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2015年02月28日

button_15.jpg  LGディスプレー 4Kテレビ向けパネルで世界1位

聯合ニュース 2月26日(木)10時42分配信

【ソウル聯合ニュース】フルハイビジョンの約4倍の解像度を持つ4Kテレビ向けのパネル市場でLGディスプレーのシェアが四半期ベースで初めて世界首位に立ったことが26日までに分かった。
 米調査会社のディスプレイサーチによると、2014年10〜12月期の4Kテレビ向けパネル市場でLGディスプレーは186万3800枚を出荷し、シェア27.9%を記録した。昨年10月に初めて台湾の群創光電(イノラックス)を抜いて月間出荷量1位になり、3か月連続で首位を守った。
 176万枚を出荷したイノラックスはシェア26.3%で2位。3位はシェア19.9%のサムスンディスプレーとなった。
 大型液晶パネル(9.1インチ以上)市場はLGディスプレーが2009年10〜12月期から21期連続で世界首位を守った。
 LGディスプレーは昨年10〜12月期に4544万7000枚の大型液晶パネルを出荷し、シェアは23.6%を記録した。昨年7〜9月期(4190万8000台)より8.4%増加した。
 これはタブレット型端末用のパネル販売量が増加したため。LGディスプレーは昨年10〜12月期に100万枚を超えるタブレット型端末用のパネルを販売した。同社は米アップルに最も多くのタブレット型端末用のパネルを供給している。
 サムスンディスプレーは出荷量ベースのシェアが18.8%で、3位だった。売り上げベースでは20.5%で、LGディスプレー(26.9%)に次ぐ2位となる。
yugiri@yna.co.kr

button_15.jpg  ソニーストア 名古屋がリニューアルオープン - 「ソニーのカメラをフルに体感できる日本初のストア」

マイナビニュース 2月27日(金)22時28分配信

● α7などのデジタルカメラ製品を展示の中心に

ソニーマーケティングは、2015年2月27日、名古屋・栄のソニーストア 名古屋を、リニューアルオープンした。この3月に5周年を迎えるのにあわせ、店内を大幅に改装。デジタルカメラの展示スペースを店内の約半分にまで拡張し、「ソニーのカメラをフルに体感できる日本初のストア」であることが特徴だ。

愛知県にはソニーEMCSの幸田サイトがあり、1972年の設立以来、ユーマチックやベータマックスなどのビデオ機器、8mmビデオ、ハンディカムを生産。現在でも映像機器の拠点として、αシリーズ向けのレンズ生産を行っている。

河野社長は、「αシリーズにおいて重要な役割を担うのがレンズ。同じ愛知県内に交換レンズの生産拠点があること、そして名古屋の店舗はソニーストアのなかでもデジタルイメージング(DI)の販売比率が高いこともあり、今回のリニューアルではDI中心の店舗とした。今後、こうした取り組みを他店舗にも展開したい」と説明した。

また、ソニーマーケティングのカスタマーマーケティング部門・浅山隆嗣部門長は、「ソニーストア 名古屋では、売り上げ構成比の約4割がDI製品。これを売り場構成比と同様に5割程度まで引き上げる。すでにソニーストア銀座でもαシリーズの展示スペースを増やす取り組みを行っている」とした。

ソニーストア 名古屋の土谷壮一店長は、「カメラファンのほか、子供をかわいく撮りたい、季節の花を鮮やかに撮りたい、気の合う撮影仲間と大画面で写真を見たいといった幅広い層に向けて、ソニーのカメラを体験・体感しながら提供することができる店舗。写真を楽しむ仲間が自然と集うストアが目標。家族やカップルも入りやすい店舗を目指している」と述べた。

「ソニーはレンズ、イメージセンサー、画像処理エンジンのすべてのコアデバイスを内製できる。そうした優位性を生かすのがカメラ戦略の基本姿勢。交換レンズでは昨年、3回ほど販売台数で2位に入り、キヤノンやニコンに追随している」(河野社長)。カメラ本体の販売台数からみれば、ソニーの交換レンズが2位に入るのは珍しいことで、それだけユーザーの期待が集まっていることが伺える。

また、河野社長はソニーが本当のカメラメーカーになるための条件として、「ソニーはカメラ分野においてはチャレンジャーであり、その姿勢を見せるためにも、売り場づくりやコミュニケーション投資が重要である。今回のソニーストア 名古屋のリニューアルにおいて、DIの展示を増やしたのは、ソニーがカメラ分野に積極的に展開していく姿勢を示したものであり、ソニーストアにとっても大きなチャレンジになる」と語った。

● カメラを体験する場所とユーザー集う場所を用意

1階フロアの3分の1強をDI製品の展示コーナーとし、αシリーズの撮影体験スペースや、製品ラインアップの展示、レンズコンサルティングスペースを配置した。実際にカメラを手にして、動く被写体でもブレずに、暗所でも明るく撮影できることを体験することで、ソニーのレンズやイメージセンサー、画像処理エンジンなどの技術力を感じてもらうことが目的だ。

「動体、暗所、色彩、望遠、ポートレート、マクロ、これらすべての撮影を体験できるスペースを用意した。また、レンズコンサルティングスペースでは専門アドバイザーが常駐して、AマウントおよびEマウントのすべてのレンズを試すことができ、利用シーンや要望にあわせて最適なレンズを提案できる」(土屋店長)という。

2階フロアでは、「写真を語り、集う場所」と位置づけるオープンスペースのαコミュニティ、「撮る楽しさを学べる場所」とするα Cafe体験会を実施できるエリアを用意。

α Cafe体験会は今年度だけで、すでに357講座を開講し、2,578人が参加した。「3月は57講座を開講する予定。ほとんどが無料の講座であり、写真の撮り方や交換レンズを使った楽しさを、専門用語を使わずに教えることができるのが特徴。撮る楽しさを手軽に学んでもらえる」(土屋店長)。また、αコミュニティは、α Cafeの参加者が気軽に利用したり、ママ友サークルなどが利用できるように開放する。さらには動画編集などのワークショップも随時開催するという。

○ 好調なハイレゾ製品

120型の4Kプロジェクターを用いて、撮影した写真を鑑賞できるシアタールームも用意。ここではハイレゾオーディオシステムも同時に試聴できる。そのほか、ウォークマンをはじめとしたハイレゾオーディオ製品、4KテレビやVAIO、Xperia、PlayStationなどを展示。それぞれのアクセサリー類の展示も豊富だ。

ソニーマーケティングの河野社長は、「4K、ハイレゾ、αの3つのカテゴリーが、ソニーが差異化できる領域だと捉え、それらの分野で高付加価値による市場活性化を図る。4Kテレビでは、96週間連続ナンバーワンシェアを獲得。ハイレゾオーディオにおいては、ハイレゾウォークマンの出荷台数が15%増、ウォークマンの平均単価が27%増、ソニーのオーディオ関連機器の売上高に占めるハイレゾ関連製品の売上構成比が30%を突破している。ヘッドホンもハイレゾ化の効果で販売金額が前年比10%増となっている」と説明した。

また、河野社長は札幌、福岡にもソニーストアを出店する方向で検討していることを明らかにした。出店時期などについては明言しなかった。

(大河原克行)

button_15.jpg  ソニー全事業分社化は、「事業売り飛ばし」への準備である 売却最有力はテレビ事業

Business Journal 2月28日(土)6時0分配信

ソニー全事業分社化は、「事業売り飛ばし」への準備である 売却最有力はテレビ事業

 ソニーは2月18日に発表した中期経営計画で、ビデオ&サウンド事業を10月に本体から切り離して分社化すると発表した。さらに分社の対象を、黒字経営を続けているAV機器やデバイス、デジタルカメラに拡げることも明らかにした。1年前の2014年2月にはVAIOブランドのパソコン事業を売却、テレビ事業を分社化することを発表している。

 同日の会見で平井一夫社長は事業分社化の狙いについて、「組織の階層を減らし、意思決定を早め、結果・説明責任を明確にする」と語っているが、本音はどうか。「『本音』は社員へのショック療法? 」(2月23日付「日経BPネット」記事より)という観測もあるが、それもうがった見方だろう。

 ソニーの事業分社化は、「事業売り飛ばしへの準備」だと筆者は見る。本社に事業部門として組み込まれているビジネス・ユニットは、それぞれの採算性が不分明になる組織形態だ。また構成員も本社の社員ということで相対的に手厚い立場が与えられているし、それを本人たちも期待している。つまり企業への膠着性が強く、組織風土的にも文化的にも切り離しにくい。

 また事業売却先候補が出てきても、その事業が本社に組み込まれていれば、デューディリジェンス(資産査定)の困難性が増す。本社に組み込まれたままでの事業売却を「カーブアウト(切り出し)」と呼ぶのだが、カーブアウトだとその売却の「荒事性」が高まってしまうのだ。

 一方、すでに子会社化された事業の売却では、こうした問題はすべて低減できる。買収希望会社や間に入る投資銀行などにとっても、適正価格の算定や交渉などをスムーズに進めることができるため早期の売却が可能になる。

●「衰退期」に入ったテレビ産業

 ではソニーが新たな子会社構成によって、売却に動く可能性が高い事業はなんだろうか。筆者はテレビ事業だと見る。

 ソニーは昨年7月にテレビ事業をソニービジュアルプロダクツに移管・分社化した際、「売却を一切考えないというわけではない」とその可能性を示唆している。同事業は2014年の第1〜2四半期に連続して黒字となったが、2四半期連続の黒字は実に10年半振りのことだった。その間、年間売上高はピーク時の2兆円から8300億円まで落としている。黒字を辛うじて出した今なら有利な事業売却が可能だろうし、ソニー全体の企業価値が上がり株価が持ち直すはずだ。ソニーはそんなシナリオの元に事業分社化を進めてきているはずだ。

 テレビ事業からの退却については、ソニーだけの話しではない。東芝はすでに海外テレビ事業からの撤退を決めている。北米ではブランド供与とし、欧州やアジアではライセンス供与の協議を続けている(1月29日発表)。パナソニックは中国の液晶テレビ生産から撤退する(2月2日発表)。また、シャープについては、2月11日付本連載記事で『赤字転落のシャープ、17年までに消滅の危機』」と予想した。


 各テレビメーカーは海外事業を手じまいして、国内で4Kなどの高級路線、あるいは国内市場に傾注して生き残ろうとしているが、それも難しい。筆者は「インダストリアル・ライフサイクル」、つまり「特定の市場における特定の産業にはライフサイクルがある」と提唱している。よく知られているPLC(プロダクト・ライフ・サイクル)では、導入期、成長期、成熟期、衰退期があるとされているが、このサイクルが特定の産業全体に適用できる。

 日本のテレビ産業は、まさに衰退期に突入している。PLCでは、衰退期に突入した商品にしがみついて残った企業に利益がもたらされることがある。いわゆる「残存者利益」だ。しかし、テレビ産業のようなグローバル産業の場合、それも期待できない。韓国サムスンやLGなどの海外勢が侵入してきて、日本のプレイヤーの残存陣地もくまなく浸食してしまうからだ。

 今後日本のテレビ事業は、液晶パネルなどのデバイス事業へと階段を下りていく。あるいはソニーにこれから起こりうるように、テレビ事業そのものを他社に売却して滅消させていくことになるだろう。大きな時代の流れ、インダストリアル・ライフサイクルには抗うことはできない。
(文=山田修/経営コンサルタント、MBA経営代表取締役)
2015年02月27日

button_15.jpg  LG、LTE対応スマートウォッチ「LG Watch Urbane LTE」発表--独自OSを搭載

CNET Japan 2月27日(金)8時34分配信

 Palmが開発した「WebOS」が、LGの最新スマートウォッチでモバイルの分野でカムバックを果たす。

 LGは米国時間2月26日、「LG Watch Urbane LTE」を発表した。高速4Gワイヤレスネットワークに接続が可能な初めてのスマートウォッチだ。OSにはGoogleの「Android Wear」でなく、「LG Wearable Platform」と名付けられた独自のOSが搭載されている。

 製品に詳しいある人物によると、LG Wearable PlatformはWebOSをベースに開発されたという。このプラットフォームは、同社のスマートテレビ製品ラインにも採用されている。同社は2013年にHewlett-Packard(HP)からWebOSを買収した。

 WebOSを複数の製品ラインに採用していることから、LGが独自のOSについて野心的な計画を抱いていることがうかがえる。サムスンがモバイルOS「Tizen」を擁するように、LGは複数の製品に独自プラットフォームを採用することで、GoogleのモバイルOS「Android」に対する依存度を低くしてゆく可能性がある。

 もっともLGは、Google陣営からの離脱を求めているわけではない。同社は2月に入って「LG Watch Urbane」を発表している。同製品は4G接続には対応しないが、GoogleのAndroid Wearを搭載する。

 ユーザーにとって、LG Wearable PlatformがAndroid Wearとどれだけ異なるかは不明だ。スクリーンショットは提供されていない。

 LGは、今後も両方のOSをサポートすることで、Googleとの良好な関係を保ちながら、より柔軟に独自のニーズを満たせる別のプラットフォームを育てていく可能性が高い。

 Urbane LTEは、4つ目のLG製スマートウォッチとなる。LG Watch Urbaneおよび「LG G Watch R」と同様、LG Watch Urbane LTEは1.3インチの円形プラスチック有機EL(P-OLED)ディスプレイを搭載し、常時オンの「アンビエントモード」を備える。Urbane LTEもUrbaneも、1.2GHzのQualcomm製「Snapdragon 400」プロセッサと4Gバイトのメモリを搭載する。

 ただし、Urbane LTEには、LTEに対応していない製品との重要な違いがいくつかある。Urbane LTEは、独立したLTE接続を使って通話とテキストメッセージの送受信ができる。また、バッテリは700mAhとより大容量で、スタンバイモードなら数日ほど電池がもつ。近距離無線通信(NFC)チップを搭載し、NFC対応のレジで支払いができるモバイルウォレットにもなる。

 さらに、Urbane LTEの右側には3つのボタンが付いている。上のボタンを押すと設定にアクセスでき、中央のボタンを押すと時計とアプリが切り替わり、下のボタンを押すと「戻る」機能として動作する。この「戻る」ボタンを押し続けると、事前に設定しておいた緊急連絡先に安全信号を送信する。

 Urbaneのカラーバリエーションはゴールドとシルバーだったが、Urbane LTEはシルバーのみだ。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

button_15.jpg  [山根康宏の「言っチャイナよ」] Xiaomiが新製品2機種発表、ボタンレススマホや女子スマホが登場

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Impress Watch 2月25日(水)9時1分配信

 世界シェアで着々と順位を上げる中国のスマートフォンメーカー。本誌「みんなのケータイ」でもおなじみの香港在住のモバイル・ジャーナリスト山根康宏氏が最新の中国スマホ事情を解説します。2015年1月は、今世界で最も勢いのあるXiaomiが2つの新製品を発表。また世界初のボタンレススマートフォンや、女性に特化したスマートフォンなどが登場しました。

■ Xiaomi、新型低価格スマホ「紅米2」は女性をターゲット

 Xiaomi(北京小米科技有限責任公司)は中国で売れ行き上位を走る低価格スマートフォン「RedMi(紅米)」を1年半ぶりにモデルチェンジ。ディスプレイサイズは4.7インチのままに、本体をパステルカラーとした「RedMi2」(紅米2)の販売を開始した。価格が安いことだけではなく、ピンクなどカラフルな本体色を追加。同社のWebページでは女性が使っているシーンをふんだんに掲載するなど、ターゲットは10代後半から20代の女性を強く意識している。800万画素カメラやLTEの対応など基本スペックはほとんど変わっていない。

 チップセットはSnapdragon 410(1.2GHz、クアッドコア)を搭載。ディスプレイは4.7インチHD(1280×720ピクセル)。通信方式はTD-LTE/FDD-LTE/TD-SCDMA/W-CDMA/GSMに対応。TD-SCDMA非対応版(中国聯通向け)と、TD-SCDMAの代わりにCDMA2000対応(中国電信向け)のモデルも用意。カメラは800万とインカメラ200万画素を搭載。本体カラーはホワイト、ブラック、ピンク、イエロー、ミントグリーンの5色。価格は699元(約1万3320円)。

■ Xiaomiの1月2機種目はフラッグシップのノートサイズ端末

 Xiaomiは1月にもう1機種の「Mi Note」を発表した。5.7インチディスプレイに高速CPUを搭載、Mi Noteはメモリ容量もアップしたフラッグシップモデル。フロント側のディスプレイは側面側が曲面形状で手に持ちやすく、前後共にゴリラガラス3で覆い強度も増している。専用のDAC(デジタル-アナログ変換回路)を搭載し音楽再生にも優れている。メインカメラは最大32秒間の長時間露光も可能、三脚などに固定しての夜景撮影にも適している。

 スペックはSnapdragon810(2.5GHz、クアッドコア)搭載、5.7インチフルHD(1920×1080ピクセル)ディスプレイ、メモリはRAM 3GB、ROM 16GBまたは64GB。カメラはメインが1300万画素、フロントに500万画素。通信方式はTD-LTE、FDD-LTE、W-CDMA、TD-SCDMA、GSM対応。価格は16GB版が2299元(約4万3840円)、64GB版が2799元(約5万3380円)。同社のフラッグシップモデルはこれまで1999元(16GB)だったが、2000元を超えたのは本モデルが初となる。なお、発表会で同社CEOの雷軍(レイ・ジュン)氏はiPhone 6 Plusとの比較を多用。ライバルは同じ画面サイズのGALAXY Note 4ではなく、より高価格なiPhone 6 Plusとしている。

■ OPPOからAV強化のデザインファブレット「U3」登場

 OPPO(広東欧珀移動通信有限公司)は5.9インチの大画面にオーディオとカメラを強化したファブレット「OPPO U3」を発表した。大画面を有効活用できるように画面内のアプリ表示は上下に2分割し、2つのアプリを同時表示できる。カメラは前後が1300万画素と500万画素でフロント側にもフラッシュを搭載しセルフィーも美しく撮影できる。また、旭化成エレクトロニクスの音源チップを搭載し高音質な音楽再生も可能である。

 本体背面はひし形のパターンを交互に並べた独特のデザインで、天然素材のような美しい仕上がりとなっている。また自社開発した独自の急速充電にも対応、30分でバッテリーを75%まで充電できる。チップセットはMTKのMT6752(1.7GHz、オクタコア)を搭載。ディスプレイは5.9インチフルHD(1920×1080ピクセル)、RAM 2GB、ROM 16GB。通信方式はTD-LTEの4バンド、B38/B39/B40/B41に対応、TD-SCDMAとGSMにも対応する。本体サイズはサイズは156.8×81×8mmと5.9インチモデルだけあり、やや大きめ。価格は3499元(約6万6720円)。

■ 世界初のボタンを一切廃止した新世代オペレーションスマホ「7x」をMantaが発表

 Manta(上海華豚科技有限公司)は電源ボタンやボリュームボタンなどの物理的なボタンを無くし、指先だけで操作が可能な新しいUIを採用したスマートフォン「7x」を発表した。普通のスマートフォンなら側面や背面にある操作ボタンは一切なく、上部にSIMトレイ、下部に独自の41ピンの「Duckbill」コネクタを備える(microUSBとの変換アダプター付属)。本体サイズは151.3×76×9.8mmで若干厚みがあるが、これは側面全体にセンサーを配置しているからだと思われる。側面の上下に張られたセンサーが常に握っている手のひらや指先を感知しており、たとえば着信があれば親指のそばにポップアップで発信者の電話帳がカード型で開き、タッチして着信できる。ボリュームの上下は画面下部のソフトキーのホームボタンの左右を指先でスワイプすればよい。電源のON/OFFは本体右側面上側のセンサーをタッチで行う。

 チップセットはSnapdragon 801(2.5GHz、クアッドコア)、5.5インチフルHDディスプレイ(1920×1080ピクセル)、RAM 2GB、ROM 32GB。カメラは背面とフロントどちらも1300万画素を搭載。なお、OSは非ボタンUIに対応したAndroid OS 4.4改変の自社開発OS「MO7 OS」を採用。通信方式はTD-LTE、FDD-LTE、W-CDMA、GSMに対応。バッテリーは4200mAhの大容量のものを搭載する。価格は4080元(約7万7720円)。なおバッテリー容量を小型化し厚みを抑えた「7L」も追って発売予定。

■ TCLからピンクカラーの女性向けスマホ

 TCL(惠州TCL移動通信有限公司)は20代前後の女性をターゲットとしたスマートフォン「i718M」の販売を開始した。本体はピンクとホワイトの2色展開。背面はカメラの周りをダイヤモンドカットした宝石状のパーツで覆い高級感を出している。このTCLによると宝石は15個、1.75mmサイズで57面カットされ、3000度以上の高温処理された硬度8のものだという。そして、電池カバーも三角の細かい凹凸を並べた美しいデザイン。表面はベビースキン仕上げで肌触りは柔らかい。またフロントカメラの画素数は800万と高く、セルフィー好きな女性のために美顔モードを備える。なお、ピンボケして撮影に失敗した写真も、後からピントを動かしてピントのあった写真に仕上げられる。

 スペックはチップセットにMT6752M(1.5GHz、オクタコア)を搭載。5.5インチHDディスプレイ(1280×720ピクセル)、メインカメラは1300万画素、フロントカメラは800万画素。カメラ。通信方式はTD-LTE、TD-SCDMA、GSM対応。Andorid OS 4.4上に独自UIを搭載、テーマカラーはピンクなどこちらも女性を意識したカラーのものが揃っている。価格は1799元(約3万4280円)。

■ Coolpadの低価格シリーズからハイスペックモデル登場

 Coolpad(宇龍通信)は1000元を切る低価格スマートフォンラインナップの「Dazen(大神)」シリーズにハイスペックモデルの「Dazen X7」を追加すると発表した。5.2インチ有機ELフルHDディスプレイや金属フレーム、背面ガラス仕上げなど性能だけではなく外見も高級感のあるDazenシリーズのフラッグシップと呼べる仕上がり。99元(約1880円)を支払えばディスプレイ破損時の無償交換など保険サービスも受けられる。本体カラーはベーシックなホワイト、ブラック、シャンペンゴールドに加え、ピンクも追加。金属ボディーのピンクは他社にはないラインナップだ。

 中国3キャリア向けにチップセットと対応通信方式で3モデルが存在する。Snapdragon 801(2.3GHz、クアッドコア)またはMT6595M(2.0GHz、オクタコア)を搭載。カメラはメインが1300万画素、フロントが800万画素。RAMは2GBまたは3GB。OSはAndroid OS 4.4改変のCoolUI 6.0を搭載。通信方式は3モデルごとにTD-LTE、FDD-LTE、W-CDMA、TD-SCDMA、CDMA2000、GSMのうちのいずれかを採用。価格は全通信モデル対応の3GB版が1799元(約3万4280円)。CDMA2000非対応の2GB版が1699元(約3万2300円)。

■ QingChengの「V1」はIP68対応の防水防塵スマホ「V1」発売

 QingCheng(上海青橙実業有限公司)はオレンジカラーが目を惹く防水防塵対応スマートフォン「V1」を発表した。ステンレス系素材のフレームで本体の強度を高め、ディスプレイには1.1mm厚のゴリラガラス3を採用。防水防塵機能はIP68相当で水深1.5mの水中でも30分の利用に耐えられる。またディスプレイは液晶ではなく有機ELを採用したことで超低温での利用時も表示が乱れないという。なお剛性の高い箱型の輸送ケースも別売される。

 位置測定はGPS、GLONASS、北斗など複数のシステムに対応し世界中どこでも正確な位置を把握できる。カメラは1600万画素と高画質なものを搭載、光学手振れ補正にも対応する。スペックはチップセットがMT6752(1.7GHz、オクタコア)。ディスプレイは5インチHD(1280×720ピクセル)。メインカメラは1600万画素、フロントカメラは500万画素。通信方式はTD-LTE、FDD-LTE、TD-SCDMA、W-CDMA、GSMの5モード対応。OSはAndroid 4.4を改変したMyUI 3.0を搭載。サイズは149.5×78.5×12.9mm、重量は229g。価格は3999元(約7万6250円)。

■ ついに登場! 1万円のLTEスマホ「小宇宙S1」

 中国各メーカーのスマートフォンは低価格化が進み、今や1000元(約1万9000円)を切る製品でも高性能な製品が増えている。そんな中で、日本円でも1万円を切るLTE対応のスマートフォンがXYZ Shouji(小宇宙、深セン市深盈泰科技有限公司)から発売された。それが「小宇宙S1」である。価格は499元(約9510円)で、もちろんSIMフリー。LTEはTD-LTEのみ対応でFDD-LTEには対応しないものの、4Gスマートフォンでこの価格は驚異的だ。

 低価格品ゆえスペックも低いと考えがちだが、ディスプレイは5インチで解像度はHD(1280×720ピクセル)、カメラは1300万画素+500万画素。ディスプレイの上に手をかざすだけで画面表示スクロールができるなど、低価格製品には十分すぎる性能を持つ。TD-LTE、TD-SCDMA、GSMに対応。OSはAndroid改変の、アリババが開発したAliyun OS 2.9を搭載する。

■ 今月のメーカーピックアップ「Coolpad」

 Coolpad(通称:宇龍通信、宇龍計算機通信科技(深セン)有限公司)は中国でも老舗のスマートフォン専業メーカー。創業は1993年と古く、最初はポケベルなどを手掛けていた。2003年には中国国内メーカーとして最初のカラー液晶携帯電話「Coolpad688」を開発。当時流行のモトローラのフリップ式タッチパネル端末を模した形状で、ビジネス層をターゲットにした高機能端末だった。2004年には世界初のGSMデュアルSIM対応携帯電話を発売。これもSIMカードを複数併用するビジネス向け端末で、同社の携帯電話は一般コンシューマー層ではなくビジネス層向けの製品に特化していく。大画面ディスプレイの搭載や黒を基調とした高級感ある仕上げなど、他の国内メーカーとは異なる路線は同社のイメージを特別な存在に育て上げていく。タッチパネル搭載携帯電話向けの独自OSも開発、他社が台湾メディアテック製のフィーチャーフォンプラットフォームを採用に動いていく中でも独自技術の開発に注力。Coolpadの名は「高級・高機能・ビジネス向け」という、中国国内でも唯一無二のブランドとして広く知られるようになっていった。

 その後はWindows Mobile搭載のスマートフォンもいち早く手がけ、「中国スマートフォンメーカーの顔」としての地位を着々と築く。2010年には最初のAndroidスマートフォン「Coolpad N930」を発売。海外メーカーには無いGSMとCDMA2000のデュアルSIM対応製品でもあった。2011年には世界初のW-CDMAデュアル待受対応の「W770」を発売。なお2015年の現時点でも2枚のSIM両方でW-CDMAを同時利用できるのは大手メーカーを含めこのW770のみだ。その後中国3キャリアがスマートフォンシフトを進める中、Coolpadの製品は各キャリアがこぞって採用を進めていった。2011年からは1000元台の低価格スマートフォンも積極的に投入。2013年に販売した「Coolpad 7295」は低価格ながらも5インチの大画面、500万画素の高画質カメラを搭載し同年のベストセラーモデルにもなった。気が付けばCoolpadは中国国内のスマートフォン販売数でトップのサムスンに次ぐ2番手を、常にLenovoと争うまでのトップメーカーになっていったのだ。

 だが、Coolpadの地位をじわじわと脅かす新興メーカーが現れた。言わずと知れたXiaomi(北京小米科技有限責任公司)である。Xiaomiのハイエンドモデル「Mi」シリーズは当初は一部のマニア層だけが飛びつく商品だったが急激にファンを増やし、2013年7月には1000元を切る低価格モデル「RedMi」(紅米)を発表。Coolpadも1000元を切る製品をいくつか出していたが、主力モデルは1000元台半ばの製品だった。ところが性能が同等で価格が約半分のRedMiに大きく客を奪われてしまう。

 この「RedMiショック」に危機感を覚えた同社が取った戦略は、全く新しいブランドの立ち上げだった。それが「Dazen(大神)シリーズ」である。2014年1月に発表された「Dazen F1」は、RedMiより大きい5インチディスプレイを搭載しながら1000元を切る低価格で大人気となる。またXiaomiにはない7インチタブレットも投入。1000元以下のスマートフォンをラインナップを一気に揃え、Dazenは本家のCoolpadブランドを超える人気と知名度を持つブランドとなった。

 そして2014年1月からはこのDazenシリーズをCoolpadのメインストリームとすることにし、1月には今回紹介するハイエンドの「Dazen X7」も発表。今後中国国内向けはキャリアとの一部協業モデルを除き、Dazenブランドの製品を強化していく。一方海外向けには東南アジアに低価格機を、欧米には少数ながらもLTEスマートフォンを輸出している。海外ではまだCoolpadとDazenのどちらのブランドも認知度が低いことから、今後どのような戦略で販路を広げていくか気になるところ。低価格品のラインナップが多いことから、海外展開を本格的に行えばXiaomiにとっても無視できない存在になっていくだろう。


【ケータイ Watch,山根康宏】

button_15.jpg  日系企業がテレビ事業縮小、3600万台の市場の穴を埋めるのは・・中国、それとも韓国?―中国メディア

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FOCUS-ASIA.COM 2月27日(金)3時10分配信

日系企業がテレビ事業縮小、3600万台の市場の穴を埋めるのは・・中国、それとも韓国?―中国メディア
中国紙・北京商報は26日、東芝やパナソニック、シャープ、ソニーなど日本の大手メーカーがテレビ事業を縮小する姿勢を示していることから、世界で3600万台分の市場の穴を中国や韓国のメーカーが埋めることになる可能性があると指摘した。

報道によると昨年、世界で東芝のテレビ販売台数は720万台、パナソニックは850万台、シャープは800万台、ソニーは1200万台とされ、合わせて3600万台近い市場となっている。

中国の家電業界専門家、梁振鵬氏は日本の各社がテレビ業界で負けている理由について、日本経済の低迷、イノベーション能力の不足、中国メーカーの成長といった点を指摘。「日本メーカーの落ち込みは中国メーカーにとって新たなチャンスとなる」と分析した。

ただ、韓国ではLGエレクトロニクスが有機ELテレビの苦戦によって2期連続の減益となり、中国はインターネット放送の“脅威”と市場飽和という問題を抱えるなど、両国のテレビメーカーとも先行きが明るいとは言えない状況だ。

(編集翻訳 恩田有紀)
2015年02月26日

button_15.jpg  細野東工大教授に知財貢献賞=ディスプレー用半導体で―科技機構

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時事通信 2月25日(水)20時56分配信

 スマートフォンやパソコンなどの高精細ディスプレーに適した酸化物半導体を開発した東京工業大の細野秀雄教授(61)が25日、科学技術振興機構から「知的財産特別貢献賞」を受賞した。細野教授は同機構のプロジェクトで、インジウムとガリウム、亜鉛から成る酸化物半導体を使った薄膜トランジスタ(IGZO―TFT)を開発。同機構が基本特許を保有してメーカーにライセンスを提供している。 
 同賞の受賞は2011年の赤崎勇名城大教授(86)以来、2人目。赤崎教授は青色発光ダイオード(LED)を開発し、昨年のノーベル物理学賞を受賞した。
 細野教授は東京都内で開かれた表彰式で「若い研究者が元気になるためには、自分たちが開発した技術が世の中の目に見える形になってほしい」と述べた。細野教授はIGZO―TFTのほかにも、鉄を含む高温超伝導物質や電気を通す「セメント」、アンモニアの新合成法など、常識を覆す研究成果を上げ続けている。
2015年02月25日

button_15.jpg  新しい山形県民文化施設は地下1階地上5階 、レストランなどには有機EL照明を採用

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山形新聞 2月25日(水)7時42分配信

 県が建設する山形駅西口拠点施設(新県民文化施設)の基本設計の概要が24日、県議会に示された。施設は山形テルサ北側に配置、規模は地下1階、地上5階建てで大ホールの客席は2千席。県産品ショップや産直レストラン・カフェ、県内農業を紹介するショーウインドーなど発信機能も備える。2019年度の開館を目指す。

 県が示した概要書によると、メーンの大ホールは3層構造で、座席の幅や前後の間隔は他県の同種施設と遜色のない水準とする。車いす使用者用のスペース、親子鑑賞室も設ける。舞台は袖部分を含まない主舞台の幅が20メートル、奥行きが20メートル。

 鉄骨・鉄筋コンクリートなどで建設、ホールの内装などには県産木材を積極活用、レストランなどには有機EL照明を採用する。延べ床面積は1万5600平方メートル。

 文化施設の北側にはイベントや防災対応のための広場を整備し、施設と広場、山形駅西口が一体的につながるよう屋根付きの通路で結ぶ。施設東側には山形テルサと供用の駐車場を約450台分確保する。

 概算事業費は14年度6月時点の水準を基に算定し、備品や設計などを除き114億円と見込んでいる。昨年度末の「施設概要」では設計や備品などを含めた総事業費として143億円と見込んでおり、大きな変更はないという。

 14年度中に基本設計をまとめ、15年度は実施設計のほか、施設全般の管理運営計画や県産品ショップ・産直レストランなどの整備・運営に関する検討に入る。16年度の着工、18年度完成を目指す。

button_15.jpg  世界のテレビ市場 中国企業が「海外市場」開拓へ=中国メディア

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サーチナ 2月25日(水)6時33分配信

 中国メディアの中関村在線は24日、中国海関総署(中国税関)が23日に発表したデータとして、2014年1−11月における中国のテレビ輸出量は6886万台に達し、前年同期比27.8%増に達したと伝え、「中国のテレビ輸出が伸び、韓国ブランドは世界的にシェアを落としている」と報じた。

 記事は、中国政府による景気刺激策が相次いで終わり、不動産市場の低迷などの影響もあり、中国国内におけるテレビ販売も低迷しているとする一方、「中国のテレビメーカーは成長に向けて海外市場の開拓を進める方針」と紹介した。

 さらに、中国家電メーカーの1社であるSkyworth(創維)の楊東文総裁が「国内のテレビ市場の成長が鈍化している今、海外市場こそSkyworthにとっての成長市場になる」と述べたことを紹介したほか、中国家電メーカーのTCL集団の李東生董事長(会長)の発言として「TCLの今後3年における企業戦略は国際化の加速」と述べたことを伝えた。

 続けて、TCLの2014年11月における海外市場でのテレビ販売台数は56万1000台に達し、TCLの同月の総販売台数の40.6%を占めたと紹介。中国のテレビメーカーが海外市場で販売台数を伸ばすと同時に、サムスンやLGといった韓国企業は薄型テレビ市場でシェアを落としていると紹介。サムスンの14年第3四半期におけるシェアは前期比6.3%減の25.5%、LGのシェアは同2%減の16.5%だったと伝えた。

 一方、海外のテレビ市場において中国メーカーがシェアを伸ばしている理由について、海外メディアからは「中国企業が低価格でテレビを販売しているため」との指摘があることを紹介、中国の業界関係者からも「中国のテレビ輸出額の伸びは輸出台数の伸びを下回っている」との指摘があると紹介。

 さらに、韓国企業のテレビ市場におけるシェアは全体としては低下しつつあるとしながらも、価格が高く、ディスプレイサイズの大きい高級テレビ市場では今なお高いシェアを有していると伝えた。(編集担当:村山健二)

button_15.jpg  韓国LG Electronics、有機ELと4Kの「デュアルプレミアム戦略」を推進

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ITmedia LifeStyle 2月24日(火)

 LG Electronicsは2月24日、韓国ソウルで2015年のテレビ新製品を発表した。有機ELテレビは、4K対応の「EG9600」を含め、従来の5モデルから10モデルへと倍増。あわせて、有機ELと4Kによる「デュアルプレミアム戦略」で高付加価値テレビ市場に注力する方針を明らかにした。

 同社では、最新有機ELディスプレイのメリットを「ABCDコンセプト」として紹介。A(Angle、視野角の広さ)、B(Black、黒表現)、C(Color、色再現性)、そしてD(Design、デザイン)に優れた製品とアピールしている。なお、新製品は海外市場に向けても3月下旬から順次販売する計画だ。

●ABCDコンセプト(出典:LG Electronics)

・角度(Angle:A):LG の有機ELテレビは、画面を斜めから見ても、かつてないすばらしい画質が楽しめます。
・黒(Black:B)と色(Color:C):有機ELラインアップでは、LGが特許をもつWRGB方式の有機ELディスプレイ技術などいくつかの高度なディスプレイ機能により、パーフェクトブラック、パーフェクトカラー、無限のコントラスト比をもつ画質が保証されています。
・デザイン(Design:D)LGのアートスリムデザイン哲学により、全体的に美しくシンプルでクリーンな印象の、スリムなテレビが実現しました。

button_15.jpg  LG電子「有機ELテレビ販売目標は前年比10倍」

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聯合ニュース 2月24日(火)

【ソウル聯合ニュース】LG電子のホームエンターテインメント(HE)事業本部の権峰ソク(クォン・ボンソク)副社長は24日、新製品発表会に出席し、今年の有機ELテレビの販売目標について「前年比で10倍以上成長すると見ている」と述べた。
 権副社長はこれまで有機ELテレビ市場はLGがけん引してきたが、今年からは日本や中国企業も参入し本格的に市場が拡大すると見通した。
 また、フルハイビジョンの4倍の解像度を持つ4Kテレビの今年の世界市場規模は、テレビ市場全体の15〜20%水準となる3000万台に達するとした。その上で、市場シェア20%を目標に掲げた。
 昨年、収益性が悪化したHE事業本部の今年の業績について権副社長は「中国の成長率鈍化やブラジル、ロシアの通貨下落など外的要因が安定すれば今年の収益性は例年並みに戻る」と予想した。
sjp@yna.co.kr
2015年02月24日

button_15.jpg  [新製品]富士通のスマートフォン「ARROWS M01」を「楽天モバイル」とセットで販売

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BCN 2月24日(火)

 楽天グループのフュージョン・コミュニケーションズは、2月24日、格安通話サービス「楽天モバイル」セット端末として、富士通のスマートフォン「ARROWS M01」と「楽天モバイル 通話SIM」のセット販売を開始した。端末の発送は3月21日以降。価格は3万6720円。

 「ARROWS M01」は、CPUにクアッドコアのMSM8926を採用し、4.5インチ有機ELディスプレイ(解像度720×1280)、1GBのメモリ、約800万画素/約130万画素のカメラを搭載したSIMフリースマートフォン。OSはAndroid 4.4。

 文字入力インターフェース「NX!Input」、日本語変換システム「ATOK」、センシング技術で生活をサポートする「ヒューマンセントリックエンジン」によって、画面の輝度とコントラストを自動調整する「スーパークリアモード」、通話相手の声を聞き取りやすくする「スーパーはっきりボイス4」、周囲の騒音を抑えてクリアな会話を実現する「スーパーダブルマイク」、IPX5/8の防水性能、IP5Xの防じん性能などを備える。

 サイズは幅67.0×高さ138.0×奥行き10.9mmで、重さは約153g。カラーは、ホワイト、ブラックの2色。

 なお、一括購入特典として、「楽天スーパーポイント」2000ポイントをプレゼントする。

button_15.jpg  30秒で分かる最新大画面スマホの魅力

ITmedia Mobile 2月24日(火)

 数あるAndroid OS搭載スマートフォンの中で、最高峰に位置するモデルが米Googleの「Nexus 6」です。5.96型で2560×1440ピクセル表示という超高精細な有機ELを搭載するだけでなく、4K動画の撮影が可能な1300万画素の光学手ブレ補正付きメインカメラや、2.7GHz動作のクアッドコアCPUを備えるなど、高い性能を誇っています。

カラーバリエーションはダークブルーとクラウドホワイトの2色

 本体サイズは、82.9(幅)×159.2(高さ)×10(奥行き)ミリとさすがに大きいですが、背面中央が盛り上がったラウンドシェイプは握りやすく、最新OSのAndroid 5.0(Lollipop)もサクサクと動きます。
 直販のGoogle Playでは、SIMロックフリーモデルが7万5170円で発売中です。高価ですが、発売以来品切れが続いている人気モデルとなっています。

ITmedia,田中宏昌

button_15.jpg  光るチューリップお目見え

有機EL照明

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長崎新聞 2月11日(水)

 長崎県佐世保市のハウステンボス(HTB)で先端技術を使った「光るチューリップ」の試験点灯が9日、始まった。有機EL(エレクトロル・ルミネッセンス)と呼ばれる技術を活用。14日から始まるチューリップ祭のイルミネーションスポットとして売り出す。

 発光ダイオード(LED)と並ぶ次世代の照明として注目されている有機EL。薄い膜の発光層で光るのが特徴という。有機EL照明の量産化を実現したコニカミノルタ(東京)と共同開発した。

 園内のフラワーロードの一角に並んだ造花のチューリップは5千本。花弁の下に、3枚の有機ELが埋め込まれ、プログラムに合わせて自在に発光。音楽に合わせた光のショーを展開する。

 ショーは約5分間。オランダに伝わるチューリップ誕生秘話のナレーションがあった後、赤や白、黄の光が次々と点灯。澤田秀雄社長は「最先端技術と融合した世界初のエンターテインメント。昼夜楽しめる新しいスポットとしてPRしていきたい」と話した。

 チューリップ祭はフラワーロードなど園内3カ所を中心に国内最多の約700品種、約85万本を植栽。4月13日までライトアップや多彩なステージショーを繰り広げる。

button_15.jpg  [イベント]CESでみえたトレンド、スマートフォンは「主役」から「レギュラー」へ、スマートフォン連携のIoT機器が急増

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BCN 2月6日(金)

 今年1月、米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「2015 International CES」で展示されていたさまざまな製品・テクノロジーがなかから、スマートフォン関連に絞ってまとめた。 

 現在、世界のスマートフォンの主戦場は、中国と欧州市場。アメリカを中心とする北米市場はメーカーシェアが固定化し、そこに割って入るには大きなチャレンジが必要になる。スマートフォン需要が一段落している現在、新たに北米市場を狙うメーカーは少なく、今年のCESでは大手メーカーから新作は登場しなかった。おそらく、今年3月にスペイン・バルセロナで開催される「Mobile World Congress(MWC)」が新作発表の場になるだろう。今年のCESで、もはやその存在が「主役」から、いて当然の「レギュラー」になったスマートフォンに代わって話題になったのが、スマートフォンと連携する家電製品や新しいIoT機器だった。

● SIMロックフリー端末で北米でも積極的に攻めるASUS

 スマートフォンの発表が少ないなかで印象に残ったのが、日本同様、北米市場でも積極的に展開するASUSだ。北米は日本と同じように通信キャリアが強く、多くの端末はキャリア回線に紐づいている。しかし近年は、プリペイドプランなどで使えるSIMロックフリーのスマートフォンが非常に増えている状況だ。

 ASUSが発表したスマートフォンは、5.5インチのフルHDディスプレイを採用し、OSにAndroid 5.0を搭載した「Zenfone 2」だ。SoC(System-on-a-chip)には、Intel Atom Z3580 64bit クアッドコアを採用する。

 注目は、世界初のRAM4GBモデルを選択できる点だ。さまざまなアプリをたっぷり使いたいという人には、非常に魅力的な仕様だ。RAMは、2GBモデルもある。

 サイズは 幅77.2×高さ152.5×厚さ10.9mmで、重さは約170g。これで199ドル(約2万4000円)と、非常にお買い得な戦略的な価格だ。北米市場で3月に発売し、日本でも近いタイミングでの発売が期待できそうだ。

 ASUSのスマートフォンでもう一つ注目が集まったのが、「Zenfone Zoom」の技術発表だった。最大の特徴は、製品名の通り光学3倍ズームを搭載すること。1300万画素センサを搭載し、レーザーAF(オートフォーカス)、光学手ブレ補正にも対応するなど、徹底してカメラ機能にこだわった仕様なのだ。

 残念ならショーケース展示で触ることはできず、主な仕様は未公開だった。今年第2四半期には発売されるようだ。こちらも日本での発売を期待したい。

● 各社が展示した日本未発表のスマートフォンたち

 スマートフォンのグローバル市場でトップシェアを誇る韓国のサムスン。日本でも「GALAXY」シリーズは高い人気を誇る。サムスンは新作の発表こそなかったものの、日本未発売の5.7インチディスプレイを搭載した「GALAXY Note 4」を展示していた。

 「Note」シリーズは、これまで「1」から「3」が国内で発売されているが、残念ながら「4」は発売されておらず、現在は代わりに曲面液晶を採用した「GALAXY Note Edge」を販売している。画面の大きさやペンタッチによる操作性など、ファンが多いモデルだけに、「GALAXY Note 4」の登場に期待したい。

 韓国を代表するもう一つのメーカー、LGは、新作スマートフォン「LG G Flex 2」を発表した。5.5インチの曲面有機ELディスプレイを採用したモデルで、ボディが前面に向かって大きく弧を描いているのが特徴だ。

 プロセッサに最新のSnapdragon 810を搭載するなど、ハイエンドモデルとして十分な仕様。背面パネルには、傷ができても自動で修復するコーティングを施した。前モデルから画面サイズがわずかに小さくなったこともあって、手になじむ印象だ。韓国や米国での発売予定はあるが、日本市場は未定のようだ。

 数少ない新作発表を行ったメーカーの一つが、中国のZTE。6インチディスプレイを採用した「ZTE Grand X Max+」と、コンパクトサイズの「スマートプロジェクター Spro 2」を発表した。

 「ZTE Grand X Max+」は解像度がHDで、プロセッサには「Snapdragon 400」を搭載するミドルクラスのスマートフォン。サイズは幅83.1×高さ162.1×厚さ7.9mmで、重さは約171.8g。プリペイド契約ができるMVNO事業者、米クリケット・ワイヤレス向けに発売する予定で、残念ながらSIMロックになるようだ。

 一方、OSにAndoridを搭載したモバイルプロジェクター「スマートプロジェクター Spro 2」はLTEに対応。モバイルルータとして利用でき、上部の5インチディスプレイで単体でも操作できる。また、スマートフォンとワイヤレスで接続して操作することもできる。投影できる解像度は1280×720ドットで輝度は200lm(ルーメン)と、プロジェクターとしての機能も十分だ。発売日や価格は未定。

 ファーウェイは、昨年末に中国向けに発売した「Honor 6 Plus」などを展示。「Honor 6 Plus」は、800万画素のカメラを二つ搭載するツインカメラを採用。撮影した写真の好きな場所をタップすることで、あとからピントの位置を調整することができる。

 ディスプレイは5.5インチのフルHDで、プロセッサにはオクタコアで動作するKirin 925を採用するなど、非常に高性能の一台だ。サイズは幅75.68×高さ150.46×厚さ7.5mmで重さは165g。

 一方、日本メーカーは、グローバル展開しているソニーが新作を発表しなかったこともあって、スマートフォンの話題は非常に少なかった。しかし、パナソニックは、昨年秋に欧州市場で発表したコミュニケーションカメラ「DMC-CM1」を展示。北米市場での発売も発表した。日本では3月12日に発売する。

 また、新作ではないが、ほとんどフレームがないように見えることで注目を集めたシャープの「AQUOS Crystl」が、「CES INNOVATIN AWARDS」を受賞。北米市場での存在感を示した。

● スマートフォン/インターネットと連携できる家電たち

 スマートフォンが普及して、いつでもどこでも通信できる環境を多くのユーザーが持ち歩くようになったことで、インターネットに接続して、スマートフォンで操作する家電製品が数多く登場した。

 「IoT(Internet of Things)」というキーワードで多くのメーカーが手がけているのが、スマートフォンと連携するドアロックだ。アメリカを代表するドアノブメーカー、クイックセットの「kevo」はその代表。スマートフォンアプリで登録することで、いちいち鍵を取り出すことなく、タッチだけでロック/解除ができる。アプリからは、それらの履歴や、誰がいつ出入りしたかといったログを取得できる仕組みだ。

 ネット接続に対応した家電製品を数多く手がけるベルキンは、スマートフォンから制御できるコーヒーメーカーを出品した。豆を挽くところから全自動で制御し、寝室にいながらコーヒーがいれることができる。

 日本のベンチャー企業であるセレボは、タブレット端末と連動するスノーボード用ビンディング「XON SNOW-1」を出品。センサによって加重をリアルタイムで認識し、タブレット端末の画面上に表示する。
(デジタル家電ライター/コヤマタカヒロ)

button_15.jpg  EUのOLED照明プロジェクトIMOLA

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IMECとそのプロジェクトパートナーは、EUのICT第7フレームワークプログラム(FP7)、IMOLA(Intelligent light Management for OLED on foil Applications)を2011年11月から開始した。

プロジェクトの目的は、インテリジェントマネージメント機能付大面積OLEDベース照明モジュールの実現、長寿命化。これらのシステムは、将来のエネルギー効率のよい壁、窓、天井や車のドーム照明に使われる。このような場所では照明強度が、例えば日中の時間や天候にしたがってインテリジェントに調整できるようになる。人間のメンタルな心理面での心地よさも研究する。

フレキシブル大面積のOLED照明が商用化されるには、今一段の研究開発を行って、いくつかの課題を解決する必要がある。センサの組込やアプリケーションインテリジェンスとともに、駆動電子回路、配電、集積、小型化が主な課題となっており、IMOLAはこれに取り組む。

IMOLAコンソーシアムは、IMECの他に、プロジェクトの進行役にはTNO/Holst Centre、さらにフィリップステクノロジー、NXPセミコンダクターズ、Hanita Coatings RCA, Henkel Electronic Materials, Centro Ricerche Plast-optica, ザグレブ大学FER学部がメンバーで含まれる


button_15.jpg  韓国LG電子、有機ELテレビで中国・日本企業との提携を計画

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ロイター 2月24日(火)

[ソウル 24日 ロイター] - 韓国のLG電子<066570.KS>は24日、有機EL(OLED)テレビの普及率を高めるために中国および日本の企業と提携する方針だと明らかにした。

ただ、提携の詳細や提携先の企業には触れていない。

関連会社のLGディスプレー<034220.KS>は、テレビ用有機ELパネルを大量生産できる唯一のパネルメーカー。LG電子などによると、有機ELパネルは液晶パネルに比べて画質が優れているとともに、消費する電力が少ない。ただ、有機ELテレビは依然として、液晶テレビよりも高価だ。

中国では創維集団<0751.HK>や康佳集団<000016.SZ>などの一部のテレビメーカーが有機ELパネルを採用しているが、アナリストらは市場が拡大するにはより多くのメーカーが採用する必要があると指摘する。

世界最大のテレビメーカーである韓国のサムスン電子 <005930.KS>は、有機EL技術がまだ大量消費には向いていないとして、近い将来に有機ELテレビを生産する計画はないと表明している。

button_15.jpg  ビル移転サムスン 日本でのスマホシェア3年で17%から4%に

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NEWS ポストセブン 2月23日(月)

 韓国企業・サムスンが三井不動産との共同事業として開発し、2003年10月に竣工した「六本木ティーキューブ」はサムスン快進撃の象徴だった。ところがサムスン電子ジャパンがその自社ビルから飯田橋のオフィスビルに移転することになったという。

 韓国メディアもこの情報に注目している。中央日報は2月6日付で〈サムスンの六本木ビル売却は、業績が思わしくない日本法人の自救策として進められている〉〈ビル売却だけでなく、日本国内の人員削減も検討しているとされる〉などと報じ、その理由は業績不振の中でのコスト削減ではないかと指摘している。

 サムスンは2013年にアップルを抜いてスマホの世界シェアナンバー1を獲得したが、それをピークに業績は失速。売り上げの7割を占めたスマホ事業が不振に陥った。

 2014年12月期のスマホ関連部門の営業利益は前年比42%というかつてない大幅減となった。全社の営業利益(連結)も、前年の3兆6000億円から2兆5000億円へと1兆円以上も下落。日本国内でのスマホのシェアは2011年に17%を記録してから下落を続け、昨年末にはついに4%にまで落ち込んだ。投資情報提供会社のカブ知恵代表・藤井英敏氏が解説する。

「スマホが売れなくなった原因は、先進国で高性能、高機能なハイエンド商品の需要が一巡してしまったこと、そして販売台数が見込める中国を中心とした新興国で、現地の格安メーカーの台頭に押されていることにあります。

 世界市場での韓国企業のライバルは日本メーカーになりますが、そもそもサムスンはじめ韓国企業が強かったのは国策的なウォン安によって価格競争力が維持できていたからです。急激な円安が進んだことで失速するのは当然といえます」

 サムスンは商品そのものの魅力よりも、価格を下げるための大胆な投資戦略によってシェアを奪ってきた。マーケットが成熟した時に、「既製品より安い」こと以外の新たな魅力を生み出せずにいるのも不調の原因だ。マーケティング会社のビジネスラボ代表・大西宏氏が語る。

「日本でのスマホシェア復活のために、昨年10月に投入された『GALAXY Note Edge』は有機ELによる曲面ディスプレイを採用して高機能を謳ったが、製品のデザインやディテールに厳しい日本の消費者には受け入れられなかった。ブランドイメージを悪化させ、シェアをさらに減らす原因となってしまった」

 2013年9月にアメリカで先行発売されたスマートウォッチ「Gear」は返品率が30%を超えるなど、代わりとなる稼ぎ口が見つからないまま、頼りのスマホ事業が失速してしまったわけだ。

※週刊ポスト2015年3月6日号

button_15.jpg  ニフティと富士通、2GB/700円の通信プランとSIMフリー「ARROWS M01」セット

ARROWS シリコンケース M01 NX F-02G F-05F F-01F Z FJL22 A 301F F-06E V F-04E X F-02E 202F 201F EF FJL21 KISS F-03E F-10D ISW13F F-03D F-05D 101F ARROWS arrows アローズ ケース カバー スマホ

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マイナビニュース 2月23日(月)

ニフティと富士通は23日、ニフティのMVNOサービス「NifMo」と、富士通製のスマートフォン「ARROWS M01」とのセット販売を発表した。3月10日から申し込み受付を開始し、3月25日から順次送付する予定。参考価格(税別)は月々2,975円(24カ月間)。

「NifMo」は月額700円でデータ通信を利用できるニフティのMVNOサービス。今回は月に2GBまで利用できるSIMカードと、富士通製のスマートフォン「ARROWS M01」をセットにして提供する。月々の費用は、通信料が700円(25カ月以降900円)に音声通話が700円、「ARROWS M01」の分割支払金が1,575円の合計2,975円(24カ月間)となる。別途、ユニバーサルサービス料2円/月と、SMS送信料3円〜/通、通話料20円/30秒なども負担となる。

「ARROWS M01」は、IPX5/8に対応する防水スマートフォン。ブラックとホワイトの2色を用意。一括で購入する場合の価格は37,778円。OSにAndroid 4.4を搭載し、ディスプレイは約4.5インチの有機ELを搭載、解像度は1,280×720ドット。連続通話時間は約670分。本体サイズはW67×D10.9×H138mm、重量は約153g。

(リアクション)
2015年02月22日

button_15.jpg  4Kテレビの所有率は0.4%、購入意向は2割弱

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@DIME 2015/2/22 18:00 DIME編集部

 マイボイスコム株式会社は『薄型テレビ』に関するインターネット調査を2014年11月に実施し、10,590件の回答を集めた。調査の結果、今後薄型テレビ購入時に重視する点は「価格」「画面サイズ」のほか、「メーカー・ブランド」「画質のよさ」「国内製品である」が上位に入った。また、4Kテレビの所有者は全体の0.4%で、購入意向は2割弱であることがわかた。

◆薄型テレビの所有状況、購入のきっかけは?

 薄型テレビの所有者は93.1%で、2011年・12年調査とほぼ同程度。「液晶テレビ」が86.1%、「プラズマテレビ」が10.8%となっている。購入した時期は、「〜3年以内」「〜5年以内」が各3〜4割でボリュームゾーンとなっている。2011年調査時に比べ、直近購入者が減少した。薄型テレビ購入者に購入したきっかけを聞いたところ、「地上放送のデジタル化」(41.2%)がトップで、以下「使っていたテレビが故障した、壊れた」「使っていたテレビが古くなった」が各2割で続いた。『直近1年以内』に購入した人では「使っていたテレビが故障した、壊れた」が最も多くなっている。『〜3年以内』『〜5年以内』の購入者では「地上放送のデジタル化」が他の層より多くなっている。

◆主利用薄型テレビのメーカー、満足度は?

 主に利用している薄型テレビのメーカーは、「シャープ(AQUOS)」(33.1%)が最も多く、「東芝(REGZA)」「パナソニック(VIERA)」「ソニー(BRAVIA)」の順で続いた。満足度を聞いたところ、『シャープ』『パナソニック』『ソニー』主利用者で、「満足」と回答した比率が各4割弱となっている。

◆薄型テレビ購入時に重視する点は?

 今後薄型テレビ購入する場合に重視する点を聞いたところ、「価格」(70.7%)、「画面サイズ」(56.1%)の他、「メーカー・ブランド」「画質のよさ」「国内製品である」が各4〜5割で上位となっている。「画質のよさ」や「デジタルハイビジョン対応」は減少傾向。『日立』『三菱電機』主利用者では、「録画機能内蔵」が多くみられた。

◆薄型テレビの購入予定、4Kテレビの購入意向

 薄型テレビの購入予定がある人は4割弱で、薄型テレビ所有者の4割、非所有者の3割強。「購入の予定はない」が4割強を占めた。従来のフルハイビジョンテレビの4倍という画素数で表示する、高画質の『4Kテレビ』。その所有者は0.4%で、購入意向がある人は17.2%となっている。

<回答者のコメント>

◆4Kテレビを購入したい理由、したくない理由 (全6,606件)
『購入したい』
・映画鑑賞が趣味ですので、最新の高画質で映画を満喫したいからです。(男性29歳)
・画質が綺麗。自分で4Kで動画を取ってそれを見たい(男性46歳)
・現在のテレビが使えなくなったら、高画質のものを考えてもいいかと思ったため(女性51歳)

『どちらともいえない』
・テレビにそこまでの機能は求めていないが、今興味はある。(女性27歳)
・どうしても欲しいという程でもないが、値段が他のものと変わらないのならば、4Kの方がいいのかも。という程度。(女性42歳)

『購入したくない』
・4Kテレビがどういうものかよく知らないので。(女性37歳)
・対応している番組が、まだ、少ないとのことを聞いているので、慌てて変える必要もないかと考えている。(男性43歳)
・それほどテレビを見ないし普通に見られればそれで十分なので(男性26歳)
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