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2015年09月30日

button_15.jpg  日本でも発売予定――Google、Android 6.0搭載の「Nexus 5X」と「Nexus 6P」発表

ITmedia Mobile 9月30日(水)

 Googleが9月29日(米国時間)、最新のAndroid 6.0(Marshmallow)を搭載するリードデバイス「Nexus 5X」(LGエレクトロニクス製)と「Nexus 6P」(Huawei製)を発表した。同日からGoogle Storeで予約を開始し、日本を含む世界各国で10月下旬に発売する。こちらのページから予約ができる。

 価格はNexus 5Xの16Gバイトモデルが5万9300円、32Gバイトモデルが6万3400円。Nexus 6Pの32Gバイトモデルが7万4800円、64Gバイトモデルが8万800円、128Gバイトモデルが9万2800円。ただしNexus 6Pの128Gバイトモデルは、日本では購入できない。

●Nexus 6P

 Nexus 6PはNexus 6の後継機となるフラッグシップモデル。丸みを帯びたアルミボディに、ワイドクアッドHD表示の5.7型有機ELを搭載。ディスプレイにはCorning Gorilla Glass 4を採用し、指紋が付かず、汚れに強いコーティングを施した。サウンド面にこだわり、前面にはステレオスピーカーを装備している。

 メインカメラは1230万画素を搭載し、スロモーション動画や4K動画の撮影も可能。高解像度のセルフィー(自分撮り)ができるよう、800万画素のインカメラも搭載した。バッテリー容量は3450mAhで、10分の充電で最長7時間の使用が可能な急速充電に対応している。カラーはアルミニウム、グラファイト、フロストの3色。

●Nexus 5X

 Nexus 5XはNexus 5の後継モデルとなるスマートフォン。ディスプレイ解像度、プロセッサ、メインメモリ、インカメラなど、スペックはNexus 6Pよりもやや抑えられている。5.2型のフルHD(1080×1920ピクセル)ディスプレイはCorning Gorilla Glass 3を採用し、指紋が付かず、汚れに強いコーティングを施した。カメラはメインが1230万画素、インが500万画素を搭載。バッテリー容量は2700mAhで、10分の充電で最長3.8時間の使用が可能な急速充電に対応している。カラーはカーボン、クオーツ、アイスの3色。

●2モデル共通の特徴

 2モデルとも、Android 6.0の標準機能である「Nexus Imprint」と呼ばれる指紋センサーを背面に搭載しており、1回タップすることで、ロック解除はもちろん、(日本では利用できないが)Googleの決済サービス「Android Pay」での支払い時、インターネットバンキング、オンラインショッピングなどでも活用できる。外部接続端子はUSB Type-Cをサポートする。

 SIMロックフリーで販売され、LTE、W-CDMA、GSMなどで通信できる。LTEはCategory6(理論値で下り最大300Mbps)をサポートし、複数の周波数帯を束ねるキャリアアグリゲーションも利用可能だ。

 Nexus 6PかNexus 5Xを購入すると、月額980円のGoogle Play ミュージックが90日間無料で楽しめる特典がプレゼントされる。申し込みは2017年4月18日までで、新規の定期購入者のみが対象となる。

button_15.jpg  テレビ戦線、異常アリ――有機ELで起死回生を狙うパナソニック

ITmedia LifeStyle 9月28日(月)

世界最大級の家電展示会「IFA」が、今年もドイツ・ベルリンで開催された。現実的な新製品のトレンドが分かる場ともあって、毎年、AV評論家・麻倉怜士氏も目を光らせている。テレビにおける韓国メーカーの“次の一手”や、IFA自体の新方針など、どうやら今年は“新展開”がキーワードのようだ。

●IFAとCES、中国を舞台にトレードショー合戦

――今年もIFAが開催され、多くの新製品が登場しました

麻倉氏:製品だけでなく、IFA自体にも新しい動きがありました。来年の4月に深センで「コンシューマー・エレクトロニクス・チャイナ」という中国市場向けのイベントを開催すると、現地時間の9月7日に発表しました。

 ライバルのCESは既に上海で「CESアジア」を開催しています。世界の2大IT家電トレードショーが中国に集結するという、新しい時代が到来ということになりますね。

――ヨーロッパに入って、街のいたる所で日本語を話さない東アジア顔の方々を多く見かけます。IFA内でもファーウェイなどがブースを構える「中国館」が用意されていましたが、ついに中国本土へ進出するということですね

麻倉氏:私がIFA幹部にインタビューしたところ、中国大手企業の出展数は年々増加しており「中国市場向けに特化した同じようなカタチで、家電・IT・AV・通信という分野の最新技術と商品を展示するイベントを」という中国出展者からの声が多数上がっているそうです。この声に応え、深セン市当局と何度も折衝して開催の合意書を結びました。

――ドイツのイベントであるIFAが、なぜ遠く離れた中国でサブイベントを開催するという動きになったのでしょうか

麻倉氏:IFAはもともと1924年にベルリンでスタートしたイベントで、長らくドイツ国内向けのローカルな電気製品ショーでした。ところが2000年代に入って一気に国際化の方向へ舵を切ります。海外からのメーカーやディーラーを招き寄せ、開催時期を9月に設定することで、クリスマス商戦に商品を仕込む展示場という今日のキャラクターが確立しました。

 今まではベルリンに本拠を置いて海外からドイツに人を呼んでいましたが、「国内向けIFA」「グローバルIFA」に続いて、今回の中国進出は「第3のIFA」として展開する訳です。国際的な展示会がよりパワフルになり、市場特性をより生かしたものになります。

――なるほど、IFAの歩みそのものに今回の展開の根拠があるということですね。では開催地の深センという土地はどうでしょう。場所としては広東省南部の、香港の向かいの街ですが

麻倉氏:深センは中国におけるデジタル化の窓口といえる最も先進的な製造地域であり、製品開発、モノづくりの拠点です。対岸の香港とのアクセスも良く、ヒトとモノの流通における国際的な要衝にもなっています

――そういえば深センは中国有数の電脳街でもありましたね。確かにIFAのようなイベントを行うにはうってつけの土地です

麻倉氏:今はIT・家電の見本市市場における世界首位の座をCESとIFAが争っている状況です。CESが上海でショーを展開するならば、IFAとしても中国に拠点を作りたいという事情があるわけです

 ですが、CESとIFAはショーの性格がそもそも異なります。基本的にCESは新技術やイノベーションの提案、実験の場です。トレードショウという側面以上に、一年掛けて開発してきた新しい研究の方向性を不十分ながら見せることで、反響を得たり改善点を見出したりするという機能が強いですね。それに対してIFAは、一年で最大の売上高を見込める「クリスマス商戦」直前ということもあって、実際の商品を提案する場という性格が強いです。一年のスパンで見ると、新技術はまずCESで紹介され、そのうちモノになる技術だけが商品としてIFAで残るというカタチです。ですので業界のジャーナリストとしては、やはり両方のショーを見ないとダメですね。IFAを見ていると、CESで発表された後に消え去った技術というのもかなりあります。

 世界中から人を集めるラスベガスという歓楽街で派手に新技術をブチ上げ、しかしそのうちの何割かは不十分であったり適合性に欠けたりで落ちてゆくわけです。そして浮ついたラスベガスから地に足をつけてお金のやり取りをするベルリンで、実用化が可能な新技術を商品として提案します。世界的ショー要素が強いCESに対して、ビジネス色が強いIFAというのが、2つのイベントの構図です。

――ラスベガスとベルリンという土地柄も反映しているような気がします

麻倉氏:そういう意味では、この2つはライバルではあれど、性格の違いが業界の流れを吹き上りにしているといえるでしょう。

●テレビのトレンドは韓国メーカーが牽引

――今年のIFAに話を戻しましょう。麻倉さんは今回のベルリンをどう見ましたか?

麻倉氏:今年のIFAは「未来志向」「これからの展望」が豊かに語られたのではないかと思います。

 まずは花形ともいえるテレビの話からしましょう。ここ数年の「4K」や「曲面(カーブド)ディスプレイ」は、もうヨーロッパでは当たり前になった感じがありますね。アーリーアダプター層やマスコミにとっては既知の事実となっているので、ニュースバリューとしては低いです。ここでこれから新製品として提案するのは、実際にエンドユーザーと対峙するディーラーに対してのニュースですね。

――確かに、4Kや曲面といったものは、どこのブースに行ってもあって当然、もはや常識という感じでした

麻倉氏:日韓の大手メーカーのブースでも当たり前のように4Kやカーブが展示されていますが、以前と比べるとだんだん展示面積は小さくなっており、やはり目新しさはあまり無いです。

 これからを占う今年のトピックとしては、LGのOLED(有機EL)がトレンドセッターではないかと感じました。

――OLEDというと、今年の春にLGが日本市場への投入を発表して話題になりましたね。そういう意味ではこちらも「既知の事実」ですが、ここにはどんなニュースがあったのですか?

麻倉氏:日本企業が元気だった頃と違い、現在のテレビにおける世界市場はサムスンとLGがほぼ席巻しています。トレンドをつくるという視点でこの2社を比較すると、どちらも正面玄関にトピックアイテムが集中する傾向にあります。

 しかしサムスンは、昨年からメッセ南駅すぐの「CityCube」という非常に広い場所に変わったこともあって、正面だけの全力投球ではなく、色々なエリアに散らばっていました。

――日本人の感覚としては、幕張メッセの9、10ホールが丸々サムスンというところですかね。確かにあれほどの展示面積ともなると、1カ所にトレンドを固めてしまうとブースに濃淡ができてしまって問題です

麻倉氏:しかしラスベガスでは、正面玄関で全力投球のデモンストレーションがキチッとされています。曲面テレビや有機EL、4Kを提案した時も、玄関が全てそのアイテムで埋め尽くされていました。

 IFAでのこの役割はLGが担っています。元々シャープが陣取っていた、メッセ北駅から入る広い場所がLGブースになっています。今年は対面にソニーブースがくるということも相まって、入り口は77インチと65インチのOLEDで固められていました。一昨年まではここで3Dをやっていて、曲面が出るまではフラットで展示していましたね。LGはずっと3Dにこだわっていて、今年は他社で全く展示がない中でも比較的大きな3D展示がありました。

 今年大々的に玄関へ展示されたのはOLEDです。ここに集中的・象徴的に展示されるものが、ショーにおける業界のトレンドといえるでしょう。これからLGのOLED大作戦を開始するぞ、と。そこで非常にシンボリックなのが、宇宙の誕生ショーというデモ映像です。

――今年の映像は宇宙の映像の後にサバンナの夜景やシスティーナ礼拝堂などを次々と映して、最後に銀河がゴーンと出てきましたね

麻倉氏:この映像にはOLEDの良さが集約されています。1つはコントラスト。黒が徹底的に沈み込んで、HDR的な白ピクセルの伸びも良いですが、これは正に宇宙の画そのものなんです。漆黒の闇に星が瞬くという映像は、液晶で良く見せるにはなかなか難しいです。

 それから速い動きに対しての応答速度です。星空をパンする映像で流星のごとく星がとんでいく、といった画素の動きもきっちり捉えています。さらにどこから見てもきちっとした映像が見られます。液晶シーンでLGはIPSもやっていますが、価格が安いVAでは、センターが良くても端はおかしな色になってしまいます。そういうことからすると、LGの玄関は「これからは液晶ではなくOLED」とを来場者へ訴えている訳です。

●LGのOLED大作戦!

麻倉氏:有機ELは今まで日韓で市場を争ってきました。最初に実用化にこぎつけたのはソニーですが、大型パネルにおいては55インチをサムスンとLGが商品化し、それをソニーが56型で追いかけ、さらにパナソニックが55型で追いかけるという展開がされてきました。

 その後日本勢は大型パネルから手を引きます。「J-OLED」という専門開発メーカーを設立して事業を移転することで、小型ディスプレイに移行。よって日本からは当面、テレビ向けの大型パネルは出てこないでしょう。

――開発段階では日韓で戦っていたのが、量産フェーズに入ると完全に差が開いてしまったということですね

麻倉氏:それだけではなく、韓国2社間でも差が開いています。一時は2社が同じくらい力を入れてOLED開発に取り組んでいたのですが、サムスンは昨年からOLEDを目立って出さなくなってきました。今年の正月の段階ではOLEDではなく、曲面と量子ドット(クァンタムドット)を組み合わせた4Kテレビを「S-UHD」とブランディングして、これこそがこれからのテレビであるというマーケティングを展開しています。

 今年のサムスンブースにはテレビの歴史が展示してありました。ブラウン管、プラズマ、CCFLバックライト液晶、LEDバックライト液晶、OLEDときて、最後にLEDバックライトと量子ドットのS-UHDという流れです。解説を見てもS-UHDは「Brightness more than OLED.」などと書いてありましたね。

――そういえばこのS-UHDに関しては、ベルリンの街ナカでも大きな広告を見かけました。会場を見てもテレビはS-UHDが全面に出ていたので、熱心に開発をしていたはずのOLEDがないことに違和感を覚えました

麻倉氏:サムスンが取り組んでいたOLED生産のやり方は、半導体生産のようにマスクを使って露光をし、RGBを作るという方法です。RGBがそのまま出てくるので画質は良いですが、非常に作りにくいという問題を抱えています。歩留まり率がとても悪いのと、マスクより大きなサイズは作れない(60インチくらいが限界)ということから、作れれば良いが製品としては実際問題として作れない訳です。

 一方のLGは、生産性の問題をほぼ解決する目処が立ったようです。LGディスプレイの幹部に最近インタビューしたところ、最近では歩留まり率が80%を超えたらしいです。フルHD換算は80%(生産時期によっては95%に達する)。4Kパネルは70%くらいだそうです。2年前はこの数字が逆(つまり歩留まり20%)だったようで、いくら物が良くとも100のコストを20の製品で賄わないといけなかった訳です。そのため製品が非常に高価になっていました。今は100のコストを80で賄うので、相当楽とのことです。

――わずか2年でこれほどまで不良品率が改善したのは驚異的です。これは生産管理のノウハウが随分と溜まったでしょう

麻倉氏:歩留まり率だけでなく、生産ラインそのものにも改良が入ったそうです。これまでの第1ラインは8.5世代パネルを縦半分にしてそれぞれ蒸着をかけ、さらに三等分に切り分けて55型サイズにしていました(E1ラインと呼ばれている)。これが今年の8月から、6枚取りの全面同時蒸着が可能なライン(こちらはE2ライン)に移行しました。蒸着と切り分けの手間が一回分省け、つまりラインの幅が倍増した訳です。その結果7月まで月産2万5千台だったものが、8月以降は10万台と急増しています。年間で見ると、昨年は数万台オーダーだったものが、2015年の生産見込みは60万台、2016年は150万台、2017年は200万台以上を目指すとの事です。

――それは凄いですね

麻倉氏:ここまで生産量を増やしたということは、真面目にOLEDを出していこうという現れでもあります。正直なところ、液晶をやっている所は、部材屋も完成品メーカーも流通も、どこも儲かっていないんです。理由は急激な価格低下にあります。

――液晶が出始めた頃は40インチで20万円くらい平気でしていましたけど、今ではその気になれば5万円でお釣りがくるので「いくらなんでもここまで安くなるものなのか?」という疑問さえ浮かびます

麻倉氏:一旦下がった価格は、新しい価値を入れないと生産側が上げたくてもなかなか上がりません。その上3Dや4K、曲面などで付加価値をつけても、すぐに価格は下ります。液晶はどこのメーカーでも参入できるため、差別化ができなかったということにあります。

 それに対して、そもそものデバイスを変えれば圧倒的に差別化できます。その上OLEDは自己発光なので、ディスプレイとしての性能は液晶とは比較にならないです。加えてこれまでよりも圧倒的に安くOLEDを作れるようになりました。「液晶に変わる新デバイスを」という機運もあるということで、LGディスプレイとしては市場を拓く千載一遇のチャンスなのです。今回LGディスプレイのハン社長がIFAのキーノートを務めたのが象徴的ですね。これまでのキーノートセッションはセットメーカーのトップが努めており、部材メーカーがキーノートに立つというのは前代未聞です。

――確かに、IFAのキーノートに部材メーカーのトップが立つというのは記憶にないです。しかしこうしてみると、OLEDの登場にはさまざまな力学が絡み合っていることが分かりますね

●OLEDで起死回生を狙うパナソニック

麻倉氏:このような流れの中で、LGディスプレイは来年150万台を出すとしている訳です。それでも年間2億4000万台にものぼる世界のディスプレイ市場から見ると微々たるものです。

 しかしプレミアム市場に目を移してみると、年間出荷数は400万台という数字に変わります。このうちOLEDが150万台となると、これはなかなかスゴいインパクトを持ちます。

――単純計算でプレミアム市場の8台に3台がLGのOLEDパネルとなる訳ですから「高級OLEDといえばLGディスプレイ」ともいうべき、もの凄いブランド力を持つことになりそうです

麻倉氏:こうしたLGのOLED作戦に乗ったのがパナソニックです。実は今回のOLEDは、パナソニックにとって非常に重要なポジショニングなのです。

――パナソニックのテレビというとVIERAというブランドやハリウッドの研究所を持っているので、OLEDがそれ程大きなインパクトになりうるとは思えないですが、どういった事情があるのでしょうか?

麻倉氏:パナソニックは元来、ディスプレイにおいては自発光デバイスの会社です。これまでもブラウン管を作り、プラズマを作ってきました。御存知の通り、コントラスト、視野角、スピードという面で、画の良さは本質的に自発光デバイスが優れています。

――バックライト式の液晶デバイスでは、逆にこれらのポイントを挙げて「液晶三悪」などとも言われてきましたね

麻倉氏:しかし市場の趨勢は液晶に流れ、最後の砦であったパナソニックでもプラズマ撤退を余儀なくされました。プレミアムラインにおいてプラズマが負けた理由は、店頭の明るさで液晶に勝てなかったことだと私は見ています。実際使う家庭ではそこまで明るくないですが、お客さんが購入検討をする店頭では、バックライトで明るさを稼ぐ液晶に比べて、プラズマの明るさでは見劣りしてしまったというわけです。

――液晶はバックライトを明るくするとかなり明るくなりますけれど、実際の家庭でそんな明るさにすると目が疲れてしまいますよね

麻倉氏:パナソニックは自社のOLEDパネルを持っています。他社は蒸着方式でのOLEDパネル生産だったのに対して、2009年に参入したパナソニックは先進的な印刷方式を採用しました。これは大型のインクジェットプリンターでRGBの材料を塗布する“夢の方式”です。

 2013年のCESでは一枚取りの56型を提案しています。ですが一点ものでは商売にならないので、同年のIFAではマザーガラスを使った55型を提案しました。つまり、大量生産を目論んでいた訳です。

 しかし色々と話を聞いてみると、当時の性能では液晶との差別化が難しかったようです。結局商品化のタイミングを逸した形で、共同開発を組んでいたソニーと一緒に生産から撤退してしまいました。

――たられば論ですが、昨年の段階で商品化しておけば、今頃はもう少し違った展開になっていたのかもしれません

麻倉氏:そうですね。注目すべきはブランディングです。先にも述べたとおりパナソニックは自発光主義なので、バックライト方式である液晶を紹介する時にも「プラズマのノウハウを入れた液晶」といった言い方をしていました。「プラズマの後継として、いつかはもう一度自発光を」という流れが社内の基調にあった訳です。そのため昨年のIFAではLGの曲面パネルを使ったものを3台展示し、今年のCESでも展示していた。これは「パナソニックはOLEDをやる」という意思表示です。それが結実したのが、今回の正式発表という訳です。

――並々ならぬ意気込みを感じますね

麻倉氏:それとは別に、ヨーロッパ市場では「絶対にOLEDを出さないといけない」という事情がありました。何かというと、ヨーロッパ市場でパナソニックは液晶を評価されていないんです。

――それは意外ですね。なぜでしょうか?

麻倉氏:日本ではプラズマから液晶への移行を注意深く行っていました。“プラズマのノウハウ”といった、プラズマでの評判をうまく使っていたのですが、ヨーロッパでは技術の導入がワンシーズン遅れてしまい、その間は直下型でもLEDでもなく、CCFLバックライトの旧式を展開してしまっていました。

 これによって専門誌の評価がガタ落ちしてしまいます。ヨーロッパでは専門誌のランキングが購買行動に直結するので「プラズマレベルの製品が液晶にはない」というのは大きな問題です。市場は一定評価のあったプラズマレベルを求めていた訳ですからね。

――各社が直下型LEDのローカルディミングでコントラスト100万対1とかをやっている頃に1社だけ時代遅れのCCFLだと、それは確かに「あのプラズマを出していたのに、どうしちゃったのパナソニック?」ともなりますよね

麻倉氏:そのため昨年、突如としてLGパネルを用いたOLEDを出したという訳です。しかも色ムラなども少なく安定していて、本家のLGエレクトロニクスよりレベルが高い。昨年の段階で既に「パナソニックに行って勉強してこい」と、LGの技術者がブースへ勉強に押しかけてきました。こういった話があって今年に至っているわけです。

 ヨーロッパでは65型の曲面モデルを来年から出すと発表していますが、価格は確実に今の液晶の倍になるでしょう。これは下がった評判を回復させるというブランディングのためです。画質に注力したハイエンドモデルとなるはずです。これに対して日本は一定のブランド力を保っているため、ヨーロッパとは事情が異なります。そもそも出すかどうかも分からないです。

――OLED供給の裏に、思いもよらぬ事情があったのですね。

麻倉氏:今回、パナソニックは、画作りにかなり苦労をしたらしいです。というのも、私もたびたび指摘しているのですが、まだLGのOLEDパネルは画質が不安定なんですよ。特に暗部諧調が悪かったり、全体の均一性もいまひとつだったり、カラーシフトが起こったりなどが見られます。暗いところのS/Nは特に悪いです。

こういったパネル由来の問題を、パナソニックはプラズマの技術で対処しています。もともとプラズマも暗部階調が悪かったが、予備発光の制御、S字ガンマの液晶と違ったリニアなガンマカーブ、駆動コントロールなど、プラズマ開発時代に色んなことをやってきました。過去の技術蓄積が、今になって生きてきています。

 パナソニックは、「良いものに対して悪いものの原因は何か」というインプレッションやノウハウ、方法論が確立しています。開発においてはこれが非常に効いているようです。私はまだじっくりと視てはいないですが、特に暗部S/Nが格段に良くなったとのことです。LGの民生品より良いらしいです。

――プラズマからの画質の灯が脈々と受け継がれているというのは、非常に明るい話題ですね

麻倉氏:パナソニックへのパネル供給は、LGにとってもOLED陣営に援軍が来たということで良い効果です。また、パナソニックの指摘がOLEDの根本的な画質向上に役立っているという話も聞きます。

 次はソニーでしょう。すでに自社生産で、放送局用有機ELモニターに進出していますが、価格がひじょうに高いので、LGディスプレイの有機ELパネルを使うセカンドラインは充分に考えられます。ソニーの民生機にも期待です。そうそう、パナソニックはヨーロッパばかり出さないで、日本のオーディオ・ビジュアルファンにも有機ELテレビを贈ってほしいものです。OLEDは液晶にない「新世代の画質」を持っていますので、期待です。
2015年09月29日

button_15.jpg  有機材料の研究科新設、山形大、企業との連携加速

[ 2015年9月8日 / 日経産業新聞 ]
 【山形】山形大学は2016年春、大学院に「有機材料システム研究科」を新設する。有機ELや有機トランジスタなど山形大学がリードする有機材料の分野で、実践的な教育や企業との連携による研究や事業化をスピードアップさせたい考え。独立した研究科を設けることで、世界的研究拠点をめざすことを学外にアピールする狙いもあるという。

 新設する「有機材料システム研究科」は「理工学研究科」にあったものを分離独立させる。博士課程前期・後期合わせ入学定員75人。

 有機材料を事業化するためのエンジン役として世界をリードする人材の養成をめざしている。内外から広く集めたい考えで、来春からの受け入れのため、近く募集を開始する。

button_15.jpg  有機ELや成型加工、事業化の種探る、山形大、来月に国際会議

[ 2015年9月12日 / 日本経済新聞 地方経済面 ]
 山形大学は10月8〜9日、米沢の工学部キャンパスで有機エレクトロニクスなどの国際会議を開く。有機ELや成型加工、3Dプリンターなどの多岐にわたる分野の第一線の研究者が英語で講演する。米国、中国、ルーマニアなど海外の研究者も招請しており、グローバルリーダーとして活躍できる人材の育成や将来の事業化の種を探る機会としたい考えだ。

 開催するのは「分野横断型国際スマート・システム(スマシス)会議」。2013年から米沢で開催しており、今年で3回目。100人前後の参加を見込んでいる。

 山形大学工学部では有機材料分野でオンリーワンとなる教育・研究拠点化をめざしており、同国際会議も博士号取得をめざす大学院生26人が企画・運営を担当する。早期に英語での講演などの経験を積ませてグローバルリーダーとして内外で活躍できる人材の育成を急いでおり、その一環。この会議を通じ「将来の事業化の種をみつけられるといい」(東原知哉・山形大学准教授)という。

button_15.jpg  日の丸有機EL協業探る、JOLED、営業部門新設――牛歩の先、楽観できず、「印刷方式」技術面で課題も

[ 2015年9月16日 / 日経産業新聞 ]
 JOLEDの事業戦略で気になるのはその時間軸の設定だ。計画では2016年に量産化技術を確立し、17年中に設備投資を決定。量産開始は早くても18年とする。

 同社の母体の1つ、ソニーが世界初の有機ELテレビを世に送り出したのは2007年10月の国際家電見本市「シーテック・ジャパン」だった。それから8年。日本の電機産業はいまだに有機ELを民生機器用に拡販できていない。さらにJOLEDが取り組む「印刷方式」は技術的に難易度が高いとされる。

 現在、韓国のサムスン電子とLGディスプレーが手掛ける蒸着方式は歩留まりも徐々に向上し、製造装置側にも生産技術が蓄積されている。JOLEDは"牛歩"の先に大口顧客を獲得できるのか。研究開発にかけられる時間はそれほど多くはない。(細川幸太郎)

button_15.jpg  日の丸有機EL協業探る、JOLED、営業部門新設、端末メーカーと密に、量産技術の確立急ぐ

[ 2015年9月16日 / 日経産業新聞 ]
 ソニーとパナソニックの有機ELパネルの研究開発部門を統合したJOLED(ジェイオーレッド、東京・千代田)が営業部門を新設した。2016年春には石川県川北町に約200億円をかけて量産技術確立のための研究拠点を稼働する。パソコンやタブレット(多機能携帯端末)などのメーカーとの協業に乗り出して「日の丸有機EL」の商用化を目指す。

 9月に営業と経営企画を担当する「事業推進統括部」を新設した。「開発専業会社から営業機能を持つ事業会社へと、今後の製品の量産化、市場投入に向けて企業の形を変えていく」と坪香智昭部長は意気込みを語る。

 JOLEDはパナから120人、ソニーから100人の技術者を集めた開発専業として今年1月に発足した。両社のほか、ジャパンディスプレイ(JDI)と政府系ファンドの産業革新機構も出資し、国内の有機EL技術を1社に集約した。

 営業部門を持つことでパソコンやタブレットなどセットメーカー側の求める性能や技術革新などを把握して、製品開発に生かす狙いだ。量産技術の確立を目指す研究拠点の整備と合わせ、国産有機ELが商用化に向けて新たな段階に入った。

 有機ELパネルは高い輝度と鮮やかな色の再現力が特徴。薄型軽量で省電力ともなるためスマートフォン向けで普及し、韓国サムスン電子が世界シェアの大半を握る。

 JOLEDが挑むのは新技術「印刷方式」での量産だ。同社発足時、ソニーとパナが推進してきた2種類の生産方式のどちらを採るかが議論になった。産業革新機構らが「ソニーの方式では先行するサムスンと同じ物しか作れない」とし、パナが推し進めてきた印刷方式での開発が始まった。

 印刷方式の最大の特徴は製造コストにある。ソニーやサムスンが手掛け、量産化で先行する「蒸着方式」は、光源となる有機材料を真空中で付着させるため原価がかさむ。印刷方式は大気中でも生産でき、材料ロスも防げるため「コスト競争力を3〜5倍高められる」(業界関係者)という。

 ただ印刷方式では、赤と緑、青に光る有機材料をマイクロ単位(1000分の1ミリメートル)の誤差で塗り分ける必要がある。さらにインクとして塗布した後、乾燥させても厚さをナノ単位(100万分の1ミリメートル)で均一に成膜する必要がある。

 同社も「量産に移行するには乗り越えるべきハードルは高い」と認める。現時点では研究所内で試作品を作る水準にとどまる。1つ2つの試作品は作れても、良品率を表す「歩留まり」を高めて量産化できなければ収益化は難しい。インク状の有機材料の開発と塗布精度の向上が不可欠だ。

 米調査会社のIHSテクノロジーの試算では、有機ELパネルの市場規模は年率10%超で拡大する見通し。ただ、JOLEDが狙うパソコンやタブレット向けはそのうちの1割程度で大部分はスマホ向けだ。JOLEDは「試算は印刷方式での量産技術確立を織り込んでいない」と主張。既存の液晶パネル市場を大幅に置き換えられるとする。

▼有機ELパネル 映像のもとになる画素に電圧をかけると自ら発光する有機材料を使う薄型ディスプレー。パネルの後ろに光源を置く液晶に比べて薄型化、軽量化が可能で消費電力も抑えられる。ただ生産の歩留まりが低いことが難点で、民生機器向けで量産するのは韓国のサムスン電子とLGディスプレーの2社に限られる。
2015年09月28日

button_15.jpg  有機ELと深山和紙(白鷹)がコラボ 低価格で次世代の明かりを

山形新聞 9月27日(日)11時10分配信

 米沢市内の企業でつくる「有機EL照明実用化研究会」は、有機ELと白鷹町の深山和紙を組み合わせた、あんどん「YUKI ANDON(ゆき・あんどん)」を開発した。価格を従来品の半分以下の1台1万9800円(税別)に設定。次世代の明かりを手軽に楽しめる商品として11月13日から550台を限定販売する。

 同市内の料亭「吉亭」で26日、同研究会の和田宏代表らが記者会見して発表した。

 「YUKI ANDON」は高さ28センチ、幅、奥行き9.8センチ。外側のシェードが深山和紙製で、「和」を演出するインテリア照明などとしての活用を想定。絵柄はヒガンバナや花笠、山並みなどを用意する。取り換え可能で、単体でも2900円(税別)で販売。将来的にはデザインの注文も受け付ける計画だ。

 明るさは2段階調節式。ろうそくのような揺らぎを出すこともできる。リチウムイオン電池内蔵で持ち運びが可能で、充電はUSBケーブルを使う。

 有機ELパネルは東北パイオニア(天童市)が製作。本体はタカハタ電子(米沢市)が手掛けた。低価格は材料のロスが少ない印刷技術でパネルを生産することなどで実現。寿命も従来の3倍以上の3万時間を達成した。

 和田代表は会見で「産学官の連携によって量産化の第一歩を踏み出すことができた。米沢、山形から世界に発信したい」と強調した。小売店や量販店での販売を予定。研究会の会員企業が納入体制を整える。問い合わせはタカハタ電子0238(36)0013。

山形新聞社

button_15.jpg  (朝鮮日報日本語版) 「中国に追い越される寸前」ソウル大教授らが韓国産業界に警鐘

朝鮮日報日本語版 9月28日(月)5時46分配信

 仁川・松島と仁川国際空港がある永宗島をつなぐ全長21.38キロの仁川大橋は、韓国で最長の橋であると同時に世界で6番目に長い橋として2009年に完成した。建設当局と施工会社は当時「韓国建設業の底力を世界に知らしめた快挙」と自画自賛した。だが専門家らは「韓国製なのは見掛けだけ」と打ち明ける。独自技術が足りず、初期段階のプロジェクト企画や設計などを全て日本(設計)、カナダ(エンジニアリング)、英国(投資および技術)などの外国企業に委ねたためだ。仁川大橋だけでなく、首都圏の「ランドマーク」として建設されているソウルの第2ロッテワールド、仁川空港高速道路とつながる永宗大橋を建設する際も、外国企業から設計図書を購入した。

 先進国と新興国の狭間で限界にぶち当たった韓国産業技術の現状をソウル大工学部の教授が分析し、『蓄積の時間』と題する書籍を出版した。半導体、情報通信、海洋プラント、航空宇宙、ビッグデータなど各分野の教授26人がそれぞれの専門分野で「のど元にナイフを突きつけられている状態」「死にそうになっているのも知らずに沸騰しつつあるお湯の中にいるカエル」といった表現を使い、韓国産業界の危機を警告した。

 教授らが繰り返し指摘した問題は、依然として産業界にまん延する「技術軽視」の風潮だった。玄沢煥(ヒョン・テクファン)教授(化学生物工学)は「韓国企業は先進国で確立されたもの(技術)を持ち込んで使うやり方に慣れており、技術の種をまいて苗を育て、大木に成長させる経験を蓄積できなかった」と説明。「あらゆるプロセスを省略しておきながら、まるで雪岳山で大きく育った松の木をただ手に入れればいいかのように考えている」と批判した。

 また、コ・ヒョンム教授(建設環境工学)は「中国は橋梁の設計業務を担当するエンジニアが20−30年同じ仕事をして経験を積むが、韓国は5−10年ほど経歴を積むとすぐに営業に回り、それ以上経験を蓄積することがない」と、現場の問題に言及した。

 韓国が外国企業に依存している間に、中国は韓国を激しく追い上げ、今や追い越しそうな勢いだ。教授らは「ソウル大では高くてなかなか買えない設備が中国の大学の実験室にはたくさんある」「清華大のキャンパスで授業の終了ベルが鳴ると同時に多くの学生が広い道路を埋め尽くし、別の講義棟に移動する様子を見て畏怖の念を抱き、鳥肌が立った」「中国のハルビン大ではパワーエレクトロニクスを専門とする教授がソウル大の同じ分野の大学院生よりも多い」など、自身の経験を紹介した。

 韓国に建設された発電所の総発電容量は80 GW(ギガワット)水準だが、中国は毎年新たに建設する発電所の発電容量だけで60−70GWに達する。全世界で発表される有機ELに関する論文の著者は大半が中国系で、中国から発表される論文の件数も韓国の10倍以上だ。

 李正東(イ・ジョンドン)教授(産業工学)は「産業先進国が100年かけて積み上げた技術を、中国は10年で10倍多くの研究を進めるやり方で猛追している。すでに海洋プラント、自動車、家電、携帯電話などほぼ全ての産業分野で中国が世界初のモデルを提示する段階に達している」と説明した。

 また、イ・ジョンホ教授(電気情報工学)は「韓国の半導体産業は、早ければ7−8年後に中国(の技術向上)により危機に直面する」と予測し、イ・チャンヒ教授(同)は「すでにテレビ分野では中国が脅威になっており、パネル分野も5年以内に追いつかれるかもしれない」と警告した。中国が独自に作成した設計図を基に韓国が製品を作り、再び中国に納品するような状況が、遠からず現実のものになる可能性があるということだ。

 ソウル大工学部のイ・ゴンウ学長は「韓国は先進国が確立した中核技術をすばやく模倣・改良して生産するのは得意だが、概念を新たにつくり最初の設計図を描くスキルは非常に不足している」と指摘。「長年の経験を持つ先進国、巨大な内需市場を舞台に短期間で経験を積み他国を追い上げる中国と張り合うには、企業・政府・大学がベンチマーキングを脱却し、創造的な経験と知識を積むためのシステムと風潮をつくっていく必要がある」と指摘した。

button_15.jpg  (朝鮮日報日本語版) 米進出30年サムスン電子、シリコンバレーに新社屋完成

朝鮮日報日本語版 9月26日(土)9時31分配信

 サムスン電子は24日(現地時間)、米国カリフォルニア州のシリコンバレーで電子部品部門の米州総括新社屋竣工式を執り行った。半導体分野をはじめとしてディスプレーや発光ダイオード(LED)など、電子部品分野での研究開発やマーケティング、アフターサービスなどを行う総合拠点だ。サムスンは米国進出から30年目となる2013年に新社屋の建設工事に着工し、今月完成した。

 竣工式にはサムスン電子の権五鉉(クォン・オヒョン)副会長、金奇南(キム・ギナム)社長、全永鉉(チョン・ヨンヒョン)社長など、電子部品部門の主な経営陣に加え、サム・リカルド社長など800人以上の現地スタッフが出席した。権副会長は祝辞で「(新社屋は)将来の成長動力を発掘し、研究開発能力を強化するための戦略的拠点になるだろう」と述べた。
2015年09月25日

button_15.jpg  【IAA 2015】AudiおよびPorsche、将来のスマートカーのモデルでOLED搭載を示す

2015年9月22日:OLEDNET

17日からドイツで開催された2015年のフランクフルトモーターショー(IAA 2015)では、AudiおよびPorscheがOLED照明とディスプレイを導入した車両を披露した。

Audiは過去様々なモデルと実証を介してOLED技術の優位性を立証している。特に2013年度には、3次元立体OLEDディスプレイ機能を持つ「SWARM」を披露した。今回のモーターショーでAudiはマトリックスOLED技術が最初に適用されたコンセプトカー「Audi e-tron quattro」を公開した。コンセプトカーは、マトリックスOLED lightingと内部OLEDディスプレイが適用された。マトリックスOLED lightingはテールランプに適用されており、調光を絶えず変化させることができ、影を発生させないという利点を持っていると明らかにした。また、コンセプトカーは、フルOLEDインターフェースが適用されており、車の運行に必要なすべての機能を物理的なボタンなしディスプレイタッチで操作することができる。Audiは、​​今回のコンセプトカーの技術を次世代Audiシリーズに徐々に適用される予定だと明らかにした。

Porscheは最初の4人乗り電気スポーツカーである「Porsche Mission E」という名前のコンセプトカーを今回のモーターショーに公開した。このコンセプトカーのクラスタには、OLED displayが装着されて、仮想イメージに情報が表示される。運転者はハンドルに装着されたボタンを操作して目的のメニューをアクティブにすることができ、クラスタが運転者の視線を検出するアイ・トラッキング・システムがあり、メニューが自動的に有効にされたりする。また、ディスプレイ部には、座席の形態とドライバーの姿勢に応じて変形するパララックス効果も実装した。運転者の姿勢の高さに応じて、円形の掲示板が反応して、運転者がよく見ることができるように動く。Porsche側スマートフォンを介して車両の主要な機能の設定が可能にする「Porsche Car Connect」の技術も一緒に適用すると明らかにした。

このようにOLEDを用いた照明とディスプレイがスマートカーに本格的に導入され、車載向けOLEDの関心も高まっている。サムスンディスプレイとLGディスプレーは2015年7月に開催されたディスプレイ国家研究開発事業総括ワークショップでは、それぞれの将来のスマートカーに適用されるディスプレイの意見を表明した。

サムスンディスプレイの追加ヒェヨン専務は、ディスプレイの未来は、アイ・トラッキング技術と音声認識技術などの補助的なスマート技術も裏付けされるべきと明らかにした。

LGディスプレーのユンスヨウン常務は車載用ディスプレイはCID、dash board、cluster、windowに活用することができ、そのためには透明とフレキシブル技術の発展が不可欠であると発表した。

8月19日IMID 2015のkeynote sessionで現代自動車のギムムンヒョン常務は、LCDパネルよりフレキシブル実装が容易なOLEDパネルが将来のスマートカーに主に適用されるものと明らかにして全体OLED市場の中で、自動車用OLEDの割合は増加すると予想され、2017年には30%以上になると期待した。

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Porsche Mission E、Porsche Home page


(アウディ ジャパン株式会社 プレスリリース)

高い統一感:インテリア
Audi e-tron quattro conceptは、卓越したパッケージングにより、4人の乗員用の広くて快適な室内空間と615ℓのラゲッジ容量を確保しています。室内は明るく開放感に溢れ、その基本デザインは、コンセプトモデルの新しい操作/ディスプレイ コンセプトと見事に調和しています。車内にあるすべてのディスプレイには、OLEDのテクノロジーが採用されています。その非常に薄いフィルムは、どのような形にもカットすることが可能です。





湾曲したOLEDを用いた新しいアウディバーチャルコクピットは、2014年に実用化されたアウディバーチャルコクピットをさらに進化させたものです。フルデジタルのメータークラスターの左右下側には、黒いガラスと細いアルミフレームを備えた2つのタッチスクリーンが設置されています。左側のディスプレイは、ライトおよび自動運転システムを制御するためのものです。右側の大きなディスプレイでは、メディアおよびナビゲーションシステムを操作することができます。同様の操作はステアリングホイールでも行うことができ、スポーク部分にそのためのタッチパッドが設置されています。

センターコンソールのセレクターレバー下側には、さらに2つのOLEDディスプレイが設置され、そこではドライブシステムの状況を確認したり、空調を制御したり、インフォメーション機能のプログラムを行うことができます。また、ドアの前方に設置された曲面ディスプレイは、デジタル サイドミラーとしての役割を果たします。

リヤには、2座の快適な独立式シートが装備されます。後席乗員は、センターコンソールに設置されたOLEDディスプレイを使って、後席用のエアコンディショナーおよびインフォテイメントシステムの操作をしたり、ドライバーとデータのやり取りをしたりできます。また、インターネット接続のためにLTEモジュールも搭載されています。Audi e-tron quattro conceptは、コネクティビリティの面でも最先端の技術を誇っています。

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2015年09月19日

button_15.jpg  銀ナノワイヤーがフレキシブルディスプレイの重要素材として注目される

2015年9月3日 OLEDNET

プリンセス大学キム・サンホ教授は9月1日、ソウルCOEXで開催されたIPEC(International Printed Electronic Conference)2015で「Silver nanowire技術は、現在の商業化の初期過程にあり、今後のディスプレイ市場の重要素材になるだろう。」と述べた。

キム教授は、flexible displayのbending radiusが減少するとき(TSP Touch Screen Panel)素材として使われるsilver nanowireに2つの主要な問題が生じる発表した。まず、bending時重なっている配線が、図1のように緩む現象が発生し、この現象により、bending stabilityが低くなると明らかにした。

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図1、Source:キム・サンホ教授、IPEC 2015

金教授は、この現象を、図2のように2配線をthermal annealing技術とレーザー工程、IPL光焼結技術を活用したwelding(溶接)する工法で解決が可能であると発表した。

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図2、Source:キム・サンホ教授、IPEC 2015

他の課題としては、bending radiusが減少したときに、図3のようにstress pointでnanowire間のcontact stabilityが低くなる現象が現れると明らかにした。

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図3、Source:キム・サンホ教授、IPEC 2015

金教授は、この問題は、Tg値が異なる2つのpolymerを混ぜて、図4に示すように層を敷いて硬化させた後、その上にTSPを上がってはundercoating工程を介して解決することができていると発表した。

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図4、Source:キム・サンホ教授、IPEC 2015

Silver nanowireは、既存の使われ透明電極材料であるITOよりflexibilityが高く、抵抗が少ないという長所があり、flexible OLEDに最適化されたTSP(Touch Screen Panel)素材として脚光を浴びたが、ディスプレイ市場でパネルの量産時の単価競争でITOに押されるという評価を受けてきた。

しかし、最近silver nanowire TSPに太陽の光が反射して画面全体が白っぽく見えるhaze現象が解決されてフォースタッチ技術などの向上TSP性能が要求される新しいタッチ技術が登場し、単価の違いにもかかわらず、silver nanowireを使用する製品がますます増加する傾向にある。

キム・サンホ教授は「Undercoating技術とwelding技術を組み合わせて使用​​してTSPの面抵抗を下げ、bending stabilityを大幅に向上することができるので、将来のflexibleディスプレイでsilver nanowireの市場性が大きくなると予想される。」と発表した。

button_15.jpg  2015年上半期OLED発光材料の市場は2600億ウォンで、マイナス成長となる

2015年9月7日 olednet

UBI産業リサーチによると、2015年上半期のOLED発光材料の市場規模は、約2600億ウォンで前半期比14%上昇したが、前年同期比では24%減少した。OLED材料市場は冷え込んでいるのが実情である。

OLED材料市場がマイナス成長なった原因は、OLEDの代表企業のサムスンディスプレイの上半期稼働率が50%の水準にとどまって材料の使用量が前年同期半期比で伸びなかったからである。

LGディスプレーはflexible OLEDとTV用大型OLEDパネルを生産しているが、上半期OLEDパネルの販売は約10万台に過ぎず、材料消費量も少ない。全体の生産規模は34Kであるが、上半期で購入したOLED材料費は約400億ウォン程度に過ぎず、稼働率が全体の製造能力の30%に過ぎないと推定される。

さらに、OLED材料メーカーは四半期で10〜15%も値下げを行っている。現時点では、需要の企業がサムスンディスプレイとLGディスプレーしかないため、顧客の値下げ要求に応じない場合、取引自体が停止されることがあり、無理に価格を下げている。OLED材料メーカーに対して顧客企業が性能が改善された材料の開発を絶えず要求しており、年間の開発費が数十億ウォン以上かかるが、ディスプレイメーカーは価格へのの上乗せは許さず、一方的な値引き要求だけが継続されており、材料事業の難しさが深刻である。

OLED産業が成長するためには、パネルメーカーだけに依存して成長を維持することができない。産業を支えている一つの軸である材料メーカーが良い材料を絶えず開発して、生産が改善して好循環生まれる。しかし、現在のディスプレイメーカーは、このような補完的な関係を完全に壊している。このために、OLED 材料メーカーが、現在最も望んでいるのは、中国のディスプレイメーカーが一日も早くOLEDパネルを大量に生産することである。

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半期OLED発光材料市場の実績2014H1〜2015H1

button_15.jpg  2015年第2四半期はAMOLED市場は過去最大

2015年9月18日 OLEDNET

UBI産業リサーチの[Weekly OLED Industry Analysis Report]によれば、第2四半期AMOLEDパネルの出荷量と売上高が過去最大規模であることが分かった。第2四半期の出荷台数は56万枚で、第1四半期比35%増加し、昨年同四半期比19%の成長を達成しました。売上高は28億ドルで、前四半期比65%の成長である。

前四半期AMOLED市場が成長した主な要因は、サムスンディスプレイからの中国のセットメーカーへのAMOLEDパネル供給量増加と、LGディスプレーのスマートウォッチ用flexible OLEDパネルの生産量の増加に伴うものである。


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2015年第2四半期でのAMOLED出荷量と過去の比較

button_15.jpg  韓国のGJM、日本のOLED蒸着部品市場への輸出を開始

2015.07.13

GJM(代表イムンヨン)が日本市場に、4年ぶりに輸出成果を出して話題だ。OLED部品の一つである蒸着源を専門的に設計および製造するGJMは国内需要をベースに、2012年から日本のOLED蒸着部品市場で営業活動を行ってきた。しかし、市場の反応が遅く、日本市場では成果が出なかった。そして、2014年6月に初めて製品を提供することに成功した。以降は毎月に1件程度、日本で取引があり、2015年6月末現在、日本の輸出実績が10件に達している。

この企業の主力製品であるOLED蒸着部品は、均一な厚さでコーティングするために使用される。 イムンヨン社長は「日本のメーカーの3-4社に製品を供給している」とし「OLED市場はまだ開花していないので、日本で大量受注を得るためには時間が必要な状況」と説明した。 GJMは、5.5世代(1100×1300o)以上の基板蒸着が可能大型有機蒸着源を独自開発し、韓国内外での競争力を認められた。 熱真空蒸着(Thermal evaporation)方法を使用して、有機と無機物質の両方を大型基板(ガラスやフィルム)に蒸着させることができる部品を設計および制御することができる技術を保有している。この技術をもとに、国内の一部OLEDディスプレイ装置メーカーに蒸着部品を供給している。 GJMは、日本市場での販売拡大のために、継続的な需要先の発掘と顧客の多様化に乗り出している。また、供給国を日本だけでなく中国などで拡大するために、海外の展示会にも毎年着実に参加している。

イムンヨン社長は、「日本にはまだ私たちのようなOLED蒸着部品メーカーがない」とし「今後の市場が急激に開かれることに備えて機能と性能を高級化して信頼性を確保するために万全を期している」と明らかにした。

button_15.jpg  水に浮くから落としても安心なAndroidスマホ「COMET」

CNET Japan 9月18日(金)17時16分配信

 防水スマートフォンは、風呂や台所で使えて便利。しかし、海や湖では落とすと手の届かない深みに沈んでしまうから、防水でも安心できない。

 しかし、クラウドファンディングサービス「Indiegogo」で支援募集中のAndroidスマートフォン「COMET」は、水に浮くので落としても大丈夫だ。

 防水性はIPX7相当。防塵性も備えているので、砂浜でも使える。

 スペックは、4.7インチ、720×1280ピクセル表示の有機EL(OLED)画面、プロセッサは動作周波数2GHzのオクタコア「Qualcomm Snapdragon 810」、RAMサイズは4Gバイト、ストレージ容量は32Gバイトまたは64Gバイト、バッテリ容量は2800mAh。カメラは背面も正面も1600万画素あり、自撮りの際にもよい画質で写真が撮れる。OSは、Android 5.1.1(開発コード名「Lollipop」)。

 nano-SIMを採用しており、対応通信方式はGSM、HSPA、LTE。サイズは137.5×67.7×7.9mm、重さは120g。

 Indiegogoでの目標金額は10万ドル。記事執筆時点(日本時間9月18日13時)で集めた資金は約8000ドル。
2015年09月18日

button_15.jpg  FlexEnable launches wearable technology lab

UK flexible display innovator FlexEnable has announced plans to create a new Wearable Technology Lab.

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A FlexEnable wearable screen demonstrator has been designed for the outdoor apparel market – Source: FlexEnable

The move was announced by Indro Mukerjee – CEO of the Cambridge-based company - during a presentation at the Printed Electronics Europe 2015 conference in Berlin.

He says: ‘We are looking for partners now – this is a very exciting time for the industry.’

FlexEnable’s new Wearable Technology Lab will provide a forum to connect with customers, and tailor solutions to their specific requirements.

Demonstrator
The potential FlexEnable’s plastic-mounted transistor technology has for driving screens in this segment was shown by a new demonstrator at the event.

This is an electroluminescent display designed for fitting into the sleeve of an outdoor jacket – an application in which a traditional smartphone would be too rigid and too heavy.

button_15.jpg  OLEDテレビ市場向けの投資は成長基調に突入するか?

OLED-TVがハイエンド製品群に定着するためには、55インチ以上の大型サイズで発売する必要があり、最終的には第8世代ライン投資が急務である。現在LGディスプレーが第8世代ラインを単独で投資しながらOLED-TV市場を開拓しており、2015年後半にLGディスプレーは8世代ライン増設に乗り出す。2016年から本格的に第8世代ラインの投資に乗り出すサムスンディスプレイは、優先的に2H2015に第6世代ラインを介して大型TV生産のための工程を適用、1Q2016に第8世代ラインの初期投資を開始して4Q2016に本格的に量産されるものと予想される。

2H2014以来、中国のディスプレイメーカーがOLEDラインへの投資に本格的に乗り出している。しかし、現在の中国と日本、台湾のディスプレイメーカーのOLEDラインは、量産のための初期投資に乗り出すレベルであり、まだ第8世代ラインまでの投資には多くの時間を必要とする。そこで、LGディスプレーと三星ディスプレイは、ディスプレイ市場の主導権確保のためにOLED大型ラインの投資に積極的に乗り出す可能性がある。それには大型量産歩留まりの確保が優先される。中国のディスプレイメーカーの盲目に近い投資をしても、歩留まりが上がらない中国ディスプレイメーカーとの技術的格差を視野に入れて、韓国メーカーが市場支配力を確固たるものにする可能性がある。BOEの10.5世代の投資の発表は、中長期的な計画を発表した宣言レベルで、サムスンディスプレイとLGディスプレーの10世代ライン投資に乗り出すかを見極めようとしている。

サムスンディスプレイとLGディスプレーは、プレミアム大型TV市場とフレキシブルディスプレイ市場の成長の乗じて、台湾と中国の競合他社との技術的格差をさらに拡大する必要があり、このように2015年以降、本格的大型OLED投資及びフレキシブルAMOLED投資に積極的に乗り出さなければならない。
韓国企業は2016年には投資の合理化と効率性を最大化するために第8世代AMOLEDラインへの投資に乗り出さなければならない。同時に、65インチ以上の超大型パネルの量産を目指した10世代ラインへの投資では、LCD / AMOLEDの混用生産方式の技術開発に取り組む可能性もある。

button_15.jpg  普及型AMOLED パネルの供給が本格化する予想、OLED産業に与える影響は?

2015年9月11日 OLEDNET

2015年第1四半期と第2四半期にリリースされた普及型のAMOLEDパネルを適用したスマートフォンは2種に過ぎなかったが、第3四半期に入り8月までに5種公開されて、今後は普及型のAMOLEDパネルの需要が徐々に増加すると予想される。

現在は平面タイプの中小型のAMOLEDパネルを量産または量産を目標にしているメーカーは、Samsung Displayなど7社である。中国のEDOや台湾のAUOはサンプルレベルで少量生産をしていることが知られており、他の中国パネルメーカーも、今年AMOLEDの量産を目指しているが、当面の需要を満たすことは難しいものと分析される。普及型のAMOLEDパネルを要求するセット企業の需要を満たすことができるパネルメーカーは、現在はサムスンディスプレイである。したがって下半期のSamsung Displayの動きにAMOLED産業が再び活力を受けることができるか期待を集めている。

Samsung Displayは普及型AMOLEDの需要を満たすために、下半期A1とA2 平面パネルラインの稼働率を引き上げると予想され、これに従って発光材料メーカーの材料の売上高の増加も期待されて、AMOLED産業に活力を与えると予想される。

また、普及型AMOLEDの需要が予想よりも高くなる場合は、A3 ラインの追加投資がフレキシブルパネル専用ではなく、rigidとflexibleの切り替えが可能なhybrid形式での投資になることがあるという見方も出ている。

下半期Samsung Displayの普及型AMOLED panel量産と供給計画に基づいてAMOLED産業の成長に弾みを与えることができるか期待される。

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2015年8月までにリリースされた普及型(平面型)AMOLEDパネルが適用されたスマートフォン

button_15.jpg  シャープ、8K映像モニタを発売へ--85V型でHDRにも対応

CNET Japan 9月16日(水)

 シャープは9月16日、8K解像度を持つ85V型液晶モニタ「LV-85001」を発表した。法人向けとして10月30日に発売する。受注生産品となり、想定税別価格は1600万円前後。

 LV-85001は、7680×4320ピクセルの液晶パネルを搭載した8K液晶モニタ。120Hz、12bitで駆動することができ、高精細かつ高速、高階調の極めて高い表示能力を実現した。

 液晶パネルにIGZOを採用し、駆動回路(TFT)の小型化と配線の細線化に成功。液晶パネルの透過開口率を向上することで、世界初の8KによるHDR表示も可能だ。

 バックライトには、新蛍光体を採用した独自のLEDバックライトシステムを搭載し、次世代の色規格であるBT.2020のカバー率は78%。8K HDR技術「メガコントラスト」により、金属の光沢感などをよりリアルに再現するとしている。

 4K信号を伝送するHDMIケーブルを4本使った8K映像伝送に対応し、8K映像出力機器と組み合わせて使用することで、フルハイビジョンの16倍の高精細でリアリティーある映像を表示。8K解像度のJPEG画像、USBメモリに保存した8K JPEGデータをそのまま表示することもできる。

 チューナは搭載しておらず、HDMI、D-sub端子など、2K/4K映像を入力できる端子を装備。2K、4K映像は、8K画質へとスケーリングをすることが可能だ。

 サイズは高さ1115mm×幅1930mm×奥行き173mmで、重量約100kg。2.1chのスピーカを内蔵し、電源は100V20A仕様になる。縦置き、横置きに対応するほか、本体下部に備えたインジケータ部を、見えない場所に移動することも可能。スタンドは同梱していない。
2015年09月17日

button_15.jpg  AIXTRON、開発ライン用の封止装置を開発

2015年9月14日 OLEDNET

蒸着装置のメーカであるドイツAIXTRONは2015年9月に、製品名がOPTACAPという封止(encapsulation)装置を、アジアの大手ディスプレイメーカーから受注した。

OPTACAP封止装置は、200 mm x 200 mm の基板サイズ向けであり、R&Dラインで運用される。AIXTRONは「この装置が、2015年第3四半期に発注され、2016年第1四半期に出荷される予定である。OPTACAPはPECVD技術を使用して、OLEDディスプレイ、OLED照明、有機太陽電池などの製造工程の中で、薄膜封止(TFE)に使用されるbarrier filmを成膜​​することができる」と発表した。

AIXTRONのCTO(最高技術責任者)であるAndreas Toennis氏は「TFEはOLEDの製造工程で不可欠なプロセスで、AIXTRONは高品質のバリア膜(barrier film)を高速で形成できる生産技術を開発した。このソリューションは、平面 OLEDだけでなく、フレキシブル OLEDでも重要な封止工程での生産コストを大幅に減少させてくれるものと期待される。」と述べた。

OPTACAP封止技術を開発するためにAIXTRONは、2015年4月にシリコンバレーの企業のPlasma Siを買収している。
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