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2017年11月17日

button_15.jpg  有機ELを6割増産 LG、高精細テレビ普及へ

2017/11/16付 日本経済新聞 

 【ソウル=山田健一】韓国LGディスプレーは高精細で明暗をくっきりと表現できる有機ELテレビ向けパネルを2018年に最大280万台分生産する方針を固めた。17年生産見込みに比べ6割増やす。LGは現在、テレビ向け有機ELパネルを独占的に供給している。LGの増産により、テレビの世界需要に占める有機ELテレビのシェアは1%程度を占め、本格的な普及期に入る。(関連記事企業2面に)

 テレビ向け有機ELパネルの生産量を17年の170万台分から18年は250万〜280万台分に増やす。増産のために17年中に前年比約3倍の5000億円程度を投じるもよう。市場拡大でテレビメーカーの競争が一段と激化し、価格も下がる公算が大きい。

 LGディスプレーは、日本のソニーやパナソニックを含む13社に有機ELパネルを供給する。市販のテレビ向けでは「ほぼ100%のシェアを握る」(LG)という。10月に17年の設備投資額が前年比9割増の約7000億円になると発表。うち約7割を有機ELパネルの増産投資に充てるとみられる。18〜20年ごろにかけて初の中国工場建設を含めて中韓両国で同パネルの増産に1兆円以上を追加投資する方針だ。

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世界有機ELディスプレイ産業年鑑2018

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2016年12月に発刊しました前刊は、既に150社以上にご購入いただきました。
このたび、世界有機ELディスプレイ産業年鑑2018を発刊いたしました。

・調査報告書の特長
 大好評の2016年版、2017年版に引き続き、2018年版を発刊!
 書籍版(モノクロ)に加えて、PDF版(カラー)とのセット版もご提供。
 液晶からの移行で投資が本格化する有機ELディスプレイ市場の動向を追跡!

・調査報告書概要
 スマートフォンやPC、テレビ、自動車にVR機器と、有機ELディスプレイの採用が本格化している。
 スマートフォンにおいては、ベゼルを最小化したフルスクリーン型がトレンドとなっており、更に折りたたみ型の実現も近付いてきた。
 本産業年鑑は、有機ELディスプレイパネルのみならず、材料・製造装置などの主要動向を網羅した。韓国以外に中国・台湾・欧米・日本の企業別動向等もまとめており、タイムリーな情報が満載の1冊。

【調査】 分析工房株式会社 【編集・販売】 グローバルネット株式会社

 ◇書籍版 定価:38,000円(税別) ●A4版・モノクロ ●127ページ
 ◇書籍+カラーPDFのセット版 定価:58,000円(税別)*PDFデータはメールにてダウンロードリンクをお送りいたします。


目次
第1章 有機ELディスプレイパネルのアプリケーション、市場規模予測、投資
1-1. 有機ELディスプレイ産業の全体動向
1-2. 中小型ディスプレイパネルの動向
1-3. 大型ディスプレイパネルの動向
1-4. 自動車向けディスプレイパネルの動向
1-5. マイクロディスプレイパネルの動向
第2章 韓国産業界の動向、開発戦略、開発課題
2-1. 小型・中型AMOLEDパネルのプロセス装置と材料
2-1-1. 有機EL材料
2-1-2. 有機EL蒸着装置と蒸着源
2-1-3. 蒸着用メタルマスク
2-1-4. 電極材料
2-1-5. 封止
2-1-6. タッチパネルと偏光フィルム
2-1-7. 粘着剤・接着フィルム
2-1-8. カバーウィンドウ
2-2. 大型有機ELパネルのディスプレイ構造と材料
2-2-1. トップエミッション
2-2-2. インクジェット印刷装置と発光材料
2-2-3. 透明ディスプレイ
第3章 中国産業界の市場動向、開発戦略、開発課題
3-1. BOE
3-3. Visionox
3-4. EDO(上海和輝光電)
3-5. Royole
3-6. CSOT
3-7. 天馬
3-8. Truly(信利光電)
第4章 台湾産業界の動向、開発戦略、開発課題
4-1. AUO
4-2. ホンハイ/シャープ
4-3. Innolux
4-4. アップル生産研究所
第5章 欧米産業界の動向、開発戦略、開発課題
5-1. Fraunhofer
5-2. サイノラ(Cynora)
5-3. Novaled
第6章 日本の産業界の課題と戦略
6-1. ジャパンディスプレイ
6-2. JOLED
6-3. 住友化学
6-4. 出光興産
6-5. 新日鉄住金化学
6-6. 三菱ケミカル
6-7. SCREENホールディングス

button_15.jpg  高級テレビ市場における価格競争の激化、有機ELテレビの価格が高級液晶テレビの価格に近接

2017年11月15日 UBIリサーチ

プレミアムTV市場においても価格競争が激化している。アマゾン(www.amazon.com)で2017年3月に発売されたSamsung ElectronicsとLG Electronics、ソニーのプレミアムTV(55型、65型、フラット型)の中で、基本モデルであるQN55Q7FとQN65Q7F(Samsung Electronics)、OLED55C7とOLED65C7(LG Electronics)、XBR55A1EとXBR65A1E(ソニー)の価格を比較した。


< 3社における55型と65型プレミアムTVの価格比較(2017~2018)>

その結果、55型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均54.8%下落し、特にSamsung ElectronicsのQN55Q7Fが3月の2,798米ドルから10月に1,598米ドルとなり、最も激しい下落率を見せた。65型においても同じ様子だった。65型は3月の発売から10月まで、3社製品の価格は平均60.0%下落し、Samsung ElectronicsのQN65Q7Fが3月の3,998米ドルから10月に2,498米ドルと最も激しい下落率を見せた。

ここで、注目することは、LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのQLED TVにおける価格の差である。2016年に発売された55型LG ElectronicsのOLED TVとSamsung ElectronicsのSUHD TVにおける価格の差は、2016年12月を基準に約1,000米ドル、65型は1,500米ドルであったことに比べ、2017年に発売されたモデルの価格の差は、2017年10月を基準に55型が200米ドル、65型が300米ドルと昨年より格差が大きく縮小した。

このようにOLED TVの価格が急速なペースでプレミアムLCD TVの価格に追いつくことができたののは、LG Displayが生産の歩留まり率を安定化させた影響のためと見られる。

特に、今年の下半期から本格的に稼働を開始したLG DisplayのE4-2ラインが2018年から全面稼働に入ると、LG Displayの大面積OLEDパネルの生産量は、2017年の約170万台より41%増加した240万台になり、OLED TV市場の拡大も一層早まる見込みだ。
2017年11月10日

button_15.jpg  世界初のFoldableスマートフォンのメーカはどこか?

2017年 11月 4日 UBIリサーチ

先日17日に中国ZTEは「AXON M」を公開した。AXON Mは2枚の5.2型HD LCDをヒンジで結合し、消費者に更なる利便性を提供した。

ZTEの公式ウェブサイトによると、AXON Mは角度を自由に調整しながら折りたたみ可能で、テーブルの上に立てておき、2人同時に使用できる。

米国ITメディアシーネットはAXON Mについて、一つの画面は動画を再生し、もう一つの画面は電子メールを確認したりフェイスブックを利用するなど、二つのアプリを同時に操作できるため、便利であると評価した。

今まで日本のソニーや京セラなどの様々なセットメーカーで、同様な形状を持つスマートフォンを発売したことがある。しかし、ヒンジ部分とディスプレイの耐久性、バッテリー消耗、専用アプリが用意されていないなどの問題あり、市場からほとんど注目を集めなかった。

ZTEはスマートフォンの耐久性を向上させるために米国Corningの第5世代Gorilla Glassを搭載した。しかし、AXON MはIn-Folding方式(2つのディスプレイを内側に向けて折りたたむ方式)に比べ、耐久性の弱いOut-Folding方式(2つのディスプレイを外側に向けて折りたたむ方式)が採用され、耐久性に関する疑問が続くと見られる。

また、AXON Mは大画面ディスプレイなどバッテリーの消耗に影響する要素が増えたにもかかわらず、バッテリーの容量は3,810mAhしかない。6月にZTEが発売したZTE nubia N2には5.5型HD LCDと5,000mAhのバッテリーが搭載されたことに鑑みると、AXON Mのバッテリー容量が不足していると感じる消費者が多くなると見込まれる。

AXON Mはヒンジの角度を広げると6.75型の大画面になるが、中央に隙間があるため、完璧なFoldableスマートフォンとは言えない。最近、大画面に対する消費者のニーズが日増しに増加し、折りたたんだり広げたりすることができるFoldableスマートフォンの開発が加速している。

米国ロサンゼルスで開催されたSID 2017で、台湾AU Optronicsと中国BOEは、現在開発中のFoldableディスプレイを公開した。2社ともに1枚のフレキシブルOLEDを機械的な方式でFoldingしたが、サイズとFolding方式は多少異なる(Au Optronicsは5型in-Folding方式、BOEは5.5型out-Folding方式) 。

さらに、20日にSamsung Electronicsは特許庁に多関節ヒンジを用いて片方が曲がる形状の「フレキシブル電子装置」の特許を出願し、Galaxy Note8の発売懇談会でSamsung Electronicsのゴ・ドンジン社長は 「来年の無線事業部のロードマップにFoldableスマートフォンが含まれている」と述べた。

このようなZTEの動向を始めとし、本当の意味でFoldableスマートフォンの開発と市場をめぐるの先取り競争はさらに激しくなると見込まれる。

一方、UBI Researchは2016年に発刊した「Key issue and Market Analysis for Foldable OLED」レポートで、Foldable OLEDは2019年から本格的な量産を開始すると予想した。

button_15.jpg  サムスン電子、第3四半期ディスプレイ事業の営業利益で9,700億ウォンを記録

2017年 11月 3日 UBIリサーチ

韓国Samsung Electronicsは31日に行われた2017年7~9月期(第3四半期)の決算カンファレンスコールで、売上高62兆500億ウォン、営業利益14兆5,300億ウォンを記録し、その中でディスプレイ事業は、売上高8兆2,800億ウォン、営業利益9,700億ウォンを記録したことを明らかにした。ディスプレイ事業の売上高は前四半期比7.4%、前年同期比17.3%増加したものの、営業利益は1兆ウォンの大台割れとなり、前四半期比43.3%、前年同期比4.9%減少した。ディスプレイ事業でOLEDの売上高は60%台後半の割合を占めていると述べた。

Samsung Electronicsによると2017年第3四半期にはOLED部門で、主要顧客企業の新製品としてフラッグシップモデルが発売され、フレキシブル製品を中心に売上高が増加した。しかし、新規OLEDラインの初期稼働(Ramp-up)による費用増加、リジッドOLEDとLCDパネル間の価格競争が深化するなどの影響で、前四半期に比べ実績が減少したと説明した。LCD部門は主要顧客企業の在庫調整などによる販売価格の低下の影響で実績も低下したと述べた。

Samsung Electronicsは第4四半期OLED部門で、フレキシブル製品の生産性を高めて本格的に供給を拡大し、リジッドOLED製品の販売を拡大することで、収益性を確保する計画である。LCD部門の場合、シーズンオフ時期と業界の供給超過状況が続き、受給不均衡の恐れがあるが、歩留り率と原価改善活動の強化とUHD、大型、QDなどの高付加価値製品の販売拡大によって、収益性確保に注力する方針であることを明らかにした。

2018年にOLEDはモバイルディスプレイ市場の主流になると期待され、特にハイエンド製品群におけるフレキシブルパネルの支配力が強まる見込みと述べた。Samsung Electronicsは主要スマートフォンメーカーによるフレキシブルの需要に適切に対応できるシステムを構築し、差別化した技術確保で実績を向上を図る計画であると説明した。

また、2018年にLCD市場は中国の生産量増加が続き、メーカー間の競争も激しくなる一方で、TVの大型化と高解像度のトレンドも続くと見込まれると述べた。Samsung Electronicsは顧客企業と戦略的なパートナシップを強化し、UHD、大型、QD、フレームレスなどの高付加価値製品と独自のデザイン製品の販売を拡大することで、収益性向上に集中する方針であることを明らかにした。

Samsung Electronicsは2017年第3四半期に携帯電話9,700万台、タブレット600万台の販売量を記録した。第4四半期携帯電話の販売量は前四半期に比べ減少すると予想されるが、タブレットの販売量は前四半期に比べ増加する見込みであると述べた。TVの販売量は約1,000万台を記録し、第4四半期の販売量は30%台半ばの上昇を予想した。

Samsung Electronicsによる第3四半期施設投資は総10兆4,000億ウォンで、その中でディスプレイに2兆7,000億ウォンが投資された。ディスプレイの場合、フレキシブルOLEDパネルへの顧客需要に対応するための生産ライン増設に対する投資が進んでいると説明した。

Samsung Electronicsのイ・チャンフン常務は「中小型OLEDの場合、現在注力してるスマートフォン以外にもAR、VR、Foldable(折り畳み式)、車載用など、様々な分野に採用を拡大する予定だ」と説明した。また「車載用においてOLEDは、エネルギー効率、独自のデザイン、運転者の安全に重要なブラック画質の実現などの利点を持っているため、関心が集まっている。Foldableは顧客の需要に合わせて研究開発を続けており、市場と顧客が望む完成度の高いレベルに引き上げることを目指している。顧客企業と協力し合い、顧客の要望時期に量産を開始できるように取り組んでいく」と付け加えた。

button_15.jpg  LGディスプレイ、有機ELテレビで高級テレビ市場を席巻

2017年 11月 3日 UBIリサーチ

LG Displayにおける10月のOLED TVパネルの販売量が、LG Electronics、ソニー、オランダPhilipsなど、主要グローバル顧客企業による販売量急増を追い風に、前年同月比2倍以上増加した。

LG DisplayにおけるOLED TVパネルの販売量は、10月を基準に初めて20万台を突破し、11月には販売計画が21万台を超えるなど、年末まで販売量が増加し続けている。

LG Displayは今年初めてOLEDTVを発売したソニーによるOLED TV販売が好調を見せたことで、北米プリミアムTV市場(55型と65型TV)において、OLED TVセットの販売数量と金額の全てが74%という圧倒的な占有率を達成した(9月NPD北米集計基準)。

北米ではソニーによる9月の販売量が前月に比べ2.1倍成長し、ヨーロッパではPhilipsによる第3四半期の販売量が前四半期比べ5.9倍急増した。OLED TVの本家であるLG Electronicsの販売量も、北米とヨーロッパを通じて9月の一カ月間に、前月比1.5倍急成長するなど、主要顧客企業によるOLED TVの販売量が急増した(9月NPD北米、GFKヨーロッパ/CIS14カ国集計基準)。

特に7月末にはLG Displayが未来ディスプレイ市場をリードするために、投資の中心をOLEDへ移動すると宣言してから3カ月も経過していない間に、グローバルOLED TVの販売量が急成長しているため、OLEDがプリミアムTV市場の主流として迅速に位置付けている。

このような動きは9月に開催されたIFA展示会で、グローバルTVメーカー13社がOLED TVをプリミアムTVラインアップの前面に押し出して以降、消費者の需要が急増し、年末までの需要はもちろん、来年の物量まで増やしてほしいという顧客企業からの注文が相次いでいる。

これによってLG DisplayのOLEDTV販売量は、今年150万台規模を予想していた市場調査機関の展望値を越える170万台以上を記録すると予想されており、来年にも270万台以上が販売されると見込まれている。

LG Displayは下半期に本格的な稼働を開始した坡州(パジュ)E4-2ラインの稼働率を最大化し、急増する顧客の需要に対応するという方針である。

LG Displayのハン・サンボム副会長は「OLEDはプリミアムTV市場の主流として迅速に位置づけており、当社の生産能力増加とともに成長し続けている」と述べた。

このようにOLEDへの関心が高まる中、LG Displayは最近中国とヨーロッパで「OLED Day」のイベントを開催し、OLEDの優秀性を積極的に知らせた。また、中国の8大主要都市にOLED体験館を設け、OLEDの可能性と未来技術を消費者に直接体験させ、OLED技術を継続して広めている。

button_15.jpg  iPhone XはOLEDの焼き付き低減にも「業界最高を目指した」。ただやっぱり「静止画の長時間表示は避けて」

11/6(月) Engadget

アップルが、iPhone XのOLED(有機EL)ディスプレイの見え方の特徴や「焼き付き」問題に言及したサポート文書を公開しました。

見え方の特徴とは、iPhone Xを見る角度を変えたときに、色味や色合いが若干変化するという現象についいて。これについてアップルはOLEDが持つ「特性」であって問題ではないと説明しています。一方の焼き付き現象についても、OLEDの仕組み上完全に避けることはできないものの、その発生を低減させるでも業界最高を目指したと記しています。iPhone Xの画面に採用されたOLEDは素子そのものが発光することで、良好なコントラスト比や広域色への対応を実現します。また液晶のようなバックライトが不要のため、省エネやディスプレイを薄型化できるといったメリットもあります。
その反面、長時間同じ画面を表示し続けた場合は、特に発光の明るい部分の素子が次第に劣化し、光量が落ちていってしまいます。それが画面全体で見たときに「焼き付き」となって現れてしまうわけです。

これは原理こそ異なるものの昔のディスプレイに使われたブラウン管でもよく発生していた現象。ブラウン管の場合は電磁波で発行する蛍光剤が劣化して起こり、後にPCなどでスクリーンセーバーが使われるようになった理由の一つとなりました。

アップルはiPhone Xのディスプレイに起こる焼き付き現象を認識しており、「 OLED の『焼き付き』現象の低減という点でも、業界最高を目指しました」と対策を講じたことを記しています。

OLEDの仕組み上、その使い方によって起こりうる焼き付きの完全な対策はありません。この10月に発売されたGoogleのPixel 2 XLも、ボタンなどUI要素がかすかに画面に残る兆候があるとのユーザー報告もありました。
ただどの会社もそれなりの工夫を凝らしており、アップルもiOS 11に画面の焼付き防止対策を含めているほか、サポート文書中で、「明るさの自動調節」機能を使って周辺光に合わせてディスプレイの明るさを自動調節すること(この機能はデフォルトで有効)を推奨。さらに静止画像を最大輝度で長時間表示し続けるのを避けるよう、注意を呼びかけています。

せっかく熾烈なログインゲーや行列の試練をくぐり抜けて、お手元に届いたであろうiPhone X。やさしく画面をいたわり、長く付き合って行きたいものです。

Kiyoshi Tane

button_15.jpg  iPhone Xの有機EL、「焼き付き」は大丈夫? Appleがサポートページで言及

11/6(月) ITmedia Mobile

 Appleがサポートページで「iPhone X の Super Retina ディスプレイについて」と題したページを公開している。

 「iPhone X」は、iPhoneでは初めて有機ELを搭載しており、AppleはiPhone Xのディスプレイを「Super Retinaディスプレイ」と呼んでいる。iPhone Xのディスプレイはコントラスト比が100万対1と高く、同社が「最高水準」と呼ぶカラーマネジメントによって色の再現精度にもこだわった。HDRにも対応しており、Dolby VisionやHDR10方式の映像コンテンツを再生できる。

 一方で有機ELは、同じ画像を表示し続けると、その画像が残って映る「焼き付き」が起こりやすいことがデメリットとされている。Appleは、iPhone Xの有機ELでは焼き付きを低減させるという点でも、業界最高を目指したとしている。

 ただし「焼き付きが全く起こらない」とは述べておらず、iPhone Xのディスプレイを長持ちさせ、最大限活用できるよう、以下の点に配慮してほしいと述べている。

・OSを最新バージョンにすること
・明るさの自動調節をオンにすること
・iPhone Xを使わないときは、できるだけ画面をオフにすること(自動ロックの時間を短くすることを推奨)
・静止画を最大輝度で長時間表示し続けることを避けること
・一定時間、画面を表示し続ける場合は、できるだけ明るさを下げること

button_15.jpg  凸版印刷とNTTドコモが「仮想テレポーテーション」のプロトタイプ開発 5Gを活用したちょっと未来な臨場体験へ

11/6(月) ねとらぼ

 凸版印刷とNTTドコモは、第5世代移動通信方式を活用した「IoA仮想テレポーテーション」のプロトタイプ実証実験を、11月9日から開催の展示イベント「見えてきた、“ちょっと先”の未来 〜5Gが創る未来のライフスタイル〜」にて公開します。

 2020年の実用化を予定しているNTTドコモの第5世代移動通信方式(5G)。その検証環境である5Gトライアルサイト向けに開発したもので、遠隔観光やスポーツ観戦、遠隔就労などの体験用途を想定した技術となります。

 4K有機ELディスプレイによる6面マルチディスプレイ「OLED大型伝送ルーム」から、遠隔にある4K360度カメラ「分身ロボット」を操縦し、そのカメラの映像を5Gネットワーク経由で伝送ルームのスクリーンに送ることで、実際に遠隔地にいるようなリアルタイムの臨場体験が可能となっています。

 同プロトタイプは、2016年7月から開始した凸版印刷と東京大学暦本研究室によるIoAの共同研究の成果をもとに開発。今後はスポーツイベントや博物館・美術館、工場などに配置した同様のロボットを遠隔から操縦し、体験や見学ができる遠隔体験ソリューションの実現を目指していくとしています。

button_15.jpg  希望退職者の募集を開始 JDI、50歳以上の約240人対象

11/7(火) 北國新聞社

 中小型液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)は6日、経営再建の一環で行う希望退職者の募集を始めた。国内は50歳以上の約240人が対象で、期間は来年1月12日まで。

 希望退職者には特別退職金を支給し、再就職の支援も行う。人員の削減は、海外の約3500人を含めて約3700人超となり、グループ従業員の3割弱に当たる。石川県内には石川(川北町)、能美(能美市)、白山(白山市)の3工場がある。

 JDIはスマートフォン向け液晶パネルを製造する能美工場を年内に停止する。関連会社のJOLED(ジェイオーレッド)が2019年秋にも、同工場で次世代パネルの有機ELを本格生産する計画を進めている。

北國新聞社
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