネルの市場実績を四半期ごと、半年毎、年度別に分析し、市場の状況を理解できるようにした。

AMOLEDパネル市場の見通し
企業の投資計画とこれまでのデータをもとに、2020年までのAMOLEDパネルと発光材料、製造装置の市場を展望した。
市場全体と各地域の、サイズ別、基板別市場を分析し、それぞれの年間成長率を見て、詳細な市場を把握する。

★内容
1. 調査の背景
2. 概要

3. 2015年の課題から見た2016年の展望
3.1 2016年 OLED 製造能力分析
3.2 Flexible AMOLEDの投資見通し
3.3大面積AMOLEDの投資見通し
3.4中国OLED市場の見通し

4. AMOLED適用製品の動向
4.1 OLED TV
4.2 Smart Phone
4.3 Tablet PC
4.4 Smart Watch
4.5 Samsung Elec
4.6 LG Elec

5. AMOLEDパネルメーカーの動向
5.1 AMOLED産業マップ
5.2 AUO
5.3 BOE
5.4 CSOT
5.5 EverDisplay
5.6 Japan Display
5.7 JOLED
5.8 LG Display
5.9 New Vision Optoelectronics
5.10 Samsung Display
5.11 Tianma

6. AMOLEDパネルメーカーの投資動向
6.1 MP Line Status of AMOLED and Investment Forecast
6.2 Status of AMOLED R&D Line
6.3主要パネルメーカーの投資見通し(2016〜2017)

7. Supply Chainとパネル構造解析
7.1 Samsung Display
7.2 LG Display

8. 四半期ごとのAMOLED実績分析
8.1市場全体
8.2固有の市場
8.3 Size別市場
8.4基板別市場
8.5 ASP

9. 半期別AMOLED実績分析
9.1市場全体
9.2固有の市場
9.3 Size別市場
9.4基板別市場
9.5 ASP

10. 年度別AMOLED実績分析
10.1全体の市場
10.2固有の市場
10.3 Size別市場
10.4基板別市場
10.5 ASP

11. AMOLEDパネル市場の展望(2016〜2020)
11.1、市場全体
11.2 Size別市場
11.3基板別市場
11.4国別

今後にcontentsに変更がある場合があります。

★詳細・お申込み・サンプルについては、こちらへお問い合わせ下さい。
【製 作】 韓国 UBI リサーチ
【体 裁】 英語版、印刷、A4版、128ページ (PDF版もあります)
【発刊月】 2016年3月
【価 格】 438,900円(消費税別、送料込)
【納 期】 10日間

button_15.jpg  高精細、曲がる画面… 有機EL支える日本の「黒子」

2016/3/22 日本経済新聞 電子版

 新潟県のほぼ中央に位置する見附市。県営工業団地に日韓中のパネルメーカーが頻繁に視察に訪れる工場がある。有機ELパネルの製造に不可欠な「蒸着装置」と呼ばれる機械で、競合を圧倒するキヤノントッキの本社工場だ。業界では「キヤノントッキの装置は2年待ち」といわれ、パネルメーカー同士の争奪戦が起こっているほどだ。

■サムスンが着目

 本社工場で組み上げられるのが、真空中で有機材料を気化させて基板に付着させる蒸着装置。「真空内でのミクロン単位の位置決め精度が強み。長年、幅広い精密機械を手掛けてきた実績が生きる」。津上晃寿会長兼最高経営責任者(CEO)は胸を張る。

 同社の技術に早々に目を付けたのが韓国サムスン電子。サムスンは2000年代半ばから研究開発に本腰を上げ、10年には自社製スマートフォン(スマホ)「ギャラクシー」向けに有機ELパネルの量産に入った。

 サムスンとの二人三脚で装置性能を磨いてきたキヤノントッキは、競合他社の追従を許さない圧倒的なシェアを獲得した。現時点で「トッキの技術なくして高精細な有機ELパネルは作れない」とすらいわれている。

 日本勢は液晶パネル製造装置の分野で高いシェアを持つ。パネルが有機ELに切り替わっても、ニコンやキヤノンがほぼ独占する露光装置は必要だ。アルバックや日立ハイテクノロジーズなど日系装置メーカーも安定受注が見込める。

 装置だけではない。有機ELの成長を支えるのは産業の黒子役であり、高機能素材に強みを持つ日本の化学メーカーだ。

 住友化学が普及拡大を見込むのが、折り曲げたり畳めたりする次世代型のフレキシブル有機ELパネルだ。平面のパネルを曲げるには、発光素子を水分から守る封止ガラスやタッチパネルガラス、偏光板などを柔らかい素材に置き換える必要がある。

 住友化学は封止やタッチパネルガラスの代わりに使えるフィルムを開発している。液晶パネルで必要な厚さ80〜100マイクロ(マイクロは100万分の1)メートルの偏光板を使わず、タッチパネルの上に塗って厚みを2マイクロメートルにできる新しい塗布型の偏光板を開発。スマホの画面を保護するフィルム、偏光板、タッチパネルを複合した部材も製品化を検討しており「遅くとも17年には出せる」と十倉社長は自信をみせる。

 「顧客からの材料の引き合いをみると、18年までに出てくる有機ELパネルを搭載したスマホは必ず折り曲げられる機種になる」。ある素材大手首脳はこう予測する。普段はコンパクトに畳んで、映像をみるときは広げてタブレット端末並みの大きさの画面で楽しむ。全く新しいスマホが世に出れば、市場におけるインパクトは大きい。



■高温耐える樹脂

 有機ELパネルはバックライトを使う液晶と異なり、自発光する材料を光源とする。この発光のオンオフを制御する回路が描かれた基板には旭硝子や米コーニングのガラスが使われる。回路を描く際に必要なセ氏500度以上もの高温に耐える必要があるからだ。普通の樹脂フィルムでは溶けてしまう。

 この高温に耐えられるのが「ポリイミド」と呼ばれる樹脂だ。ガラスと違い折り曲げることができ、フレキシブルパネルの実用化に大きく貢献する。カネカや東レ・デュポンなどが手掛ける中、スマホ分野で先行するのが宇部興産。ポリイミドの原料から手掛け、高い合成技術を持つのが他社にない強みだ。

 同社はサムスンディスプレーと折半出資でポリイミドを生産する合弁会社を運営し、サムスンのスマホ「ギャラクシーS6 エッジ」に独占供給する。

 発光材料では出光興産が大手。韓国LGディスプレーと二人三脚で開発を進めており、サムスンディスプレーやジャパンディスプレイなど新たな販路の獲得を目指している。新日鉄住金化学や保土谷化学工業が寿命の短さが課題とされる青色の発光材料の性能向上でしのぎを削る。

 10年以上前から「液晶の次」とされてきた有機EL。先導役を果たすべき電機大手は巨額の投資負担を敬遠し、技術革新が停滞した経緯もある。素材各社からは「量産の期待を持たせておきながら肩すかしが続いた」との恨み節も聞こえる。

 有機EL市場の立ち上がりにはパネル・材料・装置の各陣営の歯車がかみ合わうことが必須といえる。米アップルが鳴らした号砲でちぐはぐだった歯車がかみ合い、急速に回転し始めている。

[日経産業新聞2016年3月22日付
2016年03月24日

button_15.jpg  アップルへの有機ELパネル供給契約おいて2位の座は、LGディスプレイ・JDI・フォックスコンの競争か?

2016.03.20 etnews

アップルの次世代iPhoneのための有機EL(OLED)パネル供給をめぐって、ディスプレイパネルメーカが激突した。サムスンディスプレイが最優先パートナーとして確定されると、第2の供給企業の座をめぐって競争が熱い。 LGディスプレイが第2供給会社に選ばれる可能性は高いが、コアとなる製造装置の購入に支障をきたしていると伝えられた。ジャパンディスプレイ(JDI)、シャープを買収する台湾鴻海グループがOLED市場参入を狙って3巴の戦が展開されている。

20日、業界によると、サムスンディスプレイは、Appleと正式契約を締結して、供給量を確定した。市場では、2016年、サムスンディスプレイが月6万枚規模のフレキシブルOLEDパネルの生産能力を確保して、アップルに供給できると推定した。サムスンディスプレイがサムスン電子と中国のスマートフォンメーカーなどに納品する量まで考慮すると、全体の生産能力は、これよりも増える。 サムスンディスプレイはすでにA3 2段階の投資に突入した。後発メーカが追撃する前に、歩留まりと生産能力を高めるという戦略である。ライン増設後の生産量が多くなると、自然に生産コストを下げることができるのも有利である。

第2の供給メーカの地位が有力なものと予想られていたLGディスプレイは、最近、これといった動きがない。アップルがLGディスプレイではなく、他の日本・台湾メーカを念頭に置くようだ。 LGディスプレイが有力な第2供給会社の地位を確定していなかったのは、フレキシブルOLED工程の重要な製造装備である蒸着装置を確保できなかったためだという指摘ある。OLED蒸着装置は、日本のキヤノントッキが市場を掌握しているが、サムスンディスプレイと中国BOEが、大規模な発注をしてLGディスプレイが装置確保に苦労しているようである。 業界のある関係者は、「最近の市場で中小型パネルOLED投資はサムスンディスプレイとBOEが中心」とし「両社が発注した量とキヤノントッキの年間設備の生産規模を考慮すると、今後3年間では追加注文を受けられない状況だ」と伝えた。 業界ではLGディスプレイが今年、Apple用に月7000枚規模の生産能力を備えると予想した。しかし、重要な製造装置が購入できないことが不安材料である。 日本JDIは、第3の供給メーカに選定されるものと予想されたが、台湾フォックスコンが日本のシャープを買収すれば、潜在的な競争相手として浮上するかも知れない。JDIは約30億円(約313億ウォン)を投資して、石川工場OLEDの試作品のラインを拡充して2018年から小型OLEDパネルを量産するという目標を立てた。シャープは、小型OLED量産経験は無いが、長い期間、研究開発(R&D)をしてきている。 業界ではフレキシブルOLEDを適用した最初のiPhoneは、サ ムスンディスプレイが少なくとも50%から70〜80%までの水準の量で供給すると予想した。後発がどれくらい早く歩留まりと生産能力を高めるかが今後の競争の構図に影響を与える見通しだ。 ある関係者は、「小型OLED市場はLCDとは異なり、2位、3位が生き残ることは厳しい。1位独占構造になる可能性もある」とし「先発走者が繰り広げる格差戦略を後発メーカがどのように追いつけるかを見守らなければならないだろう」と述べた。
オクジンディスプレイ専門記者withok@etnews.com


<サムスンディスプレイのギャラクシーS7エッジモデルに実装した `クワッドエッジディスプレイ`技術(資料=サムスンディスプレイ)>

button_15.jpg  スマートフォン向けのAMOLED原価が、LCDより0.3ドル低くなったので、パネル市場の世代交代が加速

2016.03.2 etnews

スマートフォン用有機EL(AMOLED)生産コストが液晶表示装置(LCD)よりも低くなった。今年のスマートフォン用ディスプレイパネルは、LCDからAMOLEDに順次に切り替わる見通しだ。 市場調査会社IHSテクノロジーによると、5インチフルHDスマートフォン基準のAMOLED製造コストは、第1四半期現在14.3ドル、LTPS LCDは14.6ドルとなった。 昨年第4四半期AMOLEDが17.1ドルでLTPS LCD(15.7ドル)より1.4ドル高かったが、今ではAMOLED生産コストがLCDよりも安い。スマートフォンのディスプレイパネル市場の主流であるLTPS LCDをAMOLEDが急速に代替する転換点に到達したと評価される。

AM OLED生産コストがLTPS LCDと同等であったり、低くなるとプレミアムスマートフォンだけでなく、低価格帯の製品までAMOLEDを採用することができる環境になる。スマートフォンメーカは、低コストで高画質のスマートフォンを提供することができる。

AM OLED生産コストがLTPS LCDレベルで低くなったのは、高稼働率、広がった顧客層、生産ラインの減価償却終了が背景にある。 サムスンディスプレイは、昨年下半期から中小型AMOLED実績を急速に拡大した。サムスン電子のほか、主要な中国のスマートフォンメーカを顧客に確保しつつ、稼働率を90〜95%以上に引き上げた。工場の稼働コストが固定的であり、稼働率を高め、生産量を増やすと、生産コストを下げることができる。生産初期に比べて歩留りを安定させたことも良い影響を与えた。サムスンディスプレイはサムスン電子のギャラクシースマートフォンへの依存度を減らし、中国のスマートフォンメーカに顧客の領域を拡大したことも功を奏した。特定のブランド製品に頼れば、販売低調の影響で、稼働率を下げるしかないが、供給先を多数そろえると稼働率を安定した高いレベルで維持できるようになった。 キム・ヒョンジンIHSテクノロジー首席研究員は、「5・6世代ラインの平均稼働率が80%であるが、サムスンディスプレイA2・A3ラインは高い稼働率を維持している」とし「稼働率が95%水準になると70%のときよりも生産コストを16%ほど下げることができる」と説明した。

サムスンディスプレイAM OLED生産ラインが設立してから5年が越えて減価償却費が大幅に減ったことも転換点を導いた要因である。 キム・ヒョンジン首席研究員は、「LCDラインの減価償却が終わっても、まだAMOLEDコスト構造がより有利で ある」とし「スマートフォンの高級品はもちろん、低価格帯製品群まで、販売の領域を拡大する基盤を整えるになった」と分析した。 中国のスマートフォンメーカは、AMOLEDパネルをプレミアム製品だけでなく、ミッドレンジ製品に拡大適用している。

業界ではスマートフォン用AM OLEDとLTPS LCDの製造コストが同じレベルまで到達した時より、パネルの世代交代がさらに速くなると予想した。サムスンディスプレイがA3ラインにAMOLEDを追加生産するための設備を備えるので、今後のコストの下落幅が大きくなる可能性は十分ある。 スマートフォンパネルがAMOLED中心に推移していくと関連部品・素材業界の変化も避けられない。国内で液晶市場が減少し、中国など海外に目を向けた企業も変化を模索しなければならない。 OLED材料企業は、市場のパイが大きくなる。AMOLED駆動チップ設計技術を確保したファブレス(半導体設計)企業の活躍もより活発になる見込みである。

オクジン・ディスプレイ専門記者
withok@etnews.com

button_15.jpg  LG電子、58:9アスペクト比の有機ELディスプレイサイネージを発売...柱、コーナーの看板向け

2016年3月23日
ガンヒョンジュ記者/ UBIリサーチ




LG電子が58:9のアスペクト比の商業向け86型有機ELディスプレイ「ウルトラストレッチ」を世界に先駆けて発表した。

長尺のサイネージは、柱、コーナーなどサイネージを設置しにくかった場所を看板として使用できるようにする製品である。

LG電子が今回出したパネルは、現在までにリリースされたサイネージの中で最もワイドなアスペクト比を備えている。横と縦の長さがそれぞれ2158mm、349mmで、横方向に広いか、あるいは縦方向に長く設置することができる。

長尺のサイネージは、空港やホテルなどの建物の内部にある柱の中に埋め立てて使用するメディアポール、建物の出入り口の上部の看板などに活用することができる。縦、横それぞれ最大4個ずつ計16個を接続でき、別の受け台に設置できる。

この製品は、LG IPSパネルを適用し、超HD級の解像度(3840I600)で一般的な映像だけでなく、小さな文字までくっきり見せてくれる。IPSパネルは、178度の広い視野角で、どの位置でも画面がはっきりある。

また、商業的に使用されているサイネージの特性を考慮し、簡単にコンテンツを編集することができる便利な機能も搭載した。最大4つの画面に分けて書くことができ、様々な情報を一度に提供する。

例えば、空港にインストールする場合は、画面を4つに分けて天気、交通情報、ニュース、広告などを、それぞれ示すことができ、外国人も、必要な情報を容易に得ることができる。

button_15.jpg  [Light and Building 2016] OLEDWorksは、広い製品ラインアップで有機EL照明市場を狙う

2016年3月22日
ガンヒョンジュ記者/ UBIリサーチ


OLED Worksの有機EL照明用パネルのKeuka モジュール、Light and Building 2016にて

照明用有機ELパネルの専門メーカーのOLED Worksが、様々な製品ラインアップで、将来の照明市場を慎重に開拓している。
「Light and Building 2016」展示会でOLED Worksは、Brite FL300 シリーズの 6製品とBrite Amber、Keuka モジュールなどを展示した。寿命は10,000〜50,000時間であり、効率は平均で約50 lm / W、CRI 80〜90レベルの様々な色温度を持つ製品を展示した。

展示会で会ったOLED Worksの関係者は、「OLED Worksは、一般照明市場を目指し、早ければ2〜3年後には有機EL照明市場に本格参入できる。」とし「有機EL照明は、厚さとデザインの自由度における利点があるため、これらの有機ELの利点をよく活用できるキラーアプリケーションを見つけることが有機EL照明の成功の鍵」と予想した。

button_15.jpg  [Light and Building 2016】オスラムの有機EL照明搭載の自動車が、2〜3ヶ月内に出荷される

2016年3月22日
ガンヒョンジュ記者/ OLEDNET


自動車リアランプに適用されたOSRAMの有機ELライト(O-ring)

3月13日から18日までの6日間、ドイツ・フランクフルトで開催された「Light and Building 2016」でOSRAMの関係者は、「OLED リアランプを搭載した自動車を、早ければ2〜3カ月以内に、道路で見ることができるだろう」と述べた。今回の展示会では、OSRAMは自動車用リアランプに適用された有機ELライト(O-ring)を展示した。その中に着実に自動車用照明製品の開発に邁進してきたOSRAMの成果を見れるようになった。


OSRAMが提示した有機EL照明のコンセプト

展示場のOSRAMの関係者は、「OSRAMは継続的に自動車用照明に集中して製品を開発する予定であるが、適切な時期に一般照明市場にも参入する」とし「現在は一般照明については、基本的なコンセプト程度を描いた状態で、今後は一般家庭用照明製品の開発も進める予定だ」と明らかにした。

button_15.jpg  LGディスプレイ、第5世代基板サイズの有機EL照明向けライン投資決定...月1万5千枚

2016年3月17日
ガンヒョンジュ記者/ OLEDNET


LGディスプレーのフレキシブル有機EL照明を見ているブース訪問者
出所:LGディスプレー


LGディスプレイは、17日に慶北亀尾工場に第5世代基板サイズの照明用有機EL新規ラインの投資を推進すると発表した。

LGディスプレイが投資する世界初の第5世代照明用有機ELラインは、月1万5,000枚で世界最大の生産規模になる予定であり、2017年上半期中に量産に入る計画だ。

今回に推進される第5世代ラインは、基板サイズが縦横1,000o×1,200oサイズで、従来の生産量の30倍に拡大し、規模の経済を通じた価格競争力の確保が可能となり。また、既存の老朽化した工場を活用して、投資効率が最大化されるというのがLGディスプレイの説明である。

LGディスプレイは、昨年12月に有機EL事業の競争力を強化し、将来の準備をするために、LG化学から有機EL照明関連事業をすべて移管されて、次世代有機EL照明事業本格化を宣言した。

有機EL照明は、有機物の自己発光特性を活用し、既存の照明に比べ、消費電力と発熱が少ないだけでなく、環境に優しく、自然光に近い。透明とフレキシブル実装でデザインの自由度が高く、照明の活用の幅を最大化することにより、様々な分野の市場創出が可能だというのが強みである。

市場調査会社UBIリサーチによると、有機EL照明市場は2016年の1億3,500万ドル規模で、2020年には16億ドルに成長すると予想される。

これらの有機EL照明の将来予測に基ずきLGディスプレイは、その中に有機ELディスプレイの生産で蓄積した技術力と生産能力を生かして有機EL照明とのシナジーを創出し、市場での地位を確保するという計画である。

最近の車両向け事業が浮き彫りにされている中で、有機EL照明は車載用ディスプレイとしても、高付加価値を創出すると予想される。

LGディスプレイの戦略/マーケティングのグループ長のソンヨウングォン専務は、「有機EL照明事業は、私たちが未来成長動力として集中的に育成することにした有機EL事業の競争力を強化する契機になるだろう」とし、「その中に有機ELパネルの生産で蓄積した技術ノウハウと生産能力に基づいて有機EL照明とのシナジーを創出、主要市場での地位を確保したい」と述べた。

button_15.jpg  OLEDパネル製造用の有機発光材料、2015年に12%成長

February, 25, 2016, Englewood--

 有機EL(OLED)ディスプレイの製造に使われる有機発光材料の出荷は、2015年に前年比12%成長で、26,000トンに達した。

 白色OLED(WOLED) TVディスプレイ出荷の急増により、有機発光材料の出荷は、2018年には10万トンに達するとIHSは予測している。また、販売額は2018年には18億ドルとなる見込み。

 IHSテクノロジー化学材料調査シニアアナリスト、Kihyun Kim氏は、「小型、中型OLEDディスプレイ市場は安定しており、OLED TV出荷は増加している、これがOLED発光材料市場の成長をサポートしている」とコメントしている。さらに同氏は、「WOLED向け有機発光材料の出荷は、WOLED TV出荷とともに増加する見込みだ。その技術の採用を計画しているメーカーが増えているからだ。WOLED材料は、2017年に初めてファインメタルマスク赤-緑-青(FMM RGB)材料を追い越す」と話している。

 FMM RGB技術で使用される有機発光材料、主にスマートフォンディスプレイ製造用途であるが、2015年はこれがOLED材料市場で優位を占め、シェア82%だつた。主にTVs用途のWOLED材料の出荷は、2017年に全OLED材料市場の51%、2018年には55%を占める。

 WOLED材料の販売額は、2015年に市場の31%だったが、2016年にはOLEDディスプレイで使用される全有機発光材料の55%を占める見込みだ。販売額の成長は出荷量の増加よりも速い、これはWOLED材料がFMM RGB材料よりも高価だからである。理由は、まだ規模の経済に達していないということだ。

button_15.jpg  サムスン、LGへ挑戦状…「OLEDテレビ」戦争

2016-02-19

グローバルな各家電企業の加勢で、「有機発光ダイオード(OLED)」テレビ市場は急速に拡大する見込みだ。 2019年には市場規模が100億ドルを突破する可能性が高くなり、テレビ市場全体での割合も現在の1%をわずかに上回るレベルから、2019年には10%に迫る見通しだ。

サムスンは早ければ2018年に製品を出すことが伝えられている中で、欧州ではフィリップス社が市場進出を宣言するなど、OLEDテレビの開発競争が激しくなっているからだ。すでに中国の主要各家電メーカーは、LGで製造したディスプレイを活用してOLEDテレビの新製品を続々と発売しており、日本ではパナソニックに続きソニーも加勢する可能性が高いことが分かった。このようなことから、グローバル10大家電企業のほとんどがOLEDテレビ合戦に飛び込むわけだ。

フィリップスはベルギーのブリュッセルで18日(現地時間)、今年の下半期に最初のOLEDテレビを出すと発表した。フィリップスは、OLEDとLCDディスプレイの比較デモを通じてOLEDならではの優れた画質を示しながら、独自の技術でLG製品よりもさらに画質の良いテレビを作るつもりだと強調した。価格はLGよりも少し高くなるだろうと付け加えた。

最も活発なのは中国企業だ。 2014年にスカイワース(創維集団/Skyworth)、昨年はコンカ(康佳/KONKA)とチャンホン(長虹/Chagnhong)がOLEDテレビを出し始めた。ハイセンス(海信集团/Hisence)とTCL、ハイアール(海爾集団/Haier)も市場投入時期を見計らっていることが伝えられ、主要な中国家電メーカーはOLEDテレビ市場に参入している。中国市場2位だったスカイワースがOLEDテレビを本格的に販売し、昨年1位に浮上した点も作用した。

日本ではパナソニックが4K OLEDテレビの新製品を昨年出荷して加わった。日本国内で最大のライバルであるソニーの市場参入も予想される。ソニーは2010年に15インチOLEDテレビを販売した経験がある。

OLEDテレビに対する関心が大きくなるのは、次世代テレビ市場をリードすることが有力だからだ。

OLEDは蛍光性有機化合物に電流が流れると光を出す自己発光現象を利用して作られたディスプレイで、画質と反応速度が従来のLCDよりも1000倍以上速い。視野角も10度以上に広がり、どの方向からでも同じ画質を楽しむことができるという長所を持つ。

19日、市場調査機関のIHSによると、OLEDテレビ市場は2019年には100億ドル規模に拡大すると予想された。 OLEDテレビが初めて登場した2013年から2019年まで、年平均成長率は144%に達するという分析だ。全世界のテレビ市場におけるテレビの成長は鈍化するが、OLEDテレビ市場だけは毎年大きく成長し、新たな成長動力として浮上するというわけだ。実際に2013年のOLEDテレビ市場は4358万ドルに過ぎなかったが、生産者が増えて昨年は13億ドル規模に急成長した。テレビ市場全体に占める割合も2014年の0.1%から今年は3.8%に大きくなり、2019年には9.6%まで高まる見通しだ。既存のLCDテレビ市場が徐々に減少することとは対照的だ。サムスンまで加勢すると、市場成長率はさらに速くなるだろうというのが業界の分析だ。

サムスン電子はOLEDテレビの発売を正式には否定しているが、市場への進出は避けられない見通しだ。

サムスン電子の関係者は、「現在としてはOLEDテレビに対する計画はない」とし、しかし「企業間取引(B2B)のOLED製品をずっと出しており、OLED関連の研究は継続している」と語っており、準備は行っていることを示唆した。

現在、LGがOLEDディスプレイを生産してすべてテレビメーカーに供給している状態だが、サムスンが加勢すれば市場の支配権がどのように変わるかわからない。 LGはテレビ市場で現在91%を占めているが、競合他社が増えてシェアは徐々に減る見込みだ。

[ソン・ソンフン記者]

Maeil Business Newspaper & mk.co.kr

button_15.jpg  LGディスプレイがベンツのEクラスにプラスチック基板の有機EL(P-OLED)ディスプレイを供給

2018年の自動車用ディスプレイ市場1位の目標に青信号

ドイツのプレミアム完成車メーカーであるメルセデスベンツがLGディスプレイのプラスチック基板の有機EL(P-OLED)パネルを搭載した新型Eクラスを完成させた。

自動車用ディスプレイ市場で液晶表示装置(LCD)が主流となっている中で、プラスチックOLEDディスプレイを適用した車両は、ベンツのEクラスが事実上初めてだ。

LGディスプレイは車載用ディスプレイを育成事業の一つとして指定して、2018年に市場シェア1位を獲得するという目標を明らかにした。今回のメルセデスベンツとのコラボレーションでLGディスプレイの目標にも青信号が灯ったというのが業界の評価だ。

9日、完成車およびディスプレイ業界によると、メルセデスベンツの「ザ・ニュー・Eクラス(The New E-Class)」は、12.3インチのワイドスクリーンをオプションで選択することができる。スクリーンは、2つの次世代高解像度ディスプレイで、一つは車両の計器盤、もう一つは中央情報ディスプレイ(CID・Center Information Display)の役割をする。該当のディスプレイは、プラスチック製のOLEDでLGディスプレイが供給したと伝えられた。

Eクラスは、メルセデスベンツの全体売上高の42%ほどを占め、全世界で最も成功したプレミアム中型セダンとして評価されている。昨年、国内で9世代Eクラスは、輸入単一車種の中で最も多い2万台が売れた。

別途、 光源が必要なく重量が軽くて、画質も比較的鮮明だ。各完成車メーカーがこのような利点に魅力を感じ、各自動車用ディスプレイと関連してOLEDパネルに目を向けている。

現在のグローバルディスプレイメーカーのうちで、プラスチックOLED量産体制を備えているところは、LGディスプレイとサムスンディスプレイなどの韓国メーカーだけだ。今回ザ・ニュー・Eクラスに適用されたパネルは、LGディスプレイ坡州工場E2ラインで生産されたと伝えられた。

LGディスプレイはメルセデスベンツのほか、国内外の自動車メーカーとOLEDパネルの供給を議論していることが分かった。これにより、大型ディスプレイ市場はもちろん、自動車用ディスプレイ市場でもトップを占めるというLGディスプレイの目標も可視圏に入ってきている。

毎日経済デジタルニュース局入力 2016-03-09 08:15:06.0

button_15.jpg  LG Display to build a Gen-5 OLED lighting fab, mass production expected by H1 2017

Mar 17, 2016

Back in 2012 LG Chem started discussing a Gen-5 OLED lighting fab, but that plan did not materialize. In late 2015 LG Display acquired LG Chem's OLED lighting business and the plans for the Gen-5 fab re-emerged.

Today LG Display announced that it will go ahead with the plans and invest in a Gen-5 (1000x1200 mm) OLED lighting fab that will be located in Gumi, South Korea. The initial capacity will be 15,000 monthly substrates, and LG will increase capacity depending on market reception. Mass production in the new fab is expected by the first half of 2017.

LG currently produces OLED lighting panels in a Gen-2 fab (370x470 mm) that has a monthly capacity of 7,000 monthly substrates. The new fab will have a much higher capacity - and this will enable LG to dramatically lower their prices due to economies of scale. Back in 2012 LG estimated that the Gen-5 fab will cut production costs by 95%. LGD says that the new fab will also enable the company to enhance the light quality of its OLED panels.



A larger substrate will also enable LG to produce larger panels. LG's current largest panel is a 320x320 panel (this is the largest OLED panel in production today). LG is also producing flexible OLEDs, and I hope the new fab will also be able to produce plastic-based flexible OLED lighting panels.

LGD says that the OLED lighting business plan is to first focus on task lighting and decorative lighting in high-end retail stores and in luxury hospitality. LG will later expand its OLED lighting reach to the general lighting market. Other important markets are the automotive lighting market and convergence applications such as OLED light panels merged with furniture, architectural materials, electronic devices and more.

This is a great commitment by LG Display and it may prove to be a watershed moment in the OLED lighting market. Because of small production volumes, OLED lighting is extremely expensive today. The only exception is (perhaps) Konica Minolta's R2R flexible OLED fab - but the company is still struggling with this fab and faces years of delays.

Hopefully LG's decision will kickstart this industry and will force other players, such as OLEDWorks or OSRAM to also start making plans for high volume OLED production.

In October 2015, LG Display announced that it has acquired LG Chem's OLED lighting business for $135 million USD. The deal was finalized towards the end of 2015. LG said that this will enable it to streamline its OLED business and today's decision seems to indicate that LG is on the right track. It was reported before that LGD may actually convert an existing production line to make OLED lighting, but this was not mentioned in today's announcement, and LG did not detail the investment required to build the new fab.

This OLED lighting fab investment follows several investment commitment recently announced by LGD towards OLED display production lines. In August 2015 LG Display announced plans to invest around $8.5 billion in OLED capacity in the next three years as the company shifts its focus to OLED displays. Later in November LGD announced that it will build a new OLED display plant in Paju, Korea. The P10 fab will mainly make large-size OLED TV panels and flexible OLED panels. The total investment in the P10 plant is estimated at KRW10 trillion ($8.7 billion USD).

In July 2015 LGD announced that it decided to build a new 6-Gen (1500x1850 mm) flexible OLED fab in a $900 million investment. The new E5 line will be located at LGD's Gumi Plant (close by to the OLED lighting fab, probably) and will have a capacity of 7,500 monthly substrates - or 1.5 million 5.5" panels. The new fab is scheduled to begin mass production in the first half of 2017. In January 2016 LGD announced plans to invest $380 million to convert an existing LCD Fab to OLED TV production.

button_15.jpg  山形大、「国際拠点目指す」 有機材料分野、七つ目の施設開所 /山形

毎日新聞 2016年3月12日 

 山形大が米沢市城南の工学部に新設した「有機材料システムフロンティアセンター」の開所記念式典が11日、あった。大学や企業などが入り、有機材料システム分野で基礎研究にとどまらず商品化につなげる。10年後の技術革新を先導する国際的な拠点を目指す。

 有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)研究の第一人者で同センター長の城戸淳二教授は「これで基礎、応用、システム化までの研究拠点ができた。米沢、山形、東北の活性化に役立つ研究を目指す。新しい産業に挑戦する若い人材育成にも力を入れたい」とあいさつした。応用範囲は健康センサー、食物工場、未来型照明など、多岐にわたるという。

 同センターは鉄骨7階建てで延べ床面積は約9900平方メートル。建設・設備費として国から約49億円の助成金を受けた。現在、大日本印刷やパナソニックなど22社、3機関が参画。この他、印刷技術による有機電子回路を研究する時任静士教授のグループなども入所する。

 同大は、2011年に基礎研究を担う「有機エレクトロニクス研究センター」(同大工学部内)、13年に応用開発を担う「有機エレクトロニクスイノベーションセンター」(米沢オフィス・アルカディア)を設立。15年に有機材料システム研究推進本部を発足させ、「有機材料システム分野で世界ナンバーワンを目指す」と宣言。同年に実証試験工房「スマート未来ハウス」(同)も稼働した。今回のフロンティアセンターの開所で、米沢市と飯豊町に展開する有機材料分野の7施設全てが整備された。【佐藤良一】

button_15.jpg  有機ELパネルを数十万回折り畳める統合部材

ニュースイッチ 3月23日(水)

住友化学が来年から供給へ。韓国勢の需要取り込む

  住友化学は2017年までに、スマートフォンの表示装置に使う有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)パネルを数十万回折り畳める統合部材の供給を始める。スマホの販売台数は頭打ちになるが、液晶に比べて薄く高精細な有機ELパネルの需要は年3割伸びる見通し。韓国の電機大手が年内にも発売する有機ELパネルの真ん中で二つに折り畳める次世代スマホ向けの需要を取り込む。

 統合部材は1枚のフィルム上にタッチセンサーと偏光板、ウインドーフィルムの機能を付与する。保護ガラスの代替となるウインドーフィルムにタッチセンサーをパターニングして偏光板をコーティングする見込み。

 これにより折り曲げ強度が増し、外側・内側双方に数十万回以上折り畳める有機ELパネルの作成が可能。厚さも3部材を個別に貼り合わせた場合に比べて半分以下になり、折り畳んでも薄いスマホが生産できる。

 従来の有機ELパネルはタッチセンサーパネル、偏光板、保護ガラスなど複数のガラス製部材を使い、折り曲げができない。

 このため、住友化学はガラス部材をフィルム製にして折り曲げ可能にしたフレキシブル部材の開発に乗り出し、両側面が曲線状の表示パネルを持つスマホにフィルム型タッチセンサーが採用された。

 液晶塗布型偏光板、ウインドーフィルムという折り曲げ可能なフレキシブル部材も開発し、スマホ大手が採用に向けた評価を続けている。こうしたフレキシブル3部材の研究成果を生かし、統合部材の開発を進める。

 調査会社の矢野経済研究所によると、世界のスマホ出荷台数は20年に17億8248万台(15年見込み比23・4%増)となるが徐々に頭打ちになる見通し。

 ただ、米アップルが18年発売のスマホ「iPhone(アイフォーン)」に採用する意向を示すなど、スマホ用ディスプレーで有機ELが普及する見込み。米調査会社のIHSテクノロジーによると、20年のスマホ用有機ELディスプレー市場は15年比93%増の6億8360万枚に増える見通し。
2016年03月22日

button_15.jpg  サムスン、毎月6万枚の「フレキシブル有機ELディスプレイ」をアップルに供給か

ETNewsは21日(現地時間)、米アップルと韓国サムスンが、将来のフレキシブル有機ELディスプレイの供給に関する契約を締結し、本年における供給量を決定した模様と報じています。

ETNewsによると、アップルはフレキシブル有機ELディスプレイの供給においてサムスンを第1のパートナーとした一方で、韓国LGや中国Foxconn、ジャパンディスプレイ(JDI)の中から第2のパートナーを選定中であるとのことです。

また、2016年において毎月6万枚のパネルがサムスンから供給されることになる見込みとされていますが、実際に有機ELパネルを採用したiPhoneの登場時期については未だに確かなことはほとんど判明していません。
なお先日には、サムスンとLGが有機ELディスプレイを搭載するiPhoneへの最大のパネル供給元となる可能性が指摘されたほか、JDIが2018年内のスマートフォン向け有機ELパネルの量産開始を計画しているとみられています。

そのほか、今年1月下旬には台湾AU Optronics(AUO)もパートナー候補として名前が挙げられており(過去記事)、アップルの相棒の座を巡る “争奪戦” の決着はまだしばらく先のこととなりそうです。

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