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💡>>有機EL材料、有機太陽電池の高純度材料
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【有機ELディスプレイのパネル・材料・製造装置・部材などの主要メーカ企業動向をまとめた。韓国・中国などの企業・戦略・サプライチェーン・開発等、最新の海外情報も満載。】

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2017年10月21日

button_15.jpg  住友化学 有機EL向けタッチセンサー 韓国増強前倒し

○2017年10月20日 化学工業日報

 住友化学は韓国子会社の有機EL(エレクトロルミネッセンス)パネル向けフィルムタイプタッチセンサー新生産ラインの稼働を3カ月前倒し、今月から出荷を始めた。スマートフォンに搭載するフラットパネルディスプレイ(FPD)の有機EL化が急速に進み、中国大手も参入する。このため同社は増産を急いでいた。数年後には折りたためるスマホも市販される見通しで、これに対応する材料の開発も進めている。今後はセンサーと関連する高機能材料を一体的に揃えられる強みを生かす。次世代FPDである量子ドット、マイクロLED(発光ダイオード)の材料開発にも注力している。
2017年10月19日

button_15.jpg  サムスン電子が有機ELテレビの残像問題(ゴースト)でネガティブキャンペーン、 LG電子は一方的誹謗と反発

2017.10.16 ET News

サムスン電子がLG電子の有機ELテレビの「残像現象」について攻勢に出た。LG電子は、一方誹謗として反発しながらも、直接には対応は出ないことにした。

過去には3次元(3D)TV技術方式において攻防を繰り広げた両社が、再びTV技術の全面戦争に突入するのか、関心を集めている。

16日、業界によると、サムスン電子は先月末、YouTubeに「QLEDのOLED、12時間画面残像テスト(QLED vs OLED:The 12-Hour Image Retention Test)」というタイトルの動画を掲載した。



サムスンが公にLG OLED TVよりサムスンQLED TVが残像に強いテスト結果を表現した。LGは自社の製品を宣伝するのではなく、競合他社の技術を蔑視したものだと不満である。

1分43秒の映像には、QLEDとOLEDパネルを設置、ゲーマーが、12時間連続でビデオゲームをした後、画面を比較する姿を収めた。OLEDパネル残像を浮き彫りにして「12時間のテストの後QLEDは残像が表示されなかった」というメッセージで仕上げられる。

最近にLG OLEDパネルを使用したソニーTVの一部で、バーンイン現象(寿命では無いゴースト)が現れたことがある。

業界では、この動画公開で、サムスン電子がLG OLED TVを本格的に攻撃する火ぶたを切ったものとみなす。過去3次元(3D)TV技術競争、冷蔵庫で最大容量を置いて広げられたサムスン電子とLG電子の攻防が再燃することになるとの観測まで出ている。サムスンとLGは、2011年3D TVメガネ技術方式を置いて激しい攻防を繰り広げた。2013年には、冷蔵庫の容量の問題であり、2015年には、海外のイベントで、LG電子側は、サムスン電子の洗濯機を故意に毀損したとして訴訟になったりした。

年末TVシーズンを迎え、OLED TV市場シェアを拡大させたいサムスン電子の戦略という分析もある。市場調査会社IHSによると、OLEDパネルを搭載したTVの出荷量は、第2四半期の37万7000台で、前年同期比2倍近く増えた。QLED TVを戦略商品としているサムスン電子には困難な状況だ。サムスン電子が市場の流れをつかむためにOLEDの残像問題を公開したという見方が優勢だ。

button_15.jpg  折り曲げられる「iPhone」が2020年に?--LGと提携して開発とのうわさ

Gordon Gottsegen (CNET News) 2017年10月12日

「Face ID」やベゼルレスのスクリーンのことは忘れよう。未来の「iPhone」は曲げられるものになるかもしれない。報道によると、AppleはLG Displayと提携して、将来のiPhones向けに折り曲げられるOLEDディスプレイを開発する意向だという。韓国のニュースサイトThe Bellの報道に基づくThe Investorの記事によると、パネルの生産は2020年に開始される可能性があるという。

 先頃発表された「iPhone X」は、Appleにとって大幅なデザイン変更であり、ユーザーの顔を読み取る前面カメラ、新しいベゼルレスのOLEDスクリーン、ホームボタンの廃止などの特徴を備える。Appleが何年も先を見越して、次の大幅なデザイン変更について考えることは、理にかなっている。そして、折りたたみ可能なスクリーンは、その計画の一部なのかもしれない。

 曲げられるスクリーンを何年も前から試しているサムスンも、折り曲げ可能なスマートフォンの開発に取り組んでいる。The Bellによると、AppleがサムスンではなくLGを提携相手に選んだことは、サムスンから距離を置こうとする試みかもしれないという。

 iPhone XはOLEDスクリーンを採用した最初のiPhoneだが、これを実現するために、Appleは長年のライバルであるサムスンとの提携を余儀なくされた。サムスンは世界1位のOLEDメーカーだ。この提携の結果、 iPhone Xに高性能な新スクリーンが搭載されたが、サムスンはおそらくこの提携から巨額の利益を得るはずだ。そして、iPhone Xが成功を収めれば、サムスンは利益を獲得し続けることができるかもしれない。
2017年10月18日

button_15.jpg  世界有機ELディスプレイ製造装置・材料産業年鑑2017、発売後の6カ月で70社がご購入

世界有機ELディスプレイ製造装置・材料産業年鑑2017、の販売を開始しました。

急拡大する有機ELディスプレイ業界。製造装置・材料メーカをリサーチ!


2017年5月30日に発刊しました!!
     
・調査報告書の特長
 大好評で150社で購入いただいた「世界有機ELディスプレイ産業年鑑2017」に引き続き、
 今回は製造装置・材料業界とサプライチェーンを中心とした本書を発刊しました!
 発売後6カ月で、既に70社にご購入いただきました。誠にありがとうございます。
 書籍版(モノクロ)に加えて、PDF版(カラー)とのセット版もご提供。
 液晶からの移行で投資が本格化する有機ELディスプレイ市場の動向を追跡!
・調査報告書概要
 スマートフォンやPC、テレビ、自動車にVR機器と、有機ELディスプレイの採用が本格化している。
 今後は折り畳み型、巻き込み型ディスプレイの製品化が見込まれており、開発も進んできた。
 本産業年鑑は、有機ELディスプレイにおいて製造装置・材料の主要メーカの動向をまとめた。
 またパネルメーカの動向、全体の市場動向も併せて収録している。メーカ毎の動向が網羅された1冊。

【調査】 分析工房株式会社
【編集・販売】 グローバルネット株式会社

◇書籍版 定価:38,000円(税別)
 ●A4版・モノクロ ●124ページ
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◇セット版 定価:58,000円(税別)
(書籍+カラーPDFデータ)
*PDFデータはメールにてダウンロードリンクをお送りいたします。

詳細やご購入に関しましては、下記のページよりお申し込み下さい。
http://www.global-net.co.jp/publication/ledel/764-oledequipment2017.html

【目次】
第1章 有機ELディスプレイパネル産業の全体動向
 1-1. 韓国の小型パネルの産業動向
 1-2. 韓国の大型パネルの産業動向
 1-3. 自動車向けの有機ELパネルの産業動向
 1-4. 台湾と中国の有機ELパネルの産業動向
 1-5. 全体の市場動向
第2章 有機ELディスプレイパネルメーカ
 2-1. サムスンディスプレイ
 2-2. LGディスプレイ
 2-3. BOE
 2-4. Visionox
 2-5. JOLED
 2-6. シャープ
 2-7. AUO
 2-8. Royole
 2-9. その他のメーカ(EDO、CSOT、天馬、Truly)
第3章 有機EL材料メーカ
 3-1. 全体動向
 3-2. UDC
 3-3. 出光興産
 3-4. 保土谷化学工業
 3-5. Merck
 3-6. Dupont
 3-7. Kyulux
 3-8. Cynora
 3-9. 吉林OLED
第4章 有機EL製造装置メーカ
 4-1. 全体動向
 4-2. キヤノントッキ
 4-3. APシステム
 4-4. Kateeva
 4-5. SFA
 4-6. ビアトロン
 4-7. Jusung Engineering
 4-8. HBテクノロジー
 4-9. その他のメーカ(YAS、WONIK IPS、テス、IDC、INVENIA、Youngwoo dsp、VESSEL)
第5章 有機ELパネル材料・部材メーカ
 5-1. i-components
 5-2. SKCコーロンPI
 5-3. イノックス
 5-4. 東レ
 5-5. KOLON Industries
 5-6. ウェーブエレクトロニクス
 5-7. 住友化学
 5-8. 三菱化学
 5-9. その他のメーカ(イグゼックス、東ソー、MOMENTIVE、ヘンケル)


button_15.jpg  有機ELの溶液プロセスでは、WOLEDより材料及び部品コストを最大40%まで削減できる

○2017年 10月 16日 UBIリサーチ

UBI Researchが発刊した『2017 Solution Process OLED Annual Report』によると、大面積OLEDにソリューションプロセス(インクジェット・プリント)工程を導入する場合、現在量産に適用している蒸着方式のWRGB工程と比べ、材料及び部品コストの最大40%、約18%以上の製造コストを削減する可能性があると分析した。

ソリューションプロセスは大面積OLEDパネルを第8世代以上の装置で、マザーガラスを分割せずにRGBピクセル構造で製造できる技術である。UBI Researchチャン・ヒョンジュン先任研究員は「ソリューションプロセスが導入されたOLEDは、20層積層構造で構成されたWRGB OLEDと比べ、5層構造になっているため、パネルの構造は比較的に単純と言える。WRGB OLED工程は発光材料の使用効率が約40%でしかないのに比べ、ソリューションプロセスの導入で発光材料の効率を90%以上に向上することができる。そのため、発光材料の使用量が大幅減少し、コスト削減に大きく貢献すると期待される。また、カラーフィルターを使わないという点もパネル製造コストを削減できる要因となる」と述べた。また「Soluble(可溶性)発光材料の1kg当たりの価格をどう設定するかが、コスト削減決定の重要な要素となる。しかし、Soluble発光材料の採用で、有機材料の使用量は大きく減少するものの、Solvent(溶媒)費用、製造費用、開発費用による価格上昇は考慮しなければならないことだ」と強調した。

ソリューションプロセス工程技術は、大面積OLEDの大衆化に貢献する主要技術として注目されつつ、主要AMOLEDパネルメーカーの開発が進んでいる。技術的な観点から見た場合、ソリューションプロセスOLEDは、既存の蒸着材料をインク化するために様々な溶媒を混合し、蒸着材料より純度や発光効率が低くて寿命も短い。過去数年間パネルメーカーと材料メーカーにおける主要課題であったため、それを改善するために米国DuPont、ドイツMerck、住友化学などが積極的にSoluble OLED発光材料の開発に取り組んできた。特に蒸着材料と同様に青色材料の性能改善で難航してきが、現在は技術開発が進み、蒸着材料に比べ約80%程度の効率と寿命が改善された。

今回発刊した『2017 Solution Process OLED Annual Report』では、WRGB OLEDとソリューションプロセスOLEDの競争力を工程、材料、コストの側面から比較分析し、主要事項とSoluble OLED発光材料の開発現況、主要メーカーの動向、ソリューションプロセスOLED市場を様々な観点で分析した。


2017年10月17日

button_15.jpg  LG 電子 、目前に迫った有機ELテレビの大衆化

○2017年 10月 11日 UBIリサーチ

韓国LG ElectronicsによるOLED TVの販売台数が、韓国内で初めて1か月で数1万台を超え、大衆化が加速している。

先月「LG OLED TV」は、4分に1台ずつ販売されたことになる。今年の初めに比べたら、2倍になるという。LG Electronicsは今後も販売量が増加し、OLED TVが強い勢いで市場をリードすると期待されている。

販売量が増加した理由は、優れた画質を認められたからである。「LG OLED TV」は、今年アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ベルギー、ポルトガル、オーストラリアなど、先進市場の11カ国の非営利消費者マガジンが実施した性能評価で、全て1位を獲得した。LCD TVとは異なり、バックライトが無くても自発光するため、コントラスト比が高い。そのため、完璧な黒を表現し、リアルな映像を提供する。

TVを購入する際に消費者は画質を最も重視する。LG Electronicsが実施した消費者調査結果によると、調査対象の中で40%以上がTVを購入する際に、画質が第一条件になると応答した。この割合は、購入を考える全ての条件の中で最も高い。

合理的な価格も販売好調が続く理由の一つである。LG Electronicsは、多くの消費者がOLED TVの画質を体験できるために、技術開発に取り組み続けたけった、コスト削減に成功した。55型OLED TVの価格は、約20万円(200万ウォン)半ばに収まった。プレミアム級のLCD TVとほぼ変わらない水準である。LG ElectronicsがOLED TVを始めて発売した2013年には約150万円(1,500万ウォン)であった。

「LG OLED TV」は、LG Electronicsにおける今年の国内TV売上高の約30%を占め、完全に市場に定着した。LG Electronics韓国ホームエンターテインメント(HE)マーケティングFD担当者のソン・デギ氏は「より多くの顧客にLG OLED TVの画質を楽しんで頂けるように販売を拡大し、プレミアム市場における存在感を高め、安定した収益構造を確立する」と強調した。

button_15.jpg  Fraunhofer FEP、OLED Microdisplayを基盤とする双方向のAR/VR HMD機器公開予定

○2017年 10月 11日 UBIリサーチ

ドイツFraunhofer FEPが10月19日から20日まで行われるAWE Europe 2017で、OLED Microdisplayを基盤とする双方向(Bidirectional)のAR/VR HMD(Head Mounted Display)機器を公開する予定を明らかにした。Fraunhofer FEPによると、OLED Microdisplayは、SVGA(800×600)の解像度を提供し、USBインターフェースとHDMIをつなげることで、2Dと3Dコンテンツの拡張現実と仮想現実を表現できる。更に、フォトダイオードを採用し、利用者の視線を感知する視線追跡システム(Eye Tracking System)が実現できると知られている。




Fraunhofer FEPの開発者であるJudith Baumgarten氏は、「今回の展示で、OLED Microdisplayの品質と様々な機能性を紹介することができる。電子設計分野でFraunhofer FEPのノウハウを証明できる良い機会になりそうだ」と述べた。

今までAR/VR機器は、主にエンターテインメントとゲーム分野において開発を行ってきた。しかし、Fraunhofer FEPは今回開発された機器で、デザイナーやエンジニア、外科医者などの業務をサポートし、ほぼ全分野において教育媒体として利用されると期待している。

拡張現実と仮想現実技術は、最近注目を集めている第4次産業革命における主要技術の一つで大きな注目を集めており、Oculus Riftや Gear VRのような製品を相次いで発売している。UBI Researchは、UHDコンテンツの量産と大容量コンテンツが高速転送できる5Gの導入が予想される2019年に、AR/VR市場が本格的に拡大し、2021年には拡張現実と仮想現実製品の総売上高が587億米ドルになると予想した。
2017年10月12日

button_15.jpg  高価テレビで押されたサムスン、台湾企業買収で突破口摸索

10/11(水) 中央日報日本語版

QLEDテレビ市場で不振を免れないサムスン電子が台湾の発光ダイオード(LED)メーカーの買収を推進していることがわかった。これとともに劇場用スクリーンを代替するために作った「シネマLED」を家庭用に発売するための作業も進行中だ。

テレビ部品業界関係者は10日、「サムスン電子が『QLEDオールイン』戦略から抜け出すための多様な戦略をまとめ協力会社と具体的な実行に乗り出している」と伝えた。

サムスン電子が関心を見せる台湾企業はマイクロLED技術を持つ企業という。LEDは直径が数ミリメートルの素子(ダイオード)で、電気を流すと光を出す。このLEDを光源に使い、その前に薄膜液晶を置けば液晶パネル(LCD)テレビとなる。LCDに量子ドットフィルムを貼ったテレビがサムスン電子が次世代テレビとして大々的に押しているQLEDテレビだ。台湾企業が持つマイクロLED技術とはLED素子をさらに小さくできる技術だ。

「シネマLED」は他のディスプレーを重ねずに光源として使うLED自体で映像を表示する。それぞれの素子が異なる色を出して画面全体を構成する。現在はLED素子の間隔を2.5ミリメートルで配置しているが、この間隔を減らせば劇場用スクリーンの画質を画期的に高められる。サムスン電子関係者は「カメラの画素数が高ければ画質が鮮明になるように、LEDを細かく配置できれば劇場でも次元が異なるほど鮮明な画質を鑑賞できる」と説明した。

台湾のマイクロLED技術企業買収の最終目標は「シネマLED」の家庭用バージョン発売にある。サムスン電子映像ディスプレー事業部長のキム・ヒョンソク社長も7月の「シネマLEDメディア行事」で、「テレビは大きくするのが難しいが、LEDは小さくするのが難しい。(この2つを実現するために)熱心に努力しており、時期は断言しにくいがLEDスクリーンが家庭に入る時が来るだろう」と話した。

業界ではこうした動きをサムスン電子が個別ピクセル制御が可能なLED基盤のテレビ開発を念頭に置いているものと解釈する。サムスン電子関係者は「シネマLEDの家庭用バージョンは既存のテレビを直接代替するよりは海外で広がっているホームエンターテインメント市場を韓国国内に広める役割をすることになるだろう」と説明した。

サムスン電子がマイクロLEDに目を向けているのは次世代プレミアムテレビとして押しているQLEDの販売が思ったほど早く増えていないためだ。サムスン電子は昨年世界のプレミアムテレビ(約280万ウォン以上)市場の20.3%を占めるのにとどまった。2015年の57.7%に比べ半分以上減った数値だ。

これに対し有機ELを掲げたLGエレクトロニクスは43.1%を占め躍進した。2015年の17.5%と比較すれば2倍以上伸びた。有機ELは電気を流すと自ら発光する有機物質をガラス基盤に貼り画像を表示する。LGエレクトロニクスだけでなく有機EL陣営に合流したソニー、パナソニックなど日本企業のシェアも一斉に拡大した。

QLEDテレビの危機感は価格政策にも表れている。サムスン電子は7月4−6月期の業績発表に合わせ北米でQLEDテレビ価格を引き下げた。55インチ製品をこれまでより800ドル、65インチは1200ドル、75インチは1500ドル引き下げた。業界ではこれを異例なことと受け止めている。家電業界は他の会社で簡単にまねできないプレミアム製品は意図的に高価格を維持してブランドイメージを高める。プレミアム製品を作る会社というイメージは普及型製品の販売にも役立つためだ。業界関係者は「サムスン電子がQLEDを超高級プレミアム家電として発売したが販売不振が続き市場シェアが下落したためやむを得ず価格を引き下げたもの」と分析した。

これに対しプレミアム市場で有機ELテレビの支配力は拡大する見通しだ。市場予想機関のIHSは有機ELテレビの販売台数が2021年に660万台に達すると予想した。昨年の販売台数72万4000台の9倍に達する数字だ。

button_15.jpg  [市況]【実売速報】有機ELテレビ、Bluetoothヘッドセット 2017/10/12

10/12(木) BCN

 家電量販店やネットショップ、PCショップなどの実売データを集計した「BCNランキング」によると、2017年10月10日に販売された有機ELテレビの平均単価は33万3608円、最も販売数の多かったメーカーは、シェア45.8%でLGエレクトロニクスだった。

 また、Bluetoothヘッドセットの平均単価は9305円、最も販売数の多かったメーカーは、シェア22.8%でエレコムだった。(BCNメディア編成部)

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
2017年10月11日

button_15.jpg  CSOTは、武漢の第6世代フレキシブルAMOLED工場向けのCVD装置にAPシステム製を採用

9月19日、OLED-INFO

APシステムズは、現在建設中の武漢にあるCSOTの第6世代フレキシブルAMOLED工場において、封止用のCVD装置の受注を発表した。

APシステムズによると、受注額の全体は6,065万ドルである。装置は2017年9月から2018年10月までに出荷される予定である。APシステムズは機器リストを公開していないが、主な製品はレーザーアニール装置(LTPS基板の製造に使用) 、レーザーリストオフ装置、封止用装置などがある。

2017年6月に、CSOTは正式に新しい武漢AMOLED工場の建設を開始した。投資総額は50億8,000万ドルで、このファブでは、2019年第2四半期に生産が開始され、2020年までに量産が開始する予定である。ファブの生産能力は月に45,000枚となり、フレキシブルで折りたたみ可能なOLEDパネルを製造できる。
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